年収300万円の手取りはいくら？生活レベルの実態を徹底解説！

「年収300万円の手取りは少ない？」

「年収300万円の生活レベルが知りたい」

年収300万円は、20代前半の平均年収よりは高い給与です。しかし、どの程度の生活レベルなのか、日本の中でましな年収なのかは分からない…。

そこでこの記事では、年収300万円の手取りについて解説します。生活レベルや割合だけでなく、家賃・住宅ローンの目安も記載しています。

おすすめの転職エージェントも紹介しているので、年収アップを目指している人はぜひ参考にしてください。

年収300万円の手取りは約235万円

	ボーナスなし	ボーナスあり
年収	300万円
内ボーナス額	‐	約40万円
手取り年収	約235万円	約236万円
手取り月収	約19万円	約17万円

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

年収300万円は手取り年収に換算すると、約235万円です。所得税や住民税、社会保険料などが給料から天引きされるため、300万円を全て貰えるわけではありません。

ボーナスなしで年収300万円の場合、1ヶ月あたりの手取りは約19万円です。一方、ボーナスありの場合は手取り額が変わります。ボーナス2～2.5ヶ月分で約40万円を貰っている場合だと、手取り年収は約236万円、手取り月収は約17万円です。

ただし、手取り額は家族構成や年齢によっても変化します。上記の表の金額は、手取り額が最も少なくなる、40歳以上の独身者を想定して計算しているので、あくまで参考程度に留めてください。

月の手取り額は約19.6万円

年収300万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	230,000円	健康保険	14,884円
住宅手当	20,000円	厚生年金	23,790円
‐	‐	雇用保険	1,250円
‐	‐	所得税	4,416円
‐	‐	住民税	9,666円
総支給額	250,000円	控除額合計	54,006円
月の手取り額
195,994円

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

年収300万円の場合、月の手取り額は約19.6万円です。手取り金額は、総支給額(額面)-控除額＝で計算できます。総支給額とは、基本的に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料です。

給与明細を確認すれば正しい手取り額が分かりますが、ざっくり計算したい場合は、総支給額の約70～80%が手取り額です。

年収300万円の所得税は約5.3万円

年収300万円の所得税は、年間約5.3万円です。年齢や扶養家族の人数によっても変わるので、目安として考えてください。

所得税を算出するには、まず給与額から給与所得控除を引いて給与所得を出します。そして、給与所得から基礎控除や配偶者控除・保険料控除を引くと、課税される所得金額が分かります。

課税される所得金額に税率を掛け、税率に応じた控除額を引くと所得税が算出可能です。

実際の手取り額は世帯人数によって変わる

世帯ごとに手取り額は変動します。所得税と住民税は、家族構成や扶養者の年齢、収入によって変わるので、家庭の状況を確認しましょう。

今回は、扶養者の年齢を20～40歳とし、配偶者の収入を103万円以下・子供の年齢を16歳・ボーナスを年40万円で計算しています。

子供が16歳未満の場合は、扶養控除はありません。子供手当ができたため、年少者は扶養対象から外れます。

※以下、表記がない場合は税金・保険料シミュレーションで計算

独身の場合は手取り約240万円

控除	金額
所得税	54,800円
住民税	119,700円
厚生年金	278,160円
健康保険	149,112円
雇用保険	15,000円
控除額合計	601,922円
手取り額	2,398,078円

独身の場合、手取り額は約240万円で、控除額の合計は約60万円です。配偶者控除や扶養控除が適用されないので、給与所得控除額が大きいです。

既婚の場合は手取り約244万円

控除	金額
所得税	35,800円
住民税	86,700円
厚生年金	278,160円
健康保険	149,112円
雇用保険	15,000円
控除額合計	564,772円
手取り額	2,435,228円

既婚の場合、手取り額は約244万円で、控除額の合計は約56万円です。配偶者控除を受けられるので、独身の場合よりも所得税と住民税が少なくなります。

既婚×子供1人の場合は手取り約249万円

控除	金額
所得税	16,800円
住民税	53,700円
厚生年金	278,160円
健康保険	149,112円
雇用保険	15,000円
控除額合計	512,772円
手取り額	2,487,228円

既婚で16歳以上の子供が1人いる場合は、手取り額は約249万円で、控除額の合計は約51万円です。配偶者控除と扶養控除の両方が受けられるので、夫婦のみの場合よりも手取り額が多いです。

また、扶養控除は、扶養親族の人数に比例するので、扶養親族が増えるにつれて手取り額も増えます。

年収300万円の人の割合は？

年収300万円台の割合は全体の17.4％

年収	全体
～100万円	8.1％
101～200万円	13.3％
201～300万円	14.8％
301～400万円	17.4％
401～500万円	15.0％
501～600万円	10.5％
601～700万円	6.7％
701～800万円	4.6％
801～900万円	2.9％
901～1,000万円	1.9％
1,001～1,500万円	3.5％
1,501～2,000万円	0.8％
2,001～2,500万円	0.3％
2,500万円超	0.3％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査｜国税庁

年収300万円台の人口の割合は、全体の17.4%です。また、年収300万円以下の人口は36.2％です。約6人に1人が年収300万円台であり、300万円以下の人も3人に1人の割合で存在します。

年収300万円台以下の人は50％を超え、日本の半数以上の人が、年収400万円に届いていない事が分かります。現在の年収が300万円に届かず、昇給も望めなさそうであれば、転職も考えましょう。

転職の際は、転職エージェントの利用がおすすめです。中でも、リクルートエージェントは、求人数が業界トップで、沢山の求人の中から希望の職種を探せます。

年収300万円台の男性は16.9％

年収	男性
～100万円	3.5％
101～200万円	6.7％
201～300万円	10.5％
301～400万円	16.9％
401～500万円	17.5％
501～600万円	13.8％
601～700万円	9.4％
701～800万円	6.8％
801～900万円	4.4％
901～1,000万円	3.0％
1,001～1,500万円	5.4％
1,501～2,000万円	1.3％
2,001～2,500万円	0.4％
2,500万円超	0.5％

年収300万円台の男性は、16.9％です。全体の17.4％とあまり変わらない割合ですが、年収300万円以下の人は20.7％と、全体に比べて約15％少ないです。

男性で年収300万円未満の人は、収入が少ないと言えます。収入を上げたい人は、昇進・昇格を狙うか転職をして手取りを増やしましょう。

年収300万円台の女性は18.0％

年収	女性
～100万円	14.3％
101～200万円	22.5％
201～300万円	20.9％
301～400万円	18.0％
401～500万円	11.4％
501～600万円	5.9％
601～700万円	3.0％
701～800万円	1.7％
801～900万円	0.8％
901～1,000万円	0.4％
1,001～1,500万円	0.8％
1,501～2,000万円	0.2％
2,001～2,500万円	0.1％
2,500万円超	0.1％

年収300万円台の女性は、18.0%です。年収300万円以下の割合は57.7％と非常に高く、75％以上の女性が、年収400万円以下しか稼いでいません。

女性で年収が300万円未満の人はかなり多く、女性で年収300万円以上を稼ぐのは難しいのが分かります。年収を上げたい人は、自社の給与プールを確認後、昇給の可能性があるのなら昇給昇格を目指しましょう。

世帯年収300万円以上の割合は68.1％

世帯年収	割合	累積割合
50万円未満	0.7%	0.7%
50～100万円	4.7%	5.4%
101～150万円	6.2%	11.6%
151～200万円	7.0%	18.6%
201～250万円	6.7%	25.2%
251～300万円	6.7%	31.9%
301～350万円	7.1%	39.0%
351～400万円	6.4%	45.4%
401～450万円	5.5%	50.8%
451～500万円	5.0%	55.8%
501～600万円	8.3%	64.1%
601～700万円	7.9%	72.1%
701～800万円	6.0%	78.0%
801～900万円	5.3%	83.4%
901～1,000万円	4.0%	87.3%
1,000万円超	12.7%	100%

出典：国民生活基礎調査の概況(令和3年)｜厚生労働省

世帯年収が300万円以上の人の割合は、68.1%です。約70％の世帯が、年収300万円以上を稼いでいますが、年収300万円未満の世帯も約30％と少なくありません。

年収300万円は20代前半の平均年収よりは高い

年代	全体	男性	女性
19歳以下	133万円	152万円	113万円
20〜24歳	269万円	287万円	249万円
25〜29歳	371万円	404万円	328万円
30〜34歳	413万円	472万円	322万円
35〜39歳	449万円	533万円	321万円
40〜44歳	480万円	584万円	324万円
45〜49歳	504万円	630万円	328万円
50〜54歳	520万円	664万円	328万円
55〜59歳	529万円	687万円	316万円
60〜64歳	423万円	537万円	262万円
65〜69歳	338万円	423万円	216万円
70歳以上	300万円	369万円	210万円

参考：令和3年分民間給与実態統計調査｜国税庁

年収300万円は、20代前半の平均年収よりは高い収入です。20代後半になれば、平均年収は300万円後半まで伸びます。男性は、20代後半で平均年収が400万円を超えるので、年収300万円は多くはありません。

女性のみの場合は、年収300万円を大きく超える年代は無いため、年収300万円を稼ぐ女性は平均的な稼ぎと言えます。

年収300万円の生活レベル｜生活費の内訳は？

総務省の家計調査の結果を参考に、年収300万円の人がどのような生活レベルかを、家族構成ごとにご紹介します。

同じ年収でも、生活環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく変わるため、単身者、既婚者それぞれのケースにおける支出の内訳を確認しましょう。

今回は、全てのケースにおいて手取り19万円を想定して、生活費を算出しています。

独身×実家暮らしの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	‐	19万円
家賃	2万円	‐
食費	2万円	‐
光熱費	0円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	1万円	‐
衣服 理美容費	1万円	‐
娯楽費	2万円	‐
交通費	1万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	7万円	‐

実家暮らしの場合、ある程度余裕のある生活が送れるでしょう。家賃・光熱費・食費を大きく抑えられるため、7万円程を貯金に回せます。

実家暮らしの人は、一般的には月収の40％を貯蓄に回すと良いと言われています。月収19万円なら、7.6万円を貯蓄に回せるようにしましょう。

独身×1人暮らしの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	‐	19万円
家賃	5万円	‐
食費	3万円	‐
水道光熱費	1万円	‐
通信費	0.5万円	‐
交際費	1万円	‐
衣服 理美容費	1万円	‐
娯楽費	2万円	‐
交通費	1万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	3.5万円	‐

1人暮らしの場合、節約を意識する必要があります。実家暮らしの場合と違い、家賃や光熱費を自分で負担するため、貯金はあまりできません。また、食費の負担も大きく増えるので、自炊をメインにしてなるべく抑えましょう。

既婚×子供なしの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	‐	19万円 ＋5万円 (パートナーとの共働きを想定)
家賃	6万円	‐
食費	4万円	‐
水道光熱費	1.5万円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	2万円	‐
医療 保険	1万円	–
衣服 理美容費	2万円	‐
娯楽費	2.5万円	‐
交通費	1万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	1万円	‐

夫婦2人暮らしの場合、1人分の収入では生活が苦しいです。生活費が2人分になるので、出費が倍近く増える項目もあります。パートナーとの共働きや節約は必須です。

既婚×子供ありの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	‐	19万円 ＋10万円 (パートナーとの共働きを想定)
家賃	7万円	‐
食費	5万円	‐
水道光熱費	2万円	‐
通信費	1.5万円	‐
交際費	2万円	‐
医療 保険	1.5万円
衣服 理美容費	2.5万円	‐
娯楽費	2万円	‐
交通費	1.5万円	‐
教育費	2.5万円	‐
雑費	1万円
貯金	0.5万円	‐

子供を1人持った場合は、共働きは必須です。生活はかなり苦しく、1人分の給料では増える生活費を支払いきれません。パートナーに、正社員としてしっかり稼いでもらうのも選択肢です。

年収300万円では何ができる？

結婚｜可能

年収300万円で結婚は可能です。結婚は年収ではなく、お互いの同意があればできるものです。ただし、年収300万円では、結婚後の生活が苦しくなる場合もあります。

家賃や食費によっては、1人の給与では2人分の生活費を賄えません。結婚後、安定した生活を送るためには、家賃の安い場所に住んだり節約をしたりして支出を減らすか、共働きをして収入を増やしましょう。

出産・子育て｜可能だが共働きが必要

給付金	参考にすべき国の施策
出産一時金	厚生労働省 出産一時金の支給額・支払方法
出産育児一時金	全国保険協会 産まれたときの出産育児一時金
育児休業給付金	厚生労働省 育児休業給付に関するQA
経済支援条件表	厚生労働省 産前産後、育児休業中の経済

年収300万円で出産・子育てをするには、夫婦共働きが必須です。生活費だけでなく、子供の教育費も掛かってくるので、手取り19万円では生活できません。

また、出産時にも40万円ほど費用が掛かります。出産育児一時金や、育児休業給付金などの経済的支援を活用しましょう。転職して手取りを増やすのも選択肢です。

転職の際は、転職エージェントを利用しましょう。マイナビエージェントやリクルートエージェントのような求人数の多いエージェントを利用すれば、年収アップも狙えます。

車の購入｜実家暮らしなど余裕があれば可能

年収300万円では、車の購入は実家暮らしなどで余裕があれば可能です。ローンを借りて購入した場合、車の維持費だけでなくローンの返済が出費に追加されるので、実家暮らし以外では生活が苦しいです。

車の購入は、お金を貯めるか昇給昇格・転職などで給与を上げてから行いましょう。

年収300万円の家賃・住宅ローンの目安

年収300万円の家賃目安は約6.3万円

年収300万円の人の家賃目安は、約6.3万円です。一般的に、家賃の目安は手取り額の3分の1程度が良いと言われています。家賃6.3万円の場合、1人暮らしなら東京23区内でも物件は見つかるでしょう。

ただし、2人以上家族では、東京23区内で物件を探すのは難しいため、23区外に出るか東京以外に住むのがおすすめです。

▼主要地域の家賃比較(タップで開閉)

エリア	1人暮らし (1K/1DK)	2人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3人・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	6~11万円	8~20万円	10~47万円
東京23区外	3~10万円	5~10万円	6~19万円
首都圏 (神奈川・埼玉・千葉)	2~7万円	4~11万円	4~16万円
主要都市 (大阪・名古屋・福岡)	4~7万円	4~9万円	4~14万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

年収300万円の住宅ローンの目安は約1,800～2,400万円

年収300万円の住宅ローンは、約1,800～2,400万円が目安です。35年ローンで計算しており、返済方法によって借入額が変動します。月々の返済額の目安は、約5万円です。

マイホーム購入の際は、まとまった頭金を払い、少しでも返済額を減らしましょう。新築住宅なら、購入代金の25～40％弱を用意する人が多いです。

参考：住宅ローンシミュレーション｜楽天銀行

▼全国の住宅の平均価格(タップで開閉)

項目	平均価格
マンション	4,528万円
土地付き注文住宅	4,455万円
建売住宅	3,605万円
注文住宅	3,572万円
中古マンション	3,026万円
中古戸建	2,614万円

参考：フラット35利用者調査｜住宅金融支援機構

年収300万円の貯金額は？

生活レベル	貯金額目安
独身×実家暮らし	7万円
独身×1人暮らし	3.5万円
既婚×子供なし	‐4万円

年収300万円の貯金額は、実家暮らしの場合は月7万円で、1人暮らしの場合は月3.5万円程度です。結婚してからは、1人分の収入では生活が厳しく、貯金するにはパートナーとの共働きが必要です。

年収300万円の人におすすめの節税対策

ふるさと納税

ふるさと納税は、年収300万円の人におすすめの節税対策です。ふるさと納税とは、自分の選んだ自治体に寄付を行うと、寄付額のうち2,000円を超える部分が、所得税や住民税から控除される制度です。

また、税金が控除されるだけでなく、納税先の名産品が貰える特典もあります。非常にお得で、申し込むサイトによって様々な返礼品が貰えたり、ポイントを貯められたりするので、ポータルサイトを比較してから利用しましょう。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

▼ふるさと納税の控除額の目安(タップで開閉)

独身または共働き	28,000円
夫婦または共働き＋子供1人(高校生)	19,000円
共働き＋子供1人(大学生)	15,000円
共働き＋子供1人(高校生)	11,000円
共働き＋子供2人(大学生＋高校生)	7,000円
夫婦＋子供2人(大学生＋高校生)	‐

出典：ふるさと納税ポータルサイト｜総務省

iDeCo・つみたてNISA

iDeCoやNISAなどの、非課税の投資制度を利用するのもおすすめです。iDeCoは、原則60歳まで出金できませんが、掛金が全額所得控除になり、運用益が非課税になります。

つみたてNISAは、運用益と分配金が非課税です。通常の投資信託では約20%の税金がかかるため、投資によって資産形成を考えている場合は利用してみましょう。

最近では、ロボアドバイザーのような半自動で資産形成してくれるアプリもあるため、初心者の方でも気軽に投資に挑戦できます。

• ▶ロボアドバイザーの比較ランキング9選
• ▶つみたてNISA口座の証券会社ランキング
• ▶iDeCo(イデコ)口座の証券会社ランキング

年収300万円の人におすすめの節約術

家計簿をつける

年収300万円の人におすすめの節約術は、家計簿をつけることです。家計簿で支出を管理すれば、無駄な出費を洗い出せるので、どの出費を削ればいいのかが分かります。

手書きの家計簿に記載するのが面倒な人でも、最近では、クレジットカードや口座と連携した、家計簿アプリ「マネーフォワード ME」などで、手軽に予算管理が可能です。家計簿を付け、無駄な出費を意識的に抑えましょう。

▶「マネーフォワード ME」のアプリページはこちら

食費を抑える

年収300万円の人は、節約の際はまず食費を抑えましょう。外食を控えて自炊するだけで、1食500円以上は節約可能です。また、食材が安くなっている時にまとめ買いなどをしておけば、より食費を削れます。

ペットボトルの飲み物の購入を控えるだけでも、1日100～300円ほどは節約できます。

保険料を見直す

保険料を見直すのも、年収300万円の人におすすめな節約方法です。定期保険のように自動更新されるものが多く、気づけばかなり高額な保険料を払い続けている可能性があります。

加入してから保険の見直しをしていない人は、一度保険を見直してみましょう。不要な保険を解約すれば、無駄な出費を抑えられます。

ガスや電気などの光熱費を見直す

電気やガス代の見直しも、固定費を削減しやすい項目です。電気やガスは、様々な事業者で取り扱えるよう自由化が進んでおり、使っているプランを見直すことで節約が見込めます。

ガスと電気の両方を申し込むことで割引になるサービスもあるので、プランの変更を検討してみましょう。

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通信費を見直す

通信費も、節約の際に削減しやすい項目です。近年、スマホとのセット割が可能なインターネット回線サービスが多く、利用することで毎月の固定費を抑えられます。

格安SIMを利用したり、スマホ大手キャリアの光回線を利用することで、大幅な通信費の削減が見込めるため、一度見直しをしてみましょう。

▼おすすめの格安SIM(タップで開閉)

格安SIM	料金・特徴
OCN モバイルONE	【料金】 770円/1GB～ 【特徴】 ・業界最低水準の料金 ・格安SIMトップクラスの回線速度
exciteｍﾓﾊﾞｲﾙ	【料金】 880円/～3GBなど 【特徴】 ・使った分だけの支払い ・料金プランが豊富
y.u モバイル	【料金】 1,070円/5GB～ 【特徴】 ・高コスパ価格で高速通信 ・U-NEXTとのセットが魅力

▼おすすめの光回線(タップで開閉)

光回線	料金・特徴
ドコモ光	【料金】 実質2,781円/月～ 【特徴】 ・ドコモユーザーなら最安の光回線 ・高性能ルーターが無料レンタル可 ・利用者からの評価が極めて高い
auひかり	【料金】 実質2,827円/月～ 【特徴】 ・auユーザーなら最安級の光回線 ・auのセット割が使えてお得 ・最大62,000円キャッシュバック
OON光	【料金】 実質3,300円～/月 【特徴】 ・格安スマホなら最安級の光回線 ・月額料金が6ヶ月間無料になる ・初期費用が一切かからない

サブスクを解約する

サブスクリプションの契約を解除するのも、手軽に固定費を削減できます。サブスクは1つにつき1,000ほど掛かるものが多いので、利用していないサブスクがある場合、解約すれば数千円の出費を減らせます。

解約には手間がかからないので、利用していないサブスクがないか、確認してみましょう。

キャッシュレス決済を使う

キャッシュレス決済を活用することも、節約方法の1つです。決済時にポイントが付与されるサービスがほとんどで、獲得したポイントは次回以降の支払いに活用できます。

また、通信会社と連携して行われるサービスや定期的に実施されるキャンペーンでは、多くのポイントを獲得できる機会があり、現金での決済よりもはるかにお得です。

買い物をした日時や金額、場所もしっかり履歴として残るため、支出管理も簡単にできます。スマホだけで簡単に始められるため、まだ利用したことがないという方は、積極的に活用しましょう。

年収300万円以上を目指す方法

1. 昇進昇格で給与を上げる
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

年収300万円以上を目指すには、昇進・昇格を狙うのが1番確実な方法です。年収300万円は、20代前半の平均給与とあまり変わらない年収なので、ほとんどの企業で狙える給与です。

資格の取得によって給与が上がる企業もあるので、資格を取得して昇給を目指すか、業務で実績を上げる事で昇進・昇格をしましょう。

2.副業を行う

副業は、年収300万円以上を目指すのに良い手段です。最近では、クラウドワークスやランサーズなどの、クラウドソーシングサービスで仕事を得られるので、副業を始めやすくなっています。

また、ネット社会の現在はECサイトに個人で出品したり、ブログでアフィリエイトなどをしたりして稼いでいる人もいます。他に、データ入力作業のような、簡単な物をこなして小遣いを稼ぐことも可能です。

副業は自身の働き方に合わせた形で行えるので、非常に始めやすいです。ただし、副業が禁止の企業も存在します。現職で副業が可能かどうか、会社の規則を読んでしっかり確認しましょう。

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3.起業・フリーランスとして働く

起業や、フリーランスとして働くのも、手取りを増やすための方法です。成功すれば大幅な収入アップが望めますが、その分リスクも大きいです。

特に起業の場合、時間・体力的な制約もあり、現職を続けながらは行えません。起業してから5年後に会社が残っている確率は、10～15%と言われているので、倒産する可能性も抱えています。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

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4.投資する

投資して収入を増やすのも可能です。最近では、ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないというデメリットもありますが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回すことをおすすめします。

年収300万円の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいので、将来の為の資産運用として小額から始めてみましょう。月1万円以下からでも始められます。

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5.転職する

転職は、手っ取り早く収入を増やす方法です。企業によって給与体系が異なるので、同じ業種へ転職するだけで年収がアップする可能性もあります。

dodaの調査によれば、転職で年収アップに成功した人で最も多かったのは、異業界・同職種の転職者でした。年収アップのための転職には、現在の経験やスキルを活かしましょう。

転職の際は、転職エージェントを利用すれば、転職成功の可能性が高まります。マイナビエージェントやリクルートエージェントなら、沢山の転職者を支援したノウハウがあるので、転職者に合わせたサポートをしてくれます。

年収300万円の仕事・職業

営業職

営業職は、年収アップを目指しやすい職業です。成果報酬型の給与制度なので、性別問わず成果次第で青天井の報酬を得られます。

金融や不動産などの高額な商材を扱う営業であれば、より高収入が期待できます。入社年数に関わらずインセンティブが付与されることもあり、比較的若い年代でも年収300万円以上稼げます。

異業界や異業種からの転職もしやすく、資格等がなくても転職できる求人が多いです。営業職への転職には、リクルートエージェントやマイナビエージェントのような、求人数の多い転職エージェントを利用しましょう。

一般事務

企業の一般事務は、年収300万円台の人が多い職種です。事務職やオフィスワークの中で、最も基本的な業務を行います。

資格やスキルが不要なので、未経験での募集も多いです。また、定時退社が可能でプライベートを充実させられるため、人気が高いです。

一般事務への転職なら、未経験可の求人を多く取り扱っているハタラクティブの利用がおすすめです。転職成功実績も豊富なので、安心してサポートを任せられます。

警備員

警備員も、年収300万円台の人が多い職種です。学校や企業・その他施設において自己や不法侵入を防ぐ役割を担っています。

夜勤になることも多く、夜勤手当を貰えれば年収300万円以上を稼ぐことも可能です。ただし、経験と共に昇給していくのは難しいでしょう。

警備員への転職は、幅広い年齢層に対応できるdodaエージェントのような転職エージェントを利用しましょう。30代後半以降でも、転職成功の可能性が上がります。

飲食業界

飲食業界は、年収300万円台の人が多い業界です。レストランやホテルなどでの給仕サービスや、調理師などが含まれます。給仕関連の職種では昇給は難しいですが、調理師の場合は、経験を積めば昇給が見込めるでしょう。

飲食業界への転職は、20代から30代前半の若年層から支持を得ている、マイナビエージェントを利用するべきです。飲食業界の中から、どの職種が合っているのかを一緒に考えてくれます。

収入アップにおすすめの転職エージェント

まとめ

年収300万円の手取りは約236万円です。ボーナスありの月収は約15万円で、ボーナスなしの月収は約19万円です。1人暮らしは可能な収入ですが、結婚すると生活が苦しくなる場合もあります。

生活が苦しい場合は、副業を始めたり、パートナーと共働きをしたりして手取りを増やしましょう。転職して、収入を上げるのも選択肢の1つです。

転職をする際は、リクルートエージェントやマイナビエージェントのような転職エージェントがおすすめです。どちらもサポートが充実しているうえ、求人数が多いので、現職よりも給与の良い求人を見つけられます。

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