月収32万円の手取りはいくら？税金計算・年収や家賃・生活レベルを解説

「月収32万円の手取りはいくら？」

「4人家族で生活は可能か知りたい」

月収32万円は、日本の平均月収よりも0.8万円高く、収入としては多いと言えます。しかし、女性でも稼げるのか、扶養ありでの手取りはどれくらいか気になりますよね。

この記事では、月収32万の手取り額を紹介しています。税金や社会保険料の計算はもちろん、家賃・生活レベルについても記載しているので、自分の収支を見直す際の参考にしてください。

また、収入アップのための転職を考えているなら、転職サービスを活用しましょう。転職支援実績が豊富なマイナビエージェントでは、キャリアやスキルに合わせて年収アップが狙える求人を紹介してもらえます。

月収32万円の手取りは25.2万円

月収32万円の手取りは25.2万円です。差分の6.8万円は、健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などの税金で控除されます。

手取り額は、扶養家族の人数や年齢によって変動します。年収103万円以下の配偶者を扶養に入れている場合は、手取りが4,000円ほど増えて25.6万円になります。

月収32万円の手取りシミュレーション

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

月収32万円の場合、約6.8万円が控除され、手取りは25.2万円になります。手取り額は、総支給額(額面)-控除額で計算できます。

総支給額とは、基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

総支給額とは、基本給に加え、残業代や各種手当を合計したものです。手当には、交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などが挙げられ、会社が提示する所定条件を満たすと手当を受けられます。

例えば、住宅手当が適用されるエリアに引っ越すなど、手当を活用すると手取りアップに繋がります。ただし、引越しにも敷金礼金や、仲介手数料などの初期費用が数十万円かかるため、よく考える必要はあるでしょう。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などにかかるお金と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。

税金を少しでも減らしたい方は、ふるさと納税を活用すると、所得税の還付(返還)や住民税の控除を受けられます。控除額が減れば、それだけ手取りも増えるため、現状で手取りを増やしたいなら活用してみましょう。

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【標準報酬月額の9.98%を会社と折半】 32万※×9.98%÷2=約16,000円 ・自治体や組合によって変動あり ・加入により医療費の負担額が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算 ※東京都の保険料率を掲載
厚生年金	【標準報酬月額の18.3％を会社と折半】 32万※×18.3％÷2=29,280円 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.6％】 32万×0.6％=1,920円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.7% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	2,560円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	6,600円/月ほど ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	14,000円/月ほど ・地域によって税率が多少異なる ・前年の収入に対してかかる

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税 = 課税される所得金額 × 所得税率 – 控除額 課税される所得金額 = 合計所得 – 所得控除 月収32万円(年収384万円)の場合、基本的に所得税率は5％、控除額は0円。

所得税は、課税所得に税率を掛け、控除額を引いたあとの金額のことです。所得控除には様々ありますが、納税者の個人的事情に応じて、所得税負担を調整する制度と認識しておきましょう。

所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月収32万円(年収384万円)の場合、給与所得控除が120.8万円、基礎控除が48万円、社会保険料控除が約56.6万円です。

つまり、課税される所得金額は、384万-(120.8万+48万+56.6万)=158.6万円となります。よって、上記表から所得税は年間で158.6万円×5%=7.93万円となり、1ヶ月だと7.93万円÷12ヶ月=約6,600円です。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算式
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税される所得金額 × 住民税率 – 各種控除 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は、均等割＋所得割で算出できます。所得割は、課税所得に住民税率を掛けて、各種控除を引いた後の金額です。所得税と同じ計算で出せますが、基礎控除が43万なので、課税所得は163.6万円です。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10％なので、所得割は163.6万円×10％=16.36万円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。上記表から、住民税は年間で5,000円+16.36万円=16.86万円となり、1ヶ月だと16.86万円÷12ヶ月=約14,000円です。

月収32万円は年収だと384万円

月収32万は、年収だと384万円です。月収に12をかけた金額が年収になります。なお月収は、ボーナスを含む毎月の平均給与です。

一方、月給32万の場合、年収はボーナスなしで384万円、ボーナスありで448万円＋残業代です。ボーナスは2ヶ月分で計算しました。月給は、基本給に固定手当てを足したもので、ボーナスや残業代は含まれません。

月収32万円の手取り年収は303万円

月収32万円の手取り年収は、303万円で、額面年収の約80%です。一般的に、額面の約80%が手取りと言われています。ざっくり求めたい場合は、額面に0.8を掛けると分かります。

ちなみに、手取りが32万円の場合、月収は約41万円で、年収は493万円です。

月収32万円の家賃目安はいくら？

月収32万円の家賃目安は、8.4万円です。一般的に、家賃は手取りの3分の1が目安と言われています。月収32万円は、手取り25.2万円なので、家賃目安は8.4万円です。

家賃を8.4万円とすると、1K/1DKの部屋であれば、都心でも良い物件が見つかります。ただし、1LDK以上の部屋を探す場合、都心では物件探しに苦労するので、郊外で家を探しましょう。

▼地域別の家賃相場(タップで開閉)

エリア	1人暮らし (1K/1DK)	2人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3人・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7~9万円	9~12万円	10~15万円
東京23区外	5~7万円	7~10万円	8~12万円
首都圏 (神奈川・埼玉・千葉)	5~7万円	6~9万円	7~10万円
主要都市 (大阪・名古屋・福岡)	4~6万円	6~8万円	7~10万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

月収32万円の住宅ローン借入目安額は？

月収32万円の場合、住宅ローンの目安額は、2,600万～2,740万円です。月々の返済額は、家賃目安と同じ8.4万円です。

マイホームは、一番安い地域でも、建物だけで平均3,000万円を超えます。購入する際には、まとまった頭金を払い、少しでも返済額を減らすべきです。

参考：住宅ローンシミュレーション｜楽天銀行

月収32万円の生活レベル｜生活費の内訳は？

総務省の家計調査の結果を基に、月収32万円の方がどのような生活レベルかを、家族構成ごとに紹介します。

ボーナス無しの手取り25.3万円で計算をしていますが、扶養者がいる場合、手取りを4,000円追加しています。

生活費の内訳4パターン
▼1人暮らし		▼2人暮らし
▼3人家族		▼4人家族

【1人暮らし】月収32万は余裕ある生活

出費	金額	備考
手取り	–	253,000円
家賃	84,000円	–
水道光熱費	10,000円	–
食費	45,000円	1日1,500円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	5,000円	–
趣味含む娯楽費	30,000円	–
雑費	5,000円	–
貯金	54,000円	–
投資	10,000円	–

1人暮らしの場合、月収32万は余裕のある生活が可能です。節約を気にせず、手取りの20%を貯金に回せます。投資も可能なので、早いうちからコツコツと投資を続けていけば、老後の不安を減らせます。

【2人暮らし】月収32万は十分生活可能

出費	金額	備考
手取り	–	257,000円
家賃	84,000円	–
水道光熱費	15,000円	–
食費	70,000円	1日約2,333円計算
携帯代含む通信費	6,000円	格安SIM利用
交通費	5,000円	–
趣味含む娯楽費	20,000円	–
雑費	8,000円	–
貯金	39,000円	–
投資	10,000円	–

※配偶者を扶養に入れて計算

2人暮らしの場合、月収32万で十分生活が可能です。食費や娯楽費など、少し節約が必要ですが、子育ての費用として4万円は貯金できます。投資を継続せず、中断して貯金に回すことも可能です。

また、家賃を目安額の8.4万に抑えるため、都心から離れましょう。郊外なら、2人暮らし向けの物件も見つかります。

【3人家族】月収32万は少し苦しい生活

出費	金額	備考
手取り	–	257,000円
家賃	84,000円	–
水道光熱費	16,000円	–
食費	80,000円	1日約2,800円計算
携帯代含む通信費	7,000円	格安SIM利用
交通費	5,000円	–
養育費	10,000円	–
保険代	10,000円	–
趣味含む娯楽費	10,000円	–
雑費	8,000円	–
貯金	27,000円	–

※配偶者を扶養に入れて計算

3人家族の場合、月収32万では少し苦しい生活です。生活費が3人分になり、養育費や保険代もかかるため、節約しても貯金はあまりできません。

東京を出れば、家賃を抑えられます。神奈川・千葉・埼玉では、7万円台の物件もあるので、1万円以上の節約も可能です。

【4人家族】月収32万は共働き必須

出費	金額	備考
手取り	–	307,000円
家賃	84,000円	–
水道光熱費	18,000円	–
食費	90,000円	1日約3,000円計算
携帯代含む通信費	9,000円	格安SIM利用
交通費	5,000円	–
養育費	30,000円	–
保険代	16,000円	–
趣味含む娯楽費	10,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	35,000円	–

※配偶者を扶養に入れて計算
※共働きで5万円を追加

4人家族の場合、月収32万円では、大都市圏においては共働きが必須です。共働きで5万円を稼ぐ想定ですが、配偶者控除を受けられる上限の、8.5万円程まで稼げば、家計に余裕を持てます。

さらに家計に余裕を持ちたい方は、転職も1つの方法です。マイナビエージェントのような転職エージェントを利用すれば、自身の理想に合った仕事が見つけやすいです。収入を上げて、貯金額を増やしましょう。

月収32万円は多い？少ない？

日本の平均月収よりやや多い

平均月収	31.2万円
男性平均	34.2万円
女性平均	25.9万円

※残業代などは含まない
参考：令和4年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

月収32万円は、日本の平均月収よりやや多いです。男性の平均月収よりは少ないですが、全体で見れば多いと言えます。

【男女年代別】月収32万円は30代後半の男性と同じ程度

年齢	男性	女性
～19歳	18.8万円	17.8万円
20～24歳	22.1万円	21.6万円
25～29歳	25.9万円	24.1万円
30～34歳	29.7万円	25.4万円
35～39歳	33.6万円	26.8万円
40～44歳	36.4万円	27.6万円
45～49歳	38.8万円	27.9万円
50～54歳	41.1万円	27.9万円
55～59歳	41.7万円	28.0万円
60～64歳	32.2万円	23.7万円
65～69歳	27.5万円	21.6万円
70歳～	24.6万円	21.8万円
全年代	34.2万円	25.9万円

出典：令和4年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

月収32万は、30代後半の男性と同じ程度の月収です。20代後半の平均が、男性で25.3万円、女性で23.6万円なので、20代で月収32万円を稼いでいれば、高収入と言えます。

女性が、全年代で平均月収30万を超えていないのは、出産や子育てのために仕事を中断するからです。しかし、最近では女性の給与を上げている企業も多いので、女性で月収32万を狙える可能性は高いです。

月収32万円は年収で見ると全体の16.5%

年収	全体	男性	女性
～100万円	7.8％	3.4％	14.0％
100～200万円	12.7％	6.2％	21.5％
200～300万円	14.1％	9.8％	20.0％
300～400万円	16.5％	15.5％	17.9％
400～500万円	15.3％	17.7％	12.1％
500～600万円	10.9％	14.2％	6.4％
600～700万円	6.9％	9.5％	3.4％
700～800万円	4.8％	7.1％	1.7％
800～900万円	3.3％	5.0％	1.0％
900～1,000万円	2.2％	3.4％	0.6％
1,000～1,500万円	4.0％	6.2％	1.0％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.3％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

出典：令和4年分民間給与実態統計調査｜国税庁

月収32万円は、年収に換算すると384万円なので、全体の16.5%に含まれます。約6人に1人が年収301～400万円を稼いでいます。年収400万円以下は合計51.1％で、約2人に1人が年収400万円以下です。

年収301～400万円の男性は15.5%

年収301～400万円の男性は、15.5%います。男性の中では最もボリュームが大きく、約6人に1人が年収301～400万円です。

年収301～400万円の女性は17.9%

年収301～400万円の女性は、17.9％います。女性の中では、3番目にボリュームが大きいです。また、73.4%の人が年収400万円以下です。

月給32万円に近い給与帯の手取り額一覧

月給32万円に近い給与帯を一覧でまとめました。東京都在住、ボーナス無し、扶養家族なしでシミュレーションしてあります。それぞれの年収をタップすると対応する解説記事に移動できます。

	月の手取り
月給26万円	20.6万円
月給27万円	21.3万円
月給28万円	22.2万円
月給29万円	22.8万円
月給30万円	23.8万円
月給31万円	24.3万円
月給32万円	25.2万円
月給33万円	25.9万円
月給34万円	26.7万円
月給35万円	27.4万円
月給40万円	31.0万円
月給45万円	34.9万円
月給50万円	38.4万円

収入を増やす方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

昇進昇格で給与を上げるのは、最も現実的な方法です。月収32万は、男性なら30代後半の平均給与なので、昇進昇給で狙えます。女性の場合も、正規雇用なら狙うのは十分可能です。

注意点として、給与テーブルや、昇進昇格の基準は確認するべきです。日本では、昇進昇格の基準が曖昧なことが多いので、基準を明確にしましょう。

確認をして、現職で給与が上がらないようなら、転職を検討すると良いです。

2.副業を行う

副業も手取りを増やせる手段です。最近は、ポイントサイトや、ECショップを開設するなど、個人で手軽に始められるものもあります。クラウドワークスやランサーズのような、仕事を得る手段も増えています。

自身のスタイルに合わせて、どんな副業をするか決めましょう。ただし、企業によっては副業禁止の所もあります。現職が副業可なのか、事前に確認を取るべきです。

副業には、自身の価値を上げる仕事や、フリーランス・起業に繋がる仕事を選ぶのがおすすめです。

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3.起業・フリーランスとして働く

起業やフリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。特に起業は成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きく、時間・体力的な制約で現職と起業の両立は非常に困難です。

また、フリーランスとして稼ぐにも、最低限のスキルは求められます。仕事を得るためには、現職や副業でスキルを磨く必要があります。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや、週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

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4.投資する

投資をして収入を増やす方法もあります。最近では、ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないという欠点がありますが、手間をかけずに収入を増やせる可能性が高いです。月1万でも、余裕資産は投資に回すことをおすすめします。

月収32万の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいので、将来のための資産運用として小額から始めてみましょう。投資信託であれば、数千円から始められるものもあります。

5.転職する

転職は、最も手早く収入を増やす方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで大きく給与体系が変わります。月収32万円の方は、未経験に行くよりも、自身の経験を活かした方が収入は高くなりやすいです。

しかし、現職より給与が高いからと言って、何も考えずに転職すると、入社後に理想とのギャップが生じる可能性があります。給与以外の目的も決めて、転職活動を行うべきです。

転職には、エージェントの利用がおすすめです。キャリアの棚卸しや履歴書の作成だけでなく、給与の交渉も行ってくれるので、理想に合った企業を探す手助けになります。

月収32万円の気になるQ&A

貯金はどれくらいできる？

パターン	貯金可能額(目安)
1人暮らし	54,000円
2人暮らし	39,000円
3人家族	27,000円
4人家族(共働き前提)	35,000円

月収32万円の場合、1人暮らしでは、貯金額の目安とされる手取り額の20%を貯金できます。投資をして、老後への準備も可能なので、金銭面で困らないでしょう。2人暮らしでも、4万近くを貯金しながら投資をする余裕があります。

子供が1人なら、節約が必要なので、生活は少し苦しいですが、月数万を貯金に回しつつ生活可能です。しかし、子供が2人になると、共働きをしないと生活もできません。

子供の学費用に、月3～5万円は貯金をしたいです。突然の病気や怪我に備えると、さらにお金が必要です。独身や2人暮らしのうちから、節約を心がけてなるべく多く貯金をしましょう。

おすすめの節約方法

貯金を増やすには、節約を行いましょう。家計簿をつければ無駄が分かり、出費を抑えられます。クレジットカードや口座と連携した、家計簿アプリ「マネーフォワード ME」などで、手軽に予算管理が可能です。

一番抑えやすいのは食費です。外食を控えるだけでも、食費はかなり減らせます。水道光熱費は、節水・節電で減らしましょう。

携帯電話は、格安SIMや格安プランの利用がおすすめです。格安SIMで、通信費を1,000円以内に抑えることも可能です。光回線も、スマホとのセット割りなど、自身の状況に合わせたプランやサービス会社を確認してください。

▶「マネーフォワード ME」のアプリページはこちら

結婚して家族を養える？

月収32万円で結婚は可能です。しかし、子供を養うには少々不安が残る金額です。郊外で安い物件に住めば、子供1人なら養うことは可能でしょう。

まとめ

月収32万円の手取りは25.2万円で、年収は384万円です。日本の平均月収よりもやや多く、30代後半男性の平均月収と同じ程度の額です。

家賃目安は8.4万円で、1人暮らしなら、都区部でも、物件探しには苦労しません。2人以上の場合は、郊外に出るか、家賃に充てる額を増やす必要があります。

結婚後や、子供を持った後で余裕のある生活を送りたい場合は、転職で年収を上げるのがおすすめです。マイナビエージェントでは書類作成や面接対策などの充実したサポートがあり、転職活動を効率よく進められます。

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