月収55万の手取りはいくら?年齢別比較や生活レベル・税金計算を解説

月収55万円

「月収55万円の手取りはいくら?」

「月収55万円の生活レベルを知りたい」

月収55万円は、日本の平均月収よりも高く、勝ち組と言われることもある収入です。しかし、月収55万円の手取りや年収はいくらなのか、生活レベルはどれくらいなのか気になりますよね。

この記事では、月収55万円の手取り額や税金の計算方法、実際の生活レベルについて解説しています。年齢別の月収比較やおすすめの仕事についても紹介しているので、日々の生活や収入アップの参考にしてください。

月収55万円以上を目指して転職をするなら、年収アップの実績が高いビズリーチには必ず登録しましょう。求人の豊富なリクルートエージェントも併用すれば、効率よく転職活動を進められ、転職成功率も大幅に上がります。

この記事の結論

  • 月収55万の手取りは約42万円
  • 年齢問わず平均以上の月収
  • 都区部で子育て可能
高収入が狙える転職サービス3選
ビズリーチビズリーチ公式サイト
  • 【年収アップが狙える】
  • ・優良企業から直接オファー
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月収55万の手取りは約42万

月収55万の手取りは約42万

月収55万の手取りは約42万円です。健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などの税金で約13万円控除され、手取りは額面の80%未満となります。

もし、月収55万円以上を目指したいなら、転職エージェントを利用した転職がおすすめです。特にビズリーチは、高年収の求人を多く保有しており、年収アップしたい求職者から人気があります。企業やヘッドハンターからのメールを待っているだけなので、ぜひ登録してみましょう。

月収55万の手取り計算方法

月収55万円の給与明細の例
支給 控除
基本給 530,000円 健康保険 27,468円
住宅手当 20,000円 厚生年金 51,240円
雇用保険 1,650円
所得税 20,958円
住民税 29,125円
総支給額 550,000円 控除額合計 130,441円
月の手取り額
419,559円

参考:税金・保険料シミュレーション|税金・社会保障教育

月収55万円の手取り額は、総支給額(額面)-控除額で計算できます。総支給は基本給の他、残業代や住宅手当などの各種手当が含まれ、控除額は社会保険料と税金を合わせたものです。

ただし手取り42万は一例で、実際の手取り額は年齢や家族構成、地域などで異なります。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給
・残業代
・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 など)

総支給額とは、基本給の他、残業代や各種手当を合わせたものです。代表的な手当としては交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などがあり、残業や手当が多ければ、基本給が低くとも額面金額は大きくなります。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険
・所得税、住民税 など

控除額の内訳は、全員が控除されるものとして、健康保険・厚生年金・雇用保険の社会保険と、所得税・住民税の税金があります。その他、40歳以上だと介護保険料の負担が増えます。

扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。また、ふるさと納税の活用で、返礼品を貰いながら税金負担を減らせます。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)
控除対象 詳細
健康保険 【額面の5%】
56万※×9.81%÷2=約28,000円
・自治体や組合によって変動あり
・加入により医療費の負担が3割になる
・会社と個人で半分ずつ負担
※標準報酬月額の等級を元に計算
厚生年金 【額面の9.15%】
56万※×18.3%÷2=約50,000円
・額面の18.3%を会社と折半
・国民年金に上乗せされてもらえる年金
※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険 【額面の0.3%】
55万×0.3%=1,650円
・農林水産、清酒製造、建設業は0.4%
・失業時に給付を受けるための保険
介護保険 4,500円/月ほど
・40歳以上の医療保険加入者が支払う
・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税 21,000円/月ほど(月収55万円の場合)
・所得に応じてかかる税金
▶所得税の税率|国税庁
住民税 29,000円/月ほど
(月収55万円の場合)
・地域によって税率が異なる
・前年の収入に対してかかる
▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算方法

  • 所得税=課税対象額×所得税率-所得税控除額
  • 課税対象額=所得額-給与所得控除などの額
  • 所得税率は20%、所得税の控除額は42.75万

所得税は、課税対象額に税率を掛け、控除額を引いたものです。課税対象額は、額面から給与所得控除額・基礎控除額・社会保険控除額を引いて求められます。その他、医療費控除などもありますが、ここでは無視します。

月収55万(年収660万)の場合、給与所得控除は176万(収入×20%+44万)、基礎控除は48万円、社会保険料は約96.4万円です。つまり、課税対象額は、660万-(176万+48万+96.4万)=339.6万です。

よって、所得税は課税対象額×税率-控除額で求められるので、年間では339.6万×20%-42.75万=約25.2万、1ヶ月だと25.2万÷12ヶ月=約2.1万です。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算方法

  • 住民税=所得割+均等割
  • 所得割=課税対象額×住民税率-各種控除額
  • 住民税率は10%(地域で異なる)
  • 均等割りは一律で課される税(地域で異なる)

住民税は、住民税=所得割+均等割で算出できます。所得割は、課税対象額に税率を掛け、各控除額を引いたものです。課税対象額の計算は所得税と同じですが、基礎控除が43万に変わるので、344.6万が課税対象です。

各種控除はふるさと納税や住宅ローン控除などが対象ですが、個々人で大きく変わるため無視して計算すると、所得割は344.6万×10%=約34.5万と求まります。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。住民税は年間で5,000円+34.5万=35万となり、1ヶ月だと35万÷12ヶ月=約2.9万です。

月収55万の年収は660万

月収55万の年収は660万

月収55万は、年収で660万です月収は年収を12で割ったもので、ボーナスや各種手当が均して含まれています。ちなみに月給は、毎月決まって貰える給与のことで、ボーナスや手当を除いたものです。

厳密に区別することは少ないですが、月収55万より月給55万のほうが、年間を通してボーナスや各種手当分多くもらっていることになります。

手取り年収は約500万

月収55万の手取り年収は、額面年収の75%の約500万です。手取りの目安は額面の75~80%とされますが、目安通りの手取りです。

手取り55万はボーナスなしで年収900万

手取りで55万の場合は、ボーナスなしで考えて年収900万です。月収に直すと75万で、手取りで55万を得るには月収を20万増やす必要があります。

月収55万の割合は何%?

月収55万の割合は何?

月収55万は6.5%|55万以上は20.1%

年収 全体 男性 女性
100万以下 8.4% 3.6% 15.2%
200万以下 13.8% 7.0% 23.4%
300万以下 15.5% 11.5% 21.3%
400万以下 17.4% 17.5% 17.3%
500万以下 14.6% 17.3% 10.7%
600万以下 10.2% 13.4% 5.7%
700万以下 6.5% 9.2% 2.6%
800万以下 4.4% 6.5% 1.5%
900万以下 2.8% 4.1% 0.8%
1000万以下 1.8% 2.8% 0.4%
1500万以下 3.4% 5.2% 0.7%
2000万以下 0.7% 1.1% 0.2%
2500万以下 0.2% 0.4% 0.1%
2500万超 0.3% 0.4% 0.1%

参考:民間給与実態統計調査(令和2年分)|国税庁

月収55万が当てはまる、年収600~700万の割合は6.5%、月収55万以上を合わせた割合は20.1%です。男女で割合は異なりますが、日本では上位の月収です。

男性で月収55万は9.2%

男性で月収55万を稼いでいる人は9.2%です。およそ10人に1人が月収55万を得ており、男性に限っても上位の収入です。

女性で月収55万は2.6%

女性で月収55万は2.6%で、男性に比べると1/3以下の割合です。女性は出産育児などで仕事を離れることが多く、短時間労働の人も多いため、月収55万以上の人の割合は少なくなります。

日本の平均月収は約30万

平均月収 30.7万円
男性平均 33.7万円
女性平均 25.4万円

参考:令和3年賃金構造基本統計調査の概況|厚生労働省

日本の平均月収は30.8万円で、月収55万は平均月収より20万以上多く、勝ち組と言われることもある収入です。

月収55万はどの年齢でも平均以上

年齢 男性の平均月収 女性の平均月収
20~24歳 21.5万円 21.1万円
25~29歳 25.3万円 23.6万円
30~34歳 29.1万円 24.9万円
35~39歳 32.7万円 26.0万円
40~44歳 35.8万円 27.0万円
45~49歳 38.3万円 27.1万円
50~54歳 41.2万円 27.8万円
55~59歳 41.4万円 27.3万円

参考:令和3年賃金構造基本統計調査の概況|厚生労働省

月収55万は、男女問わずどの年齢でも平均を上回る月収で、1番平均月収の高い50代の男性よりも10万以上高いです。

月収55万以上を狙うなら、ビズリーチの利用がおすすめです。年収600万以上の人からの支持No.1のサービスで、転職決定年収は800万を超えます。

無料で十分利用でき、自身の市場価値確認にもなるので、転職を考えていなくとも登録しておくべき転職サイトです。

世帯月収55万以上は35.5%

世帯年収 割合 累積割合
50万円未満 1.2% 1.2%
50万円~100万円 5.2% 6.4%
100万円~150万円 6.3% 12.7%
150万円~200万円 6.3% 19.0%
200万円~250万円 6.9% 25.9%
250万円~300万円 6.7% 32.6%
300万円~350万円 7.1% 39.7%
350万円~400万円 5.7% 45.4%
400万円~450万円 5.6% 51.0%
450万円~500万円 4.9% 55.9%
500万円~600万円 8.7% 64.6%
600万円~700万円 8.1% 72.6%
700万円~800万円 6.2% 78.8%
800万円~900万円 4.9% 83.7%
900万円~1,000万円 4.0% 87.7%
1,000万円以上 12.3% 100%

※出典:国民生活基礎調査の概況 統計表|厚生労働省

世帯月収が55万(年収660万)以上の世帯割合は35.5%と、さほど珍しくなく、世帯月収55万(年収660万)に限ると8.1%の割合です。

夫婦ともフルタイムで働いているなら、男女それぞれの平均月収で超えられるため、世帯月収なら55万のハードルは高くありません。

月収55万の生活レベル・家計簿

月収55万の生活レベル・家計簿

総務省の家計調査の結果を参考に、月収55万の生活レベルを家族構成ごとに紹介します。扶養やボーナスなどで手取りは異なりますが、42万で統一して計算しています。

生活費の内訳4パターン
▼独身 ▼2人暮らし
▼3人家族

【独身】月収55万は都区部で趣味や娯楽を楽しめる

出費 金額 金額・備考
手取り 420,000円
家賃 120,000円
水道光熱費 15,000円
食費 60,000円 1日約2,000円計算
携帯代含む通信費 10,000円
交通費 10,000円
趣味含む娯楽費 80,000円
雑費 5,000円
貯金 120,000円

独身の場合、月収55万は余裕のある生活が可能です。都心部でも1人暮らしなら十分な部屋に住め、食費や趣味・娯楽費に余裕を持って計算しても、月10万以上を貯金できます。

また、家賃の安い地方や郊外なら、食費や趣味、貯金に更に多くの費用を充てられます。

【2人暮らし】月収55万は余裕ある生活

出費 金額 金額・備考
手取り 420,000円
家賃 130,000円
水道光熱費 15,000円
食費 80,000円 1日2,700円計算
携帯代含む通信費 10,000円 格安SIM利用
交通費 15,000円
趣味含む娯楽費 60,000円
雑費 10,000円
貯金 100,000円

2人暮らしの場合、月収55万円は節約の必要なく、余裕のある生活を送れます。都心部以外なら部屋探しに困ることはなく、十分な貯金が可能です。

ただし、食費や趣味など、好きに使えるお金は独身の時ほどではありません。子供を作ることを考えているなら、将来の育児費用に備えて、計画的に貯金や投資を行いましょう。

【子供あり】月収55万は都区部だと余裕が少ない

出費 金額 金額・備考
手取り 420,000円
家賃 140,000円
水道光熱費 17,000円
食費 100,000円 1日約3,300円計算
携帯代含む通信費 11,000円 格安SIM利用
交通費 15,000円
趣味含む娯楽費 30,000円
養育費 40,000円
保険代 10,000円
雑費 15,000円
貯金 42,000円

子供のいる家庭では、都区部に居住する場合、月収55万円でも余裕は少ないです。養育費や保険代、子供の分の食費が増えるため、自由に使えるお金は少なくなります。

手取りの10%は貯金すべきなので、ゆとりある生活には、家の購入や郊外へ移ることも考えるべきです。持ち家なら、家賃より負担の軽いローンで、より広く快適な家に住める可能性が高いです。

都区部での居住を考えなければ、家賃の負担が大きく減り、子供が2人以上でも余裕を持って暮らせるでしょう。

月収55万の家賃目安は13~14万

月収55万の家賃目安は13~14万

月収55万円の場合、家賃目安は約13~14万円です。一般的に、家賃は月手取りの1/3や年収の1/4が目安と言われています。月収55万の月手取りは約42万、年収は660万なので、家賃は13~14万円ほどです。

2人暮らしまでなら場所を選ばず住むことができ、子供ができた場合でも都区部で生活が可能です。

地域別の家賃相場

エリア 1人暮らし
(1K/1DK)
2人暮らし
(1LDK/2K/2DK)
3・4人家族
(2LDK/3K/3DK)
東京23区 7~9万円 9~12万円 10~15万円
東京23区外 5~7万円 7~10万円 8~12万円
首都圏
(神奈川・埼玉・千葉)
5~7万円 6~9万円 7~10万円
主要都市
(大阪・名古屋・福岡)
4~6万円 6~8万円 7~10万円

参考:全国の家賃相場|SUUMO

家賃13~14万円なら、子育て世帯でも都区部に住めます。ただし、13~14万の家賃だと、足立区や世田谷区など、23区でも中心部からは離れたエリアになります。

また、子供がいる家族ならマイホームの購入も検討すべきです。都心からは離れますが、13~14万の家賃よりも月10万円のローンを組んで家を購入した方が、広さも設備も整った家に住める可能性が高いです。

月収55万の貯金目安は4万~8.5万

月収55万の貯金目安は4万~8.5万

パターン 貯金可能額(目安)
1人暮らし 120,000円
2人暮らし 100,000円
子育て世帯 42,000円

月収55万円の貯金目安は約4万~8.5万です。貯金額の目安は手取りの10~20%とされています。また、金融広報中央委員会のデータでは、年収500万~750万の人の金融資産保有額は、平均で1,457万、中央値で560万です。

月8.5万の貯金ができれば、5~6年で560万は貯まります。子供がいる場合でも、最低限の貯金は可能ですし、住む場所を選ばず、節約に励めば手取りの20%以上の貯金が可能です。

月収を上げる方法

収入のあげ方

  1. 昇進昇格で昇給する
  2. 副業・共働きを行う
  3. 起業・フリーランスとして働く
  4. 投資する
  5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

月収を上げたいときに一番現実的なのは、昇進・昇格を狙うことです。給与水準の高い企業なら、月収55万以上を目指して積極的に成果を上げて、会社からの評価を得るべきです。

注意点として、給与テーブルや、昇給・昇格の基準は確認しておきましょう。中小企業では、月収55万を得るために相当な出世が必要な場合もあり、給与テーブルを確認しないと、無駄な頑張りになりかねません。

現職の賃金水準が低い場合や、会社の給与形態が年功序列で自身の努力で給与を上げられない場合は、転職を考えても良いでしょう。

2.副業・共働きを行う

副業や共働きでも月の収入を増やせます。夫婦でフルタイムの仕事をしていれば月収55万は、特別難しくはありませんし、普通のバイト以外にもスキマ時間で稼げる仕事も増えています。

最近はクラウドワークスやランサーズなどでフリーの仕事を得られますし、個人でもアマゾンやメルカリで販売を簡単に行えます。

しかし、時間を削る仕事は体力の負担が大きいので、本質的な収入アップになりません。本質的な収入アップには、現職に関連する仕事や、フリーランス、起業・転職につながる副業を選んで真面目に取り組む必要があります

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3.起業・フリーランスとして働く

起業やフリーランスとして働くのも、月収を上げる方法としてあります。成功すれば、月収55万を大きく超える収入も狙えます。ただし、経験や見込みがないまま始めるのはリスクが大きく、副業的に始めるのがおすすめです。

いきなり始めても、初期は収入が下がる可能性があり、起業に失敗すれば負債を背負う恐れまであります。副業として小さくビジネスを始め、見通しがついてから独立する選択肢を検討しましょう

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4.投資する

投資をして収入を増やす方法もあります。最近では、ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないという欠点はありますが、手間をかけずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回すことをおすすめします。

月収55万で多額の投資資金を用意するのは難しいですが、数十万の投資でも小遣い程度の利益は期待できます。また、月数万円の投資でも長期的には大きな資産になる可能性があり、余裕分は投資してみるのを勧めます。

5.転職する

転職は手早く堅実に月収を増やせるおすすめの方法です。同じ業務内容でも企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与水準が変わるため、同じ職種で転職することで月収アップを効率的に図れます

現職で大きく昇給する見込みがあるなら別ですが、なければ高賃金企業への転職は最も現実的な選択肢です。転職を成功させるためには、在職中に転職エージェントを活用し、転職活動を行いましょう。

ビズリーチなどのハイクラス向けサービスは、高年収求人が多く、手取りアップの期待が高いです。年収600万以上の人からの支持No.1で、転職決定年収は800万を超えているため、月収アップを狙うなら必ず利用すべきです。

月収55万円以上を稼げるおすすめの仕事・職業

月収55万以上を稼げるおすすめの仕事・職業

①ITエンジニア

IT系の職種は比較的高給で、中でもエンジニア職は未経験でも挑戦しやすくおすすめです。未経験転職の場合、初めから高い月収は見込みにくいですが、開発経験やスキルによって若手でも高収入を狙えます。

厚労省の調査ではIT業界の平均年収は600万近くで、ある程度経験を積めば、月収55万以上を得るのも難しくありません

エンジニアの転職ならレバテックキャリアマイナビITエージェントなどの専門性が高い転職エージェントがおすすめです。

②コンサルタント

コンサルタント業も、月収55万円以上を狙いやすい職種です。未経験でも転職しやすい仕事で、30代以降で転職する人も少なくありません。

新卒でも月収40万以上は珍しくなく、年収平均年収が1000万円を超えるデータもあります。学歴を求められることが多く、最低限の地頭も必要ですが、能力次第ではかなりの高収入が期待できます。

コンサルタントへの転職は、アクシスコンサルティングがおすすめです。コンサル転職の実績が豊富で、コンサル未経験者へのサポートも手厚く、転職成功率の大幅アップを望めます。

③インフラ系

インフラ系の職種も月収55万以上の高給を狙えます。安定した需要があり、景気に左右されることが少ないため、不景気でも安定した収入を得られるのが魅力です。

転職希望者が多く、高倍率のため、ビズリーチなどハイクラス向け転職サービスを活用して、転職活動に臨みましょう。

④営業職

営業職は、男女問わず月収55万円以上を目指しやすい職業です。辛いという評判も多いですが、話すことが好きな人など、楽しんで働く人も多くおり、選択肢には入れるべきです。

成果報酬型の給与制度なことも多く、性別問わず成果次第で青天井の報酬を得られるため、歩合次第では転職1年目から年収1,000万も不可能ではありません。

異業界や異業種からの転職もしやすく、資格等がなくても転職できる求人が多いのが魅力です。営業職に転職して手取りを増やすなら、年収アップ実績が高い、ビズリーチがおすすめです。

収入アップにおすすめの転職エージェント3選

ビズリーチ

年収1,000万円以上からの支持No.1転職サービス

ビズリーチ イメージ

(出典:ビズリーチ)

ビズリーチのポイント

  • 求人の3分の1が年収1,000万円以上
  • 企業やヘッドハンターからスカウトされる
  • 優良企業と直接コンタクトが取れる
主な特徴
  • 未経験に強い
  • ハイクラス
  • 女性に人気
  • 既卒・第二新卒
  • 外資系
  • 事務
  • IT・web
  • 営業
おすすめ年代
  • 10代
  • 20代
  • 30代
  • 40代
  • 50代
求人数

評価5

75,966件

非公開求人数 非公開
未経験求人
  • 多い
  • 少ない
料金 無料 ※一部有料サービス有り
エリア
  • 全国
  • オンライン可
拠点一覧
渋谷1/渋谷2/渋谷3/大阪/名古屋/福岡/静岡/広島

ビズリーチのメリット

厳選された優良企業からオファーがくる

ビズリーチは、厳選された優良企業やヘッドハンターから直接オファーメッセージが届く転職サービスです。

普通の転職サイトは、自分で企業を探すことが求められますが、ビズリーチは過去の経歴やスキル、希望条件をもとにスカウトメッセージがきます。

年収600万円以上を狙える

ビズリーチは、年収600万円以上を狙いやすい転職サービスです。ハイクラス層を主なターゲットとしており、求人の3分の1が年収1,000万円以上です。

現在の年収が600万円未満でも問題なく登録でき、年収アップを狙えます。スカウトがどれくらいくるかで、自分の市場価値を確認することもできるので、まずは登録してみるのをおすすめします。

有料プランでハイクラス求人が紹介される

ビズリーチは、税込3,278円/月または5,478円/月の有料プランに登録すると、年収1,000万円以上の求人を紹介してもらえるようになります。

ただし、無料プランでも十分なサービスを受けられるので、基本的には無料プランで問題ありません。より高年収を目指したい方、無料プランで満足できない方は有料プランも検討してみましょう。

年収1,000万円以上の支持率No.1

コンサルティング会社のシード・プランニングが行った転職サービスに関する調査によると、ビズリーチは年収1,000万円以上のビジネスパーソンが選ぶ「最も満足度が高い」転職サービスでNo.1を獲得しました。 (出典:PRTIMES)

ビズリーチのデメリット

キャリアに自信が無い方は不向き

ビズリーチは、キャリアに自信の無い方は不向きです。ハイクラス求人を中心に扱っていることもあり、経験や実績が強く求められます。

スキルや経験に自信が無い方は、総合型転職エージェント「リクルートエージェント」や「dodaエージェント」がおすすめです。

審査に通る必要がある

ビズリーチを利用するためには、審査に通る必要があります。審査基準は公表されていませんが、ハイクラス求人を中心に扱うことから、職歴が浅い方や年収が低い方は審査落ちする可能性が高いです。

審査落ちしても、職務経歴書の内容を修正すると、再審査を受けられます。ビズリーチの審査に通らなければ、リクルートダイレクトスカウトなど他の転職エージェントを検討しましょう。

ビズリーチの評判と口コミ

男性41歳

満足度

理想的な仕事を紹介してもらえた

年収UPが目的でこのサイトを利用しましたが、提案される求人は全て待遇の良い物ばかりでした。 求人数も多く、私のスキルや経験に合ったものを紹介して貰えたことが高評価です。 頻繁にスカウトメールが届くの選ぶ余裕も合って良かったです。

女性28歳

満足度

企業側から多数オファーが来る

自身のプロフィールや職務経歴書を登録すれば、企業側からオファーが来ることが魅力的でした。ベンチャーから大手企業まで様々な会社の方から連絡をいただき、面接をしていただきました。 軽い面談という形で話も聞きやすいので、気になったことを解消した上で選考に進める点もいいと思います。

男性39歳

満足度

企業側と直接繋がれるメリット

利用してみて、企業側が必要としてくれているのが非常に大きなモチベーションになりました。企業と求職者の双方にとってメリットが大きいプラットフォームなので、職場のミスマッチも少ないと思います。実際に面接に行った際も、転職エージェント経由で行った時に比べて、空気が少し和やかな感じがしました。

女性26歳

満足度

希望求人がすぐに来ない

サービスの特性上、どうしても求職者が待ちの姿勢になってしまうので、自身の希望する求人に辿り着くまでには時間がかかります。幅広く求人は来るので、希望条件が定まっていない方には、職の幅を広げるチャンスだと思います。

男性33歳

満足度

エージェントからのメールが多い

企業案件ではなく、ヘッドハンターやエージェントからのメールが非常に多いです。おそらく仕事を受注するために、職歴などは細かく見られておらず、一から説明する必要があるのであまりオススメしません。企業側からしかメールを送れないようにもう少し制御して頂きたいと思います。

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リクルートダイレクトスカウト

ハイクラス向けの転職エージェント

リクルートダイレクトスカウト イメージ

リクルートダイレクトスカウトのポイント

  • 年収800万円を超えるハイクラス求人多数
  • 転職決定年収が平均900万円以上
  • ヘッドハンターが3,000名以上在籍
主な特徴
  • 未経験に強い
  • ハイクラス
  • 女性に人気
  • 既卒・第二新卒
  • 外資系
  • 事務
  • IT・web
  • 営業
おすすめ年代
  • 10代
  • 20代
  • 30代
  • 40代
  • 50代
求人数

評価5

182,422件

非公開求人数 非公開
未経験求人
  • 多い
  • 少ない
料金 無料
エリア
  • 全国
  • オンライン可
拠点一覧
なし

リクルートダイレクトスカウトのメリット

質の高いハイクラス求人が豊富

リクルートダイレクトスカウトは、質の高いハイクラス求人が豊富です。年収800万円を超える管理職・専門職の求人から、年収2,000万円以上のCEO求人など多数掲載されています。

誰もが知る大手企業や、非公開の優良求人に応募できるのが、リクルートダイレクトスカウトの強みです。

登録後はスカウトを待つだけでOK

リクルートダイレクトスカウトは、登録したらスカウトを待つだけでOKです。スキルや経歴をまとめた匿名レジュメを見て、ヘッドハンターや企業から直接スカウトを受ける仕組みです。

ヘッドハンターは3,000名以上在籍しており、自分に合った仕事を代わりに探してくれます。担当するヘッドハンターは、自分で指名して依頼することも可能です。

顧問として働くチャンスがある

リクルートダイレクトスカウトでは、知識や経験を活かして企業を支援する「顧問求人」のスカウトサービスを開始しています。近年、多くの企業で「顧問」人材が求められています。

顧問求人を受けることで、これまで培ったスキルや経験を他企業で活かすことができ、副収入を得られるメリットがあります。

リクルートダイレクトスカウトのデメリット

転職サポートが無い

リクルートダイレクトスカウトは、一般的な転職エージェントにある転職サポートがありません。書類準備や面接対策などが受けられないので、自分で準備する必要があります。

転職経験が浅く、書類や面接対策に不安がある方は、転職サポートが充実している転職エージェントも併用しましょう。無難におすすめなのは「リクルートエージェント」と「dodaエージェント」です。

すぐに転職したい人は不向き

リクルートダイレクトスカウトは、すぐに転職したい人には不向きです。ヘッドハンターや企業からのスカウトを待つ仕組みなので、自分のペースで動きにくいのがデメリットです。

また、ハイクラス求人が多いこともあり、年収が低い人やスキル・経験が浅い人はスカウトがなかなか来ない可能性もあります。

リクルートダイレクトスカウトの評判と口コミ

男性31歳

満足度

魅力的なスカウトが多数!

私は収入アップとキャリアアップを目指して登録をしたのですが、登録して2週間ほどで条件にあったスカウトが多数来ました。またコンサルタントが、面接対策や面接官の情報を教えてくれたので安心して面接を受けることができました。3ヶ月ほどで転職先が決まり、今回登録してよかったと思っています。

男性33歳

満足度

圧倒的な求人数

転職活動を行う中で、様々な転職サイトを利用しましたが、リクルートダイレクトが圧倒的に求人数がありました。自分の求める勤務地、勤務体系、職種といった求人を定期的に教えていただけるのも非常に良いと感じました。

男性29歳

満足度

担当の方の対応が良かった!

担当者の方が自分の要望をしっかりと聞いていただき、希望にマッチした求人や企業の提案や企業選びのアドバイスをいただきました。在職中の転職活動でしたので、仕事中に私が電話に出られない時はメールなどを活用してご連絡いただき、とても配慮されていると感じました。転職活動がやりやすかったので、機会があれば次回も使いたいと思います!

男性31歳

満足度

経歴によっては求人が来ない

私の属性(年齢やこれまでの経験)が良くないせいなのか、アドバイザーからあまり連絡がきませんでした。稀に連絡がとれても「あなたに紹介できる案件はありません」と断られる始末です。

男性34歳

満足度

フォロー体制が整っていない

最初は何度か担当者とのやり取りができたが、日付が経つにつれて求人の紹介のみの連絡となり、あまりフォローをしてくれなかったのが残念でした。 また、試験対策や面接対策に関しても、他の転職サイトの担当者と比べて、ややフォロー体制が良くないと感じました。

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リクルートエージェント

初めに登録したいNo.1エージェント

リクルートエージェント イメージ

リクルートエージェントのポイント

  • 転職支援実績No.1
  • 業界最多30万件超の求人数
  • 転職活動のサポートツールも充実
主な特徴
  • 未経験に強い
  • ハイクラス
  • 女性に人気
  • 既卒・第二新卒
  • 外資系
  • 事務
  • IT・web
  • 営業
おすすめ年代
  • 10代
  • 20代
  • 30代
  • 40代
  • 50代
求人数

評価3

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非公開求人数

評価4

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未経験求人
  • 多い
  • 少ない
料金 無料
エリア
  • 全国
  • オンライン可
拠点一覧
丸の内/立川/北海道/宮城/栃木/埼玉/千葉/神奈川/静岡/愛知/京都/大阪/兵庫/岡山/広島/福岡

リクルートエージェントのメリット

業界最多の求人数30万件超

リクルートエージェントは、公開・非公開求人合わせて30万件超を扱っています。求人数が多いぶん、必然的にどの業種・職種にも強いのが最大の魅力です。

また、利用者も20代~50代まで幅広いです。どの年齢層のユーザーに対しても、個々の希望や経歴にあった求人を紹介してくれるのが、リクルートエージェントの強みです。

利用者の6割が年収アップ

リクルートエージェントは、利用者の6割が年収アップした実績があります。転職支援実績No.1の転職エージェントであり、あらゆるノウハウが蓄積されているため、企業との年収交渉にも強いのが魅力です。

転職エージェントを利用しない転職活動では、年収交渉をするのはなかなか難しいでしょう。リクルートエージェントを利用することで、年収アップの期待が高まります。

書類準備や面接対策のサポートが手厚い

リクルートエージェントは、書類準備や面接対策のサポートが手厚いです。初めての転職に挑む20代や、年齢的な不利を感じる40代以降でも、それぞれに合った転職サポートを受けられます。

また「職務経歴書エディター」を使うと、職務経歴書を簡単に作成できます。豊富な入力例があり、スマホで利用できるので、ぜひ利用しましょう。

リクルートエージェントのデメリット

担当者が多忙だと後回しにされる

リクルートエージェントは、担当者が多忙だと後回しにされる可能性があります。業界最大手の転職エージェントなので、求職者が非常に多く、内定が決まりやすい人から企業紹介される場合があります。

リクルートエージェントだけでなく「dodaエージェント」や「マイナビエージェント」も併用し、効率よく転職活動を進めましょう。

利用期間は最大3ヶ月

リクルートエージェントの転職支援サービスの提供期間は、面談から約3ヶ月が目安です。限られた期間で、メリハリのある転職活動をする必要があります。

今すぐの転職を考えていないなら、まずは転職サイトに登録し、転職市場の情報集めや転職先の目処をつけてみるのもいいでしょう。おすすめの転職サイトは「doda転職」と「リクナビNEXT」です。

リクルートエージェントの評判と口コミ

男性27歳

満足度

転職サポートが丁寧

どのような職を探しているのか、最初の面談で細かいところまでしっかりと確認して下さります。こちらの希望条件等ふまえた上で、よい条件の求人をその日のうちにいくつか提示してもらえ、その中から選ぶことも可能です。
また、面接対策など転職で不安なところのサポートも個別で対応していただけるので安心して転職活動ができます。

女性32歳

満足度

理想の求人に巡り合えた

大手ということで求人数が多く、色々な企業を比較して受けたい企業を選ぶことができました。
また、求人も毎日10件以上紹介してくれるため、検索では見つけられなかったような企業についての気づきもあり良かったです。聞いたことあるような大手企業の紹介も多かった印象です。

女性28歳

満足度

学歴不問で誰でも登録できます

ハローワークや求人誌よりも条件の良い仕事がたくさん載っています。
他の転職エージェントだと登録条件が大卒以上となっていますが、リクルートエージェントは登録に学歴は関係ないので大学を卒業していない人でも一応チャンスはあります。

女性25歳

満足度

地方在住の大卒以外だと使いにくい

地方在住で学歴は専門学校卒業だからなのか、登録したものの「紹介できる求人がありません」とメールが来ただけでした。
地方といってもリクルートエージェントの地方支社のある市に住んでいるのですが、東京などに比べると求人の数は大幅に少ないと思います。

男性28歳

満足度

専門職の求人は少なめ

好条件の求人が多く、求人数も多いため、求職側としては助かるサービスではありますが、専門職の求人についてはやや少なめでした。分野に特化した求人でなくても、今までの経験を活かせる現場で働ければよいという方は問題ないかもしれません。

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まとめ

この記事の結論

  • 月収55万の手取りは約42万円
  • 年齢問わず平均以上の月収
  • 都区部で子育て可能

月収55万の手取りは約42万円で、総支給から10万以上が控除されます。どの年齢と比べても平均以上の月収で、都区部での子育てが可能です。

月収55万は、フルタイムの共働きなら世帯月収で超えることは難しくなく、年齢や経験によりますが現職での昇進・昇格や転職でも狙えます。

月収55万円以上を目指すなら、まずはビズリーチに登録しましょう。年収600万以上の人からのNo.1の支持を受けており、転職決定年収は平均で800万を超えるほどです。

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  • 【年収アップが狙える】
  • ・優良企業から直接オファー
  • ・年収1000万以上の求人が1/3
  • ・無料で使える
リクルートダイレクトスカウトリクルート
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  • 【ハイクラス向け転職エージェント】
  • ・年収750万円以上の方向け
  • ・会員登録後にスカウトを待つだけ
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