手取り60万円の年収と仕事(職業)は？リアルな生活レベルや家賃目安

「手取り60万円にはいくら額面が必要？」

「家賃などの生活レベルが知りたい」

手取り60万円を手に入れるためには、月の総支給額が82万円必要です。しかし、厚生労働の令和4年賃金調査によると、月の支給額82万円は上位1.4%に入る給与の高さです。

この記事では、手取り60万円以上に給与アップ・キャリアアップする方法を記載することはもちろん、手取り60万円で働く方の生活レベル、家賃や貯金額、もらえる仕事を公開しています。

手取り60万円を目指して転職するなら、複数の転職サービスの併用が重要です。ハイクラスの非公開求人を扱っているビズリーチや、ヘッドハンターからスカウトが届くリクルートダイレクトスカウトには、必ず登録しましょう。

手取り60万円は年収いくら？

ボーナスなしだと年収約1,000万円

手取り60万円は、ボーナスを除いた額面年収で約1,000万円です。実際には額面年収9,900,000円以上で手取り60万円ですが、額面年収が1,000万円あれば、月の手取りでは60万円以上ある状態と考えていいでしょう。

ボーナスありなら年収は1,200万円近く

年収1,000万円以上の人の平均ボーナスは約200万円(参考：リクナビNEXT)なので、手取り60万円の場合、年収はボーナスと合わせて約1,200万円です。

ボーナスの割合が多い場合は、年収1,000万円以上でも、手取りが60万円に満たないことがあります。

ボーナスありで、月平均の手取りが60万円でいいなら、月収70万円＝手取り56万円で達成できます(ボーナスは年2ヶ月分で計算)。

ボーナスで手取り60万円はいくら？

ボーナスで手取り60万円を得る場合は、額面では約75万円必要です。額面が60万円の場合、手取り金額は約48万円です。

手取り60万円以上を目指したい方は、転職エージェントを利用した転職がおすすめです。特にビズリーチは、手取り60万円以上の求人が豊富にあり、年収アップしたい求職者に人気があります。企業やヘッドハンターからのメールを待っているだけなので、ぜひ登録してみましょう。

手取り60万円は額面で82.5万円必要

手取り60万円には額面82万円/月が必要
支給額	825,000円
所得税	68,008円
住民税	52,650円
社会保険料	104,311円
手取り	600,030円

手取り60万円を得るには、額面では約82.5万円が必要です。前年度の収入や家族構成、年齢で控除額は異なりますが、手取り60万円を目指すなら額面で82万円以上を目標にしましょう。

額面60万円の場合は手取り48万円前後

額面が60万円の場合、手取りは約45万円です。年齢や家族構成によって控除額は異なりますが、45～50万円程度の範囲に収まります。額面に0.75～0.85を掛ければおおよその手取り額は算出できます。

参考：月収と年収の手取り計算｜給与シミュレーション

手取り60万円はどのくらいすごい？

手取り60万円以上の会社員は少ない

年収	全体	男性	女性
～100万円	7.8％	3.4％	14.0％
100～200万円	12.7％	6.2％	21.5％
200～300万円	14.1％	9.8％	20.0％
300～400万円	16.5％	15.5％	17.9％
400～500万円	15.3％	17.7％	12.1％
500～600万円	10.9％	14.2％	6.4％
600～700万円	6.9％	9.5％	3.4％
700～800万円	4.8％	7.1％	1.7％
800～900万円	3.3％	5.0％	1.0％
900～1,000万円	2.2％	3.4％	0.6％
1,000～1,500万円	4.0％	6.2％	1.0％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.3％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

出典：令和4年分民間給与実態統計調査｜国税庁

手取り60万円=年収1,000万円は会社員ではトップクラスの収入です。会社員で、年収1,000～1,500万円の人の割合は5.4%しかありません。日本の平均給与458万円と比べても、倍以上の収入です。

ただし、割合的には少ないですが微増傾向にあり、2022年と比較して2.7%増えています。社会的には若干ですが、手取り60万円以上を目指しやすくなっていると言えそうです。

手取り60万円稼げる仕事や職業は？

• 超大手・エリート企業
• 規制産業(インフラや金融、医療など）
• 国家資格が必要な仕事(医師や士業)
• 歩合制の仕事

独立や起業以外で手取り60万円を得るには、超大手企業や規制産業の仕事に就いて昇進するか、特別な資格を取得する、歩合制の職業で活躍するなどがあります。

どれも簡単ではありませんが、中でもおすすめの仕事は以下の3つです。

また、下記記事で20代で手取り60万円=年収1,000万円稼ぐ方法についても解説しているので、20代の方は是非参考にしてください。

20代で年収1,000万円稼ぐ方法

ITコンサルタント

ITコンサルタントは、IT分野に特化したコンサルタントで、ITを利用した顧客の問題解決を行います。IT業界は人材不足が深刻で、手取り60万円や、能力次第では更に高額な報酬を期待できます。

将来的にも高い需要が見込まれており、未経験者の採用があることも魅力です。

ITコンサルタントへの転職ならアクシスコンサルティングがおすすめです。コンサルの転職といえば、アクシスコンサルティングといわれるほど実績と認知を誇る転職エージェントです。

大手広告代理店

大手広告代理店は高給なイメージ通り、手取り60万円以上を狙える仕事です。広告代理店はクリエイティブ部門と営業部門ともに高収入が期待でき、異業種からの転職者も多いため、未経験者でも挑戦しやすいです。

大手広告代理店へ転職したいなら、ハイクラスの非公開求人を中心に扱っているビズリーチがおすすめです。

大手金融企業

大手銀行や保険、証券会社などの大手金融企業は、安定的に高収入が得られます。M&Aやコンサルティングなど様々な分野のプロとして活躍が求められるため、金融関係の知識や語学力は必要ですが、比較的転職しやすい仕事です。

大手金融企業へ転職したい場合は、リクルートダイレクトスカウトやビズリーチなどの転職サービスを利用するのがおすすめです。

いまより年収を上げたい方へ
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手取り60万円の家計簿と貯金額

生活費の内訳4パターン
▼独身✕1人暮らし		▼配偶者あり✕子供なし
▼配偶者あり✕子供あり		–

手取り60万円の給料を稼いでいる方の生活レベルの一例です。貯金額や贅沢するしないの暮らし方、生活費の内訳を参考にして、将来の家計簿を考えてみましょう。

【独身✕1人暮らし】30万円近くを自由に使える

出費	金額	備考
家賃	200,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	45,000円	1日1,500円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	4,000円	–
趣味含む娯楽費	50,000円	–
雑費	5,000円	–
貯金	266,000円	–

手取り60万円の一般的な家賃目安である20万円の家に住むケースです。自由に使える金額は多く、30万円近くを好きに使えるため貯金や投資、高級車の購入などに充てられます。

ただ、一人暮らしで20万円以上の家に住むことは稀なので、1LDKなど、もう少し家賃の安い家に住めば、もっと自由に使える金額は大きくなります。

【配偶者あり✕子供なし】共働きの必要がなく夫婦で暮らせる

出費	金額	備考
家賃	200,000円	–
水道光熱費	30,000円	–
食費	75,000円	1日2,500円計算
携帯代含む通信費	16,000円	家族割加入
交通費	8,000円	–
趣味含む娯楽費	50,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	211,000円	–

結婚や同棲の場合でも好立地の広い家に住みながら、共働きをする必要なく、余裕のある暮らしができます。今後を見据えて、貯金額や貯金の使い道を何に使うのかなどの、将来設計をしておくのがおすすめです。

【配偶者あり✕子供あり】4人家族でも余裕の暮らし

出費	金額	備考
家賃(ローン)	200,000円	–
水道光熱費	40,000円	–
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	16,000円	家族割加入
交通費	8,000円	–
養育費	20,000円
保険代	30,000円
雑費	10,000円	–
貯金	186,000円	–

※4人家族の場合の内訳

手取り60万円あれば、十分に家族4人以上を養うことができます。子供がいる場合は食費はもちろん、養育費や保険など新たな固定費が発生しますが、特に節約なく生活可能です。貯金できる額は減りますが、車の所有もできます。

5人家族以上だと手取り60万円は少ない

東京で子供が3人以上いる場合は、手取り60万円でもやや足りない可能性があります。日々の生活自体だけなら支障はありませんが、将来の学費を考えると貯金額が不安で、節約が必要になるかもしれません。

手取り60万円の貯金事情

パターン	貯金目安額
独身	266,000円
カップル・夫婦	211,000円
4人家族	186,000円

手取り60万円で貯金ができるかを、生活パターン毎にまとめました。1人暮らしでも家族と暮らす場合でも十分に貯金が可能です。しかし、扶養者の人数によって貯金額が変動するのも事実です。

もし現在の手取りに不満があり、出世や昇給の可能性が低いのであれば、転職で手取りを増やす手も考えましょう。

まずはビズリーチやリクルートダイレクトスカウトに登録するのをおすすめします。自分の市場価値がわかるのに加え、優良企業からのオファーも受けられます。

生活費を抑える方法

家計簿をつける

生活費を抑えるには、まず家計簿をつけましょう。節約のためには、普段の生活で何にいくら使っているか把握する必要があります。削減すべきものや、節約できるものを洗い出してから行動すべきです。

家計簿を使って1つ1つ記載するのも良いですが、最近ではクレジットカードや口座と連携した家計簿アプリがあります。家計簿アプリ「マネーフォワード ME」などを使えば、スマホで手軽に予算管理ができます。

▶「マネーフォワード ME」のアプリページはこちら

節約できるのは食費

1ヶ月の出費の中でも節約しやすいのは食費です。外食をなるべく減らしたり、自炊をしたりするのはもちろん、お昼はお弁当を作ることで食費を減らせます。

また、1週間の買い物の額を決めて決まった曜日にまとめ買いをしたり、ポイントカードを作ってポイントを貯めれば、ポイントが現金に還元できるので小さな節約の積み重ねが可能です。

そのため、家族4人以上の場合でも、1週間の買い物を2,000円、3,000円と節約するだけで、1ヶ月に1万円以上貯金に回すことができるようになります。

電力会社を変更

2016年にスタートした電力自由化で、電力会社を選べるようになりました。より電気代の安い会社に変更して、電気代の節約が可能です。

平均して1人暮らしで月1,000円ほどお得になるので、年間では10,000円以上の電気代削減を期待できます。

また、他の電気代の削減方法として、エアコンの温度設定を変えたり、タップ式のコンセントに変更したりすることで電気代を抑えらえます。どちらも数百円程度の節約ですが、積み重ねれば大きな差になります。

通信会社を見直す

スマホを格安SIMに変えたり、光回線サービスを見直すことで、月数千円の節約ができます。月3GB程度の平均的な使用量なら、格安SIMで月1,000円ほどで利用可能です。

また、光回線を見直すことで、月1,000円程度削減できる可能性もあります。

家賃や住宅ローンを見直す

生活費の大きなウェイトを占める、家賃や住宅ローンを見直せば、生活費の大幅な削減が可能です。

郊外への引っ越しだけでなく、リモート主体の仕事の場合は地方へ引っ越すことで家賃が格段に安くなり、各自治体の移住に関する補助金も期待できます。

また、住宅ローンがある場合は、支払額の変更を考えましょう。契約内容にもよりますが、ローンの支払期間は伸ばして、月々の支払いを減額できます。

手取り60万円の家賃相場

家賃相場は20万円

手取り60万円の家賃相場は、20万円です。一般に家賃は手取りの1/3が目安とされていますが、手取り60万円なら、貯金に回す額を減らして、よりグレードの高い家に住むことも可能です。

都心部にも居住可能

間取り	23区家賃相場
1R・1K・1DK	7～12万円
1LDK	9～22万円
2LDK	12～34万円
3LDK	14～39万円

参考：全国の家賃相場｜ホームズ

23区内でも1LDK程度の広さまでなら、高くても20万円程の家賃で済むため、1人暮らしなら立地や条件に縛られず住まいを決められます。貯金に回す額を減らせば、夫婦の場合や子供がいる場合でも、都心部に居住可能です。

手取り60万円をもらえる仕事と満足度の調査

調査方法
調査対象：240名の在職中の男女 調査期間：2021年10月～ 調査方法：インターネットによる記述式アンケート

スマホ向けアプリ運営会社で働く方の出費や生活満足度

	30代女性｜2人家族（扶養者1人）
仕事内容	スマホ向けアプリ運営会社　人事
家賃	15万円
生活費 (家賃以外)	水道光熱費　　　　2万円 食費　　　　　　 10万円 携帯代含む通信費　1万円 交通費　　　　   0.5万円 趣味含む娯楽費　　3万円 日用品など雑費　　2万円 貯金　　　　  5〜10万円 投資　　　　　　 20万円
節約方法	スマホを格安キャリアに変えました。小さくケチるのは逆にストレスになるので、ほしいものは買うようにしています。 お高いものは、ご褒美として年に2回まで、等決めています。
転職は考える？	考えていません
手取りに満足？	満足しています

スマホ向けアプリの運営会社で人事をされている方のインタビュー結果です。生活に余裕がありながら、趣味や娯楽費に使うお金を抑え、貯金や投資にお金を回しています。

メーカーの特許申請関連で働く方の出費や生活満足度

	60代男性｜2人家族（共働き）
仕事内容	メーカーの特許申請関連
家賃	12.5万円
生活費 (家賃以外)	水道光熱費　　　　  1.5万円 食費　　　　　　　　  9万円 携帯代含む通信費　  1.2万円 交通費　　　　　　  1.8万円 趣味含む娯楽費　　　  3万円 日用品など雑費　　　  1万円 貯金　　　　　　　　15万円 投資　　　　　　　　15万円
節約方法	外食する回数を減らして食費を抑えること。
転職は考える？	今のところ考えていません。
手取りに満足？	ある程度満足しています。

メーカーで働いている方の生活レベルです。生活費を抑え、貯金や投資に毎月30万円を回すことができています。

手取り60万円のマイホーム事情と住宅ローン

広めの戸建てやタワマンを購入可能

手取り60万円なら、郊外でなくても広めの戸建てやタワマンの購入が可能です。頭金の額やローンの返済期間にもよりますが、6,800万円以内の家なら現実的に購入できます。

また、首都圏の戸建ての平均価格は約4,800万円なので、郊外なら平均的な家を短い返済期間で購入することも可能です。

住宅ローンは6,800万前後が妥当

手取り60万円で賃貸を借りる場合、家賃相場は20万円です。住宅ローンの返済額を同じく20万円、返済期間を35年で計算した場合、金利1％だと借入可能額は約6,800万円です。

もしマイホーム購入を検討するなら、以下のシミュレーションツールで住宅ローンと利息を含めた総返済額を確認しましょう。

参考：フラット35 年収から借入可能金額を計算
参考：月々の支払い可能額から借入可能額を計算

手取り60万円以上を目指す方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 共働きをする
3. 独立・起業する
4. 投資する
5. 給料が高い会社に転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

手取りを増やすには、昇進・昇格が現実的で一般的な判断です。手取り60万円は会社員としてはトップクラスの給与ですが、社内でまだ上のポジションがあり、上を目指せる位置にいるのなら、昇進・昇格を狙うべきでしょう。

2.共働きをする

結婚していたり、同棲している場合は共働きをすれば手取りを増やせます。最近は家事代行サービスも増えてきており、上手く活用すれば家事と仕事を両立しながら手取りを増やすことが可能です。

3.独立・起業する

独立・起業をして、自分で稼いでいくのも選択肢の1つです。企業によっては、手取り60万円を目指せる環境がありません。

自身でビジネスを持てば、税金や経費の制度を上手く使うことができ、努力次第で青天井の手取りを目指せます。

ただし、独立・起業はリスクも大きく、起業10年後に存続している会社は5%ほどと言われています。ハイリスクハイリターンな選択肢なので、まずは副業として小さく始めて、目途が立ってから専念する形がいいでしょう。

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4.投資する

手取り金額を増やすために、投資はおすすめです。現在はスマホで手軽に投資を行うこともでき、半自動で投資を行ってくれるロボアドバイザーなどのサービスもあります。

短期的に大きなリターンを得られる訳ではありませんが、低リスクで安定した収益を見込めます。またつみたてNISAやiDeCoなど、将来的な資産形成としても利用できます。

大きな額ではありませんが、何もしなくとも入ってくるお金が増えるのは魅力です。

5.給料が高い会社に転職する

転職は手取りを増やすために、昇進・昇格と並んで一般的な選択肢です。同じ職種でも業界や企業が異なるだけで、給与体系が大きく異なるため、最も手早く手取りを増やせる方法でもあります。

また、同じ給与でも充実した福利厚生があったり、残業が少なかったりすれば、実質手取りの増加や空いた時間での副業で稼ぐことも可能です。また手取り60万円クラスの経験なら、CXOへの転職も考えられます。

転職活動を行う際は、在職中にリクルートダイレクトスカウトなどの転職エージェントや転職サイトを使いながら進めましょう。仕事が失うリスクをなくし、転職の専門家の無料のサポートを受けながら転職活動を行えます。

手取り60万円以上を目指すなら転職がおすすめ

転職エージェントに給与交渉を相談

転職するなら、転職エージェントの活用をおすすめします。転職する場合は、リクナビNEXTなどの転職サイトを使うことが通例ですが、同じく無料で使えるサービスに「転職エージェント」が存在します。

転職エージェントは転職のプロであり、求職者と面談してキャリアを整理して、最適な企業を紹介してくれます。面接日の調整や年収交渉も行ってくれるため、在職中で忙しい場合にもピッタリのサービスです。

リクルートダイレクトスカウトに登録

リクルートダイレクトスカウトは、リクルートが運営するハイクラス向けのヘッドハンティング型転職サービスです。公開求人数が7万件以上あり、ハイクラス向け転職エージェントの中でも求職案件がトップクラスです。

会員登録は無料で、登録情報をもとに2,000人以上のヘッドハンターから好条件の企業スカウトを受けることができ、転職決定年収の平均は約900万円にもなります。

リクルートダイレクトスカウトに登録することで、経験やスキルを活かしキャリアアップを目指す転職者の希望に沿い、最適なポストを見つけてくれます。

収入アップにおすすめの転職エージェント

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手取り60万円からの転職で注意すべきこと

手取りが必ずしも増えるわけではない

転職の注意点は、転職で必ず給与が上がるわけではないことです。転職活動時は、候補企業の最低年収だけでなく、福利厚生も過不足ないかチェックが必要です。

福利厚生が整っていないと、実際に手元に残る金額が減ることもありえます。

市場や業界が伸びているかをチェックする

手取り60万円以上の転職ができても、近い未来に給与ダウンする会社では意味がないため、入社する企業のメイン事業が、伸びている市場のものかを確認することをおすすめします。

基本的には、市場が伸びていれば、そこでビジネスをしている企業は成長していく傾向にあります。

例えばIT産業は、コロナ禍を機にさらに成長が進んだので向こう数年は安心できます。反対に飲食店などは大きなダメージを受けたので、数年は持ち直しに時間がかかる市場に属しています。

2022年直近でいえばサブスク型・SaaS型と言われる、月額でユーザーから料金徴収するビジネスモデルを持つ会社は有力です。動画配信サービス企業などが、サブスク型に当てはまります。

参考：コロナ禍で急増している｢未経験IT就職｣の実態｜東洋経済

企業実態を確認する

転職活動をする際は、企業の実態をきちんと把握するよう努めましょう。手取り60万円を得られる仕事でも、プレッシャーが高すぎる仕事や、長時間残業で手取りを得ているような仕事では自身の幸せにつながりません。

転職エージェントの利用は、企業HPや転職サイトでは分からない情報を無料で得ることができるのでおすすめです。

また「Openwork」などの企業口コミサイトも活用しましょう。実際の従業員の口コミを見られるので、企業の実態を確認するのに便利です。

良い転職ができるように、利用できるサービスや人は使い倒しましょう。

給与体系も要チェック

手取り60万円=年収約1,000万円ですが、年収1,000万円レベルだとボーナスが大きな割合を占めることも多いです。

ボーナスは基本給と異なり、業績や社会情勢、個人の実績に左右されやすいので、当初の目論見通りの年収にならない場合もあります。

年収におけるボーナスの割合や、ボーナスの金額は変動しやすいことは頭に入れて、企業のチェックをしましょう。

まとめ

手取り60万円の生活を送るためには、年収が約1,000万円必要です。手取り60万円あれば、子育て含めゆとりある生活を送れますが、子供が多いと少なく感じるかもしれません。

しかし手取り60万円は社会人ではトップクラスの収入のため、手取り60万円以上を目指すなら、そもそも年収のベースが高い会社か、給与アップが見込める成長産業にある企業に転職することも視野に入れるべきです。

転職を検討する際は、ハイクラス転職に強いリクルートダイレクトスカウトを利用しましょう。年収1,000万円以上が見込める求人が豊富で、現職以上の大幅な年収アップにも期待できます。

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