年収550万の手取りは？少ない？住宅ローン・家賃・生活レベルを解説！

「年収550万円の手取り額が知りたい」

「年収550万円の住宅ローンはどれくらい？」

年収550万円は、年収上位の約25％に入るラインで、全体平均よりも高水準です。しかし、年収550万円の人の手取り額や住宅ローンはどれほどの金額なのか、気になるという方も多いでしょう。

そこでこの記事では、年収550万円を稼ぐ人の手取り額や住宅ローンの目安について詳しく解説していきます。

他にも、年収550万円の人の割合や生活レベル、年収550万円以上を実現できるおすすめの職業等について紹介しているので、参考にしてください。

ハイクラス向けの
転職エージェントはこちら

年収550万円の手取り額は419万円～

項目	ボーナスあり	ボーナスなし
手取り年収	419万～	420万～
手取り月収	26.7万～	33万～
ボーナス額	75万円	なし

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

年収550万円の手取り額は419万円以上です。ボーナスの有無で、月の手取り金額に6万円ほどの差が生じます。

ボーナス額を75万円で考えた場合、月の手取り額は26.7万円～です。

▼給与明細から学ぶ手取り額の計算方法(タップ)

年収550万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	458,000円	健康保険	23,053円
住宅手当	10,000円	厚生年金	43,005円
–	–	雇用保険	1,375円
–	–	所得税	14,125円
–	–	住民税	23,083円
総支給額	468,000円	控除額合計	104,641円
月の手取り額
363,359円

手取り金額は、総支給額(額面)-控除額＝で計算できます。総支給額とは基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料です。

給与明細を確認すれば正しい手取り額が分かりますが、ざっくり計算したい場合は、総支給額から7.5割～8.5割計算したものが手取り額です。

もし、年収550万円以上を目指したい方は、転職エージェントを利用した転職がおすすめです。特にビズリーチは、年収600万円以上の求人を多く保有しており、年収アップしたい求職者から人気があります。

企業やヘッドハンターからのメールを待っているだけなので、ぜひ登録してみましょう。

各世帯の手取り額

手取り額は、家族構成や扶養者の年齢、収入によって税率・控除額が変動するため、世帯ごとに異なります。ここでは、独身者から扶養者が2人までの各世帯の年収内訳を確認しましょう。

今回は、配偶者の収入を年103万円以下、子供の年齢を16歳以上、ボーナス額を75万円と想定して算出しています。

なお、子供が16歳未満の場合は、扶養控除はありません。子供手当ができたことにより、年少者は扶養対象から外れます。

独身の場合は約424万円

年収内訳	金額
所得税	169,100円
住民税	276,600円
社会保険料	813,418円
控除合計	1,259,118円
手取り年収	4,240,882円

※税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

独身の手取り年収は、約424万円です。所得税や住民税、社会保険料等の控除で、年収550万円から約126万円が引かれます。

配偶者を扶養に入れる場は約431万円

年収内訳	金額
所得税	131,100円
住民税	243,600円
社会保険料	813,418円
控除合計	1,188,118円
手取り年収	4,311,882円

※税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

配偶者を扶養に入れた場合、手取り年収は約431万円です。所得税や住民税、社会保険料等の控除で、年収550万円から約119万円が引かれます。

配偶者と子供(16歳以上)1人を扶養に入れる場合は約438万円

年収内訳	金額
所得税	95,300円
住民税	210,600円
社会保険料	813,418円
控除合計	1,119,318円
手取り年収	4,380,682円

※税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

配偶者と子供1人を扶養に入れた場合、手取り年収は約438万円です。所得税や住民税、社会保険料等の控除で、年収550万円から約112万円が引かれます。

年収550万円の人の割合は？

年収550万円以上の割合は約25％

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.4％	3.6%	15.2%
200万円以下	13.8％	7.0%	23.4%
300万円以下	15.5％	11.5%	21.3%
400万円以下	17.4％	17.5%	17.3%
500万円以下	14.6％	17.3%	10.7%
600万円以下	10.2％	13.4%	5.7%
700万円以下	6.5％	9.2%	2.6%
800万円以下	4.4％	6.5%	1.5%
900万円以下	2.8％	4.1%	0.8%
1,000万円以下	1.8％	2.8%	0.4%
1,500万円以下	3.4％	5.2%	0.7%
2,000万円以下	0.7％	1.1%	0.2%
2,500万円以下	0.2％	0.4%	0.1%
2,500万円以上	0.3％	0.4%	0.1%

出典：民間給与実態統計調査(令和2年分)｜国税庁

年収550万円以上の人口の割合は、全体の約25%(500万円～600万円は半分で計算)です。日本の平均年収433万(令和2年｜国税庁調べ)であることを踏まえると、年収550万円稼ぐ人は、比較的高い水準にあることが分かります。

男女別に見ると、年収550万円以上の男性は約36％、女性は約9％です。これらのデータを踏まえると、年収550万円を稼いでいる人は決して多数派とはいえません。

年収550万円以上を目指すなら、全ての社会人の中で上位2～3割に入る必要があります。

年収550万円以上の割合【年齢別】

年齢層	年収550万円以上の割合
25歳	6.1％
30歳	17.7%
35歳	23.3%
40歳	36.1％

参考：平均年収ランキング｜doda
参考：民間給与実態統計調査(令和2年分)｜国税庁

dodaの年収調査や国税庁の調査によると、年収550万円を稼ぐ人は30歳から増加傾向です。一定のキャリアを積み、役職に就く人が多くなる30～35歳付近から、年収550万円以上を稼ぐ人が増え始めます。

また、年齢を重ねるごとにキャリアアップが進むため、40歳以降は安定して年収550万円以上を稼ぎやすいです。

世帯年収550万円以上の割合は上位16.3%

世帯年収	割合	累積割合
50万円未満	1.2%	1.2%
50万円～100万円	5.2%	6.4%
100万円～150万円	6.3%	12.7%
150万円～200万円	6.3%	19.0%
200万円～250万円	6.9%	25.9%
250万円～300万円	6.7%	32.6%
300万円～350万円	7.1%	39.7%
350万円～400万円	5.7%	45.4%
400万円～450万円	5.6%	51.0%
450万円～500万円	4.9%	55.9%
500万円～600万円	8.7%	64.6%
600万円～700万円	8.1%	72.6%
700万円～800万円	6.2%	78.8%
800万円～900万円	4.9%	83.7%
900万円～1,000万円	4.0%	87.7%
1,000万円以上	12.3%	100%

出典：国民生活基礎調査の概況 統計表｜厚生労働省

世帯年収550万円以上の割合は、全体の約40％(500～600万円は半分で計算)です。およそ5世帯に2世帯が、年収550万円を得ています。

現職で昇級・昇格が難しく、年収550万円以上を見込めない場合は、転職エージェントの利用がおすすめです。

なかでも、ビズリーチは、ハイクラス求人も豊富で、ヘッドハンターが転職のサポートをしてくれます。

関連記事
ビズリーチの評判・口コミ

年収550万円の生活レベル｜生活費の内訳

総務省の家計調査の結果を参考に、年収550万円の人がどのような生活レベルかを、家族構成ごとにご紹介します。

同じ年収でも、生活環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく変わるため、単身者、既婚者それぞれのケースにおける支出の内訳を確認しましょう。

今回は、すべてのケースにおいて手取り36万円かつボーナスがない月の生活を想定し、算出しています。

独身×実家暮らしの場

項目	金額
	支出	収入
月収 (手取り)	–	36万円
生活費 (家賃など)	0円	–
食費	3万円	–
光熱費	0円	–
通信費	1万円	–
交際費	3万円	–
保険・医療	2万円	–
衣服費	3万円	–
娯楽費	4万円	–
交通費	2万円	–
雑費	3万円	–
貯金	15万円	–

年収550万円で実家暮らしをする場合は、生活費や食費、光熱費を抑えられるため、余裕のある生活を送れます。

実家に毎月どの程度の金額を入れるかにもよるものの、それぞれの支出を多めに見積もっても毎月15万円ほどの貯蓄ができる計算です。

趣味や娯楽に対して自由に使えるお金が多いため、実家ぐらしではプライベートの時間をより充実させられます。

独身×一人暮らしの場合

項目	金額
	支出	収入
月収 (手取り)	–	36万円
生活費 (家賃など)	9万円	–
食費	5万円	–
光熱費	5,000円	–
通信費	5,000円	–
交際費	3万円	–
保険・医療	2万円	–
衣服費	2万円	–
娯楽費	3万円	–
交通費	2万円	–
雑費	2万円	–
貯金	7万円	–

一人暮らしをする場合は、家賃や食費などの大きな支出が加わりますが、それでも年収550万円であれば余裕のある生活を送れます。

それぞれの支出を多めに見積もっても、毎月7万円以上の貯蓄が可能です。食費や衣服費、娯楽費を押さえれば、毎月10万円以上貯蓄することもできます。

妻帯×子ども無しの場合

項目	金額
	支出	収入
月収 (手取り)	–	36万円
生活費 (家賃など)	10万円	–
食費	6万円	–
光熱費	1万円	–
通信費	1万円	–
交際費	2万円	–
保険・医療	3万円	–
衣服費	2万円	–
娯楽費	2万円	–
交通費	3万円	–
雑費	2万円	–
貯金	4万円	–

扶養する家族を持った場合、支出が多くなることから、どの項目にどの程度のお金を使うかを意識して生活する必要があります。

夫婦2人のモデルケースでは、余裕を持って見積もっても毎月6万円ほど貯蓄ができる計算です。しかし、無駄な支出がかさむと、毎月一定額の貯蓄ができなくなるため注意しましょう。

妻帯×子どもありの場合

項目	金額
	支出	収入
月収 (手取り)	–	36万円
生活費 (家賃など)	11万円	–
食費	7万円	–
光熱費	1万円	–
通信費	1万円	–
交際費	2万円	–
保険・医療	3万円	–
衣服費	3万円	–
娯楽費	2万円	–
交通費	3万円	–
雑費	1万円	–
貯金	2万円	–

年収550万円の家庭で子どもがいる場合は、ある程度節約を意識した生活をする必要があります。贅沢な生活は送ることは難しいですが、共働きをせずとも生活ができるレベルの収入です。

ただし、子供の教育費を考慮するとより多くの支出があります。日本政策金融公庫の調査によると、高校入学から大学卒業までには942万円の教育費が必要です。

私立への進学や一人暮らしをする場合、さらに教育費がかさみます。節税の対策や節約を心がけるなど、こまめに貯蓄をして子供の教育費に備えましょう。

年収550万円の住宅ローンや家賃の目安

年収550万の適正な家賃とは？

年収550万円の人が賃貸に住む場合、一般的に家賃の目安は手取り額の3分の1程度が望ましいため、家賃月10万円程度が妥当です。(手取り額30万円から算定)

ただし、共働きをしているなどでより多くの収入が見込める場合は、月10万円の家賃を超えても、不自由のない生活が見込めます。

借り入れ額の総額目安は3,700万円前後

年収550万円で、家計に負担をかけずに支払える最も理想的なローンの借り入れ額は、3,300万～4,000万円です。家賃や住宅ローンの目安は年収の20%であり、毎月80,000〜110,000円程度が妥当な金額です。

フラット35で試算した結果、年収550万円で借り入れられる最高限度額はおよそ5,000万円ですが、収入の半分以上をローンの支払いに費やす必要があるため、おすすめはできません。

将来の貯蓄や子どもの教育費などを考慮し、無理のない範囲で住宅の購入を検討しましょう。

年収550万円の気になるQA【貯金・結婚・出産】

貯金はできる？

家族構成によって異なりますが、基本的に貯金は可能です。実家暮らしであれば、生活費や食費等のコストが少なく、年収550万円であれば15万円ほどの貯金ができます。

結婚後も、2人であれば無理なく貯金できます。ただし、子どもが生まれると、節約をしないと貯金に回すのは厳しくなるため、こまめに貯蓄をし、出来るなら共働きをして、将来に備えましょう。

結婚はできる？

年収の金額に限らず、結婚はできます。結婚する際に重要なことは、お互いに結婚生活のイメージを共有することです。

将来の子供を見据えるのであれば、年収550万円では余裕のある生活は難しいため、共働きで収入を増やすことや、年収と支出のバランスを整えることが必要です。

金銭問題は離婚の原因にも繋がりやすいため、結婚を考える際は、年収や貯蓄を基に、パートナーと将来的なライフプランを考えましょう。

出産・子育てはできる？

年収550万円で、出産・子育ては十分できます。自由に使えるお金は少なくなるため、金銭的な負担を軽減するためにも、補助金を活用し、経済的支援を受けることが重要です。

例えば、出産育児一時金は、病院などで案内され、子供1人につき一律で42万円もらえます。

また、妻が会社に努めている場合、育児休業給付金として月給の約50％～66％を1年間受け取ることができるため、出産・子育ての際は補助金を活用しましょう。

項目	参考にすべき国の施策
出産一時金	厚生労働省 出産一時金の支給額・支払方法
出産育児一時金	全国保険協会 産まれたときの出産育児一時金
育児休業給付金	厚生労働省 育児休業給付に関するQA
経済支援条件表	厚生労働省 産前産後、育児休業中の経済

年収550万円でおすすめの税金対策

ふるさと納税での節税

属性	納税額の目安
独身 or 共働き	69,000円
夫婦 or 共働き＋子1人 (高校生)	60,000円
共働き＋子1人(大学生)	57,000円
共働き＋子1人(高校生)	48,000円
共働き＋子2人 (大学生＋高校生)	44,000円
夫婦＋子2人 (大学生＋高校生)	35,000円

出典：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト

年収550万円の節税対策として「ふるさと納税」がおすすめです。ふるさと納税では、自分が支援したい自治体に寄付をすることで、所得税の還付や返礼品を受け取れます。

実質自己負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されるため、かなりの節税に繋がりやすいです。

ふるさと納税は、年収や家族構成によって定められた上限額の範囲内で利用できます。納税額の年間上限を超えた金額は、全額控除の対象にならないため注意が必要です。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

iDeCoやNISAで資産運用をする

iDeCoやNISAなどの非課税の投資制度を利用することで、資産形成をしながら節税対策が可能です。iDeCoは、原則60歳まで出金できませんが、掛金が全額所得控除になり、運用益が非課税になります。

つみたてNISAは、運用益と分配金が非課税です。通常の投資信託では約20%の税金がかかるため、投資によって資産形成を考えている場合は利用してみましょう。

最近では、ロボアドバイザーのような半自動で資産形成してくれるアプリもあるため、初心者の方でも気軽に投資に挑戦できます。

• ▶ロボアドバイザーの比較ランキング9選
• ▶つみたてNISA口座の証券会社ランキング
• ▶iDeCo(イデコ)口座の証券会社ランキング

年収550万円の人におすすめの節約法

家計簿で支出を管理する

節約を始めるうえで、まずは家計簿で支出を管理することが重要です。家計簿にて家庭の支出を全て把握することで、無駄な出費を洗い出すことができます。

毎月コンスタントに貯蓄をしていくためにも、無駄な出費を意識的に抑えることが効果的です。

家計簿を使って1つ1つ記載するのも良いですが、最近ではクレジットカードや口座と連携した家計簿アプリがあります。家計簿アプリ「マネーフォワード ME」などを使えば、スマホで手軽に予算管理ができます。

▶「マネーフォワード ME」のアプリページはこちら

固定費の見直し

毎月必ず支払う固定費を見直すことで、支出を抑えることに繋がります。なかでも、簡単に見直しできる固定費は、通信費や車のローンです。

スマホの利用料などの通信費は、一番簡単にコストを削減できる固定費で、流行りの格安SIMに乗り換えることで、家族で毎月1〜2万円程度の節約ができます。

そのほかにも、数年に一度は保険の見直しをしたり、利用していないサブスクリプションを解約するなど、こまめに固定費を見直すことが重要です。

▼おすすめの格安SIM(タップで開閉)

格安SIM	料金・特徴
OCN モバイルONE	【料金】 770円/1GB～ 【特徴】 ・業界最低水準の料金 ・格安SIMトップクラスの回線速度
excite モバイル	【料金】 880円/～3GBなど 【特徴】 ・使った分だけの支払い ・料金プランが豊富
y.u モバイル	【料金】 1,070円/5GB～ 【特徴】 ・高コスパ価格で高速通信 ・U-NEXTとのセットが魅力

キャッシュレス決済を活用する

キャッシュレス決済を活用することも、節約方法の1つです。決済時にポイントが付与されるサービスがほとんどで、獲得したポイントは次回以降の支払いに活用できます。

また、通信会社と連携して行われるサービスや定期的に実施されるキャンペーンでは、多くのポイントを獲得できる機会があり、現金での決済よりもはるかにお得です。

買い物をした日時や金額、場所もしっかり履歴として残るため、支出管理も簡単にできます。スマホだけで簡単に始められるため、まだ利用したことがないという方は、積極的に活用しましょう。

年収550万円を実現する方法

1. 昇進昇格で給与を上げる
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

年収550万円以上を目指すなら、昇進・昇格を狙うのが1番現実的です。現在働いている企業が年収550万円を目指せる環境なら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

給与について曖昧なことが多い日本で昇給を目指すなら、上司と目標の共有を行い、年収550万円を達成できる給与の約束をすべきです。

2.副業を行う

副業を行うことも手取りを増やせる手段です。クラウドワークスやランサーズなど仕事を得る手段も増えており、ネット社会の現在ではECサイトに個人で出品したり、ブログなどで稼いでる方もいます。

またYouTuberとして活躍し、大金を得る方法も現代ではあります。ただし、時間を削って稼ぐ仕事だと体力的な負担も増え、本質的な収入アップにもなりません。

自身の価値を上げるには、現在の仕事につながるものや、フリーランス、起業・転職につながる副業を選んで真面目に取り組む必要があります。

副業おすすめランキング

3.起業する・フリーランスとして働く

起業や独立、フリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きいです。

特に起業の場合、時間・体力的な制約もあり、現職を続けながらというのは非常に困難です。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

フリーランスエージェントおすすめ

4.投資する

投資をして収入を増やす方法もあります。最近では、ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないというデメリットもありますが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回すことをおすすめします。

年収550万円の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいので、将来の為の資産運用として小額から始めてみましょう。

• ▶ロボアドバイザーのおすすめランキング9選
• ▶つみたてNISA口座のおすすめランキング
• ▶iDeCo(イデコ)口座のおすすめランキング

5.転職する

転職は手早く、堅実に手取りを増やす方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なります。

現職で昇給の見込みがあるなら別ですが、見込みがなければ給料が高い企業への転職が最も現実的な選択肢です。転職を成功させるためには、在職中に転職活動を行い、転職エージェントを活用しましょう。

経験を活かしたキャリアチェンジを推奨

出典：doda

年収アップのために転職するのであれば、現在の経験やスキルを活かすべきです。dodaの調査でも、転職で年収アップに成功した人で最も多かったのは、異業界・同職種の転職者でした。

例えば、営業経験が長くあるなら、平均年収の高いIT業界で営業職を勤めれば年収が上がります。同じように管理職の経験があれば、成長産業に転職することで年収を上げやすいです。

いずれにしても、未経験職に就くより、過去に培った経験を活かすことで、転職による年収アップの確率を上げられます。

年収550万円を目指すのにおすすめの職業は？

営業職

営業職は、男女問わず年収550万円以上を目指しやすいおすすめの職業です。金融や不動産などの高額な商材を扱う営業であれば、より高収入が期待できます。

成果報酬型の給与制度が特徴で、性別問わず成果次第で青天井の報酬を得られることが特徴です。入社年数に関わらずインセンティブが付与されることもあり、比較的若い年代でも年収550万円以上稼げます。

異業界や異業種からの転職もしやすく、資格等がなくても転職できる求人が多いです。営業職に転職したい場合は、ハイクラス転職に強いビズリーチを活用し、現職以上のキャリアアップを図りましょう。

ITエンジニア

エンジニア職は、年収550万を目指すのにおすすめの職業です。IT業界では慢性的な人手不足が続いており、他職種と比べてエンジニアを優遇する企業が多いため、給与水準が高く設定されています。

開発経験やスキルによってベース給が定まるため、能力次第では若手でも高収入が狙えます。未経験から転職を目指す場合は、ITスクールへの通学やポートフォリオの作成など、エンジニアとしての実績が必要です。

エンジニア転職ならIT特化の転職エージェントがおすすめ

エンジニアの転職時に、絶対に登録すべきサービスは「レバテックキャリア」「マイナビITエージェント」「ワークポート」の3つです。転職エージェントは、複数登録することで効率よく転職活動を進められます。

レバテックキャリアは、IT業界でもエンジニア特化の転職エージェントです。ハイクラス求人が中心ですが、未経験者向けの求人も少なくありません。

マイナビITエージェントはマイナビのIT部門で、豊富な求人や転職ノウハウ、初めてでも安心の手厚い支援が魅力です。ワークポートは、若年層のIT転職に強みがある他、無料スクールも併設しており、未経験者なら外せません。

コンサルタント

年収550万円を目指しやすい職業の1つとして、コンサルタントが挙げられます。コンサルタントは、経営やIT、外資系など様々な業種や領域において高い専門性を発揮する職業です。

コンサルティング業務は、1件あたりの単価が高いことが特徴で、他の業界よりも給与水準が高く、安定して高収入を得られます。

コンサル業界への転職を考える際は、コンサル業界専門の転職エージェントであるアクシスコンサルティングや、ハイクラス求人が多く揃うリクルートダイレクトスカウトがおすすめです。

年収550万円を目指せる転職エージェント

転職サービス	特徴
ビズリーチ	【高収入を目指すのにおすすめ】 ・年収レンジも高く求人品質が高い ・年収500万以上の方向け ▶公式サイトで詳細を見る
マイナビ エージェント	【20代~30代におすすめ】 ・若手採用求人が豊富 ・サポートが欲しい方に◎ ▶公式サイトで詳細を見る
リクルート エージェント	【求人数業界No.1】 ・業界最多40万件の求人数 ・転職成功実績No.1 ▶公式サイトで詳細を見る
レバテック キャリア	【エンジニア、デザイナーに強い】 ・IT/Web業界特化のエージェント ・エンジニアなど経験者におすすめ ▶公式サイトで詳細を見る
アクシス コンサルティング	【コンサル業界特化のエージェント】 ・現職のコンサルタントがサポート ・コンサル転職支援数No1 ▶公式サイトで詳細を見る

まとめ

本記事では、年収550万円の手取り年収や住宅ローンの目安などについて解説しました。年収550万円は日本の全体平均よりもやや高水準で、独身者であれば余裕をもって生活しやすいです。

しかし、扶養者がいる場合は、余裕のある生活を送るのは難しいこともあります。豊かな生活を送るためには、節約や節税へ取り組む、または共働きをすることも選択肢の1つです。

年収UPを見据えて転職をするなら、ビズリーチやマイナビエージェントなどの転職サービスを活用しましょう。優良求人の紹介やサポートが充実しているため、転職をスムーズに進められます。

関連記事
ビズリーチの評判・口コミ

年収・手取り関連記事

年収別の関連記事
年収200万	年収250万	年収300万	年収350万
年収400万	年収450万	年収500万	年収550万
年収600万	年収650万	年収700万	年収750万
年収800万	年収850万	年収900万	年収950万
年収1000万	年収1100万	年収1200万	年収1300万
年収1400万	年収1500万	年収1600万	年収1700万
年収1800万	年収2000万	年収2500万	年収3000万
女性の年収別の関連記事
年収300万 (女性)	年収400万 (女性)	年収500万 (女性)	年収600万 (女性)
年収700万 (女性)	–	–	–
手取り別の関連記事
手取り13万	手取り14万	手取り15万	手取り16万
手取り17万	手取り18万	手取り19万	手取り20万
手取り21万	手取り22万	手取り23万	手取り24万
手取り25万	手取り26万	手取り27万	手取り28万
手取り29万	手取り30万	手取り31万	手取り33万
手取り35万	手取り40万	手取り45万	手取り50万
手取り60万	–	–	–
月収別の関連記事
月収14万	月収15万	月収16万	月収17万
月収18万	月収19万	月収20万	月収21万
月収22万	月収23万	月収24万	月収25万
月収26万	月収28万	月収29万	月収30万
月収32万	月収33万	月収35万	月収40万
月収45万	月収50万	月収55万	月収60万
月収70万	月収80万	月収100万	–
年齢別の平均年収の関連記事
22歳の年収	23歳の年収	25歳の年収	26歳の年収
27歳の年収	28歳の年収	29歳の年収	30歳の年収
31歳の年収	32歳の年収	33歳の年収	34歳の年収
35歳の年収	36歳の年収	37歳の年収	38歳の年収
39歳の年収	40歳の年収	45歳の年収	50歳の年収