年収2000万円の手取りは1300万！生活レベルや割合・目指せる職業を解説

「年収2,000万円の生活レベルはどんなもの」

「個人で年収2,000万円稼ぐ人の割合は？」

年収2,000万円の生活レベルや目指す方法はどんなものでしょうか。高収入の目安として年収1,000万はよく挙げられますが、年収2,000万円を稼ぐ人の割合や、サラリーマンで現実的に目指せるのか気になりますよね。

この記事では、年収2,000万円の割合の他、手取り額や生活レベルについて紹介します。また、年収2,000万円を目指すためのおすすめの方法や、職業についても解説しているので、最後までお付き合いいただければ幸いです。

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年収2,000万円の手取りは？税金や保険料を計算

手取りは約年1,200～1,300万(月100万)

ボーナス有無	ボーナスあり	ボーナスなし
手取り年収	1,200～1,300万円	約1,300万円
手取り月収	70～80万円	100〜110万円
ボーナス額	400万円	なし

年収2,000万円になると年間700万円以上の税金や社会保険料がかかり、手取りは1,200〜1,300万円、月手取りに換算すると約100〜110万円です。

また、ボーナスの有無によって月の手取りに大きく差が生じ、ボーナス400万円で考えると、月の手取り額は70～80万円となります。

▼給与明細から学ぶ手取り額の計算方法(タップ)

手取り額の計算方法【総支給額-控除額＝手取り額】

手取り70～80万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	1,283,333円	健康保険	81,586円
住宅手当	50,000円	厚生年金	89,975円
–	–	雇用保険	5,000円
–	–	所得税	295,800円
–	–	住民税	129,591円
総支給額	1,333,333円	控除額合計	604,952円
月の手取り額
728,381円

手取り金額は、総支給額(額面)-控除額＝で計算可能です。総支給額とは基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。

一般に支給額の0.8掛けが手取りとされますが、年収2,000万円レベルになると税率が上がり、手取り額は総支給の60%程度になります。

世帯年収2,000万は手取り約1,400万円

税金・保険料	個人年収2,000万	世帯年収2,000万
所得税	約360万	約160万
住民税	約150万	約120万
社会保険料	約220万	約290万
合計	約730万	約570万

世帯年収が2,000万円(夫婦で1,000万ずつ)の場合、世帯の手取りは約1,400万円です。引かれる税金が少なくなるため、1人で2,000万円を稼ぐ場合よりも手取りは多くなります。

ちなみに、手取りで2,000万円を稼ごうと思うと、額面では3,000万円以上必要です。

年収2,000万円超えは確定申告が必要

年収が2,000万円を超えると、会社で年末調整を受けられず、確定申告が必要になります。年収2,000万円あれば贅沢で余裕のある生活が送れますが、税金等の負担も大きくなるため、日々の金銭感覚も重要になると言えます。

現実問題、年収2,000万円でも昇進・昇格で目指すのはかなり難しいです。年収2,000万円を目指すなら、ハイクラス転職に強いリクルートダイレクトスカウトを利用し、転職を検討しましょう。

年収2,000万円の割合は0.6%

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
100～200万円	13.3％	6.7％	22.5％
200～300万円	14.8％	10.5％	20.9％
300～400万円	17.4％	16.9％	18.0％
400～500万円	15.0％	17.5％	11.4％
500～600万円	10.5％	13.8％	5.9％
600～700万円	6.7％	9.4％	3.0％
700～800万円	4.6％	6.8％	1.7％
800～900万円	2.9％	4.4％	0.8％
900～1,000万円	1.9％	3.0％	0.4％
1,000～1,500万円	3.5％	5.4％	0.8％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.2％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円以上	0.3％	0.5％	0.1％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

国税庁の調査結果によると、年収2,000万円以上を稼いでいる給与所得者の割合は全体のおよそ0.6%で、性別での内訳では男性が多く、女性の割合は男性の半分未満です。

日本の平均年収443万(令和3年｜国税庁調べ)と比べ、年収2,000万円は5倍弱の年収で、かなりの高年収です。現実問題、年収2,000万円は会社員の年収としては上限と言え、いくら昇給・昇格しても目指せない企業も多いです。

20代で年収2,000万は0.4%

金融広報中央委員会の調査では、20代の単身世帯で年収2,000万以上(手取り1,200万以上)の世帯は0.4%です。

大手企業でも20代で年収2,000万円を狙えるのは、金融やコンサル、歩合制の営業などに限られ、年収2,000万円を狙えもしない業界や企業がほとんどです。

30代で年収2,000万は0.6%

30代で、年収2,000万円(手取り1,200万円)以上の人の割合は0.6%(金融広報中央委員会調べ)です。年収2,000万円は年代問わず狙えない企業が多く、30代でも割合は0.2%しか増えていません。

年収2,000万の生活レベル｜生活が苦しいなんてことある？

総務省の家計調査の結果を参考に、年収2,000万円の方がどのような生活レベルかを、家族構成ごとに解説します。

※全てのケースで、ボーナスの無い月の手取り73万円で計算

家族構成別の生活レベル
▼既婚×子供なし	▼既婚×子供あり
▼独身×実家暮らし	▼独身×1人暮らし

妻帯×子ども無しの場合

出費	金額	備考
家賃	250,000円	–
水道光熱費	30,000円	–
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	15,000円	家族割加入
交通費	15,000円	–
趣味含む娯楽費	35,000円	–
雑費	15,000円	–
貯金	280,000円	–

夫婦2人暮らしの場合、年収2,000万なら都心部に住みながら、かなり余裕ある生活が送れます。生活費にはゆとりを持たせていますが、それでも月28万円の貯金ができ、貯金を減らして趣味・娯楽に使う分を増やすことも可能です。

妻帯×子どもありの場合

出費	金額	備考
家賃	300,000円	–
水道光熱費	35,000円	–
食費	120,000円	1日4,000円計算
携帯代含む通信費	17,000円	家族割加入
交通費	20,000円	–
養育費	60,000円
保険代	20,000円
雑費	20,000円	–
貯金	138,000円	–

※4人家族の場合の内訳

年収2,000万円の世帯で子供がいる場合でも、かなり裕福な生活が送れる収入レベルですが、生活環境や子どもの教育費などによっては多少は贅沢を我慢する必要も考えられます。

私立の学校に進学する場合だけでなく、毎月の習い事の月謝などの支出が家計を圧迫することもあるため、必要な項目に必要な分だけお金を使うことへの意識が必要です。

貯金をせずに散財していると、子供が2人とも私立の大学に進学して1人暮らしする場合などは、年収2,000万円でも生活水準をやや下げる必要性も考えられます。長期的に見て、将来の出費に備えておく必要があります。

児童手当や高校無償化の制限に引っかかる

年収が2,000万円あると、児童手当が月5,000円に減額され、高校無償化についても対象外になります。また2022年10月からは、年収1,200万円以上の世帯は児童手当が廃止される予定になっています。

独身×実家暮らしの場合

	金額	備考
家賃	80,000円	実家に入れる分
水道光熱費	0円	–
食費	100,000円	外食費
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	100,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	410,000円	–

年収2,000万円で実家暮らしの場合は、かなり裕福な生活が送れます。余裕のある状態でそれぞれの支出を見積もってはいますが、それでも毎月40万円以上を貯蓄に回せます。

スーパーカーまで含めた車などの高額な趣味・娯楽や外食など、自分の好きなものに対してお金を費やすことができ、充実したプライベート時間を過ごせるでしょう。

独身×一人暮らしの場合

	金額	備考
家賃	200,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	100,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	100,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	270,000円	–

実家暮らしと比較して、家賃や光熱費、通信費などの費用が加わります。しかし毎月73万円の手取りがあれば、家賃などの支出が加わってもかなり余裕のある生活が可能です。

実家暮らしの際の計算と同様、それぞれの支出についてかなり余裕を持って見積もったとしても、月々30万円近くの貯蓄が可能です。

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年収2,000万円の家賃と住宅ローンの相場は？

年収2,000万の家賃目安は23～28万

年収2,000万では、家賃は23～28万円が上限の目安です。家賃は手取りの1/3が目安とされており、ボーナスの捉え方にもよりますが、手取り70～80万程度で考えると、家賃は高くても30万以内に収めるのがベターです。

また賃貸には審査があり、年収2,000万だと年収の1/36、約55万円が審査に通る目安とされます。

年収2,000万の住宅購入相場は1億2,000万～4,000万

年収2,000万円では、1億2,000万～4,000万円台の住宅価格が上限目安です。ローン借入額は年収の7倍程度、返済比率は手取り額の20〜25%が無理のない返済ができる範囲とされています。

頭金の額によって月々の返済額は大きく変わりますが、35年ローンで借り入れをした場合、年間280万円〜380万円、月に24万～32万程度の返済になります。予算と支払い計画を念頭に置いて物件選びをしましょう。

▼地域別マンションの平均価格(タップで開閉)

地域	平均価格
首都圏	6,260万円
近畿圏	4,562万円
全国	5,115万円

出典：NHK｜新築マンション 去年全国で発売の平均価格 初の5000万円超え
※データは2021年のもの

マンションの平均価格は、全国で約5,000万円です。首都圏(一都三県)の新築マンションの平均価格(2021年)を見ても、年収2,000万なら、23区含め首都圏エリアで余裕を持って購入ができます。

▼地域別土地付注文住宅の平均価格(タップで開閉)

エリア	建築費用
首都圏	5,162万円
近畿圏	4,540万円
全国	4,397万円

出典：フラット35利用者調査

土地付きの注文住宅は、全国平均で4,397万円前後、坪単価では約130万円です。マンションに比べると平均価格が安く、比較的広い家に住めるため、自身の生活スタイルや好みに合わせて戸建てかマンションか選びましょう。

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年収2,000万円の平均貯蓄額は？

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、年収1,200万円以上の世帯の平均金融資産保有額は5,569万円で、中央値は1,900万円です。

一方で、年収2,000万円の方たちで貯蓄額100万円以下の世帯は、全体のおよそ3%です。少数ながら年収2,000万円を稼いでいても貯蓄をしていない世帯はあるようです。

年収2,000万円の年金受給額は約19万円

年収2,000万円の人の年金受給額は約月19万円です。現役時代に比べて毎月の収入が大幅に減るので、老後資金を考えた貯金や投資が重要です。勤務先の確定拠出年金やiDeCo、NISAを利用した資産形成も積極的に考えましょう。

2023年9月時点で35歳の男性、22歳～60歳まで勤務の想定で試算(三井住友銀行年金試算シミュレーションを利用)すると、厚生年金が12.7万円と基礎年金が6.4万円の計19.1万円/月になります。

仮に同条件で年収1,000万円の場合で試算しても、月の年金額は変わらず約19万円で、高所得帯では現役時代の収入で受け取る年金額に差が出ません。

年収2,000万になるには？おすすめの職業・仕事

• 超大手企業(商社・コンサル・外資など)
• 営業(金融保険・不動産・人材など)
• 金融専門職(ファンドマネージャーなど)

会社員で年収2,000万円を目指すのは非常に難易度が高く、超大手企業でも役員以外で、年収2,000万を狙える企業は非常に限定的です。

独立したり、医師や弁護士などを除き、サラリーマンとして日本国内で年収2,000万円を稼げる職種や業界は、大きく分けると超大手企業や営業職、金融など3つです。

①大手企業(商社・コンサル・外資など)

総合商社や外資系などの超大手企業は、年収2,000万円を狙える数少ない仕事です。ただし、若いうちに年収2,000万円に到達するのは難しく、早くとも30代中盤以降になるため、若いうちに稼ぎたい場合には不向きです。

しかし安定的に高給を得られるのは魅力で、低リスクで年収2,000万を狙うにはおすすめです。

入社ハードルは高く、求人が非公開なことも多いので転職を考えるならリクルートダイレクトスカウトなどのハイクラス向けサービスを利用しましょう。

②営業職(金融保険・不動産・人材など)

営業職の中には成果次第で青天井の報酬を得られるものもあり、年収2,000万円を狙える職種の1つです。求められる経験も比較的少ないため、実績次第では20代でも年収2,000万円以上を目指せます。

もちろん年収2,000万円に到達するには相応の成績を上げる必要があり、入社後の難易度は高いですが、未経験でも挑戦しやすいのは魅力的です。

③金融専門職(ファンドマネージャー・ディーラーなど)

投資銀行やPEファンドなどの金融専門職は、平均的に高年収で年収2,000万円を狙えます。外資系の投資銀行は、新卒でも年収1,000万円を稼げるほどですが、転職難易度は非常に高く、未経験者には現実的ではありません。

未経験からの転職では、一度コンサルに入社し経験を積んでから、ファンドへの転職が考えられます。コンサルを経ての転職でもかなりの経験やスキル、ポテンシャルが必要ですが、業界の年収2,000万の実現可能性は高いです。

コンサルや金融専門職への転職には転職エージェントの利用が必須です。選考がケース面接や専門知識など対処の難しい内容のため、アクシスコンサルティングのような特化型転職エージェントを利用しましょう。

年収2,000万円を実現する方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

年収2,000万円以上を目指せる企業なら、昇進・昇格を狙うのが現実的かつおすすめです。社内を確認して、年収2,000万円が可能な環境なら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

給与について曖昧なことが多い日本で、昇給を目指すなら、上司と目標の共有を行い、年収2,000万円を達成できる給与の約束をすべきです。

2.副業を行う

副業も手取りを増やせる手段です。クラウドワークスやランサーズなど仕事を得る手段も増えており、ネット社会の現在はECサイトに個人で出品も用意にでき、ブログなどで稼いでる方もいます。

またYouTuberとして活躍して大金を得る方法も現代ではあります。ただし、時間を削って稼ぐ仕事だと体力的な負担も増え、本質的な収入アップにもなりません。

自身の価値を上げるには、現在の仕事につながる仕事や、フリーランス、起業・転職につながる副業を選んで真面目に取り組む必要があります。

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3.起業・独立する/フリーランスとして働く

起業やフリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きいです。

特に起業の場合、時間・体力的な制約もあり、現職を続けながらというのは非常に困難です。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや、週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

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4.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。投資だけで年収2,000万円は難しいですが、総合的な収入の手助けになります。

元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回しておくのを勧めます。

ただし、現年収が300～400万などの場合は投資効率が悪く、投資するなら自分に投資して、投資に回せる資金を用意すべきです。

5.転職する

年収アップのために転職という方法もありますが、年収2,000万円レベルになると、転職だけで達成できるものではありません。歩合制の営業職で成果を上げること以外では、中長期的に狙う必要があります。

転職時は将来的に考えて、先々起業・独立したりフリーランスになりやすい職種・業界を選ぶのもおすすめします。人材やITエンジニア、コンサルは独立・フリーランスで活躍する人も多く、候補に入れるべき転職先です。

年収2,000万円におすすめの節税方法とは？

節税対策｜ふるさと納税を活用する

節税対策として、ふるさと納税は必ず行うべきです。ふるさと納税とは好きな自治体に寄付をすることで、所得税の還付や返礼品がもらえる制度です。支払額から、実質自己負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されます。

コロナ禍の影響もあり、ここ最近の利用者数が一気に増え、ふるさと納税のポータルサイトの種類も増えてきました。また年々自治体の返礼品のクオリティもアップしているので、ぜひ利用して節税対策をしていきましょう。

また、ふるさと納税の上限額は年収によって定められており、家族構成によっても異なります。詳しくは各ポータルサイトでご確認ください。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

節税対策｜資産運用をはじめる

節税対策として、iDeCoやつみたてNISAなどの資産運用はおすすめです。iDeCoは、任意で加入する積立式の個人年金のことで、自分で拠出した掛金を自ら運用をし資産形成をしていくスタイルの資産運用です。

掛金のすべてが全額所得控除されるため、毎年の所得税や住民税の減税が可能です。その他にも、分配金などの運用利益も非課税なことや受け取り時の手数料も一定額までかからないといったメリットがあります。

つみたてNISAは、長期積立や分散投資を推奨・支援するための非課税制度です。年間40万円まで投資が可能で、最長20年もの間、利益に税金がかかりません。

年収2,000万を稼げる企業

企業名	年収範囲	売上高	平均勤続年数	平均年齢	従業員
三井商事	～2,600万円	12.8兆円	18.4年	42.7歳	5,725人
伊藤忠商事	～2,100万円	10.3兆円	17.9年	41.6歳	4,215人
三井物産	～2,600万円	8兆円	18.3年	42.1歳	5,587人
住友商事	～2,100万円	4.6兆円	18.1年	42.7歳	5,240人
野村証券	～2,000万円	1.4兆円	15年	41.9歳	26,556人
ゴールドマン・サックス	～3,500万円	–	–	–	800人
マッキンゼー	～2,000万円	–	–	–	600人
野村総合研究所	～2,000万円	5,503億円	14.7年	40.5歳	6,507人
Google	～3,100万円	–	–	–	–
丸紅	～2,000万円	6.3兆円	17.5年	42.2歳	4,389人
アマゾン	～2,000万円	2.5兆円	–	–	70,000人
キーエンス	～2,400万円	5.4兆円	12.2年	35.8歳	2,607人
日本M&Aセンター	～2,300万円	3,400億円	3.4年	34.3歳	774人
セールスフォース	～2,800万円	–	–	–	–
プルデンシャル生命	～4,000万円	1.1兆円	9.3年	40.2歳	6,780人

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まとめ

年収2,000万円を稼ぐ人の割合は0.5%と少なく、目指すのも非常に難しいですが、能力や努力次第で不可能ではありません。

転職活動をスタートする際は、リクルートダイレクトスカウトなどの転職サービスの複数利用がおすすめです。複数サービスを利用することで、優良求人に出会える可能性が上がります。

他に併用では、優良企業からの直接オファーがあるビズリーチをおすすめします。自身にあったサービスを上手く活用して、年収2,000万円を目指してください。

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