月給26万円の手取りはいくら？税金・保険料の計算方法や家賃・生活レベルについても解説

「月給26万円の手取りはいくら？」

「月給26万円の家賃目安を知りたい」

月給26万円の手取りは、男女ともに20代の平均年収よりも高いです。しかし、実際の生活レベルや、女性でも目指せるのか気になりますよね。

この記事では、月給26万円の手取り額を紹介しています。家賃目安やボーナスありの年収、社会保険料がいくら引かれるのかも記載しているので、参考にしてください。

収入アップのために転職したいなら、転職サービスを活用することが重要です。転職支援実績が豊富なマイナビエージェントでは、キャリアやスキルに合わせて年収アップが狙える求人を紹介してもらえます。

月給26万円の手取りはいくら？

月給26万円の手取りは20.6万円

月給26万円の手取りは、20.6万円です。差分の5.4万円は、健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などの税金で控除されます。

手取り額は、扶養家族の人数や年齢によって変動します。年収103万円以下の配偶者を扶養に入れている場合は、手取りが4,000円ほど増えて約21.1万円になります。

月給26万円の手取りシミュレーション

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

月給26万円の場合、5.4万円ほどが控除され、手取りは約20.6万円になります。手取り額は、総支給額(額面)‐控除額で計算できます。

総支給額とは、基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

総支給額とは、基本給に加え、残業代や各種手当を合計したものです。手当には、交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などが挙げられ、会社が提示する所定条件を満たすと手当を受けられます。

例えば、住宅手当が適用されるエリアに引っ越すなど、手当を活用すると手取りアップにつながります。ただし、引越しにも敷金礼金や、仲介手数料などの初期費用が数十万円かかるため、よく考える必要はあるでしょう。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などにかかるお金と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【標準報酬月額の9.98%を会社と折半】 26万※×9.98％÷2=約13,000円 ・自治体や組合によって変動あり ・加入により医療費の負担額が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算 ※東京都の保険料率を掲載
厚生年金	【標準報酬月額の18.3%を会社と折半】 26万※×18.3％÷2=23,790円 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.6％】 26万×0.6％=1,560円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.7% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	2,080円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	4,800円/月ほど(月給26万円の場合) ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	10,500円/月ほど (月給26万円の場合) ・地域によって税率が多少異なる ・前年の収入に対してかかる

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税 = 課税される所得金額 × 所得税率 – 控除額 課税される所得金額 = 合計所得 – 所得控除 月給26万円(年収312万円)の場合、基本的に所得税率は5％、控除額は0円。

所得税は、課税所得に税率を掛け、控除額を引いたあとの金額のことです。所得控除には様々ありますが、納税者の個人的事情に応じて、所得税負担を調整する制度と認識しておきましょう。

所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月給26万円(年収312万円)の場合、給与所得控除が101.6万円、所得税の基礎控除が48万円、社会保険料控除が約46万円です。

つまり、課税される所得金額は、312万-(101.6万+48万+46万)＝116.4万円となります。よって、所得税は年間で116.4万円×5％＝5.82万円となり、1ヵ月だと5.82万円÷12ヶ月＝約4,800円です。

【社会保険料控除とは】 自分自身と配偶者、その他親族の負担すべき国民年金、国民健康保険、健康保険・厚生年金保険などの社会保険料を納めた時に受けられる所得控除のこと

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算式
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税される所得金額 × 住民税率 – 控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は、均等割+所得割で算出できます。課税される所得金額は、基礎控除が所得税よりも5万円低いので、月給26万円(年収312万円)の場合、課税される所得金額は121.4万円です。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10％なので、所得割は121.4万円×10％＝12.14万円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割額も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。住民税は年間5,000円+12.14万円＝12.64万円となり、1ヶ月だと12.64万円÷12ヶ月＝約10,500円です。

月給26万円はボーナスありだと年収364万円

月給26万円は、ボーナスありだと年収364万＋残業代です。ボーナス額は2ヶ月分として計算しました。ボーナスなしの場合、年収312万円です。

ちなみに月収は、残業代やボーナスを含んだ年収を12分割したものです。月収26万円よりも、月給26万円の方が、ボーナスや残業代の分多く給料をもらっています。

月給と月収の違い

月給は基本給＋固定手当

月給は、基本給に固定手当を足したものです。固定手当は対象の社員全員に、会社が一律の金額で支給する手当を指します。住宅手当や職務手当、役職手当などが一般的です。

固定手当は会社が決めるので、みなし残業が給与に含まれている場合は、残業手当が固定手当に含まれている場合があります。

月収は月給＋変動手当

月収は、月給と変動手当を足したものです。変動手当とは、社員それぞれで支給される金額が違う手当のことを指します。

時間外手当や通勤手当、夜勤手当などの、業務量によって変動する手当が月収には含まれます。

月給26万円の手取り年収は247.5万円

月給26万円の手取り年収は、247.5万円です。ざっくり求めたい場合は、年収に0.7～0.8をかけると求められます。手取りで26万円の場合、月給は33万円で、ボーナスや残業代無しの年収は397万円です。

月給26万円の家賃の適正価格は？

月給26万円の場合、家賃目安は約6.9万円です。一般的に、家賃は手取りの3分の1が目安とされています。月給26万円は、手取りだと約20.7万なので、家賃は約6.9万円です。

家賃が6.9万円の場合、東京23区内では、1人暮らしでも相場以下の値段です。とはいえ、差は大きくないので、物件は見つけられるでしょう。

▼地域別の家賃相場(タップで開閉)

エリア	1人暮らし (1K/1DK)	2人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7~9万円	9~12万円	10~25万円
東京23区外	5~7万円	7~10万円	8~12万円
首都圏 (神奈川・埼玉・千葉)	5~7万円	6~9万円	7~10万円
主要都市 (大阪・名古屋・福岡)	4~6万円	6~8万円	7~10万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

月給26万円で住宅ローンは組める？｜目安額は？

月給26万円の場合、住宅ローンの目安額は、1,966万～2,261万円です。月々の返済額を、家賃目安と同じ6.9万円で計算しました。

マイホームは、建物だけでも平均3,000万円を超えます。購入する際には、まとまった頭金を払い、少しでも返済額を減らしましょう。

参考：住宅ローンシミュレーション

月給26万円の生活レベル｜生活費の内訳は？

総務省の家計調査の結果を基に、月給26万円の方がどのような生活レベルかを、家族構成ごとに紹介します。

ボーナスなしの手取り20.7万円で計算をしていますが、扶養者がいる場合、手取りを4,000円追加しています。

生活費の内訳4パターン
▼実家暮らし	▼1人暮らし
▼2人暮らし	▼3人家族

【実家暮らし】月給26万円は余裕のある生活

出費	金額	金額・備考
手取り	‐	207,000円
家賃	40,000円	実家に入れる分
食費	35,000円	外食費等
携帯代含む通信費	7,000円	‐
交通費	3,000円	‐
趣味含む娯楽費	30,000円	‐
雑費	5,000円	‐
貯金	77,000円	‐
投資	10,000円	‐

実家暮らしの場合、月給26万円は余裕のある生活ができます。食費や娯楽費を1万ずつ増やしても、5万円以上の貯金が可能です。

なお、実家暮らしの方は、手取りの40％以上を目安に貯金すると良いです。月給26万円の理想貯金額は、20.7万円の40％である8.28万円です。

【1人暮らし】月給26万円で生活は可能

出費	金額	金額・備考
手取り	‐	207,000円
家賃	69,000円	‐
水道光熱費	10,000円	‐
食費	40,000円	1日約1,300円計算
携帯代含む通信費	10,000円	‐
交通費	4,000円	‐
趣味含む娯楽費	30,000円	‐
雑費	10,000円	‐
貯金	34,000円	‐

1人暮らしの場合、月給26万円で生活は可能です。節約を意識せず、外食や趣味にお金を使えます。

ただし、貯金額は少し不安なので、通信費や娯楽費を節約して貯金に回しましょう。郊外で家賃を安く抑えるのも効果的です。

【2人暮らし】月給26万円は節約が必要

出費	金額	金額・備考
手取り	‐	211,000円
家賃	69,000円	‐
水道光熱費	14,000円	‐
食費	60,000円	1日約2,000円計算
携帯代含む通信費	6,000円	格安SIM利用
交通費	5,000円	‐
趣味含む娯楽費	15,000円	‐
雑費	10,000円	‐
貯金	32,000円	‐

※配偶者を扶養に入れて計算

2人暮らしの場合、月給26万円は節約が必要です。食費や娯楽費を削って貯金に回しましょう。

家賃も、東京では目安である6.9万円を超えます。23区外なら、少しの節約で7万円を家賃に回せますが、貯金額を増やすために、郊外で物件を探すのも良いです。

貯金額を増やしたい場合は、共働きや転職で、収入を上げるのが手っ取り早いです。

【3人家族】月給26万円では苦しい生活

出費	金額	金額・備考
手取り	‐	261,000円(共働き)
家賃	69,000円	‐
水道光熱費	16,000円	‐
食費	75,000円	1日約2,500円計算
携帯代含む通信費	7,000円	格安SIM利用
交通費	5,000円	‐
養育費	10,000円	‐
保険代	10,000円	‐
娯楽費	10,000円	‐
雑費	10,000円	‐
貯金	49,000円	‐

※配偶者を扶養に入れて計算、子供は16歳未満を想定
※パートナーに月5万円を稼いでもらう

3人家族の場合、月給26万円では苦しい生活です。1人分の収入では、娯楽に回すお金は捻出できず、共働きが必要でしょう。

また、子供の進学に備えて、月3～5万円は貯金すべきです。進学以外にも、かかる費用は増えるので、パートナーと貯金額を相談してください。

貯金額を増やしたい場合、転職で収入を上げるのも一つの方法です。エージェントを利用すれば、効率よく転職活動ができます。

20～30代で年収を上げたい方へ
「現職で年収アップできる気がしない」 「転職したいけど会社選びが難しい」 こんな悩みを抱えていませんか？年収を上げる最短ルートは、そもそもの平均年収が高い会社に転職することです。 実は20～30代は転職に有利な年代です。若者の転職に特化した「マイナビエージェント」を活用すれば、優良企業の内定を狙えることでしょう。 マイナビエージェントでは、業界を熟知している専任アドバイザーがつきます。職務経歴書の書き方から非公開求人の紹介まで無料でサポートしてくれるのでおすすめです。 ▶マイナビエージェントの公式サイト

月給26万円は高い？

【男女年代別】月給26万円は20代なら高い方

年齢	男性	女性
～19歳	18.8万円	17.8万円
20～24歳	22.1万円	21.6万円
25～29歳	25.9万円	24.1万円
30～34歳	29.7万円	25.4万円
35～39歳	33.6万円	26.8万円
40～44歳	36.4万円	27.6万円
45～49歳	38.8万円	27.9万円
50～54歳	41.1万円	27.9万円
55～59歳	41.7万円	28.0万円
60～64歳	32.2万円	23.7万円
65～69歳	27.5万円	21.6万円
70歳～	24.6万円	21.8万円
全年代	34.2万円	25.9万円

出典：令和4年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

月給26万円は、男女ともに20代で稼げれば高い方です。20代後半の平均月給は、男性が25.9万、女性が24.1万です。

男性の場合、差はほとんどありません。20代で月給26万を狙うのは難しくないでしょう。また、昨今では、女性の給与を上げている企業が多いので、女性も20代で月給26万円を狙える可能性は高いです。

給与を上げるためには、転職をするのが手っ取り早い方法です。転職にはマイナビエージェントのような転職エージェントを活用しましょう。非公開求人を紹介してもらえるため、優良企業への転職が成功しやすくなります。

月給26万は年収で見ると全体の16.5％

年収	全体	男性	女性
～100万円	7.8％	3.4％	14.0％
100～200万円	12.7％	6.2％	21.5％
200～300万円	14.1％	9.8％	20.0％
300～400万円	16.5％	15.5％	17.9％
400～500万円	15.3％	17.7％	12.1％
500～600万円	10.9％	14.2％	6.4％
600～700万円	6.9％	9.5％	3.4％
700～800万円	4.8％	7.1％	1.7％
800～900万円	3.3％	5.0％	1.0％
900～1,000万円	2.2％	3.4％	0.6％
1,000～1,500万円	4.0％	6.2％	1.0％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.3％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

出典：令和4年分民間給与実態統計調査｜国税庁

月給26万円の方は、年収では312万円なので、全体の16.5％です。約6人に1人が年収301～400万円を稼いでいます。年収400万円以下は合計51.1％で、約2人に1人が年収400万円以下です。

月給26万円でも、ボーナスや残業代が多い場合は年収が400万円を超えます。

年収301～400万円の男性の割合は15.5％

年収301～400万円の男性の割合は、15.5％です。男性の中では最もボリュームが大きく、約6人に1人が年収301～400万円です。

年収301～400万円の女性の割合は17.9％

年収301～400万円の女性の割合は、17.9％です。女性の中では、3番目にボリュームが大きいです。また、年収400万円以下の女性は73.4％います。

▶女性で年収300万円は少ない？収入を上げる方法を解説！

月給26万円に近い給与帯の手取り額一覧

月給26万円に近い給与帯を一覧でまとめました。東京都在住、ボーナス無し、扶養家族なしでシミュレーションしてあります。それぞれの年収をタップすると対応する解説記事に移動できます。

	月の手取り
月給22万円	17.6万円
月給23万円	18.2万円
月給24万円	19.1万円
月給25万円	19.7万円
月給26万円	20.6万円
月給27万円	21.3万円
月給28万円	22.2万円
月給29万円	22.8万円
月給30万円	23.8万円
月給31万円	24.3万円
月給32万円	25.2万円
月給33万円	25.9万円

収入を増やす方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 資格を取る
3. 副業を行う
4. 起業・フリーランスとして働く
5. 転職する

1.昇進昇格で昇給する

昇進昇格は、最も確実な収入アップ方法です。自身の業績や勤続年数によっては、大幅な収入アップも見込めます。月給26万円は、男性なら20代後半の平均月給より少し高い給与なので、昇進昇格で狙いやすいでしょう。

昇給のために、現職での給与テーブルや昇進・昇格の基準を確認してください。給与が明確になれば、自身が現職を続けるか、判断ができます。給与が上がる見込みが薄いなら、転職を検討すべきです。

2.資格を取る

企業によっては、資格を取得すれば、資格手当などの固定手当で収入を上げられます。手当の額は会社によりますが、数千円から数万円の手当がつくので確認してみましょう。

資格を取っておくことで、昇進・昇格にも役立ちます。資格の中には、独立開業やキャリアアップに役立つものもあるので、積極的に取得しましょう。特にTOEICや簿記は汎用性が高く、社会人におすすめです。

3.副業を行う

副業も収入を増やせる手段です。クラウドワークスやランサーズといった、クラウドソーシングサービスで仕事の受注もできるので、副業を始めるハードルは低いです。

最近は、通勤や家事の隙間時間で稼げるポイントサイトや、在宅で手軽にできるデータ入力など、様々な手段で収入を得られます。個人でショップを開設した人や、ブログで稼いでいる人もいます。

ただし、企業によっては副業禁止の所もあります。現職が副業可なのか、事前に確認を取りましょう。副業には、自身の価値を上げる仕事や、フリーランス・起業に繋がる仕事を選ぶのがおすすめです。

関連記事
副業おすすめランキング

4.起業・フリーランスとして働く

起業やフリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。特に起業は成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きく、時間・体力的な制約で現職と起業の両立は非常に困難です。

フリーランスとして稼ぐにも、最低限のスキルは求められるので、自身にスキルがないのであれば、スキルアップのための自己投資が必要です。

起業・フリーランス共に安定した収入ではないため、現職や副業で資金集めやスキル上げをし、見通しがついてから独立する選択肢を検討すべきです。

5.転職する

転職は、最も手早く手取りを増やす方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで大きく給与体系が変わります。月給26万円の方は、未経験に行くよりも、自身の経験を活かした方が収入は高くなりやすいです。

転職エージェントを利用すれば、自身のキャリアやスキルに適した求人を紹介してもらえます。

月給26万円の気になるQ&A

貯金はどれくらいできる？

パターン	貯金可能額(目安)
1人暮らし	34,000円
2人暮らし	32,000円
3人家族(共働き前提)	49,000円

月給26万円では、1人暮らしなら節約を意識せずに、ある程度の額を貯金しながら生活ができます。2人暮らしでは、節約をしないとほとんど貯金ができず、子供を持つと、貯金するには共働きが必須になります。

1人暮らしの方は、手取りの20％を貯金に回すといいと言われています。月給26万円の手取りは、20.7万なので、4.14万が目安額です。

結婚や子育てを考えている方は、子供の学費分だけで、月3～5万円の貯金をすべきです。貯金額に不安がある場合、共働きでさらに稼ぐか、転職で収入を増やす必要があります。

おすすめの節約方法

貯金を増やすには、節約を行いましょう。家計簿をつければ無駄が分かり、出費を抑えられます。クレジットカードや口座と連携した、家計簿アプリ「マネーフォワード ME」などで、手軽に予算管理が可能です。

一番抑えやすいのは食費です。外食を控えるだけでも、食費はかなり減らせます。水道光熱費は、節水・節電で減らす以外では、電力・ガス会社の変更が楽で手っ取り早い方法です。

携帯電話は、格安SIMや格安プランの利用がおすすめです。現在は月数百円や0円で利用できるプランもあります。光回線も、スマホとのセット割りなど、自身の状況に合わせたプランやサービス会社を確認してください。

▶「マネーフォワード ME」のアプリページはこちら

月の小遣いはどれくらい？

月給26万円の場合、Spicomi調査によると夫婦の小遣いは、夫が平均25,375円、妻が平均16,044円です。世帯年収が301～500万円の回答結果なので、目安としてください。

参考：旦那のお小遣いの平均金額相場は？｜Spicomi

まとめ

月給26万円の手取りは約20.7万円です。ボーナスや残業代なしの年収は312万円で、ボーナスありでは364万円になります。1人暮らしでは問題なく生活できますが、2人暮らし以上では、節約や共働きが必要です。

男女ともに、20代で月給26万を稼いでいるなら、収入は高い方です。年収や生活に不満のある方は、給与を上げるために共働きや転職を検討しましょう。

転職には、マイナビエージェントの利用がおすすめです。未経験OKの求人が多く、キャリアやスキルに合わせて年収アップが見込める求人を紹介してもらえます。

年収・手取り関連記事

年収別の関連記事
年収200万	年収250万	年収300万	年収350万
年収400万	年収450万	年収500万	年収550万
年収600万	年収650万	年収700万	年収750万
年収800万	年収850万	年収900万	年収950万
年収1000万	年収1100万	年収1200万	年収1300万
年収1400万	年収1500万	年収1600万	年収1700万
年収1800万	年収1900万	年収2000万	年収2500万
年収3000万	–	–	–
女性の年収別の関連記事
年収300万 (女性)	年収400万 (女性)	年収500万 (女性)	年収600万 (女性)
年収700万 (女性)	–	–	–
手取り別の関連記事
手取り13万	手取り14万	手取り15万	手取り16万
手取り17万	手取り18万	手取り19万	手取り20万
手取り21万	手取り22万	手取り23万	手取り24万
手取り25万	手取り26万	手取り27万	手取り28万
手取り29万	手取り30万	手取り31万	手取り32万
手取り33万	手取り35万	手取り36万	手取り40万
手取り45万	手取り50万	手取り60万	–
月収別の関連記事
月収14万	月収15万	月収16万	月収17万
月収18万	月収19万	月収20万	月収21万
月収22万	月収23万	月収24万	月収25万
月収26万	月収27万	月収28万	月収29万
月収30万	月収31万	月収32万	月収33万
月収34万	月収35万	月収36万	月収37万
月収38万	月収39万	月収40万	月収41万
月収42万	月収43万	月収44万	月収45万
月収50万	月収55万	月収60万	月収70万
月収80万	月収90万	月収100万	月収150万
年齢別の平均年収の関連記事
22歳の年収	23歳の年収	24歳の年収	25歳の年収
26歳の年収	27歳の年収	28歳の年収	29歳の年収
30歳の年収	31歳の年収	32歳の年収	33歳の年収
34歳の年収	35歳の年収	36歳の年収	37歳の年収
38歳の年収	39歳の年収	40歳の年収	42歳の年収
43歳の年収	45歳の年収	46歳の年収	47歳の年収
50歳の年収	–	–	–