年収750万円の手取りは？生活レベルや勝ち組と言えるのか解説！

「年収750万円の割合はどれくらい？」

「住宅ローンの相場はいくら？」

年収750万円を稼いでいる人の割合は、日本では全体の上位15％に入ります。しかし、年収750万円を稼いでいる人の手取りはいくらなのか、家賃やどんな生活が送れるのかなど、わからないことも多いですよね。

そこでこの記事では、年収750万円を稼いでいる人の手取り額はもちろん、生活レベルについても解説していきます。年収750万の住宅ローンの目安や、おすすめの節税対策についても記載しているので、参考にしてください。

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年収750万円の手取りは約560～585万円

ボーナス有無	ボーナス有	ボーナス無
手取り年収	557万円～	557万円～
手取り月収	40万円～	46万円～
ボーナス額	100万円	–

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

年収750万円の手取りは約560万円以上で、月収は38万円～です。最も手取りが少ない40歳以上の独身を例にしてますが、実際の手取り額は家族構成や年齢によって異なるため、一例としてご参考ください。

また、ボーナス額の有無で月の手取りにかなりの差が生じます。ボーナスを100万円で考えると月の手取りは40万円程です。

▼手取り額の計算方法(タップで開閉)

年収750万円の給与明細例
支給		控除
基本給	605,000円	健康保険	30,411円
住宅手当	20,000円	厚生年金	56,730円
‐	‐	雇用保険	3,125円
‐	‐	所得税	32,475円
‐	‐	住民税	34,883円
総支給額	625,000円	控除額合計	157,625円
月の手取り額
467,375円

参考:税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

手取り金額は、総支給額(額面)-控除額＝で計算できます。総支給額とは基本給に各種手当を足したもので、控除額は主に所得税、社会保険料を指します。

給与明細を見れば正確な値は分かりますが、ざっくり計算したい場合は、総支給額の7.5割～8.5割が手取りです。

年収750万円以上を目指したい方は、転職エージェントを利用した転職がおすすめです。特にリクルートダイレクトスカウトは、年収750万円以上の求人が豊富にあるため、年収アップしたい求職者に人気があります。登録したらスカウトを待っているだけなので、ぜひ登録してみましょう。

世帯ごとの手取り額

世帯ごとに手取り額は違います。所得税と住民税は、家族構成や扶養者の年齢、収入によって変わるので、家庭の状況を確認しましょう。

今回は、配偶者の収入を103万円以下、子供の年齢を16歳、ボーナス年100万円で計算しています。

子供が16歳未満の場合は、扶養控除はありません。子供手当ができたため、年少者は扶養対象から外れます。

独身の場合は約562万

控除	金額
所得税	392,100円
住民税	419,800円
厚生年金	673,440円
健康保険	361,008円
雇用保険	37,500円
合計	1,883,848円

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

独身の手取りは約562万円で、控除額の合計は約188万円です。配偶者控除や扶養控除は適用されません。

夫婦のみの場合は約573万

控除	金額
所得税	316,100円
住民税	386,800円
厚生年金	673,440円
健康保険	361,008円
雇用保険	37,500円
合計	1,774,848円

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

子供のいない夫婦の手取りは約573万円で、控除額の合計は約177万円です。配偶者控除が受けられます。

夫婦＋子供(16歳以上)一人の場合は約583万

控除	金額
所得税	240,100円
住民税	353,800円
厚生年金	673,440円
健康保険	361,008円
雇用保険	37,500円
合計	1,665,848円

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

16歳以上の子供が一人いる夫婦の手取りは約583万円で、控除額の合計は約167万円です。配偶者控除と扶養控除が受けられます。

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年収750万円の人の割合は？

年収750万円以上の割合は全体の12％

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
200万円以下	13.3％	6.7％	22.5％
300万円以下	14.8％	10.5％	20.9％
400万円以下	17.4％	16.9％	18.0％
500万円以下	15.0％	17.5％	11.4％
600万円以下	10.5％	13.8％	5.9％
700万円以下	6.7％	9.4％	3.0％
800万円以下	4.6％	6.8％	1.7％
900万円以下	2.9％	4.4％	0.8％
1,000万円以下	1.9％	3.0％	0.4％
1,500万円以下	3.5％	5.4％	0.8％
2,000万円以下	0.8％	1.3％	0.2％
2,500万円以下	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円超	0.3％	0.5％	0.1％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

年収750万円以上の人口の割合は、全体の12%です(700～800万円は半分で計算)。年収750万円以上の人は8人に1人も居らず、全体から見て年収750万円は勝ち組と言えます。

年収750万円以上の男性の割合は18.4%

年収750万円以上の男性の割合は、18.4％のみです(700～800万円は半分で計算)。年収750万円は、男性だけの中で見ても高収入と言えます。

年収750万円以上の女性の割合は3.3%

年収750万円以上の女性の割合は、3.3％です(700～800万円は半分で計算)。女性で750万円を稼いでいる方は30人に1人程度で、かなり高収入と言えます。

年収750万円台の年代別割合

年齢層	年収750万円台の割合
20代	0.6%
30代	3.7%
40代	6.6%
50代	8.4%

出典：平均年収ランキング｜doda

年収750万円台の人の割合は、30代で3.7%、40代で6.6%です。20代はさらに少なく、0.6%しかいません。

社会人経験を重ねた年代であっても、年収750万円を超えている人は少数派です。

世帯年収750万円以上の割合は上位21%

世帯年収	割合	累積割合
50万円未満	0.7%	0.7%
100万円以下	4.7%	5.4%
150万円以下	6.2%	11.6%
200万円以下	7.0%	18.6%
250万円以下	6.7%	25.2%
300万円以下	6.7%	31.9%
350万円以下	7.1%	39.0%
400万円以下	6.4%	45.4%
450万円以下	5.5%	50.8%
500万円以下	5.0%	55.8%
600万円以下	8.3%	64.1%
700万円以下	7.9%	72.1%
800万円以下	6.0%	78.0%
900万円以下	5.3%	83.4%
1,000万円以下	4.0%	87.3%
1,000万円以上	12.7%	100%

出典：国民生活基礎調査の概況(令和3年)｜厚生労働省

世帯年収750万円以上の割合は、全体の約21％です(700～800万円は半分で計算)。およそ5世帯に1世帯が、世帯年収750万円を得ている計算になります。

年収750万円はどの年齢の平均年収よりも高い

年代	全体	男性	女性
19歳以下	133万円	152万円	113万円
20〜24歳	269万円	287万円	249万円
25〜29歳	371万円	404万円	328万円
30〜34歳	413万円	472万円	322万円
35〜39歳	449万円	533万円	321万円
40〜44歳	480万円	584万円	324万円
45〜49歳	504万円	630万円	328万円
50〜54歳	520万円	664万円	328万円
55〜59歳	529万円	687万円	316万円
60〜64歳	423万円	537万円	262万円
65〜69歳	338万円	423万円	216万円

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

年収750万円は、どの年齢の平均年収と比べても高いです。

男性で一番平均年収が高いのは55～59歳の687万円で、女性では25～29歳と45～54歳の328万円です。全体の平均年収は443万円のため、年収750万円は十分勝ち組と言えます。

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年収750万円の生活レベル｜生活費の内訳は？

年収750万円の生活レベルは、一人暮らしなら、かなり余裕のある生活ができます。しかし、子供を持つと生活が苦しいこともあります。

​総務省の家計調査を基に、年収750万円の方の生活レベルを家族構成ごとに解説します。

家族構成別の生活レベル
▼独身×実家暮らし	▼独身×一人暮らし
▼既婚×子供なし	▼既婚×子供あり

※全てのケースでボーナスなしの手取り月収46万円で計算

独身×実家暮らしの場合

男性×実家暮らしの場合

項目	支出	収入	備考
月収 (手取り)	–	46万円	‐
生活費 (家賃等)	5万円	–	月5万円を実家に入れる
食費	5万円	–	外食費
保険・医療	1万円	‐	医療保険代含む
通信費 交通費	2.5万円	‐	携帯 Wi-Fi代等
交際費	4万円	–	‐
美容 被服費	2万円	‐	散髪 衣類代
雑費	4万円	–	‐
貯金	23.5万円	–	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省
参考：家計調査(二人以上世帯)｜総務省

独身×実家暮らしの男性は、かなり余裕のある生活ができます。どれくらい実家にお金を入れるかで変わってきますが、家賃や水道光熱費をカットできる点が大きいです。

実家暮らしの方は、一般的には月収の40％を貯蓄に回すと良いと言われています。月収46万円の場合、毎月18万円程度を貯蓄に回すと安心でしょう。

女性×実家暮らしの場合

項目	支出	収入	備考
月収 (手取り)	–	46万円	‐
生活費 (家賃等)	5万円	–	月5万円を実家に入れる
食費	4万円	–	外食費
保険・医療	1万円	‐	医療保険代含む
通信費 交通費	2.5万円	–	携帯 Wi-Fi代等
交際費	4万円	–	‐
美容 被服費	4.5万円	‐	化粧品等
雑費	4万円	–	‐
貯金	21万円	–	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省
参考：家計調査(二人以上世帯)｜総務省

独身×実家暮らしの女性は、男性と同じでかなり余裕のある生活ができます。家計調査によると、美容・被服費は男性よりも多いですが、食費は男性よりも少ないため男性との差はあまりありません。

美容・被服費を使う月を想定した計算ですが、使わない月はさらに貯蓄に回すことも可能です。

独身×一人暮らしの場合

男性×一人暮らしの場合

項目	支出	収入	備考
月収 (手取り)	–	46万円	‐
家賃	12万円	–	‐
水道光熱費	1.5万円	–	‐
食費	5万円	–	外食費含む
保険・医療	1万円	‐	医療保険代含む
通信費 交通費	2万円	–	携帯 Wi-Fi代等
交際費	4万円	–	‐
美容 被服費	2万円	‐	散髪代等
雑費	5万円	–	‐
貯金	13.5万円	–	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

独身×一人暮らしの男性は、余裕のある生活ができます。家賃や水道光熱費を負担するので、貯金額は減ります。

家賃や食費をある程度多めに見積もっていますが、約13万円は貯金できます。結婚やマイホーム購入の資金に充てられるでしょう。

女性×一人暮らしの場合

項目	支出	収入	備考
月収 (手取り)	‐	46万円	‐
家賃	12万円	‐	‐
水道光熱費	1.5万円	‐	‐
食費	5万円	‐	外食費含む
保険・医療	1万円	‐	医療保険代含む
通信費 交通費	1.5万円	‐	携帯 Wi-Fi代
交際費	4万円	‐	‐
美容 被服費	4.5万円	‐	化粧品など
雑費	5万円	‐	‐
貯金	11.5万円	‐	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

独身×一人暮らしの女性も、余裕のある生活ができます。貯金を結婚等の費用に充てることも可能です。

実家暮らし女性や一人暮らし男性より出費は多いですが、外食を控えるなど、節約を心がければさらに余裕を持てます。

既婚×子供なしの場合

項目	支出	収入	備考
月収 (手取り)	‐	46万円	‐
家賃	15万円	‐	‐
水道光熱費	2万円	‐	‐
食費	7万円	‐	外食費含む
保険・医療	2万円	‐	医療保険代含む
通信費 交通費	3.5万円	‐	携帯 Wi-Fi代等
交際費	4万円	‐	夫婦のお小遣い
美容 被服費	2.5万円	‐	‐
雑費	4万	‐	‐
貯金	6万円	‐	‐

参考：家計調査(二人以上世帯)｜総務省

既婚×子供なしの場合は、生活は苦しくありません。しかし、独身の時とは違い、食費などの出費が二人分になるため、使い過ぎには注意が必要です。

出費を多めに見積もっていますが、それでも6万円は貯蓄に回せます。家賃の安い所に住むことで、さらに生活に余裕が生まれるでしょう。

既婚×子供ありの場合

項目	支出	収入	備考
月収 (手取り)	‐	46万円	‐
家賃	16万円	‐	‐
光熱費	2万円	‐	‐
食費	8万円	‐	自炊メイン
保険・医療	3万円	‐	医療保険代含む
通信費 交通費	3万円	‐	携帯 Wi-Fi代等
交際費	3万円	‐	‐
美容 被服費	2万円	‐	‐
養育費	2万円	‐	‐
雑費	2万円	‐	‐
貯蓄	5万円	‐	‐

参考：家計調査｜総務省

既婚×子供ありの場合、多少なりとも節約を心がければ、不自由なく生活できます。しかし、子供の養育費や食費など出費が増えるため、無駄遣いはできません。そのため、共働きで貯蓄を貯めるのが良いでしょう。

年収750万円で結婚は可能？

年収750万円で結婚はできます。年収750万円の方は、独身時に貯蓄をかなりできる上、結婚後も自身の収入だけで家族を養えます。

しかし、子供を持つ場合は、自身の収入だけでは生活に不安が出る場合もあります。求める生活レベルに応じて、郊外に移るか、夫婦で共働きをするか選択をしましょう。

年収750万円の家賃の適正価格は約12～16万円

年収750万円の家賃の適正価格は、約12～16万円です。一般的に家賃は手取り収入の3分の1程度が妥当と言われています。

単身の方は、都心でも苦心せず家を見つけられます。しかし、ファミリー層向けの物件を探してる方は郊外で家を探したほうが良いです。

どのような家に住むかは、パートナーと話し合ってすり合わせをしましょう。

▼都心と郊外の家賃比較(タップで開閉)

エリア	単身	ファミリー層
郊外の平均的な 家賃相場	4～7万円台	6～12万円台
都心の平均的な 家賃相場	11～12万円台	25～36万円台
差額	4～8万円	13～30万円

出典：東京郊外の家賃の相場｜URくらしのカレッジ
※データは2021年3月時点のもの

郊外と都心の家賃を比較すると最大で約30万円もの差があります。二人暮らし以上の方はもちろん、一人暮らしの方も生活に余裕を持ちたいのなら郊外での物件探しがおすすめです。

年収750万円で住宅ローンは組める？目安額は？

借入額の総額目安は約3,750万円

借入額の総額目安は約3,750万円です。上限としては6,000万円程度までは借入可能でしょうが、住宅ローンは年収の5倍までにすべきとされます。

年収750万円の方は、フラット35の基準では、年間254万円返済していける計算です。しかし年254万円を返済すると月に22万円程返済しなくてはいけません。限度額いっぱいまで借りず、無理なく返せる額を借りましょう。

マイホーム購入の際は、まとまった頭金を払い、返済額を減らすと良いです。新築住宅なら、購入代の25～40％を用意する人が多いです。

参考：住宅ローンシミュレーション｜楽天銀行

年収750万円の貯金・金融資産額は約2,000万円

年収	単身	二人以上
収入なし	335万円	1,533万円
300万円未満	472万円	1,322万円
300～500万円未満	690万円	1,322万円
500～750万円未満	1,614万円	1,475万円
750～1,000万円未満	1,954万円	2,142万円
1,000～1,200万円未満	1,542万円	2,486万円
1,200万円以上	2,477万円	4,866万円

参考：世論調査[二人以上世帯調査]｜金融広告中央委員会
参考：世論調査[単身世帯調査]｜金融広告中央委員会

年収750～1,000万円の人の貯金・金融資産額の平均は、単身で平均1,954万円、二人以上世帯で合計平均2,142万円程度です。預貯金のみに限ると757万円で、多くを株や投資信託に回しています。

金融広告中央委員会の調査では、収入の約10％～15％を貯金に回しているという方が多く、年収750万円の方は、月4万～6万円が目安です。

貯金額をさらに増やし、生活を安定させたい場合は転職がおすすめです。ハイクラス転職の実績が豊富なリクルートダイレクトスカウトを利用してみましょう。

年収750万円の人におすすめ節税対策は？

ふるさと納税

年収750万円の方におすすめの節税対策は「ふるさと納税」です。

ふるさと納税とは「自分の選んだ自治体に寄附(ふるさと納税)を行った場合に、寄附額のうち2,000円を越える部分について、所得税と住民税から原則として全額が控除される制度」です。納税額の上限は年収によって決まります。

さらに、返礼品としてその地域の名産品がもらえるという特典もあります。実質2,000円で返礼品が貰え、インターネットで手軽に申し込めるので人気です。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

▼ふるさと納税の控除額の目安(タップで開閉)

家族構成	全額控除されるふるさと納税額の目安
独身または共働き	118,000円
夫婦	109,000円
共働き＋子供1人(高校生)	109,000円
共働き＋子供1人(大学生)	106,000円
夫婦＋子供1人(高校生)	87,000円
共働き＋子供2人 (大学生と高校生)	84,000円
夫婦＋子供2人 (大学生と高校生)	76,000円

出典：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト

iDeCo・つみたてNISA

iDeCoや積立NISAのような非課税の投資制度もおすすめです。

iDeCoは、公的年金にプラスして給付を受けられる私的年金制度の一つで、つみたてNISAは、特に小額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。どちらも加入していると所得税と住民税が軽減されます。

どちらも節税効果が大きい上、積み立てた資金を受け取る際に非課税で受け取れるため、資産運用として非常に優秀です。

参考：iDeCoの概要｜厚生労働省
参考：つみたてNISAの概要｜金融庁

年収750万円の人におすすめ節約術

キャッシュレス決済を活用する

キャッシュレス決済に変えることで、ポイントを貯め、支払額を減らすことや、各キャッシュレスサービスのキャンペーンの恩恵を受けられます。

キャッシュレス決済とは、現金以外で支払いを行う方法です。スマホ一台で簡単に始められるサービスもあり、とてもおすすめです。

固定費を削る

毎月必ず出ていく固定費を削れば、年間で数万程度の節約もできます。現在の契約プランを見直し、支出の削減をしましょう。

年収750万円を目指すのにおすすめの業界・職業は？

コンサルタント

コンサルタントは、年収750万円を狙うのにおすすめです。外資系、経営、ITなど様々な業界に存在します。

相談を受けた相手の問題を解決する仕事のため、要求される知識は多いですが、平均年収が1,000万円の業界もあります。自身の能力次第でかなりの高収入が見込めるでしょう。

コンサルタントを目指すならアクシスコンサルティングのようなコンサル業界専門の転職エージェントや、ハイクラス求人が多いビズリーチがおすすめです。

法人向け営業

営業職の中でも、法人向け営業は年収が750万円を超える求人があります。扱う商材の額が大きいことも多く、個人営業よりも契約一件の比重が大きいのが特徴です。

求められる能力は高いですが、その分会社の代表的立ち位置で商談を行うので、自身のスキルアップにも非常に良いでしょう。

法人向け営業に転職を考えている方は、ハイクラス求人が揃うビズリーチがおすすめです。

ITエンジニア

ITエンジニアは、職種によっては年収750万円以上を目指せる職業です。システムアナリストや、UI/UXデザイナーなど、年収1,000万円を超える場合もあります。

年収が低い職種でも、経験を積んで高収入の職種に転職することも可能です。

エンジニア転職ならIT特化の転職エージェントがおすすめ

エンジニアの転職時に、絶対に登録すべきサービスは「レバテックキャリア」「マイナビITエージェント」「ワークポート」の3つです。転職エージェントは、複数登録することで効率よく転職活動を進められます。

レバテックキャリアは、IT業界でもエンジニア特化の転職エージェントです。ハイクラス求人が中心ですが、未経験者向けの求人も少なくありません。

マイナビITエージェントはマイナビのIT部門で、豊富な求人や転職ノウハウ、初めてでも安心の手厚い支援が魅力です。ワークポートは、若年層のIT転職に強みがある他、無料スクールも併設しており、未経験者なら外せません。

年収750万円を目指すのにおすすめのエージェント3選

転職サービス	特徴
ﾘｸﾙｰﾄ ﾀﾞｲﾚｸﾄｽｶｳﾄ	【ハイクラス向け転職サービス】 ・年収750万以上の方向け ・ﾍｯﾄﾞﾊﾝﾀｰが3,000名以上在籍 ▶公式サイトで詳細を見る
ビズリーチ	【高収入を目指すのにおすすめ】 ・年収レンジも高く求人品質が高い ・年収500万以上の方向け ▶公式サイトで詳細を見る
ｱｸｼｽ ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ	【コンサル業界特化サービス】 ・現職のコンサルタントがサポート ・コンサル転職支援数No1 ▶公式サイトで詳細を見る
レバテック キャリア	【エンジニア/デザイナーに強い】 ・IT/Web業界特化のエージェント ・エンジニアなど経験者におすすめ ▶公式サイトで詳細を見る

まとめ

年収750万円は、日本の平均年収から見ても高く、十分勝ち組と言えます。750万円以上の割合で見てもたったの12％です。

しかし、結婚し子供を持つと生活が苦しくなる場合もあります。節約や共働きをするなど、理想の生活から離れてしまいます。

年収750万円は、需要や専門性の高い職業が多いので、ある程度経験を積んでから転職をして収入アップを狙うのがおすすめです。ぜひ、リクルートダイレクトスカウトなどの転職サービスを活用してください。

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