月給22万円は手取りいくら?所得税・住民税の計算方法や家賃・生活レベルを解説

月給22万円の手取りは

「月給22万円の手取りは安い?」

「月給22万円の年収を知りたい」

月給22万円は、どんな生活が送れるでしょう。月収22万円だとしても実際に手元にもらえる手取り額はおよそ17.5万円です。では、何が月収から引かれているのか気になりますよね。

この記事では税金・保険料がいくら引かれるかについて解説しています。月給22万円の生活レベルや、収入アップにおすすめの方法についても紹介しているので、参考にしてください。

年収アップを目指して転職をするなら、業界毎にアドバイザーがいるマイナビには必ず登録しましょう。また、求人数No.1のリクルートエージェントも併用すれば、効率よく転職活動を進められ、転職成功率も大幅に上がります。

この記事の結論

  • 月給22万円の手取りは17.5万円
  • 1人暮らしなら問題なく生活が可能
  • 子育てには共働き・収入アップが必須
【年収UPにおすすめ】転職サービス3選
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月給22万円の手取りは約17.5万円

月給22万円の手取りは約17.5万円

月給22万円(額面)の手取りは約17.5万円です。差分の4.5万円は、健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などの税金で控除されます。

月給が22万円でも、配偶者が扶養にいた場合は18万円の手取りになります。手取り額は、家族構成によって変動するので覚えておきましょう。

22万からいくら引かれる?

月給22万円の給与明細の例
支給 控除
基本給 210,000円 健康保険 10,791円
住宅手当 10,000円 厚生年金 20,130円
雇用保険 660円
所得税 3,783円
住民税 8,408円
総支給額 220,000円 控除額合計 43,772円
月の手取り額
176,228円

※参考:税金・保険料シミュレーション

月給22万円の場合、およそ4.5万円が控除され、手取りが約17.5万円になります。手取り額は、総支給額(額面)-控除額で計算できます。

総支給額とは基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給
・残業代
・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

総支給額とは、基本給に加え、残業代や各種手当を合計したものです。手当には、交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などが挙げられ、会社が提示する所定条件を満たすと手当を受けられます。

例えば、住宅手当が適用されるエリアに引越すなど、手当を活用すると手取りアップにつながります。ただし、引越しにも敷金礼金や仲介手数料などの初期費用が数十万円かかるため、よく考える必要はあるでしょう。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険
・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などにかかるお金と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。

例えば、ふるさと納税を活用すると、所得税の還付(返還)や住民税の控除があります。控除額が減れば、それだけ手取りも増えるため、現状で手取りを増やしたいなら活用してみましょう。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)
控除対象 詳細
健康保険 【額面の約5%】
22万×5%=11,000円
・自治体や組合によって変動あり
・加入により医療費の負担額が3割になる
厚生年金 【額面の9.15%】
22万×9.15%=20130円
・額面の18.3%を会社と折半
・国民年金に上乗せされてもらえる年金
雇用保険 【額面の0.3%】
22万×0.3%=660円
・農林水産、清酒製造、建設業は0.4%
・失業時に給付を受けるための保険
介護保険 5,500円/月ほど
・40歳以上の医療保険加入者が支払う
・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税 3,700円/月ほど(月給22万円の場合)
・所得に応じてかかる税金
▶所得税の税率|国税庁
住民税 8,400円/月ほど
(月給22万円の場合)
・地域によって税率が多少異なる
・前年の収入に対してかかる
▼所得税の計算方法(タップで開閉)
所得税の計算式
所得税 = 課税される所得金額 × 所得税率 – 控除額
課税される所得金額 = 合計所得 – 所得控除
月給22万円(年収264万円)の場合、基本的に所得税率は5%、控除額は0円。

所得税は、合計所得から、所得控除されたあとの金額のことです。所得控除には様々ありますが、納税者の個人的事情に応じて、所得税負担を調整する制度と認識しておきましょう。

所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月給22万円(年収264万円)の場合、給与所得控除が87万円、基礎控除が48万円、社会保険料控除が約37万円です。

つまり、課税される所得金額は、264万-(87万+48万+37万)=90万円となります。よって、上記表から所得税は年間で90万円×5%=4.5万円となり、1ヶ月だと4.5万円÷12ヶ月=約3,700円です。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)
住民税の計算式
住民税 = 均等割 + 所得割
均等割は一律で課される税(地域で異なる)
所得割 = 課税される所得金額 × 住民税率 – 控除額
住民税率はおよそ10%(地域で異なる)

住民税は、上記の計算式で算出できます。課税される所得金額は、所得税の計算で用いる金額+5万円です。月給22万円(年収264万円)の場合、課税される所得金額は約95万円です。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10%なので、所得割は95万円×10%=9.5万円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。上記表から、住民税は年間で5,000円+9.5万円=10万円となり、1ヶ月だと10万円÷12ヶ月=約8,400円です。

月給22万円は年収だと264万円

月給22万円は年収だと264万円

月給22万円は、年収では264万+残業代+ボーナスになります。残業やボーナスがない場合、単純に12倍した264万円が年収になります。

因みに月収は残業代やボーナスを含んだ年収を12分割したもので、月給は給与や住宅手当など、業績や残業時間によらず、毎月必ずもらえる給与のことです。

月収22万円よりも、月給22万円のほうが、年間を通してボーナス分多くもらっていると考えれば大丈夫です。

手取り年収は211万円

月給22万円の手取り年収は、およそ額面年収に0.8掛けした額になり、残業やボーナスがない場合211万円です。

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月給22万円の家賃目安は5~6万円

月給22万円の家賃目安は5~6万円

月給22万円の場合、家賃目安は5~6万円です。一般的に、家賃は手取りの3分の1が目安と言われています。月給22万は手取りだと17.5万円なので、家賃は5万8~9千円になります。

住む地域にもよりますが、家賃5~6万円の物件は、ワンルームや1Kの部屋あたりが見つけやすいです。郊外・地方に住む場合や、家賃7万円まで許容できるなら、少し広めの物件も見つかるでしょう。

2人暮らしできる広さを求めるなら、家賃5~6万円では難しいです。条件をかなり妥協するか、共働きや昇給・転職して収入上げることなどを検討すべきでしょう。

▼地域別の家賃相場(タップで開閉)
エリア 1人暮らし
(1K/1DK)
2人暮らし
(1LDK/2K/2DK)
3人・4人家族
(2LDK/3K/3DK)
東京23区 7~9万円 9~12万円 10~15万円
東京23区外 5~7万円 7~10万円 8~12万円
首都圏
(神奈川・埼玉・千葉)
5~7万円 6~9万円 7~10万円
主要都市
(大阪・名古屋・福岡)
4~6万円 6~8万円 7~10万円

参考:全国の家賃相場|SUUMO

月給22万円の生活レベル・家計簿は?

月給22万円の生活レベル・家計簿は?

総務省の家計調査の結果を参考に、月給22万円の方がどのような生活レベルかを、家族構成ごとに紹介します。

ボーナス無しの手取り17.5万で計算をしていますが、扶養者がいる場合、控除で5,000円程手取りを追加しています。

生活費の内訳4パターン
▼実家暮らし ▼1人暮らし
▼2人暮らし ▼子供有り

【実家暮らし】月給22万は余裕ある暮らし

出費 金額 備考
手取り 175,000円
家賃 30,000円 実家に入れる分
食費 30,000円 外食費など
携帯代含む通信費 2,000円 格安SIM利用
交通費 3,000円
趣味含む娯楽費 30,000円
雑費 1,000円
貯金 79,000円

実家暮らしの場合は、月給22万円で余裕のある生活ができます。実家に月3万円入れるとしても、外食や趣味にお金を使いつつ、実家暮らしの目安とされる手取りの40%以上の貯金が可能です。

食費と娯楽費の比率は自由に変えられますし、貯金分を削れば外食や趣味をより楽しむこともできます。

【1人暮らし】月給22万は十分生活可能

出費 金額 備考
手取り 175,000円
家賃 60,000円
水道光熱費 10,000円
食費 32,000円 1日1,000円計算
携帯代含む通信費 5,000円 格安SIM利用
交通費 3,000円
趣味含む娯楽費 30,000円
雑費 5,000円
貯金 30,000円

1人暮らしの場合、月給22万は多少余裕のある生活が送れます。外食をよくするなら厳しくなりますが、食費を管理して抑えられるなら、趣味や貯金に回せる分が確保できます。

【2人暮らし】月給22万でも生活はできる

出費 金額 備考
手取り 180,000円
家賃 65,000円
水道光熱費 15,000円
食費 50,000円 1日1,600円計算
携帯代含む通信費 6,000円 格安SIM利用
交通費 5,000円
趣味含む娯楽費 5,000円
雑費 10,000円
貯金 24,000円

2人暮らしの場合、相手が扶養に入っていた場合、手取り額が約18万円になります。節約や娯楽を我慢して、多少貯金ができる程度です。

食事は自炊中心で、家も郊外に住まざるを得ません。貯金はできますが余裕があるわけではないので、扶養の範囲内でも良いので、共働きをして貯蓄額を増やした方が良いでしょう。

【子供有り】月給22万では足りない

出費 金額 備考
手取り 230,000円
(共働き)
家賃 70,000円
水道光熱費 18,000円
食費 60,000円 1日2,000円計算
携帯代含む通信費 7,000円 格安SIM利用
交通費 8,000円
趣味含む娯楽費 5,000円
養育費 10,000円
保険代 10,000円
雑費 10,000円
貯金 32,000円

子供ができた場合、月給22万だと生活は厳しいです。手取りが18万円では手元にお金が残らないので、共働きをしてもらい5万円を追加する前提で生活費を計算しています。

ただ、5万円をプラスしても貯金できる金額は心もとないです。

将来学費にかかる分だけで月3万円は貯金をしておきたいので、パートナーにフルタイムで共働きをしてもらうか、より高い収入を狙っての転職を考えましょう。

月給22万円の気になるQ&A

月給22万円の気になるQ&A

貯金はどれくらいできる?

パターン 貯金可能額(目安)
1人暮らし 30,000円
2人暮らし 24,000円
3人家族 0円

月給22万円では、1人暮らしなら手取りの2割ほどを貯金に回せると良いでしょう。それでも趣味や娯楽にもお金を使える余裕はあります。

しかし、2人暮らしだと節約をしないと貯金できる余裕はほとんどありません。3人家族の場合は、共働きをしないと生活自体が難しいです。

子供の学費分だけでも、月3万~5万円は貯金をしておくべきです。その他の貯金も考えると、副業や転職で収入を増やす必要があります。

貯金を増やす方法

  • 家計簿をつける
  • 食費を抑える
  • 水道光熱費を抑える
  • 通信費を抑える

収入アップ以外で貯金を増やすには、節約するしかありません。まず家計簿をつけて、出費の把握・管理をしましょう。まずは食費を減らす工夫から始めてみましょう。自炊は前提として、安い食材をまとめ買いして作り置きをする、ペットボトルを買わないなどで節約できます。

光熱費は節水・節電や断熱シートなどの利用で減らすほか、電力・ガス会社の変更という手もあります。携帯電話はもちろん格安SIMや格安プランを利用しましょう、現在は月数百円や0円で利用できるプランもあります。

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結婚して家族を養える?

月給22万円では結婚は可能ですが、2人暮らしが限界です。子供を養う場合は生活費をかなり抑えないと、生活だけでも厳しい状態になるでしょう。将来への備えや急な出費を考えると共働きが必須です。

子供ができてすぐには共働きができないことを考えると、2人暮らしのうちに共働きをしておいた方が良いでしょう。

月給22万円は多い?少ない?

月給22万円は多い?少ない?

大卒の初任給と同程度

学歴 平均初任給
院卒(修士) 23.89万円
大卒 21.02万円
高専・短大卒 18.39万円
高卒 16.74万円

参考:賃金構造基本統計調査(初任給)|厚生労働省

月給22万円は、日本の平均月給(30.8万円)より少ないです。大卒の初任給の平均と同じ程度なので、会社に入ったばかりの20代前半の若手なら妥当な金額と言えるでしょう。

【男女年代別】20代後半以降なら月給22万円は少ない

年齢 男性の平均月給 女性の平均月給
~19歳 18.3万円 17.4万円
20~24歳 21.5万円 20.9万円
25~29歳 25.3万円 23.3万円
30~34歳 28.9万円 24.7万円
35~39歳 32.8万円 25.9万円
40~44歳 36.1万円 26.8万円
45~49歳 38.8万円 27.1万円
50~54歳 42.0万円 27.5万円
55~59歳 42.0万円 27.1万円

参考:賃金構造基本統計調査|厚生労働省

月給22万円は、20代後半以降なら少ない月給です。20代後半になると男性、女性どちらも平均月給は22万円を超えています。

男性の場合は、30代後半では10万円の差があり、50代後半では20万円の差になっています。

月給22万円は年収で見ると全体の15.5%

年収 全体 男性 女性
100万以下 8.4% 3.6% 15.2%
200万以下 13.8% 7.0% 23.4%
300万以下 15.5% 11.5% 21.3%
400万以下 17.4% 17.5% 17.3%
500万以下 14.6% 17.3% 10.7%
600万以下 10.2% 13.4% 5.7%
700万以下 6.5% 9.2% 2.6%
800万以下 4.4% 6.5% 1.5%
900万以下 2.8% 4.1% 0.8%
1000万以下 1.8% 2.8% 0.4%
1500万以下 3.4% 5.2% 0.7%
2000万以下 0.7% 1.1% 0.2%
2500万以下 0.2% 0.4% 0.1%
2500万超 0.3% 0.4% 0.1%

出典:民間給与統計実態調査(令和2年分)|国税庁

月給22万円は、年収にすると264万になります。年収264万円は年収200~300万に入り、割合は15.5%です。約6人に1人が年収200~300万を稼いでいます。

年収300万以下は37.7%で、3人に1人以上が年収300万以下です。

月給が22万円でボーナスがある場合は、年収が300万円を超えてきます。例えば、2ヶ月分のボーナスが支給される場合は、年収が308万円になるので、全体の17.4%に入る年収になります。

年収200~300万の男性の割合は11.5%

年収200~300万の男性の割合は、11.5%です。男性の割合は女性の半分程度で、女性に比べて年収のボリュームゾーンが高くなっています

年収200~300万の女性の割合は21.3%

年収200~300万の女性の割合は、21.3%です。女性では年収250万付近の人のボリュームが2番目に多いです

収入を増やす方法

年収上げの方法

  1. 昇進昇格で昇給する
  2. 資格を取る
  3. 副業を行う
  4. 起業・フリーランスとして働く
  5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

月給22万円以上なら、昇進・昇格を狙うのが1番現実的です。ほとんどの会社で月給22万を超える給与は狙えるはずなので、昇給・昇格を目指し職務に励みましょう。

注意点として、給与テーブルや昇給・昇格の基準は確認しておきましょう。日本では給与や昇格基準について曖昧なことも多く、何を達成したら昇格、昇格したら給与はいくら、などを上司に確認・約束すべきです。

また、会社の給与形態が年功序列で、自身の努力で給与を上げられない場合は転職を考えてもいいでしょう。

2.資格を取る

職種によっては、資格を取得することで資格手当などで収入を上げることができます。手当の額は会社によりますが、数千円から数万円の手当が付くので確認してみましょう。

資格を取っておくことで、昇格・昇給にも役立ちます。副業・起業・転職にも活かせる資格もあるので、積極的に取得しましょう。

また、英語や中国語などの語学は汎用的に使えます。簿記などの資格も、ビジネスマンとして身に付けておいて損はない資格なので、おすすめです。

3.副業を行う

副業も手取りを増やせる手段です。普通のアルバイトだけでなく、クラウドワークスやランサーズなど仕事を得る手段も増えており、ネット社会の現在はECサイトに個人で出品も用意にでき、ブログなどで稼いでる方もいます。

また、現代ではウーバーイーツのように好きな時間に働いたり、YouTuberとして大金を得るチャンスもあります。ただし、時間を削って稼ぐ仕事だと体力的な負担も増え、本質的な収入アップにもなりません。

自身の価値を上げるには、現在の仕事につながる仕事や、フリーランス、起業・転職につながる副業を選んで真面目に取り組む必要があります。

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4.起業する・フリーランスとして働く

起業やフリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。特に起業は成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きく、時間・体力的な制約で現職と起業の両立は非常に困難です。

また、フリーランスとして稼ぐにも最低限のスキルは求められ、活躍できるスキルがない場合は、スキルアップのための自己投資が必要になります。

起業・フリーランスを考えているのなら、まず副業としてビジネスを始めて、見通しがついてから独立する選択肢を検討しましょう。

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5.転職する

転職は手早く、堅実に手取りを増やす方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なります。月給22万円からなら、未経験でも収入アップできる可能性が高く、転職は前向きに検討すべきです。

現職で昇給の見込みがあるなら別ですが、見込みがなければ給料が高い企業への転職は、最も現実的な選択肢です。転職を成功させるためには、在職中に転職活動を行い、転職エージェントを活用しましょう。

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  • 40代
  • 50代
求人数

評価3

205,910件

非公開求人数

評価4

259,676件

未経験求人
  • 多い
  • 少ない
料金 無料
エリア
  • 全国
  • オンライン可
拠点一覧
丸の内/立川/北海道/宮城/栃木/埼玉/千葉/神奈川/静岡/愛知/京都/大阪/兵庫/岡山/広島/福岡

リクルートエージェントのメリット

業界最多の求人数30万件超

リクルートエージェントは、公開・非公開求人合わせて30万件超を扱っています。求人数が多いぶん、必然的にどの業種・職種にも強いのが最大の魅力です。

また、利用者も20代~50代まで幅広いです。どの年齢層のユーザーに対しても、個々の希望や経歴にあった求人を紹介してくれるのが、リクルートエージェントの強みです。

利用者の6割が年収アップ

リクルートエージェントは、利用者の6割が年収アップした実績があります。転職支援実績No.1の転職エージェントであり、あらゆるノウハウが蓄積されているため、企業との年収交渉にも強いのが魅力です。

転職エージェントを利用しない転職活動では、年収交渉をするのはなかなか難しいでしょう。リクルートエージェントを利用することで、年収アップの期待が高まります。

書類準備や面接対策のサポートが手厚い

リクルートエージェントは、書類準備や面接対策のサポートが手厚いです。初めての転職に挑む20代や、年齢的な不利を感じる40代以降でも、それぞれに合った転職サポートを受けられます。

また「職務経歴書エディター」を使うと、職務経歴書を簡単に作成できます。豊富な入力例があり、スマホで利用できるので、ぜひ利用しましょう。

リクルートエージェントのデメリット

担当者が多忙だと後回しにされる

リクルートエージェントは、担当者が多忙だと後回しにされる可能性があります。業界最大手の転職エージェントなので、求職者が非常に多く、内定が決まりやすい人から企業紹介される場合があります。

リクルートエージェントだけでなく「dodaエージェント」や「マイナビエージェント」も併用し、効率よく転職活動を進めましょう。

利用期間は最大3ヶ月

リクルートエージェントの転職支援サービスの提供期間は、面談から約3ヶ月が目安です。限られた期間で、メリハリのある転職活動をする必要があります。

今すぐの転職を考えていないなら、まずは転職サイトに登録し、転職市場の情報集めや転職先の目処をつけてみるのもいいでしょう。おすすめの転職サイトは「doda転職」と「リクナビNEXT」です。

リクルートエージェントの評判と口コミ

男性27歳

満足度

転職サポートが丁寧

どのような職を探しているのか、最初の面談で細かいところまでしっかりと確認して下さります。こちらの希望条件等ふまえた上で、よい条件の求人をその日のうちにいくつか提示してもらえ、その中から選ぶことも可能です。
また、面接対策など転職で不安なところのサポートも個別で対応していただけるので安心して転職活動ができます。

女性32歳

満足度

理想の求人に巡り合えた

大手ということで求人数が多く、色々な企業を比較して受けたい企業を選ぶことができました。
また、求人も毎日10件以上紹介してくれるため、検索では見つけられなかったような企業についての気づきもあり良かったです。聞いたことあるような大手企業の紹介も多かった印象です。

女性28歳

満足度

学歴不問で誰でも登録できます

ハローワークや求人誌よりも条件の良い仕事がたくさん載っています。
他の転職エージェントだと登録条件が大卒以上となっていますが、リクルートエージェントは登録に学歴は関係ないので大学を卒業していない人でも一応チャンスはあります。

女性25歳

満足度

地方在住の大卒以外だと使いにくい

地方在住で学歴は専門学校卒業だからなのか、登録したものの「紹介できる求人がありません」とメールが来ただけでした。
地方といってもリクルートエージェントの地方支社のある市に住んでいるのですが、東京などに比べると求人の数は大幅に少ないと思います。

男性28歳

満足度

専門職の求人は少なめ

好条件の求人が多く、求人数も多いため、求職側としては助かるサービスではありますが、専門職の求人についてはやや少なめでした。分野に特化した求人でなくても、今までの経験を活かせる現場で働ければよいという方は問題ないかもしれません。

リクルートエージェント公式サイト

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リクルートエージェントの口コミ・評判

ハタラクティブ

平均2~3週間の内定スピード

ハタラクティブ

(出典:ハタラクティブ)

ハタラクティブのポイント

  • 未経験OKの求人が豊富
  • カウンセリング実績11万人
  • 大手企業の内定率80%超
主な特徴
  • 未経験に強い
  • ハイクラス
  • 女性に人気
  • 既卒・第二新卒
  • 外資系
  • 事務
  • IT・web
  • 営業
おすすめ年代
  • 10代
  • 20代
  • 30代
  • 40代
  • 50代
求人数 非公開
非公開求人数 非公開
未経験求人
  • 多い
  • 少ない
料金 無料
エリア
  • 全国
  • オンライン可
拠点一覧
渋谷/池袋/秋葉原/大阪/横浜/埼玉/名古屋/福岡/千葉

ハタラクティブのメリット

未経験でも応募可能な求人が豊富

ハタラクティブは、未経験でも応募可能な求人を豊富に扱っています。実際に、20代の転職者のうち、3人に2人が未経験での転職に成功しています。

内定獲得率が高いのも魅力で、書類審査通過率91.4%、内定率80.4%の実績を誇っています。経歴に自信が無い20代の方でも、転職できる可能性が十分あります。

転職者の86%が大企業に内定

ハタラクティブは、大企業への内定率が高い転職エージェントです。2020年8月から2021年1月までの約半年間の計測で、社員1,000名以上の大企業の内定を獲得した割合は86%です。

就活の結果に心残りがある方でも、ハタラクティブを利用すれば大企業に転職し、再出発できる可能性が高いでしょう。

内定まで最短2週間のスピード

ハタラクティブは、最短2週間で内定まで運んでくれるスピード感が魅力です。一般的な転職活動は、内定まで2~3ヶ月かかると言われていますが、ハタラクティブは平均2~3週間です。

いますぐに転職したいという20代の方に、ハタラクティブをおすすめします。

ハタラクティブのデメリット

求人数を公開していない

ハタラクティブは、求人数を公開していません。大手の転職エージェントは求人数を公開しているため、求人数が分からないのは不安に繋がるでしょう。

ただし、現にハタラクティブはカウンセリング数11万人、大企業の内定率86%など実績があります。20代向けの求人は間違いなく豊富にあるので、まずは無料登録してみましょう。

30代以降には不向き

ハタラクティブは、30代以降には不向きです。抱えている求人の多くが20代や未経験向けなので、キャリアアップや年収アップを重視したい30代以降の転職には向きません。

30代以降の方や、20代でもハイクラスな転職をしたい方なら、優良企業から直接オファーがもらえる「ビズリーチ」や、年収800万円以上の求人が豊富な「リクルートダイレクトスカウト」がおすすめです。

ハタラクティブの評判と口コミ

女性27歳

満足度

フリーターが正社員を目指すのにおすすめ

フリーターの方が正社員を目指すためのサービス。なので、フリーターの方の行っている仕事(飲食店のホール、コンビニのレジ打ち、など)から正社員に登用されるためのスキルの洗い出しを親身に行ってくれます。例えば「飲食店のホール→誰とでもコミュケーションを図れ営業のポテンシャルがあります」、など。

女性28歳

満足度

親身になって相談に乗ってくれた

担当の方がとても親切な方で丁寧な説明をしてもらえました。出来る限り私の要望に対して答えようとする姿勢があり、とても頼りになりました。数社紹介していただき、その中から転職先を見つけることが出来ました。

男性26歳

満足度

質の高い求人が多い

他の転職エージェントと比較すると質の高い求人が多いように思います。他では無かった非公開求人を案内してもらうことができたり、大手企業だけでなく中小企業も優良なものが多いので、安心してサービスを使うことができると思います。

男性28歳

満足度

あまり求人数が多くない

未経験の職場への転職ということもあってか、あまり求人数が多くありませんでした。勤務地や業界にこだわらなければありはしたのですが、他の転職サイトと比べても求人数の少なさは否めません。もっと多くの求人があれば文句の付け所はなかったのですが。

女性27歳

満足度

フリーター以外の転職には不向き

逆にいうと、フリーターの方が再起を図るのを応援できるタイプの企業の求人しか抱えていないということであり、ハタラクティブで一般的なスキルを持っている人が転職する場合にはいずれかの面で不満が残るかと思います。新卒・第二新卒・スキルアップの転職を目的とされる場合には、他の会社を利用することをオススメします。

ハタラクティブ公式サイト

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ハタラクティブの口コミ・評判

まとめ

この記事の結論

  • 月給22万円の手取りは17.5万円
  • 1人暮らしなら問題なく生活が可能
  • 子育てには共働き・収入アップが必須

月給22万円の手取りは17.5万円です。1人暮らしは問題なく可能ですが、2人暮らしでは相当の節約が必要となり、子育てに関しては現実的ではありません。

月給22万円は、大卒の初任給の平均と同程度なので、20代後半になっても月給22万で、昇給・昇進が難しければ転職を考えましょう

転職エージェントでは、業界毎にアドバイザーがいるマイナビや、求人数国内最多のリクルートエージェントなどがおすすめです。

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