年収1200万円の手取り額！生活レベルや割合を紹介

「年収1,200万円の生活レベルはすごいの？」

「手取り額はいくらぐらい？」

年収1,200万円はかなりの高年収です。しかし、実際に年収1,200万円だとどんな生活が送れるのか、想像するのは難しいでしょう。そこで、この記事では年収1,200万円の手取り額や生活レベルをご紹介します。

また、年収1,200万円の人の割合、年収1,200万円でも生活が苦しいと言われる理由や、年収1,200万円を稼げる職業についても記載しているので、ぜひ参考にしてください。

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年収1,200万円の手取り額は850万円程度

項目	ボーナスあり	ボーナスなし
手取り年収	約840万円	約856万円
手取り月収	約52万円	約71万円
ボーナス額	280万円	なし

年収1,200万円の手取り額はおよそ840万円、手取り月収は約52万円です。(賞与は年間280万円を想定)

また、ボーナスが支給されずに1,200万円の年間収入がある場合、月の手取り額は約71万円です。

年収を1,200万円以上するためには、転職が近道です。転職を考える際は、転職エージェントのリクルートダイレクトスカウトを利用しましょう。リクルートダイレクトスカウトは年収1,000円以上の求人を多数扱っています。

年収1200万円の手取り額計算例

年収1,200万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	950,000円	健康保険	48,069円
家賃手当	50,000円	厚生年金	59,475円
–	–	雇用保険	5,000円
–	–	所得税	104,525円
–	–	住民税	69,325円
総支給額	1,000,000円	控除額合計	286,394円
月の手取り額
713,606円

参考：税金・保険料シミュレーション

※20～40代独身、賞与が支給されない場合を想定して計算

総支給額(基本給に各種手当を足したもの)から、控除額(主に所得税、社会保険料)を差し引いた金額が手取り額です。総支給額の8割が手取りになると考えても問題ありません。

年収1,200万円の人の割合

年収1,200万円以上の割合は5％以下

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
200万円以下	13.3％	6.7％	22.5％
300万円以下	14.8％	10.5％	20.9％
400万円以下	17.4％	16.9％	18.0％
500万円以下	15.0％	17.5％	11.4％
600万円以下	10.5％	13.8％	5.9％
700万円以下	6.7％	9.4％	3.0％
800万円以下	4.6％	6.8％	1.7％
900万円以下	2.9％	4.4％	0.8％
1,000万円以下	1.9％	3.0％	0.4％
1,500万円以下	3.5％	5.4％	0.8％
2,000万円以下	0.8％	1.3％	0.2％
2,500万円以下	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円超	0.3％	0.5％	0.1％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

年収1,000万円以上の人口の割合は全体の4.9%、年収1,500万円以上の人口の割合は全体の1.4%であることを考慮すると、年収1,200万円を稼げる人は全体の5％もいません。

日本の平均年収443万(令和3年｜国税庁調べ)であることを考えても、年収1,200万円稼げる方はほんの一握りであることがわかります。

年収1,200万円を目指したいという人には、リクルートダイレクトスカウトをおすすめします。転職後の平均年収は900万円を超える転職サービスであり、年収1,200万円以上を十分目指せるので、ぜひ使ってみてください。

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世帯年収1,200万円以上の割合は上位12%

世帯年収	割合	累積割合
50万円未満	0.7%	0.7%
100万円以下	4.7%	5.4%
150万円以下	6.2%	11.6%
200万円以下	7.0%	18.6%
250万円以下	6.7%	25.2%
300万円以下	6.7%	31.9%
350万円以下	7.1%	39.0%
400万円以下	6.4%	45.4%
450万円以下	5.5%	50.8%
500万円以下	5.0%	55.8%
600万円以下	8.3%	64.1%
700万円以下	7.9%	72.1%
800万円以下	6.0%	78.0%
900万円以下	5.3%	83.4%
1,000万円以下	4.0%	87.3%
1,000万円以上	12.7%	100%

出典：国民生活基礎調査の概況(令和3年)｜厚生労働省

世帯年収1,000万円以上の割合は、全体の12.7％以下なので、年収1,200万円の世帯は少数派(8世帯に1世帯もない)であることがわかります。

年収1,200万円の生活レベル｜生活費の内訳は？

独身×実家暮らしの場合

項目	支出	収入
月収 (手取り)	–	52万円
生活費 (実家分)	5万円	–
食費	5万円	–
通信費	5千円
交際費	5万円	–
雑費	1.5万円	–
貯金	35万円	–

※総務省統計局の家計調査を参考に算出

年収1,200万円稼いでいる独身で実家暮らしの人は、余裕のある生活が送れます。

実家暮らしの場合は、一般的に月収の40%を貯蓄に回すと良いと言われています。手取り月収52万円と仮定した場合、毎月20万円程度の貯蓄ができると安心です。

手元に自由なお金があるからといって趣味や娯楽にお金を使い過ぎてしまわないよう、予め貯蓄に回す金額を抜いて生活費としてやりくりしていきましょう。

独身×一人暮らしの場合

項目	支出	収入
月収 (手取り)	–	52万円
家賃	13万円	–
水道光熱費	1万円	–
食費	4万円	–
通信費	1万円	–
交際費	5万円	–
日用品	1万円	–
外食費	2万円	–
貯金	25万円	–

独身で一人暮らしをされている方は、生活にゆとりがあります。女性も貯金分を回せばセキュリティ性の高い家に住んだり、ネイルやエステなどの美容費に十分お金をかけられます。

ただし、家賃や光熱費などの支出が増加するため、実家暮らしの方よりも節約を意識した生活を心がけていく必要があります。

既婚×子ども無しの場合

項目	支出	収入	備考
月収 (手取り)	–	52万円	–
家賃	15万円	–	–
水道光熱費	1.5万円	–	–
食費	8万円	–	–
通信費	1万円	–	格安SIMを利用
交際費	3万円	–	お小遣い込み
日用品	2万円	–	–
外食費	2.5万円	–	–
保険 医療費	1万円	–	医療保険など
貯蓄	18万円	–	–

年収1,200万円で所帯を持っている人は独身と比較すると生活コストが増えますが、レジャーや外食などの費用を捻出する余裕はあります。

また、月々約20万円程度、年間で約200万円程度の貯蓄ができるので、将来への貯金には余裕を持つことができます。

既婚×子どもありの場合

項目	支出	収入	備考
月収 (手取り)	–	52万円	–
家賃	17万円	–	–
水道光熱費	2万円	–	–
食費	9万円	–	–
通信費	1.5万円	–	格安SIMを利用
交際費 娯楽費	3万円	–	お小遣い込み
日用品	2万円	–	–
外食費	2.5万円	–	–
保険 医療費	2万円	–	医療保険 学資保険など
教育費	3万円	–	–
貯蓄	10万円	–	–

子供が生まれた場合は、食費や光熱費などがかさんでいく上、子供の養育費などもかかってくるため、上手にやりくりしていく必要があります。

2022年10月から年収1,200万円以上の世帯は児童手当の見直しがあり、毎月5,000円の児童手当の支給がなくなりました。子供の進学など、将来のことを考えて貯蓄をしていくことも重要です。

年収1,200万円の住宅ローンの適正額は？

年収1,200万円の場合は住宅ローンの適正額は8,400万円程度(35年ローンだと年240万の返済)です。

ローン借入額は年収の7倍程度、返済比率は手取り額の20〜25%が妥当と言われています。

税金や社会保険料などを支払った後に借入金額を差し引いて、生活していかなくてはならないことになるので、世帯をもっている方は生活費を圧迫しないように計画的に生活をやりくりしましょう。

年収1,200万円の家賃の適正価格は月々20万程度

家賃は手取り月収の3割が妥当であるため、年収1,200万の方(手取り月60万程度)は家賃を月20万円以内に抑えるのがベストです。東京など都心部の部屋探しでも苦戦はあまりしないでしょう。

年収1,200万円の貯金額は？

年収1,200万の人におすすめ税金対策

ふるさと納税

属性	ふるさと納税額
独身または共働き	247,000円
夫婦または共働き+子1人 (高校生)	232,000円
共働き+子1人 (大学生)	229,000円
共働き+子1人 (高校生)	229,000円
共働き+子2人 (大学生+高校生)	219,000円
夫婦+子2人 (大学生+高校生)	206,000円

出典：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト

おすすめの節税対策は「ふるさと納税」です。ふるさと納税とは、応援したい自治体に寄付ができる制度のことで、寄付のうち2,000円を超える部分は所得税の還付や住民税の控除が受けられます。

また、返礼品としてその地域の名産品がもらえるという特典もあります。ふるさと納税の上限額は年収の30％ですが、メリットが大きいのでぜひ活用しましょう。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

投資におすすめの制度｜NISAとiDeCo

種類	つみたてNISA	一般NISA	iDeCo
商品	投資信託 ETF	株式 投資信託	投資信託 保険商品
最低運用額	100円/月	100円/月	5,000円/月
年間上限額	40万円	120万円	14.4～81.6万円 利用者による
運用可能期間	20年間	5年間	60歳まで
出金	いつでも	いつでも	60歳まで不可
所得控除	なし	なし	掛金全額控除

節税対策として、NISAやiDeCoなどの制度を活用するのがおすすめです。NISAとiDeCoは、運用益が非課税なのが大きなメリットです。

通常、投資信託等の金融商品を運用すると、運用益に対して約20%の税金がかかりますが、NISAやiDeCoで運用すると運用益が非課税で受け取れます。

年収1,200万でも生活が苦しいと言われる理由

教育費用にお金がかかる

年収1,200万円の人が生活が苦しいと感じるのは、子供の教育費にお金がかかるためです。

年収1,200万の稼ぎがあると、年収800万以下では受けられる児童手当や高校無償化などのサービスが利用できないので、自身で教育費をすべて工面する必要があります。

また、子供を小学校から私立に通わせていると、授業料だけでもお金がかかるため生活が苦しいと思うのも仕方がないでしょう。

税金が高い

課税所得	所得税率
195万円以下	5％
330万円以下	10％
695万円以下	20％
900万以下	23％
1,800万円以下	33％
4,000万円以下	40％
4,000万円超	45％

年収1,200万円の方は低所得者と比較して所得税を筆頭に税金の負担額が高いです。

日本では累進課税が導入されており、年収が高い人ほど税率が上がる仕組みです。国税庁によると、年収1,200万円の人の税率は33％、控除額は1,536,000円で、年間の所得税は120万円程度です。

その他に、配偶者が専業主婦であっても配偶者控除を受けらなかったり、税負担に対して年収1,200万円の人は不公平感を周囲に感じます。

家や車のローンがある

年収1,200万円が高年収帯とはいえ、マイホームや車のローンの月々の支払いがあれば、家計を圧迫するので、生活が苦しいと感じます。

住宅ローンは年収の7倍、車のローンの借入上限額は年収の30～40%と言われているので、過度な借り入れはしないようにしましょう。

年収1,200万ってどんな職業？

①大手の金融企業

大手銀行や保険会社、証券会社などの大手金融企業は安定的に高収入が得られ、年収1,200万円程度の稼ぎがある人もいます。

金融・保険関連へ転職したい場合、求人数の多いリクルートダイレクトスカウトやビズリーチなどの転職エージェントを利用するのがおすすめです。

②コンサルタント

年収1,200万円程度の稼ぎがあるのはコンサルタントです。コンサルタントと言ってもその種類は多岐に渡り、経営コンサルタントや投資コンサルタント、ITコンサルタントなど、様々な業界で専門のコンサルタントが存在します。

特定の分野における専門的な知識やノウハウを駆使することで、クライアントの問題解決を担うため、高収入を期待できます。

コンサルへの転職では、アクシスコンサルティングがおすすめです。コンサル専門のエージェントで、業界の知識も豊富なため、他のエージェントよりも詳細な支援を受けられます。

③ファンドマネージャー

年収1,200万円の職業はファンドマネージャーです。ファンドマネージャーは投資信託の運用を指揮する専門家です。

アナリストの分析をもとに、投資家から集めたお金を株式や債権、その他の金融商品の売り買いのタイミングを決め、資産運用をしていく役目です。責任の重い仕事であるため、年収1,200万を狙うことも可能です。

金融専門職への転職にはリクルートダイレクトスカウトやビズリーチなどの、ハイクラス専門の転職サイトを利用しましょう。

年収1,200万を目指すのにおすすめの転職エージェント

転職サービス	特徴
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レバテック キャリア	【エンジニア/デザイナーに強い】 ・IT/Web業界特化のエージェント ・エンジニアなど経験者におすすめ ▶公式サイトで詳細を見る
パソナキャリア	【オリコン顧客満足度No.1】 ・3人に2人が年収アップの実績 ・非公開求人が全体の80％ ▶公式サイトで詳細を見る

まとめ

年収1,200万円のリアルな生活レベルについて紹介してきました。

置かれている環境によって、年収1,200万円でもゆとりを持って暮らせる場合もあれば、贅沢のできない生活を送ることになってしまう場合もあります。

よりいっそうの年収アップを考えている方、転職して年収1,200万を目指す方は、ハイクラス専門の転職サイト、リクルートダイレクトスカウトをぜひ利用しましょう。

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