年収1500万円の手取り額・生活レベルは？割合や目指せる職業を解説

「年収1,500万円の手取りはどれくらい？」

「年収1,500万円の生活レベルが知りたい」

年収1,500万円の手取りは、約1,024万円です。毎月の手取りは85万円で、何か月分のボーナスが支給されるかに応じて金額が異なります。ただ、年収1,500万円を稼いでいる人は全体の1.4%とかなり少ないです。

この記事では年収1,500万円の手取り額や生活レベルについて解説します。年収1,500万円の人の割合、住宅ローンの目安についても記載しているので、ぜひ参考にしてください。

また、高収入を目指して転職したいなら、複数の転職サービスを併用することが重要です。ハイクラスの非公開求人を扱っているビズリーチや、ヘッドハンターからスカウトが届くリクルートダイレクトスカウトに登録しましょう。

年収1,500万の手取り額は？

年収1,500万円の手取りは、約1,024万円です。また、毎月の手取りは約85万円です。所得税や住民税、社会保険料などが収入から天引きされるため、1,500万円をそのままもらえるわけではありません。

ただ、上記の手取り月収は、ボーナスなしで年収1,500万円の場合の金額です。ボーナスありで年収1,500万円の場合、手取り額はもっと下がります。

以下では、ボーナスの有無で手取り額がどのように変わるのか、分かりやすく解説していきます。

年収1,500万円の手取り額【ボーナスなしの場合】

年収(手取り)	約1,024万円
月収(総支給額)	125万円
月収(手取り)	約85万円

参考：税金・保険料シミュレーション

ボーナスなしの場合、年収1,500万円の手取り額は約1,024万円です。

毎月の総支給額は1,500万円を12ヶ月で割って計算できるため、125万円と分かります。手取りは総支給額の7割ほどで、約85万円です。

また、年俸制で1,500万円を支給されている場合も、月給制でボーナスなしの人と同様の給与テーブルになります。

年収1,500万円の手取り額【ボーナスありの場合】

ボーナス	年収 (手取り)	月収 (総支給額)	月収 (手取り)
1ヶ月分	約1,019万円	約115万円	約78万円
2ヶ月分	約1,013万円	約107万円	約72万円
3ヶ月分	約1,010万円	100万円	約67万円
4ヶ月分	約1,006万円	約94万円	約63万円

参考：税金・保険料シミュレーション

ボーナスありで年収1,500万円の場合は、上記のように手取り額が変わります。

年収1,500万円を稼ぐ人のボーナスは、夏と冬を合わせて年間約4ヶ月分であることが多いです。4ヶ月分のボーナスで年収1,500万円になる場合、毎月の総支給額は約94万円、手取りは約63万円です。

年収1,500万円を稼げる企業はかなり少なく、昇進・昇格で目指すのはかなり難しいです。年収800～2,000万円の求人を専門的に扱うリクルートダイレクトスカウトを利用し、転職を検討しましょう。

年収1,500万円を稼ぐ人の割合は？

年収	全体	男性	女性
～100万円	8.1％	3.5％	14.3％
100～200万円	13.3％	6.7％	22.5％
200～300万円	14.8％	10.5％	20.9％
300～400万円	17.4％	16.9％	18.0％
400～500万円	15.0％	17.5％	11.4％
500～600万円	10.5％	13.8％	5.9％
600～700万円	6.7％	9.4％	3.0％
700～800万円	4.6％	6.8％	1.7％
800～900万円	2.9％	4.4％	0.8％
900～1,000万円	1.9％	3.0％	0.4％
1,000～1,500万円	3.5％	5.4％	0.8％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.2％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

出典：令和3年分民間給与実態統計調査｜国税庁

国税庁の実施した「令和3年分民間給与実態調査」によると、年収1,500万円以上稼いでいる人の割合は、全体の1.4%です。71～72人に1人が、年収1,500万円以上を稼いでいます。

また、同調査の性別ごとの割合は、男性が2.2%、女性は0.4%でした。年収1,500万円を稼いでいる人のほとんどが男性です。女性で年収1,500万円を稼いでいれば、上位0.4%に入る勝ち組です。

【年代別】年収1,500万円を稼ぐ割合

年代	手取り1,000万円未満 (年収1,500万円未満)	手取り1,000万円以上 (年収1,500万円以上)
20代	99.4%	0.6%
30代	99.4%	0.6%
40代	98.1%	1.9%
50代	97.6%	2.4%

出典：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］

上記の表は、2,500人を対象に実施された金融広報中央委員会の調査結果です。手取り額による報告を年収に換算することで、年収1,500万円以上を稼いでいる人の割合が判明します。

年収1,500万円以上を稼いでいる人の割合は、20～30代が0.6%、40代が1.9%、50代が2.4%です。

20～30代のうちから、年収1,500万円を稼いでいる人はほとんどいません。40代や50代でも2.5％に満たない割合であるため、年収1,500万円を稼ぐのは非常に難しいです。

世帯年収1,500万円の割合は3.7％

世帯年収	割合
～500万円	55.7%
500～1,000万円	31.5%
1,000～1,500万円	9.0%
1,500万円～	3.7%

出典：国民生活基礎調査の概況(令和3年)｜厚生労働省

厚生労働省の実施した「国民生活基礎調査」によると、世帯で年収1,500万円稼いでいる人は全体の3.7%です。単身で1,500万円稼いでいる人よりも、2.6倍ほど多いことが分かります。

パートナーと共働きをすれば収入源が2つになるため、単身で年収1,500万円以上を目指すよりも達成しやすいです。

年収1,500万円の人の税金・社会保険料

控除対象	控除額(1年間)	控除額(1ヶ月)
所得税	1,956,700円	163,058円
住民税	1,068,400円	89,033円
社会保険料	1,985,420円	165,451円
合計	5,010,520円	417,542円

※40歳以上の独身者かつボーナスの支給を4ヶ月分と想定
参考：税金・保険料シミュレーション

40歳以上の独身者かつボーナスの支給を4ヶ月分と想定すると、年収1,500万円では年間約501万円、毎月約42万円が控除されます。

40歳未満では介護保険料がかからないため、社会保険料は上記の金額よりも少ないです。また、扶養人数に比例して所得税や住民税にかかる税率が下がるため、配偶者がいる場合は独身者よりも手取りが多くなります。

自身の年収の控除額を知りたいという方は、税金・保険料シミュレーションにてご確認ください。年収や家族構成等のデータを入力することで、各項目の大まかな控除額を把握できます。

所得税

所得税は、会社からの給料や自身で稼いだお金などにかかる税金です。年収1,500万円の場合、1年間で約195万円、1ヶ月で約16万円が控除されます。

所得税は、累進課税制度によって、稼いだ金額に比例して控除額が高くなるのが特徴です。ただし、扶養家族の人数が多いほど、控除の負担が少なくなります。

住民税

住民税は、住んでいる都道府県や市町村などの自治体に収める税金です。年収1,500万円の場合、1年間で約107万円、1ヶ月で約9万円が控除されます。

住民税の税率は地域によって異なりますが、基本的に10%であることが多いです。また、所得税と同様に、扶養家族の人数が多いほど控除額は少なくなります。

社会保険料

社会保険料は、健康保険料・厚生年金保険料・介護保険料・雇用保険料をまとめた控除項目です。労災保険も社会保険に含まれますが、保険料は会社側が全額負担します。

年収1,500万円の場合、社会保険料の年間の控除額は約198万円、1ヶ月で約16万円です。ただし、40歳未満の場合は介護保険は適用されないため、控除額は年間7万円ほど低くなります。

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年収1,500万円の生活レベル

総務省の家計調査を参考に、年収1,500万円を稼ぐ人がどのような生活を送っているか、家族構成ごとにご紹介します。

同じ年収でも、家庭環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく異なります。各ケースにおける生活費の内訳や貯金額を確認しましょう。

今回は、すべてのケースにおいて月の手取りを63万円(ボーナス4ヶ月分)で想定し、生活費を算出しています。

家族構成別の生活レベル
▼既婚×子どもなし	▼既婚×子どもあり
▼独身×実家暮らし	▼独身×一人暮らし

既婚×子どもなし

夫婦二人暮らしの場合、年収1,500万円であれば都心部に住んでも余裕の生活を送れます。食費や娯楽費等の生活費に余裕を持たせても、毎月18万円ほどの貯金が可能です。

家計の具体例【既婚×子どもなしの場合】

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	63万円
家賃	15万円	‐
食費	9万円	‐
水道光熱費	2万円	‐
通信費	1.5万円	‐
交際費	3万円	‐
保険・医療費	2万円	‐
衣服 理美容費	4万円	‐
娯楽費	6万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	18.5万円	‐

既婚×子どもあり

年収1,500万円で配偶者と子供ありの世帯では、ゆとりを持った生活を送ることができ、教育費などにもお金を捻出できます。

都内の1LDKに住める18万円の家賃を想定しても、節約を意識せず毎月11万円の貯金が可能です。

ただし、子どもが2人とも私立の大学に進学して1人暮らしをすることまで考慮すると、年収1,500万円でも生活が苦しくなります。長期的に見て、将来の出費に備えて貯金しておきましょう。

家計の具体例【既婚×子どもありの場合】

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	63万円
家賃	18万円	‐
食費	9万円	‐
水道光熱費	2.5万円	‐
通信費	1.5万円	‐
交際費	3万円	‐
保険・医療費	2万円	‐
衣服 理美容費	4万円	‐
娯楽費	5万円	‐
子育て費用	5万円
雑費	2万円	‐
貯金	11万円	‐

独身×実家暮らしの場合

独身×実家暮らしの場合、年収1,500万円を稼いでいればかなり裕福な生活が送れます。実家に入れる金額にもよりますが、それぞれの支出をかなり多めに見積もっても手取りの半分ほどを貯金に回せる計算です。

年収1,500万円を稼いでいれば、趣味や娯楽、外食など、自分の好きなものに対してお金を費やせます。

家計の具体例【実家暮らしの場合】

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	63万円
家賃	5万円 (実家に入れる)	‐
食費	5万円	‐
水道光熱費	‐	‐
通信費	1万円	‐
交際費	5万円	‐
保険・医療費	1万円	‐
衣服 理美容費	5万円	‐
娯楽費	8万円	‐
雑費	3万円	‐
貯金	30万円	‐

独身×一人暮らしの場合

独身×実家暮らしの場合、年収1,500万円を稼いでいれば、貯金を意識しなくともかなり余裕のある生活を送れます。食費や娯楽費を多く見積もっても、毎月22万円の貯金が可能です。

自由に使えるお金は多いですが、将来的に結婚やマイホームを持つ予定のある人は、贅沢をしすぎずこまめに貯金しておくのが良いでしょう。

家計の具体例【一人暮らしの場合】

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	63万円
家賃	12万円	‐
食費	8万円	‐
水道光熱費	1万円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	4万円	‐
保険・医療費	1万円	‐
衣服 理美容費	4万円	‐
娯楽費	8万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	22万円	‐

年収1,500万円の家賃・住宅ローンの目安

年収1,500万の家賃目安は21～28万円

年収1,500万円の家賃目安は、21～28万円です。家賃は手取りの1/3が目安とされており、手取り63～85万円で考えると、家賃は高くても28万円までに収めるのがベターです。

また、賃貸には審査があり、年収1,500万だと年収の1/36、約41万円が審査に通る目安です。41万円を超える家賃だと審査に落ちることがあり、入居できた場合でも生活が苦しくなる恐れがあります。

年収1,500万円の住宅ローンの目安は5,300万円

年収1,500万円の住宅ローンの目安は、5,300万円です。ローン借入額は年収の7倍程度、返済比率は手取り額の20〜25%が無理のない返済ができる範囲とされています。

5,300万円の物件を購入する場合、返済期間を35年、金利を1％とすると、年間180万円、月々の支払いが15万円程度になります(参考：SUUMO)。

年収1,500万円を稼ぐ人の貯金額

年収1,500万円を稼ぐ人の貯金額は、推定値ですが2,000万円程度です。金融広報中央委員会の調査によると、年収1,200万円以上稼ぐ人の平均貯金額は1,400万円となっています。

また、同調査では、年収1,200万円以上の世帯の平均金融資産保有額は4,424万円、中央値は2,201万円でした。

一般的に、年間貯金額の目安は手取りの10～20%と言われています。年収1,500万円(手取り1,024万円)では、年間約100～200万円が大まかな貯金目安です。

年収1,500万円を実現できる職業

• テレビ局
• 大手総合商社
• 外資系金融
• 医師
• パイロット(航空機操縦士)
• 大学教授
• スポーツ選手
• 芸能人

テレビ局

年収1,500万円を実現できる職業は、大手テレビ局(日本テレビ、フジテレビなど)の社員です。収入源であるCMの広告費が高く、高額な給与が設定されています。

テレビ業界は、新規参入してくる競合が少ない寡占状態にあり、安定して高い利益を挙げている点が特徴です。社内で昇進してマネージャークラスになれば、年収1,500万を十分達成できます。

テレビ局への転職では、ハイクラス転職に強いビズリーチを利用しましょう。転職成功実績が高く、プロデューサーやディレクターなど、テレビ業界に関する求人を多数取り扱っています。

大手総合商社

三菱商事や伊藤忠商事といった大手総合商社は、高収入を得られる代表的な職業です。全体の平均年収は約1,330万円で、従業員の大半が年収1,000万円以上稼いでいると言われています。

総合商社は事業規模が大きく、投資による収益が大きいことや求められるスキルの高さから、基本給やボーナスが高いです。昇給・昇格までに時間はかかるものの、低リスクで高収入を目指せます。

大手総合商社は入社ハードルが高く、求人が非公開なことも多いです。転職を考えるなら、リクルートダイレクトスカウトなどのハイクラス向けサービスを活用しましょう。

外資系金融

ゴールドマン・サックスやシティグループのような外資系金融も、年収1,500万円を稼げる職業の1つです。入社直後のベース給や昇給額が高いため、安定して高収入を得られます。

また、仕事の出来高によって支給されるインセンティブ制度があり、成果次第で青天井の収入を得られることも特徴です。入社直後でも、高い成果を挙げれば年収1,500万円も夢ではありません。

外資系金融への転職には、転職エージェントの利用が必須です。選考では高い専門知識や面接力が問われるため、アクシスコンサルティングやアンテロープなどの特化型転職エージェントを活用しましょう。

医師

医師は、高収入を得られる代表的な職業です。医師免許の取得はトップレベルの難易度ですが、平均年収は1,378万円(出典：厚労省)で、全職業の中で最も高い収入を稼げます。

また、医師は独立しやすい職業でもあります。開業医になれば、平均年収は2,000万円を大きく上回ります(参考：厚労省)。

医師求人を効率よく探したいという方は、エムスリーキャリアエージェントがおすすめです。業界実績No.1の転職サービスで、志望先の給与相場や社風など、独自情報を事前に把握できます。

パイロット(航空機操縦士)

パイロット(航空機操縦士)は、年収1,500万円を実現できる職業の1つです。平均年収は約1,072万円(出典：厚労省)で、全職業の中でも2番目に高い収入額です。

パイロットになるには航空大学校を出たり、航空会社で養成を受ける必要があり、それぞれ10～100倍ほどの倍率です。

選考では、最低限の英語力や操縦に必要なバランス感覚、身長、目の良さなどの身体基準もあります。高い年収を得られる分、仕事に就くのが難しい職業です。

大学教授

大学教授は、教育業界でトップクラスの年収を稼げる職業です。平均年収は約1,072万円(参考：厚労省)で、全職業の中で3番目に高いです。

通常の講義だけでなく、講演会や書籍の出版、メディア出演などの多様な収入源が見込めるため、本業以外で稼ぐチャンスが多くあります。

1,500万円以上の高収入が見込める職業ですが、就業難易度は非常に高いです。博士号を取得し、助教・講師・准教授と段階を踏む必要があるため、一般的に大学教授になれるのは40～50代と言われています。

スポーツ選手

スポーツ選手は、年収(年俸)1,500万円以上の収入が狙いやすい職業です。賞金報酬や観戦料、スポンサー収入などで高い給与を得られる職業で、第一線で活躍できれば億単位の収入も狙えます。

スポーツ選手の平均年収は、競技によって異なります。例えば、プロ野球選手は4,312万円(参考：NHK)、サッカー選手(J1リーグ所属)は3,359万円(参考：サカマネ.net)です。

いずれも高収入が狙えますが、スポーツ選手として稼ぐのは簡単ではありません。常にケガと隣り合わせで、結果を出さなければいけないというプレッシャーもあり、肉体・精神的にも厳しい職業です。

芸能人

芸能人は、年収1,500万円を実現しやすい職業です。テレビ番組やCM、映画などの出演料(ギャラ)によって、高収入を得られます。

俳優やお笑い芸人、アイドルなど幅広いジャンルがあり、メディアへの露出が増えることで収入は上がっていきます。

ただし、高い人気や知名度を得るまでは、年収1,500万円どころか収入を得ることも難しいです。芸能界で活躍するには、突出した才能や努力、高いコミュニケーション能力が求められます。

年収1,500万円以上の収入を目指す方法

昇進・昇格で給与を上げる

年収1,500万円以上を目指せる企業なら、昇進・昇格で給与を上げるのが現実的かつおすすめです。社内を確認して、年収1,500万円が実現可能な環境なら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

注意点として、給与テーブルや昇進・昇格の基準は事前に確認すべきです。年収1,500万円を得るには、相当な出世が必要な場合が多く、無駄な頑張りになりかねません。

現職で昇進・昇格が望めない、昇給したとしても年収1,500万円が見込めない場合は、転職を検討すべきです。

【2023】稼げる仕事ランキング男女30選！

転職する

現職で年収1,500万円が目指せない場合は、転職が第一の選択肢です。給与水準の高い職業や業界に転職すれば、年収1,500万円を稼げる可能性を高められます。

また、転職時は将来的に起業したりフリーランスになりやすい職種・業界を選ぶのがおすすめです。中でも、ITエンジニアやコンサル業は、独立したりフリーランスで活躍する人も多く、候補に入れるべき転職先です。

転職を検討する際は、年収800～2,000万円の求人を専門に扱うリクルートダイレクトスカウトに相談しましょう。ハイクラス転職を熟知しているため、年収1,500万円を目指すための今後のキャリアを見出してくれます。

投資をする

投資で収入を増やす方法もあります。ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。投資だけで年収1,500万円は難しいですが、総合的な収入の手助けになります。

元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回すのがおすすめです。

ただし、現年収が300～400万などの場合は投資効率が悪いため、投資するなら自分に投資して、投資に回せる資金を用意すべきです。

副業で稼ぐ

副業を行うことも手取りを増やせる手段です。クラウドワークスやランサーズなど仕事を得る手段も増えており、ネット社会の現在はECサイトに個人で出品も用意にでき、ブログなどで稼いでる方もいます。

またYouTuberとして活躍し、大金を得る方法も現代ではあります。ただし、時間を削って稼ぐ仕事だと体力的な負担も増え、本質的な収入アップにもなりません。

自身の市場価値を上げるには、現在の仕事につながる仕事や、フリーランス、起業・転職に活かせる副業に取り組む必要があります。

副業おすすめランキング

起業する・フリーランスとして働く

起業したりフリーランスとして働く方法も、年収1,500万円以上を稼ぐために考えられます。成功すれば、仕事をした分だけ収入になるので、大幅な年収アップが可能です。

しかし、起業はリスクも大きいです。起業してから、5年後に会社が生き残る確率は10～15%、10年後まで存続できる企業はわずか5％前後と言われています。

フリーランスも、スキルや実績がないと仕事を得るのは難しいです。まずは現職や副業などでスキルを磨き、見通しがついてから起業やフリーランス等の選択肢を検討しましょう。

フリーランスエージェントおすすめ

年収1,500万円の人におすすめの税金対策・節税方法

ふるさと納税

年収1,500万円の人におすすめの節税対策は、ふるさと納税です。ふるさと納税では、自治体への寄付を通じて所得税の還付や返礼品がもらえます。

支払額から、実質自己負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されるため、かなりの節税に繋がりやすいです。

また、ふるさと納税は、年収や家族構成によって定められた上限額の範囲内で利用できます。詳しくは、各ポータルサイトにてご確認ください。

ふるさと納税の申し込みはこちら

▼ふるさと納税の控除額の目安(タップで開閉)

• 独身・共働き・夫婦※	395,000円
  共働き＋子ども1人(高校生)	377,000円
  共働き＋子ども1人(大学生)	373,000円
  夫婦＋子ども1人(高校生)	377,000円
  共働き＋子ども2人(大学生＋高校生)	361,000円
  夫婦＋子ども2人(大学生＋高校生)	361,000円

  出典：ふるさと納税ポータルサイト｜総務省
  ※ふるさと納税をする人の配偶者に収入がないケース

投資におすすめの制度｜NISAとiDeCo

種類	つみたてNISA	一般NISA	iDeCo
商品	投資信託 ETF	株式 投資信託	投資信託 保険商品
最低運用額	100円/月	100円/月	5,000円/月
年間上限額	40万円	120万円	14.4～81.6万円 利用者による
運用可能期間	20年間	5年間	60歳まで
出金	いつでも	いつでも	60歳まで不可
所得控除	なし	なし	掛金全額控除

年収1,500万円を稼ぐ人におすすめの節税対策は、NISAやiDeCoなどの投資制度です。NISAやiDeCoで資産運用することで、通常20%ほどの税金がかかる運用益を非課税で受け取れます。

NISA/つみたてNISA

NISA/つみたてNISAは、一定の金額内で購入した金融商品から得られる運用益に対して、税金がかからなくなる投資制度です。

NISAは、株式や投資信託等を年間120万円まで購入でき、最大5年間非課税で保有できます。つみたてNISAでは、一定の投資信託を年間40万円まで購入でき、最大20年間非課税で保有可能です。

投資金額やタイミングを自由に設定したい人はNISA、毎月一定の割合で積み立てをする場合は、つみたてNISAを利用しましょう。

iDeCo

iDeCoは、任意で加入する積立式の個人年金です。自分で拠出した掛金を自ら運用し、資産形成を行います。

積み立てる掛金がすべて所得控除の対象となるため、毎年の所得税・住民税の減税が可能です。

年収1,500万円で、毎月2万円を60歳までの20年間で拠出した場合、年間104,800円の節税が可能です(参考：iDeCoシミュレーション)。

年収1,500万円を目指すのにおすすめの転職サービス

転職サービス	特徴
ﾘｸﾙｰﾄ ﾀﾞｲﾚｸﾄｽｶｳﾄ	【ハイクラス向け転職サービス】 ・年収750万以上の方向け ・ﾍｯﾄﾞﾊﾝﾀｰが3,000名以上在籍 ▶公式サイトで詳細を見る
ビズリーチ	【高収入を目指すのにおすすめ】 ・年収レンジも高く求人品質が高い ・年収500万以上の方向け ▶公式サイトで詳細を見る
ｱｸｼｽ ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ	【コンサル業界特化サービス】 ・現職のコンサルタントがサポート ・コンサル転職支援数No1 ▶公式サイトで詳細を見る
レバテック キャリア	【エンジニア/デザイナーに強い】 ・IT/Web業界特化のエージェント ・エンジニアなど経験者におすすめ ▶公式サイトで詳細を見る

まとめ

年収1,500万円の手取りは約1,024万円で、月の手取りは85万円です。また、ボーナスの支給を4ヶ月分と想定した場合、月の手取り額は約63万円です。

年収1,500万円では、家族構成問わず裕福な生活が送れます。ただし、子どもの教育費では多額の費用がかかるため、年収1,500万円でも貯蓄や資産運用を考える必要はあります。

年収1,500万円以上を目指すには、給与水準の高い企業や職業への転職が現実的です。ハイクラス求人に特化したリクルートダイレクトスカウトを利用して、収入アップを目指しましょう。

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