年収1500万円の手取り額・生活レベルは？割合や目指せる職業を解説

「サラリーマンで年収1,500万なら勝ち組？」

「世帯年収1,500万の生活レベルは？」

年収1,500万円台の人は周囲から勝ち組と呼ばれる年収帯です。しかし、実際に年収1,500万円ではどの程度の生活レベルを送れるのかがわからないですよね。

そこで、この記事では年収1,500万円の生活レベルや手取り額について解説します。また、年収1,500万円の人の割合、住宅ローンの目安についても記載しているので、ぜひ参考にしてください。

年収1500万を稼ぐ割合｜世帯年収だと何%？

年収1,500万円以上の割合は1.2%以下

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.4％	3.6%	15.2%
200万円以下	13.8％	7.0%	23.4%
300万円以下	15.5％	11.5%	21.3%
400万円以下	17.4％	17.5%	17.3%
500万円以下	14.6％	17.3%	10.7%
600万円以下	10.2％	13.4%	5.7%
700万円以下	6.5％	9.2%	2.6%
800万円以下	4.4％	6.5%	1.5%
900万円以下	2.8％	4.1%	0.8%
1,000万円以下	1.8％	2.8%	0.4%
1,500万円以下	3.4％	5.2%	0.7%
2,000万円以下	0.7％	1.1%	0.2%
2,500万円以下	0.2％	0.4%	0.1%
2,500万円以上	0.3％	0.4%	0.1%

出典：民間給与実態統計調査(令和2年分)｜国税庁

年収1,500万円以上稼いでいる人の割合は、全労働者の中で1.2%以下です。(男性では、1.9%女性では、0.4%)

おおよそ、年収1,500万円以上の人は、80人に1人もいない計算になります。

【年齢別】年収1500万を稼ぐ割合｜30代・40代

年齢層	年収1,500万円の割合
20代	0.2%
30代	0%
40代	0.8%
50代	1.2%

出典：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］

家計の金融行動に関する世論調査によると、年収1,500万円(手取り年収1,000～1,200万円)の人の割合は、30代で0%、40代で0.8%でした。

30代はもとより、40代でも年収1,500万円を稼げている人はごく一部だけであると推測できます。

世帯年収1500万は上位12.3％

世帯年収	割合	累積割合
50万円未満	1.2%	1.2%
50万円～100万円	5.2%	6.4%
100万円～150万円	6.3%	12.7%
150万円～200万円	6.3%	19.0%
200万円～250万円	6.9%	25.9%
250万円～300万円	6.7%	32.6%
300万円～350万円	7.1%	39.7%
350万円～400万円	5.7%	45.4%
400万円～450万円	5.6%	51.0%
450万円～500万円	4.9%	55.9%
500万円～600万円	8.7%	64.6%
600万円～700万円	8.1%	72.6%
700万円～800万円	6.2%	78.8%
800万円～900万円	4.9%	83.7%
900万円～1,000万円	4.0%	87.7%
1,000万円以上	12.3%	100%

出典：国民生活基礎調査の概況 統計表｜厚生労働省

世帯で年収1,500万円の人は、8世帯に1人もいません。(世帯年収1,000万円以上の割合は、全体の12.3％しかいないことを考慮)

また、世帯年収1,500万円程度の世帯のメリットは、単身よりも税負担を抑えられることや家族の年収を合わせて不動産購入を視野に入れることが可能です。

世帯年収1500万円を目指すなら、転職で年収を上げるのがおすすめです。リクルートダイレクトスカウトなどのハイクラス向けサービスを活用しましょう。

年収1500万の手取り額

独身

年収1,500万円の給与明細の例
支給(円)		控除(円)
基本給	1,000,000	所得税	169,325
–	–	住民税	90,933
–	–	厚生年金	82,350
–	–	健康保険	60,331
–	–	雇用保険	3,749
支給額	1,000,000	控除額合計	406,688
月の手取り額(円)
593,312

参考：税金・保険料シミュレーション

独身の年収1,500万円の人の手取り額は1,012万円です。(ボーナスが年間300万円の場合、月の手取り額は約59万円)

なお、年収1,500万円の場合、配偶者控除や児童手当などが適用されないため、結婚した場合や子供がいる場合でも手取り額が大きくは変わりません。

共働きの家庭

共働きの家庭で年収1,500万円の手取り額が、1,104万円になります。(世帯主年収1,000万、配偶者年収500万と仮定)

日本では、累進課税制度により稼ぎが大きい人に対して税金負担が重くなる仕組みのため、共働きで世帯年収1,500万円を稼ぐ方が独身よりも手取り額が増えます。

年収1500万の生活レベル

総務省の家計調査の結果を参考に、年収1,500万円の方がどのような生活レベルかを、家族構成ごとにご紹介します。

※全てのケースで、ボーナスの無い月の手取り59万円で計算

独身×一人暮らし

出費	金額	備考
家賃	120,000円	–
水道光熱費	10,000円	–
食費	50,000円	外食込み
携帯代含む 通信費	10,000円	–
交通費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	100,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	270,000円	–

年収1,500万円の独身で一人暮らしの場合、趣味などの娯楽費に月10万円使っても、毎月31万円の貯金が可能です。

また、食費を毎日自炊すれば、2～3万円程度費用をさらに抑えられます。

配偶者あり×子ども無し

出費	金額	備考
家賃	150,000円	–
水道光熱費	30,000円	–
食費	80,000円	1日3,000円計算
携帯代含む 通信費	15,000円	家族割加入
交通費	15,000円	–
趣味含む娯楽費	35,000円	–
雑費	15,000円	–
貯金	250,000円	–

年収1,500万円で配偶者ありの場合の生活レベルは、比較的余裕があります。

格安SIMなどの通信費や食費の節約など見直しなどを意識した生活を送る必要なく、毎月一定額の貯蓄を余裕をもって可能です。

配偶者あり×子どもあり

出費	金額	備考
家賃	200,000円	–
水道光熱費	30,000円	–
食費	100,000円	1日4,000円計算
携帯代含む 通信費	20,000円	家族割加入
交通費	20,000円	–
養育費	60,000円
保険代	20,000円
雑費	20,000円	–
貯金	120,000円	–

※子供一人を仮定

年収1,500万円で配偶者と子供ありの世帯では、ゆとりを持った生活を送ることができ、教育費などにもお金を捻出できます。

ただし、子供を将来に私立の大学に通わせることを考えると、しっかりと貯金をしておくことが大切です。

収入を上げて生活にゆとりを持ちたいなら、転職がおすすめです。ハイクラス向けの転職エージェントのリクルートダイレクトスカウトを利用してみましょう。

年収1500万の家賃・マイホーム事情

年収1500万の適正家賃は20万円

賃貸に住む場合は、一般的に家賃の目安は手取り額の3分の1程度が望ましいので、家賃月は最大20万円までが妥当です。(手取り額59万円から算定)

港区にあるタワーマンションの上層の部屋に住むことも検討できるでしょう。

住宅ローンは5,300万円が目安

年収1,500万円の住宅ローンの目安は、5,300万です。月々の返済額は金利1％で、年間180万円、月々の支払いが15万円程度になります。(参考：SUUMO)

ローン借入限度額は年収の7倍程度、住宅ローンは1億円までの借り入れが可能ですが、返済比率は手取り額の20〜25%を目安にすると良いためです。

年収1500万の気になるQA【貯蓄・車】

年収1500万の人におすすめの税金対策・節税

ふるさと納税

属性	ふるさと納税額
独身または共働き	395,000円
夫婦または共働き+子1人 (高校生)	377,000円
共働き+子1人 (大学生)	373,000円
共働き+子1人 (高校生)	377,000円
共働き+子2人 (大学生+高校生)	361,000円
夫婦+子2人 (大学生+高校生)	361,000円

出典：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト

おすすめの節税対策は「ふるさと納税」です。ふるさと納税とは、応援したい自治体に寄付ができる制度のことで、寄付のうち2,000円を超える部分は所得税の還付や住民税の控除が受けられます。

また、返礼品としてその地域の名産品がもらえるという特典もあります。ふるさと納税の上限額は年収の40％ですが、メリットが大きいのでぜひ活用しましょう。

投資におすすめの制度｜NISAとiDeCo

種類	つみたてNISA	一般NISA	iDeCo
商品	投資信託 ETF	株式 投資信託	投資信託 保険商品
最低運用額	100円/月	100円/月	5,000円/月
年間上限額	40万円	120万円	14.4～81.6万円 利用者による
運用可能期間	20年間	5年間	60歳まで
出金	いつでも	いつでも	60歳まで不可
所得控除	なし	なし	掛金全額控除

節税対策として、NISAやiDeCoなどの制度を活用するのがおすすめです。NISAとiDeCoは、運用益が非課税なのが大きなメリットです。

通常、投資信託等の金融商品を運用すると、運用益に対して約20%の税金がかかりますが、NISAやiDeCoで運用すると運用益が非課税で受け取れます。

サラリーマンでも可能！年収1,500万を実現できる職業

テレビ局

年収1,500万円を実現できる職業は、大手テレビ局(日本テレビ、フジテレビなど)の社員です。テレビ業界は新規参入してくる競合が少ない寡占状態であり、収入源であるCMの広告費が高いため社員の給料は高水準です。

社内で昇進してマネージャークラスになれば、年収1,500万を十分達成できます。

大手総合商社

三菱商事や伊藤忠商事といった大手総合商社は、高収入を得られる代表的な職業です。全体の平均年収は約1,330万円で、従業員の大半が年収1,000万円以上稼いでいるといわれています。

総合商社は事業規模が大きく、投資による収益が大きいことや求められるスキルの高さから、ベース給や賞与が高いです。昇給・昇格までに時間はかかるものの、低リスクで高収入を目指せます。

大手総合商社は入社ハードルが高く、求人が非公開なことも多いので、転職を考えるならリクルートダイレクトスカウトなどのハイクラス向けサービスを活用しましょう。

外資系金融

ゴールドマン・サックスやシティグループのような外資系金融も、年収1,500万円を稼げる職業の1つです。入社直後のベース給や昇給額が高いため、安定して高収入を得られます。

また、仕事の出来高によって支給されるインセンティブ制度があり、成果次第で青天井の報酬を得られることも特徴です。入社直後でも、高い成果を上げれば年収1,500万円も夢ではありません。

金融専門職への転職には、転職エージェントの利用が必須です。選考では、高い専門知識や面接力が問われるため、アンテロープやアクシスコンサルティングなどの特化型転職エージェントを活用しましょう。

年収1,500万円を実現する方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

年収1,500万円以上を目指せる企業なら、昇進・昇格を狙うのが現実的かつおすすめです。社内を確認して、年収1,500万円が可能な環境なら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

給与について曖昧なことが多い日本で、昇給を目指すなら、上司と目標の共有を行い、年収1,500万円を達成できる給与の約束をすべきです。

2.副業を行う

副業を行うことも手取りを増やせる手段です。クラウドワークスやランサーズなど仕事を得る手段も増えており、ネット社会の現在はECサイトに個人で出品も用意にでき、ブログなどで稼いでる方もいます。

またYouTuberとして活躍し、大金を得る方法も現代ではあります。ただし、時間を削って稼ぐ仕事だと体力的な負担も増え、本質的な収入アップにもなりません。

自身の価値を上げるには、現在の仕事につながる仕事や、フリーランス、起業・転職につながる副業を選んで真面目に取り組む必要があります。

副業おすすめランキング

3.起業・独立する/フリーランスとして働く

起業や独立、フリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きいです。

特に起業の場合、時間・体力的な制約もあり、現職を続けながらというのは非常に困難です。

起業・フリーランスを考えているのなら、まず副業としてビジネスを始めて、見通しがついてから独立する選択肢を検討しましょう。

フリーランスエージェントおすすめ

4.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。投資だけで年収1,500万円は難しいですが、総合的な収入の手助けになります。

元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回すことがおすすめです。

ただし、現年収が300～400万などの場合は投資効率が悪いため、投資するなら自分に投資して、投資に回せる資金を用意すべきです。

• ▶ロボアドバイザーのおすすめ比較
• ▶つみたてNISA口座のおすすめ証券会社
• ▶iDeCo(イデコ)口座のおすすめ証券会社

5.転職する

年収アップのために転職という方法もあります。年収1,500万円レベルになると、社内で昇給するだけで達成できるものではありません。

また、転職時は将来的に考えて、先々起業・独立したりフリーランスになりやすい職種・業界を選ぶのもおすすめします。人材やITエンジニア、コンサルは独立・フリーランスで活躍する人も多く、候補に入れるべき転職先です。

中でもリクルートは起業・独立支援が手厚く、社内で活躍すれば年収1,500万円を狙える企業で、転職先として人気です。リクルートへの転職では、内部事情を知り尽くしたリクルートエージェントがダントツでおすすめです。

年収アップにおすすめの転職エージェント

まとめ

本記事では、年収1,500万円の生活レベルや手取り年収などについて解説しました。単身者か子供を扶養するかによって生活水準の差はありますが、年収1,500万円は一般的なサラリーマンの年収と比較してもかなり高収入です。

しかし、子供が将来私立大学に通う際には、多額のお金がかかることも考慮に入れるべきなので、しっかりと貯蓄や資産運用を考える必要はあります。

年収1,500万円を目指していきたい人は、ハイクラス転職サービスのリクルートダイレクトスカウトをぜひ、活用しましょう。

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