月収33万円の手取りはいくら？税金・社会保険料の計算方法や家賃・生活レベルを解説

「月収33万円の手取りはいくら？」

「女性でも稼げるのか知りたい」

月収33万円は、30代後半の男性と同じくらいの月収です。しかし、扶養ありの手取りはどれくらいか、4人家族で生活はできるのか気になりますよね。

この記事では、月収33万の手取り額を紹介しています。税金や社会保険の計算方法はもちろん、家賃・生活レベルについても記載しているので、月収33万円の方や目指している方は参考にしてください。

また、月収33万円以上を目指して転職するなら、転職サービスを活用しましょう。マイナビエージェントに登録すれば、スキルや経験を考慮したうえで、年収アップできる転職先を紹介してくれます。

月収33万円の手取りは約26万円

月収33万円の手取りは、約26万円です。差分の7万円は、健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などの税金で控除されます。

手取り額は、扶養家族の人数や年齢によって変動します。年収103万円以下の配偶者を扶養に入れている場合は、手取りが4,000円ほど増加します。

月収33万円の手取りシミュレーション

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

月収33万円の場合、約7万円が控除され、手取りは約26万円になります。手取り額は、総支給額(額面)‐控除額で計算できます。

総支給額とは、基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

総支給額とは、基本給に加え、残業代や各種手当を合計したものです。手当には、交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などが挙げられ、会社が提示する所定条件を満たすと手当を受けられます。

例えば、住宅手当が適用されるエリアに引っ越すなど、手当を活用すると手取りアップに繋がります。ただし、引越しにも敷金礼金や、仲介手数料などの初期費用が数十万円かかるため、よく考える必要はあるでしょう。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などにかかるお金と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【標準報酬月額の9.98%を会社と折半】 34万※×9.98%÷2=約17,000円 ・自治体や組合によって変動あり ・加入により医療費の負担額が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算 ※東京都の保険料率を掲載
厚生年金	【標準報酬月額18.3%を会社と折半】 34万※×18.3％÷2=31,110円 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.6％】 33万×0.6％=1,980円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.7% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	2,720円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	6,900円/月ほど ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	14,500円/月ほど ・地域によって税率が多少異なる ・前年の収入に対してかかる

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税 = 課税される所得金額 × 所得税率 – 控除額 課税される所得金額 = 合計所得 – 所得控除 月給33万円(年収396万円)の場合、基本的に所得税率は5％、控除額は0円。

所得税は、課税所得に税率を掛け、控除額を引いたあとの金額のことです。所得控除には様々ありますが、納税者の個人的事情に応じて、所得税負担を調整する制度と認識しておきましょう。

所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月給33万円(年収396万円)の場合、給与所得控除が123.2万円、基礎控除が48万円、社会保険料控除が約60.1万円です。

つまり、課税される所得金額は、396万-(123.2万+48万+60.1万)=164.7万円となります。よって、上記表から所得税は年間で164.7万円×5％=82,350円となり、1ヶ月だと82,350円÷12ヶ月=約6,900円です。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算式
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税される所得金額 × 住民税率 – 控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は、住民税＝均等割＋所得割で算出できます。所得割は、課税所得に住民税率を掛けて、各種控除を引いた後の金額です。課税所得は、所得税と同じ計算で出せますが、基礎控除が43万なので、169.7万円です。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10％なので、所得割は169.7万円×10％=169,700円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。上記表から、住民税は年間で5,000円+169,700円=174,700円となり、1ヶ月だと174,700円÷12ヶ月=約14,500円です。

月収33万円はボーナスなしで年収396万円

月収33万円は、年収だと396万円です。月収に12をかけた金額が年収になります。なお、月収は、ボーナスを含む毎月の平均給与です。

月収33万円よりも、月給33万円の方が、ボーナスや各種手当分、給与を多く貰っています。

月収と月給の違い

月収は月給＋変動手当

月収は、月給と変動手当を足したものです。変動手当とは、社員それぞれで支給される金額が違う手当を指します。

時間外手当や通勤手当、夜勤手当などの、業務量によって変動する手当のことです。

月給は基本給＋固定手当

月給は、基本給に固定手当を足したものです。固定手当は対象の社員全員に、会社が一律の金額で支給する手当を指します。住宅手当や職務手当、役職手当などが一般的です。

固定手当は会社が決めるので、みなし残業が給与に含まれている場合は、残業手当が固定手当に含まれている場合があります。

月収33万円の手取り年収は約311万円

月収33万円の手取り年収は、約311万円で、額面の80％です。ちなみに、手取り33万円で計算すると、月収は43万円弱で、年収は512万円になります。

月収33万円の家賃目安は約8.6万円

月収33万円の家賃目安は、約8.6万円です。一般的に、家賃は手取りの3分の1が目安と言われています。月収33万円の手取りは、約26万円なので、家賃は約8.6万円です。

家賃が8.6万の場合、1人暮らしなら、たいていの場所で、希望通りの物件を見つけられます。ただし、2人暮らし以上では、都区部だと物件探しには苦労するでしょう。

▼地域別の家賃相場(タップで開閉)

エリア	1人暮らし (1K/1DK)	2人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3人・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7~9万円	9~12万円	10~15万円
東京23区外	5~7万円	7~10万円	8~12万円
首都圏 (神奈川・埼玉・千葉)	5~7万円	6~9万円	7~10万円
主要都市 (大阪・名古屋・福岡)	4~6万円	6~8万円	7~10万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

月収33万円の生活レベル｜生活費の内訳は？

総務省の家計調査の結果を基に、月収33万円の方がどのような生活レベルかを、家族構成ごとに紹介します。配偶者がいる場合は、配偶者控除を受けられるので、手取りに4,000円を追加しました。

生活費の内訳4パターン
▼1人暮らし		▼2人暮らし
▼3人家族		▼4人家族

【1人暮らし】月収33万は余裕ある生活

出費	金額	備考
手取り	–	260,000円
家賃	86,000円	–
水道光熱費	10,000円	–
食費	40,000円	1日約1,333円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	5,000円	–
趣味含む娯楽費	30,000円	–
雑費	5,000円	–
貯金	64,000円	–
投資	10,000円	–

1人暮らしの場合、月収33万は余裕のある生活が可能です。食事や趣味を楽しみながら、手取りの20％を貯金できます。

また、少額ですが、投資に充てる余裕もあります。老後に向けて、コツコツと投資をすれば、将来の不安は減るでしょう。

【2人暮らし】月収33万は十分生活可能

出費	金額	備考
手取り	–	260,000円
家賃	86,000円	–
水道光熱費	15,000円	–
食費	70,000円	1日約2,333円計算
携帯代含む通信費	6,000円	格安SIM利用
交通費	5,000円	–
趣味含む娯楽費	20,000円	–
雑費	8,000円	–
貯金	50,000円	–

2人暮らしの場合、月収33万円で、十分生活可能です。しかし、子育ての費用を貯蓄するためにも、食費や娯楽費を少し節約しましょう。節約をすれば、月5万以上を貯金に回せます。

また、家賃を目安額の8.6万円に抑えるため、都心部から出て、郊外に家を借りれば、2人暮らしでも物件は見つかります。

【3人家族】月収33万は少し苦しい生活

出費	金額	備考
手取り	–	264,000円
家賃	86,000円	–
水道光熱費	16,000円	–
食費	80,000円	1日約2,666円計算
携帯代含む通信費	7,000円	格安SIM利用
交通費	5,000円	–
養育費	10,000円	–
保険代	10,000円	–
趣味含む娯楽費	10,000円	–
雑費	8,000円	–
貯金	32,000円	–

※配偶者を扶養に入れて計算

3人家族の場合、月収33万円では、少し苦しい生活です。手取りの10％程度しか貯金できないうえ、節約も必要なので、娯楽や食事に使う分のお金は、最低限にするべきです。

東京を出て、神奈川・千葉・埼玉や地方に住めば、家賃も抑えられます。家賃7万円でも相場内なので、1～2万円程度の節約になります。

【4人家族】月収33万は東京では共働きが必須

出費	金額	備考
手取り	–	314,000円
家賃	86,000円	–
水道光熱費	18,000円	–
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	9,000円	格安SIM利用
交通費	5,000円	–
養育費	30,000円	–
保険代	16,000円	–
雑費	10,000円	–
趣味含む娯楽費	10,000円	–
貯金	40,000円	–

※配偶者を扶養に入れて計算
※共働きで5万円を追加

4人家族の場合、月収33万円は東京では共働きが必須です。パートナーに5万円を稼いでもらえば、4万円は貯金に充てられます。配偶者控除を受けられる上限の、8.5万円程度まで稼げば、より家計に余裕を持てます。

食費をさらに削るか、東京区外で家賃の安い物件を探す事でも、貯金額を増やせます。子供の学費や、突然の病気や事故に備えて、貯金額はなるべく多くするべきです。

さらに家計に余裕を持ちたい方は、転職で収入を上げるも1つの方法です。

20～30代で年収を上げたい方へ
「現職で年収アップできる気がしない」 「転職したいけど会社選びが難しい」 こんな悩みを抱えていませんか？年収を上げる最短ルートは、そもそもの平均年収が高い会社に転職することです。 実は20～30代は転職に有利な年代です。若者の転職に特化した「マイナビエージェント」を活用すれば、優良企業の内定を狙えることでしょう。 マイナビエージェントでは、業界を熟知している専任アドバイザーがつきます。職務経歴書の書き方から非公開求人の紹介まで無料でサポートしてくれるのでおすすめです。 ▶マイナビエージェントの公式サイト

月収33万円は多い？少ない？

男性の平均と同じくらい

平均月収	31.2万円
男性平均	34.2万円
女性平均	25.9万円

※残業代などは含まない
参考：令和3年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

月収33万円は、男性の平均月収と同じくらいです。日本の平均月収よりも多く、全体で見れば多いと言えます。

【男女年齢別】月収33万円は30代前半までなら多い

年齢	男性	女性
～19歳	18.8万円	17.8万円
20～24歳	22.1万円	21.6万円
25～29歳	25.9万円	24.1万円
30～34歳	29.7万円	25.4万円
35～39歳	33.6万円	26.8万円
40～44歳	36.4万円	27.6万円
45～49歳	38.8万円	27.9万円
50～54歳	41.1万円	27.9万円
55～59歳	41.7万円	28.0万円
60～64歳	32.2万円	23.7万円
65～69歳	27.5万円	21.6万円
70歳～	24.6万円	21.8万円
全年代	34.2万円	25.9万円

出典：令和4年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

月収33万円は、30代後半の男性と同じ程度の月収です。20代後半の平均が、男性で25.3万円、女性で23.6万円なので、20代で月収33万円を稼いでいれば、高収入と言えます。

女性の平均月収が、30万を超えていないのは、出産や子育てのために、仕事を中断する人が多いからです。

月収33万円は年収で見ると全体の17.4%

年収	全体	男性	女性
～100万円	7.8％	3.4％	14.0％
100～200万円	12.7％	6.2％	21.5％
200～300万円	14.1％	9.8％	20.0％
300～400万円	16.5％	15.5％	17.9％
400～500万円	15.3％	17.7％	12.1％
500～600万円	10.9％	14.2％	6.4％
600～700万円	6.9％	9.5％	3.4％
700～800万円	4.8％	7.1％	1.7％
800～900万円	3.3％	5.0％	1.0％
900～1,000万円	2.2％	3.4％	0.6％
1,000～1,500万円	4.0％	6.2％	1.0％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.3％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

出典：令和4年分民間給与実態統計調査｜国税庁

月収33万円の方は、年収では396万円なので、全体の16.5%に含まれます。約6人に1人が年収301～400万円を稼いでいます。年収400万円以下は合計51.1％で、約2人に1人が年収400万円以下です。

また、月収33万円の場合、ボーナスを含めれば年収400万円を超えます。年収401～500万の割合は、15.3％なので、約7人に1人が年収401～500万を稼いでいます。

年収301～400万円の男性は15.5%

年収301～400万円の男性は、15.5%います。男性の中では最もボリュームが大きく、約6人に1人が年収301～400万円です。

年収301～400万円の女性は17.9%

年収301～400万円の女性は、17.9％います。女性の中では、3番目にボリュームが大きく、73.4%の人が年収400万円以下です。

月給33万円に近い給与帯の手取り額一覧

月給33万円に近い給与帯を一覧でまとめました。東京都在住、ボーナス無し、扶養家族なしでシミュレーションしてあります。それぞれの年収をタップすると対応する解説記事に移動できます。

	月の手取り
月給28万円	22.2万円
月給29万円	22.9万円
月給30万円	23.8万円
月給31万円	24.3万円
月給32万円	25.2万円
月給33万円	25.9万円
月給34万円	26.7万円
月給35万円	27.4万円
月給40万円	31.0万円
月給45万円	34.9万円
月給50万円	38.4万円
月給55万円	41.9万円

収入を増やす方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

昇進昇格で給与を上げるのは、最も現実的な方法です。月収33万は、男性なら30代後半の平均給与とほぼ同じなので、昇進昇格で狙えます。女性の場合も、正規雇用なら狙うのは十分可能です。

昇進昇格を狙う際、給与テーブルや、昇進昇格の基準は確認するべきです。そもそも狙った額まで給与が伸びなかったり、年功序列だったりする可能性もあるので、給与関係は明確にしましょう。

確認をして、給与が上がらないようであれば、転職を検討すると良いです。

2.副業を行う

副業も手取りを増やせる手段です。最近は、ポイントサイトや、ECショップを開設するなど、個人で手軽に始められるものや、在宅で可能なものも増えています。

クラウドワークスやランサーズのような、仕事を得る手段もあるので、自身の生活に合った副業を見つけられます。副業には、自身の価値を上げる仕事や、フリーランス・起業に繋がる仕事を選ぶのがおすすめです。

関連記事
副業おすすめランキング

3.起業する・フリーランスとして働く

起業やフリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。特に起業は成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きく、時間・体力的な制約で現職と起業の両立は非常に困難です。

また、フリーランスとして稼ぐにも、最低限のスキルは求められます。仕事を得るためには、現職や副業でスキルを磨く必要があります。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

関連記事
フリーランスエージェントおすすめ

4.投資する

投資をして収入を増やす方法もあります。最近では、ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないという欠点がありますが、手間をかけずに収入を増やせる可能性が高いです。月1万でも、余裕資産は投資に回すことをおすすめします。

月収33万の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいので、将来のための資産運用として小額から始めてみましょう。投資信託であれば、数千円から始められるものもあります。

5.転職する

転職は、最も手早く収入を増やす方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで大きく給与体系が変わります。月収33万円の方は、未経験に行くよりも、自身の経験を活かした方が収入は高くなりやすいです。

しかし、現職より給与が高いからと言って、何も考えずに転職すると、入社後に理想とのギャップが生じる可能性があります。給与以外の目的も決めて、転職活動を行うべきです。

転職には、エージェントの利用がおすすめです。キャリアの棚卸しや履歴書の作成だけでなく、給与の交渉も行ってくれるので、理想に合った企業を探す手助けになります。

月収33万円の気になるQ&A

貯金はどれくらいできる？

パターン	貯金可能額(目安)
1人暮らし	64,000円
2人暮らし	50,000円
3人家族	32,000円
4人家族(共働き前提)	40,000円

月収33万円の場合、1人暮らしなら、貯金額の目安とされる手取り額の20%以上を貯金できます。2人暮らしでは、少々節約の必要はありますが、5万円を貯金に回せます。

ただし、子供を持ってからは、節約が必須です。子供が2人の場合、都内では節約に加えて共働きをしないと、貯金どころか生活費も払えません。

子供を持つ方は、1人、2人暮らしの間にできる限り、節約や共働きをして貯金するべきです。

おすすめの節約方法

貯金を増やすには、節約を行いましょう。家計簿をつけることで無駄が分かり、出費を抑えられます。クレジットカードや口座と連携した、家計簿アプリ「マネーフォワード ME」なら、手軽に予算管理が可能です。

一番抑えやすいのは食費です。外食を控えるだけでも、食費はかなり減らせます。水道光熱費は、節水・節電で減らしましょう。

携帯電話は、格安SIMや格安プランの利用がおすすめです。格安SIMで、通信費を1,000円以内に抑えることも可能です。光回線も、スマホとのセット割りなど、自身の状況に合わせたプランやサービス会社を確認してください。

▶「マネーフォワード ME」のアプリページはこちら

結婚して家族を養える？

月収33万で結婚は可能です。配偶者のみなら養えますが、子供を養うには少々少ないです。子供1人なら東京の通勤圏でも子育ては可能ですが、子供2人以上の場合は、家賃の安い地方でなければ共働きが必要です。

まとめ

月収33万の手取りは、約26万円で、年収は396万円です。家賃目安は約8.6万円で、1人暮らしなら、都区部でも物件探しには苦労しません。

子供がいる場合、東京で暮らすのは、貯金があまりできない、良い物件が見つからないなど問題が起こるのでおすすめしません。東京外で安い物件を借りれば、共働きはした方が良いですが、生活はできます。

生活の質を上げたい方は、転職で収入を上げるのも1つの方法です。転職の際は、エージェントを利用しましょう。マイナビエージェントなら充実した転職サポートを受けられるため、年収アップを実現しやすいです。

年収・手取り関連記事

年収別の関連記事
年収200万	年収250万	年収300万	年収350万
年収400万	年収450万	年収500万	年収550万
年収600万	年収650万	年収700万	年収750万
年収800万	年収850万	年収900万	年収950万
年収1000万	年収1100万	年収1200万	年収1300万
年収1400万	年収1500万	年収1600万	年収1700万
年収1800万	年収2000万	年収2500万	年収3000万
女性の年収別の関連記事
年収300万 (女性)	年収400万 (女性)	年収500万 (女性)	年収600万 (女性)
年収700万 (女性)	–	–	–
手取り別の関連記事
手取り13万	手取り14万	手取り15万	手取り16万
手取り17万	手取り18万	手取り19万	手取り20万
手取り21万	手取り22万	手取り23万	手取り24万
手取り25万	手取り26万	手取り27万	手取り28万
手取り29万	手取り30万	手取り31万	手取り32万
手取り33万	手取り35万	手取り40万	手取り45万
手取り50万	手取り60万	–	–
月収別の関連記事
月収14万	月収15万	月収16万	月収17万
月収18万	月収19万	月収20万	月収21万
月収22万	月収23万	月収24万	月収25万
月収26万	月収28万	月収29万	月収30万
月収32万	月収33万	月収35万	月収40万
月収45万	月収50万	月収55万	月収60万
月収70万	月収80万	月収100万	–
年齢別の平均年収の関連記事
22歳の年収	23歳の年収	24歳の年収	25歳の年収
26歳の年収	27歳の年収	28歳の年収	29歳の年収
30歳の年収	31歳の年収	32歳の年収	33歳の年収
34歳の年収	35歳の年収	36歳の年収	37歳の年収
38歳の年収	39歳の年収	40歳の年収	42歳の年収
43歳の年収	45歳の年収	46歳の年収	47歳の年収
50歳の年収	–	–	–