月収50万の手取りはいくら？税金の計算方法や目指せる職業を紹介

「月収50万円の手取りはいくら？」

「月収50万円はすごい？」

月収50万円は、日本の平均月収よりも高く、勝ち組と言われることもある収入です。しかし、月収50万円の手取りや年収はいくらなのか、生活レベルはどれくらいなのか気になりますよね。

この記事では、月収50万円の手取り額や計算方法、実際の生活レベルについて解説しています。収入アップにおすすめの方法や、税金・保険料がいくら引かれるのかについても記載しているので、参考にしてください。

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月収50万円の手取りは約38.5万円

月収50万円の手取りは約38.5万円です。健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などの税金で約11.5万円控除され、額面より20%以上減ります。

ざっくり手取り額を計算したい場合は、総支給額の8割弱が手取りと覚えておけば大丈夫です。

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月収50万円の手取り計算方法

月収50万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	480,000円	健康保険	24,525円
住宅手当	20,000円	厚生年金	45,750円
‐	‐	雇用保険	2,500円
‐	‐	所得税	16,925円
‐	‐	住民税	25,883円
総支給額	500,000円	控除額合計	115,583円
月の手取り額
384,417円

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

月収50万円の手取り額は、総支給額(額面)-控除額で計算できます。細かく見ると、社会保険は健康保険の2.5万円や厚生年金の4.5万円、雇用保険で2,500円、税金は所得税の1.7万円と住民税の2.6万円が控除されます。

総支給額とは固定給に住宅手当などの各種手当を足したものです。また、年齢や家族構成によって、介護保険や扶養控除があり、同じ給与額面でも個々人で手取りは異なります。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

総支給額とは、基本給に加え、残業代や各種手当を合計したものです。代表的な手当としては、交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などがありますが、手当の有無は会社によって異なります。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などにかかるお金と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。

また、ふるさと納税を活用すると、所得税の還付(返還)や住民税の控除があります。ふるさと納税は控除額が減るだけでなく、返礼品も受け取れ、メリットしかありません。ぜひ活用してみましょう。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【額面の5％】 50万×5％＝25,000円 ・自治体や組合によって変動あり ・加入により医療費の負担が3割になる
厚生年金	【額面の9.15％】 50万×9.15％＝45,750円 ・額面の18.3％を会社と折半 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.5％】 50万×0.5％=2,500円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.6% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	4,000円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	17,000円/月ほど(月収50万円の場合) ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	26,000円/月ほど (月収50万円の場合) ・地域によって税率が異なる ・前年の収入に対してかかる

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税＝課税される所得金額×所得税率-控除額 課税される所得金額＝合計所得-所得控除など 月収50万円(年収600万円)の場合、基本的に所得税率は10％、控除額は97,500円。

所得税は、課税対象額に税率を掛け、控除額を引いて求められます。課税対象額は、額面から給与所得控除・基礎控除・社会保険控除を引いたもので、収入によって控除額も異なります。

月収50万(年収600万円)の場合、給与所得控除は166万円(収入×20%+44万円)、基礎控除は48万円、社会保険料は約84.5万円です。つまり、課税される所得金額は、600万-(164万+48万+84.5万)=303.5万円となります。

よって、所得税は課税対象額×税率-控除額なので、年間で303.5万円×10％-97,500円=206,000円となり、1ヶ月だと206,000円÷12ヶ月=約17,000円です。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税される所得金額 × 住民税率 – 控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は、住民税＝均等割＋所得割で算出できます。課税される所得金額は308.5万円で、基礎控除が43万円である以外は、所得税と同じ計算です。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10％なので、所得割は308.5万円×10％=30.9万円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。住民税は年間で5,000円+30.9万円=31.4万円となり、1ヶ月だと31.4万円÷12ヶ月=約26,000円です。

フリーランスや個人事業主の手取りは40万

フリーランスや個人事業主など、どこかに雇われていない場合の手取りは、約40万円です。業種によって個人事業税が発生しますが、年金の負担が少なく、手取り額は会社員などよりも多くなります。

月収50万円は年収だと600万円

月収50万円は、年収では600万になります。月収は、年収を12で割ったものなので、月収に12をかけた金額が年収になります。年収にはボーナスも含まれるため、月収はボーナスを含んだ1ヶ月の平均給与です。

一方、月給50万円だと、さらにボーナス分が追加されるので、年収は約750万円(ボーナス年3ヶ月分の場合)です。月給は、ボーナスや残業代を加味しない固定給のことです。

普段厳密に区別して使うことは少ないですが、月収50万円よりも、月給50万円のほうが、年間を通してボーナスや各種手当分多くもらっていることになります。

手取り年収は約461万円

月収50万円の手取り年収は、額面年収の80%弱で、約461万円です。額面の約80%が手取りと一般的に言われますが、日本は収入が増える程税率も上がるため、月収50万だと手元に残る額は額面の80%にも満ちません。

月収50万円はすごい？

日本の平均月収よりも多い

平均月収	30.7万円
男性平均	33.7万円
女性平均	25.4万円

参考：令和3年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

月収50万円は、日本の平均月収よりも多いです。日本の平均月収は30.7万円です。平均月収より20万近く多く、勝ち組と言われることもある収入です。

月収50万円は全年代で平均以上

年齢	男性の平均月収	女性の平均月収
20～24歳	21.5万円	21.1万円
25～29歳	25.3万円	23.6万円
30～34歳	29.1万円	24.9万円
35～39歳	32.7万円	26.0万円
40～44歳	35.8万円	27.0万円
45～49歳	38.3万円	27.1万円
50～54歳	41.2万円	27.8万円
55～59歳	41.4万円	27.3万円

参考：令和3年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

月収50万円は、男女問わずどの年代でも平均を上回る月収です。1番平均月収の高い50代の男性よりも10万円近く高い収入で、年齢や性別にもよりますが「すごい」と言っていい月収でしょう。

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【年齢別】20代で月収50万以上の割合は1%未満

年代	割合
20～24歳	0.05%
25～29歳	0.3%
30～34歳	1%
35～39歳	2.6%
40～44歳	4.2%
45～49歳	6%
50～54歳	7.4%
55～59歳	7.3%

参考：令和元年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

月収50万円稼ぐ人の割合は、50代でも7%台で、20代では1%未満です。収入だけで見れば、20代で月収50万以上稼いでいるなら、同年代ではかなりのトップ層です。

【男性・女性】月収50万以上の割合

男性	12.2%
女性	2.7%

参考：令和元年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

月収50万以上の割合を男女別で見ると、男性は12.2%、女性は2.7%です。男性では8人に1人ほどが月収50万以上を稼いでいますが、女性の割合はグッと少なくなり、月50万以上稼ぐ女性は37人に1人程度です。

月収50万円の生活レベル・家計簿は？

総務省の家計調査の結果を参考に、月収50万円の生活レベルを家族構成ごとに紹介します。扶養やボーナスなどで手取りは異なりますが、38.5万円で統一して計算しています。

生活費の内訳4パターン
▼独身	▼2人暮らし
▼3人家族	–

【独身】月収50万円はかなり余裕のある生活

出費	金額	金額・備考
手取り	‐	385,000円
家賃	120,000円	‐
水道光熱費	15,000円	‐
食費	60,000円	1日約2,000円計算
携帯代含む通信費	10,000円	‐
交通費	10,000円	‐
趣味含む娯楽費	80,000円	‐
雑費	5,000円	‐
貯金	85,000円	‐

独身の場合、月収50万はかなり余裕のある生活が可能です。ワンルームの上限近い家賃で、食費や趣味・娯楽費にも余裕を持たせていますが、手取りの20%以上を貯金に回せます。

家賃の安い地域なら、浮いた家賃分を他に回すことができ、余裕を持って食事や趣味を楽しめます。

【2人暮らし】月収50万円は余裕のある生活

出費	金額	金額・備考
手取り	‐	385,000円
家賃	130,000円	‐
水道光熱費	15,000円	‐
食費	80,000円	1日2,700円計算
携帯代含む通信費	10,000円	格安SIM利用
交通費	10,000円	‐
趣味含む娯楽費	45,000円	‐
雑費	10,000円	‐
貯金	75,000円	‐

2人暮らしの場合、月収50万円はゆとりある生活が可能です。都心部以外なら部屋探しに困ることはなく、特に節約することなく手取りの20%近くを貯金可能です。

ただし、将来的に子供を持つことを考えると、独身時のように散財すべきではありません。養育費や学費を見据えて、家計簿をつけながら、出費を調整することを勧めます。

【子供あり】月収50万円だと余裕があまりない

出費	金額	金額・備考
手取り	‐	385,000円
家賃	140,000円	‐
水道光熱費	18,000円	‐
食費	85,000円	1日約2,800円計算
携帯代含む通信費	11,000円	格安SIM利用
交通費	11,000円	‐
趣味含む娯楽費	25,000円	‐
養育費	20,000円	‐
保険代	10,000円	‐
雑費	10,000円	‐
貯金	55,000円	‐

3人家族の場合、都心部に住む場合は、月収50万円ではあまり余裕がないです。子育てにかかるお金や、保険代が必要になる上、子供を進学させるためのお金も必須です。

将来の学費などのための貯金を考えると、趣味・娯楽への出費は避ける必要があります。ただし、都心部以外なら、半額程度の家賃でも済むため、ゆとりある生活が可能です。

4人家族の場合も、都心での生活は難しいですが、郊外での生活なら余裕を持って子育てできます。

月収50万円の人の家賃目安は12～13万

月収50万円の場合、家賃目安は約12～13万円です。一般的に、家賃は手取りの3分の1が目安と言われています。月収50万の手取りは約38.5万円なので、家賃は12～13万円ほどとなります。

2人暮らしまでなら場所を選ばず住むことができ、子供ができた場合でも都区部で生活が可能です。

地域別の家賃相場

エリア	1人暮らし (1K/1DK)	2人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7～9万円	9～12万円	10～15万円
東京23区外	5～7万円	7～10万円	8～12万円
首都圏 (神奈川・埼玉・千葉)	5～7万円	6～9万円	7～10万円
主要都市 (大阪・名古屋・福岡)	4～6万円	6～8万円	7～10万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

家賃12～13万円は、1人暮らしか2人暮らしなら、東京23区内でも好条件な物件が見つかる水準です。子連れの場合でも、多少こだわりを捨てる必要はありますが、都区部での部屋探しにさほど苦労はしないでしょう。

また、子供がいる家族ならマイホームの購入も選択肢に挙がります。都心からは離れますが、家賃に12～13万払うよりも、月10万円のローンを組んで家を建てた方が、広さも設備も整った家に住める可能性があります。

月収50万円の気になるQ&A

貯金はどれくらいできる？

パターン	貯金可能額(目安)
1人暮らし	85,000円
2人暮らし	75,000円
子育て世帯	55,000円

月収50万円なら、目安とされる手取りの10～20%を貯金可能です。1人暮らしや2人暮らしなら、特に節約の必要なく、趣味や外食を楽しみながら貯金ができます。

子供がいる場合でも、最低限の貯金は可能ですし、住む場所を選ばなければ1人暮らし以上の貯金が可能です。

ただし子育てにかかる費用はかなり大きく、現在は老後資金についても不安な声が多く上がっています。子供ができるまでにある程度貯金をしておきつつ、必要に応じて食費や娯楽費を削りましょう。

結婚して家族を養える？

月収50万円で結婚はできますし、家族を養うことも可能です。都心部でなければ、子供2～3人で生活が苦しくなることもなく、子育てが可能でしょう。

ただし、こどもが3人とも1人暮らしで私立大学に通う場合などは、将来的に家計が厳しくなることも考えられます。堅実な未来を考えれば、無駄遣いは控えて貯金や投資に回すのがおすすめです。

家を買うのは可能？

月収50万円で家を買うのは可能です。月収50万円(手取り38.5万円)の家賃目安は12～13万円なので、同程度の返済のローンを考えられます。借入期間を35年とすると、3,000万円以上の借入が可能です。

東京都内であっても、3,000万円以下でも購入できる物件はたくさんあります。エリアを広げたり、立地を少し妥協したりすれば、ゆとりあるローン組みでマイホームを購入できます。

参考：住宅ローンシミュレーション｜楽天銀行

月収を上げる方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

月収を上げたいときに一番現実的なのは、昇進・昇格を狙うことです。給与水準の高い企業なら、月収50万以上を目指して積極的に成果を上げて、会社からの評価を得るべきです。

注意点として、給与テーブルや、昇給・昇格の基準は確認しておきましょう。しかし、中小企業の場合は、いくら出世しても月収50万を狙えない可能性もあり、給与テーブルを確認しないと、無駄な頑張りになりかねません。

現職の賃金水準が低い場合や、会社の給与形態が年功序列で自身の努力で給与を上げられない場合は、転職を考えても良いでしょう。

2.副業を行う

副業も手取りを増やせる手段です。最近はクラウドワークスやランサーズといった仕事を得る手段も増えており、アマゾンやメルカリでせどりも簡単に行えます。

また、現代ではウーバーイーツのように好きな時間に働いたり、配信者としてゲームをしつつお金を得ることも可能です。しかし、時間を削る仕事は体力の負担が大きいので、本質的な収入アップになりません。

自身の価値を上げるには、現在の仕事につながる仕事や、フリーランス、起業・転職につながる副業を選んで真面目に取り組む必要があります。

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3.起業・フリーランスとして働く

起業やフリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。特に起業は成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分初期費用がかかったり、成功率も低いなどリスクが大きいです。

また、フリーランスとして稼ぐにも仕事の依頼が来ない事には始まらないので、自分を売り込むためのスキルアップは必要になります。

起業の場合は現職との両立が難しく、どちらも初めは収入が減る可能性が大いにあります。起業・フリーランスを考えているなら、まず副業としてビジネスを始め、見通しがついてから独立する選択肢を検討しましょう。

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4.投資する

投資をして収入を増やす方法もあります。最近では、ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないという欠点はありますが、手間をかけずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回すことをおすすめします。

月収50万で多額の投資資金を用意するのは難しいですが、数十万の投資でも小遣い程度の利益は期待できます。また、月数万円の投資でも長期的には大きな資産になる可能性があり、余裕分は投資してみるのを勧めます。

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5.転職する

転職は手早く手取りを増やせる方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なります。現職で昇給の可能性があるなら別ですが、なければ高賃金企業への転職は、最も現実的な選択肢です。

転職を成功させるためには、在職中に転職エージェントを活用し、転職活動を行いましょう。ビズリーチなどのハイクラス向けサービスは、高年収求人が多く、手取りアップの期待が高いです。

年収600万以上の人からの支持No.1で、転職決定年収は800万を超えています。無料で十分活用できるので、手取りアップに少しでも興味があれば、登録は必須のサービスです。

月収50万円以上稼ぐには？狙える職業を紹介

①ITエンジニア

IT系の職種は比較的高給で、中でもエンジニア職は未経験でも挑戦しやすくおすすめです。未経験転職の場合、初めは収入が低いでしょうが、開発経験やスキルによって若手の人材でも高収入を狙えます。

厚労省の調査ではIT業界の平均年収は600万近く、ある程度経験を積めば、月収50万以上を得るのも難しくありません。

エンジニア転職ならIT特化の転職エージェントがおすすめ

エンジニアの転職時に、絶対に登録すべきサービスは「レバテックキャリア」「マイナビITエージェント」「ワークポート」の3つです。転職エージェントは、複数登録することで効率よく転職活動を進められます。

レバテックキャリアは、IT業界でもエンジニア特化の転職エージェントです。ハイクラス求人が中心ですが、未経験者向けの求人も少なくありません。

マイナビITエージェントはマイナビのIT部門で、豊富な求人や転職ノウハウ、初めてでも安心の手厚い支援が魅力です。ワークポートは、若年層のIT転職に強みがある他、無料スクールも併設しており、未経験者なら外せません。

②コンサルタント

コンサルタント業も、月収50万円以上を狙える職種のひとつです。経営コンサルタントや投資コンサルタントやITコンサルタントなど、様々な業種や領域においてコンサルタントが存在します。

転職には地頭や学歴が必要とされることが多いですが、年収1000万円を超えるケースも珍しくなく、能力次第ではかなりの高収入が期待できる職種です。

コンサルタントへの転職は、アクシスコンサルティングがおすすめです。コンサル転職の実績が豊富で、コンサル未経験者へのサポートも手厚く、転職成功率の大幅アップを期待できます。

③インフラ系

インフラ系の職種も月収50万以上の高給を狙えます。安定した需要があり、景気に左右されることが少ないため、不景気でも安定した収入を得られるのが魅力です。

転職希望者が多く、高倍率のため、ビズリーチなどハイクラス向け転職サービスを活用して、転職活動に臨みましょう。

④営業職

営業職は、男女問わず月収50万円以上を目指しやすいおすすめの職業です。金融や不動産などの高額な商材を扱う営業であれば、より高収入が期待できます。

成果報酬型の給与制度が特徴で、性別問わず成果次第で青天井の報酬を得られることが特徴です。入社年数に関わらずインセンティブが付与されることもあり、比較的若い年代でも月収50万円以上稼ぐことが可能です。

異業界や異業種からの転職もしやすく、資格等がなくても転職できる求人が多いです。営業職に転職して手取りを増やすなら、年収アップ実績が高い、ビズリーチがおすすめです。

収入アップにおすすめの転職エージェント

転職サービス	特徴
ﾘｸﾙｰﾄ ﾀﾞｲﾚｸﾄｽｶｳﾄ	【ハイクラス向け転職サービス】 ・年収750万以上の方向け ・ﾍｯﾄﾞﾊﾝﾀｰが3,000名以上在籍 ▶公式サイトで詳細を見る
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ｱｸｼｽ ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ	【コンサル業界特化サービス】 ・現職のコンサルタントがサポート ・コンサル転職支援数No1 ▶公式サイトで詳細を見る
レバテック キャリア	【エンジニア/デザイナーに強い】 ・IT/Web業界特化のエージェント ・エンジニアなど経験者におすすめ ▶公式サイトで詳細を見る
パソナキャリア	【オリコン顧客満足度No.1】 ・3人に2人が年収アップの実績 ・非公開求人が全体の80％ ▶公式サイトで詳細を見る

まとめ

月収50万の手取りは約38.5万円、フリーランスなど個人で活動している場合は手取り40万円です。1人暮らしや2人暮らしなら余裕のある生活ができ、都心部でなければ子育ても問題なく可能です。

月収50万円は日本の平均月収である30万よりも多く、男女問わず全ての年代で平均月収を上回り、勝ち組と言えるでしょう。

月収50万円以上を目指すなら、まずはビズリーチに登録しましょう。年収600万以上の人からの支持が厚く、無料でも十分活用できるので、月収50万以上を目指すなら登録必須と言えるサービスです。

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