総合商社ランキング!大手の売上・年収の比較一覧【2024年】

総合商社ランキング

※マイナビ、リクルートなど各社のプロモーションを含みます。
※この記事は有料職業紹介(許可番号:13-ユ-314522)の厚生労働大臣許可を受けている株式会社コレックが制作しています。

「商社のランキングが知りたい!」

「商社の年収や売上はどれくらい?」

商社は就活生の花形とも言われており、平均年収が高いので求職者から人気が高い企業です。希望先の商社の売上や年収がどれくらい高いのか気になりますよね。

そこで、この記事では商社の売上・年収ランキングを紹介します。大手総合商社の詳細や最新動向、求めている人物像なども解説しているので参考にしてください。

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キャリハイプロフィール
キャリハイ@編集部
「史上最高のキャリア」を目指す方に役立つ情報提供を目指しています。外資系、メーカー、金融、メガベンチャー、スタートアップなど、様々なバックグラウンドを有するメンバーが参画しています。

目次

商社売上ランキング

企業名 売上高 売上高前年比 当期純利益 当期純利益前年比 種類
三菱商事 21兆5,720億円 24.95% 1兆1,807億円 25.94% 総合商社
三井物産 14兆3,064億円 21.68% 1兆1,306億円 23.60% 総合商社
伊藤忠商事 13兆9,456億円 13.44% 8,005億円 ▲2.41% 総合商社
豊田通商 9兆8,486億円 22.68% 2,842億円 27.86% 総合商社
丸紅 9兆1,905億円 8.01% 5,430億円 27.97% 総合商社
住友商事 6兆8,179億円 24.07% 5,652億円 21.89% 総合商社
伊藤忠丸紅鉄鋼 3兆6,913億円 32.59% 1,080億円 48.47% 専門商社
(鉄鋼)
メディパル
ホールディングス
3兆3,600億円 2.10% 388億円 31.89% 専門商社
(医薬品)
アルフレッサ
ホールディングス
2兆6,961億円 4.27% 258億円 ▲19.87% 専門商社
(医薬品)
阪和興業 2兆6,682億円 23.30% 515億円 18.08% 専門商社
(鉄鋼)
双日 2兆4,798億円 18.05% 1,112億円 35.12% 総合商社
メタルワン 2兆3,962億円 19.34% 452億円 39.51% 専門商社
(鉄鋼)
スズケン 2兆3,148億円 3.38% 203億円 41.35% 専門商社
(医薬品)
日鉄物産 2兆1,343億円 14.38% 335億円 ▲5.38% 専門商社
(鉄鋼)
三菱食品 1兆9,968億円 2.11% 171億円 22.78% 専門商社
(食品)
国分グループ本社 1兆9,331億円 2.74% 106億円 61.58% 専門商社
(食品)
日本アクセス 1兆8,636億円 4.40% 159億円 ▲0.80% 専門商社
(食品)
メディセオ 1兆7,333億円 0.47% 156億円 89.65% 専門商社
(医薬品)
東邦
ホールディングス
1兆3,886億円 9.67% 136億円 1.88% 専門商社
(医薬品)
PALTAC 1兆1,042億円 5.59% 193億円 ▲1.98% 専門商社
(化粧品、日用品)
加藤産業 1兆994億円 6.15% 120億円 6.44% 専門商社
(食品)
マクニカ
ホールディングス
1兆293億円 35.11% 410億円 59.04% 専門商社
(電子、半導体品)
伊藤忠エネクス 1兆120億円 8.09% 138億円 4.84% 専門商社
(燃料、エネルギー)
岡谷鋼機 9,620億円 0.13% 235億円 21.73% 専門商社
(鉄鋼)
長瀬産業 9,129億円 16.95% 236億円 ▲8.92% 専門商社
(化学品)
兼松 9,114億円 18.68% 186億円 16.20% 総合商社
岩谷産業 9,063億円 31.27% 320億円 6.87% 専門商社
(燃料、エネルギー)
あらた 8,916億円 4.03% 82億円 ▲8.72% 専門商社
(化粧品、日用品)
稲畑産業 7,356億円 8.03% 195億円 ▲12.85% 専門商社
(電子、半導体品、化学品)
KPPグループ
ホールディングス
6,597億円 17.08% 157億円 109.71% 専門商社
(繊維、紙、パルプ)
三愛オブリ 6,478億円 8.20% 109億円 31.21% 専門商社
(燃料、エネルギー)
伊藤忠食品 6,430億円 4.94% 48億円 12.24% 専門商社
(食品)
東レ
インターナショナル
6,416億円 12.54% 145億円 31.44% 専門商社
(繊維、紙、パルプ)
加賀電子 6,081億円 22.64% 231億円 49.80% 専門商社
(電子、半導体品)
キヤノン
マーケティング
ジャパン
5,881億円 6.53% 356億円 20.84% 専門商社
(機械)
神鋼商事 5,849億円 18.31% 92億円 28.87% 専門商社
(鉄鋼)
バイタル
ケーエスケー
ホールディングス
5,798億円 0.44% 48億円 1.28% 専門商社
(医薬品)
カメイ 5,512億円 14.23% 86億円 0.56% 専門商社
(燃料、エネルギー)
日本紙パルプ商事 5,453億円 22.60% 254億円 120.82% 専門商社
(繊維、紙、パルプ)
山善 5,273億円 5.06% 125億円 4.19% 専門商社
(機械)
JFE商事 5,160億円 27.76% 303億円 113.65% 専門商社
(鉄鋼)
ユアサ商事 5,048億円 9.09% 101億円 25.08% 専門商社
(機械)
レスター
ホールディングス
4,871億円 21.91% 71億円 18.94% 専門商社
(電子、半導体品)
日立ハイテク 4,622億円 23.56% 499億円 19.42% 専門商社
(電子、半導体品)
スターゼン 4,252億円 11.47% 75億円 25.05% 専門商社
(食品)
トーメンデバイス 4,176億円 ▲9.77% 49億円 ▲23.09% 専門商社
(電子、半導体品)
ミスミグループ本社 3,732億円 1.91% 343億円 ▲8.72% 専門商社
(機械)
シナネン
ホールディングス
3,423億円 18.29% 5億円 ▲80.78% 専門商社
(燃料、エネルギー)
蝶理 3,294億円 15.94% 81億円 19.28% 専門商社
(繊維、紙、パルプ、化学品)
リョーサン 3,257億円 19.44% 92億円 72.12% 専門商社
(電子、半導体品)
ミツウロコ
グループ
ホールディングス
3,237億円 29.46% 78億円 308.44% 専門商社
(燃料、エネルギー)
三谷商事 3,203億円 6.99% 149億円 13.67% 専門商社
(燃料、エネルギー)
セントラル
フォレスト
グループ
3,126億円 4.83% 19億円 32.12% 専門商社
(食品)
ハピネット 3,073億円 8.78% 36億円 0.20% 専門商社
(玩具)
大木ヘルスケア
ホールディングス
3,044億円 9.45% 22億円 124.49% 専門商社
(医薬品)
西本Wismettac
ホールディングス
2,752億円 29.06% 68億円 35.54% 専門商社
(食品)
佐藤商事 2,750億円 16.45% 62億円 54.23% 専門商社
(鉄鋼)
RYODEN 2,603億円 13.61% 54億円 7.23% 専門商社
(電子、半導体品)
マルイチ産商 2,467億円 3.53% 13億円 83.14% 専門商社
(食品)
トラスコ中山 2,465億円 8.65% 106億円 ▲8.36% 専門商社
(機械)
東京エレクトロン
デバイス
2,404億円 33.60% 88億円 72.63% 専門商社
(電子、半導体品)
エレマテック 2,398億円 19.50% 77億円 43.21% 専門商社
(電子、半導体品)
立花エレテック 2,273億円 17.49% 78億円 52.43% 専門商社
(電子、半導体品)
丸文 2,262億円 34.79% 52億円 113.42% 専門商社
(電子、半導体品)
豊島 2,249億円 17.08% 56億円 4.64% 専門商社
(繊維、紙、パルプ)
トーホー 2,156億円 14.32% 39億円 2078.09% 専門商社
(食品)
ワールド 2,142億円 25.04% 57億円 2279.08% 専門商社
(アパレル)
帝人フロンティア 2,018億円 11.15% 31億円 52.32% 専門商社
(繊維、紙、パルプ)
サンワテクノス 1,810億円 17.23% 55億円 53.56% 専門商社
(電子、半導体品)
新光商事 1,791億円 32.45% 47億円 66.82% 専門商社
(電子、半導体品)
アルコニックス 1,783億円 14.11% 55億円 ▲26.89% 専門商社
(電子、半導体品)
豊通マシナリー 1,769億円 9.63% 62億円 22.66% 専門商社
(機械)
サンゲツ 1,760億円 17.76% 140億円 4974.28% 専門商社
(インテリア)
東海澱粉 1,686億円 14.09% 20億円 ▲26.31% 専門商社
(食品)
三信電気 1,611億円 30.36% 38億円 51.82% 専門商社
(電子、半導体品)
ラクト・ジャパン 1,583億円 7.40% 20億円 ▲10.41% 専門商社
(食品)
明和産業 1,567億円 9.53% 17億円 ▲28.54% 専門商社
(化学品)
第一実業 1,537億円 3.78% 63億円 17.77% 専門商社
(機械)
CBグループ
マネジメント
1,388億円 ▲7.99% 16億円 33.04% 専門商社
(化粧品、日用品)
GSIクレオス 1,311億円 17.19% 18億円 8.00% 専門商社
(繊維、紙、パルプ)
三洋貿易 1,226億円 10.20% 71億円 13.49% 専門商社
(化学品)
東京青果 1,216億円 8.20% 22億円 ▲1.24% 専門商社
(食品)
ユアサ・フナショク 1,179億円 7.26% 11億円 ▲52.40% 専門商社
(食品)
正栄食品工業 1,096億円 6.21% 28億円 0.75% 専門商社
(食品)
カナデン 1,064億円 5.54% 29億円 50.68% 専門商社
(電子、半導体品)
木徳神糧 1,047億円 ▲2.88% 14億円 123.29% 専門商社
(食品)
尾家産業 948億円 34.32% 16億円 1234.03% 専門商社
(食品)
西華産業 933億円 9.38% 50億円 122.66% 専門商社
(機械)
ヤギ 864億円 11.48% 10億円 176.78% 専門商社
(アパレル)
スタイレム
瀧定大阪
769億円 11.29% 専門商社
(繊維、紙、パルプ)
東京産業 639億円 8.52% 5億円 ▲61.53% 専門商社
(機械)
タキヒヨー 618億円 14.99% 3億円 115.04% 専門商社
(アパレル)
瀧定名古屋 581億円 専門商社
(アパレル)
オプティマスグループ 550億円 20.68% 23億円 ▲9.12% 専門商社
(中古自動車)
丸紅エネルギー 336億円 ▲2.56% 21億円 5.77% 専門商社
(燃料、エネルギー)
西川計測 319億円 8.35% 15億円 33.53% 専門商社
(機械)
昭栄薬品 245億円 15.99% 5億円 ▲16.26% 専門商社
(化学品)
三共生興 195億円 15.09% 22億円 3.23% 専門商社
(アパレル)

全部見る

※各社の有価証券報告書、決算公告から抜粋。(調査日:2024/3/8)

商社の売上ランキング1位は三菱商事です。2022年度の売上高は21兆5,720億円で、2位の三井物産よりも7兆円以上高いです。

また、商社の売上ランキング1~6位を総合商社が占めています。例えば、伊藤忠商事や豊田通商、丸紅などです。

専門商社では伊藤忠丸紅鉄鋼やメディパルホールディングスといった「鉄鋼」や「医薬品」を手掛ける企業が上位にランクインしました。

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商社年収ランキング

企業名 平均年収 平均年収前年比 平均勤続年数 平均年齢 従業員数 種類
三菱商事 1,939万円 24.41% 18.6年 42.9歳 5,448人 総合商社
三井物産 1,784万円 15.14% 18.1年 42.3歳 5,449人 総合商社
伊藤忠商事 1,730万円 9.52% 18.3年 42.4歳 4,112人 総合商社
マクニカホール
ディングス
1,719万円 ▲8.23% 21.8年 49.6歳 30人 専門商社
(電子、半導体品)
住友商事 1,606万円 14.18% 18.5年 43.2歳 5,068人 総合商社
丸紅 1,594万円 8.48% 17.6年 42.3歳 4,340人 総合商社
双日 1,208万円 16.39% 15.4年 41.7歳 2,523人 総合商社
兼松 1,204万円 29.31% 13.7年 38.5歳 789人 総合商社
豊田通商 1,180万円 5.95% 17.2年 43.1歳 2,626人 総合商社
西本Wismettac
ホールディングス
1,101万円 2.48% 3.1年 41歳 59人 専門商社
(食品)
長瀬産業 1,090万円 5.92% 14.6年 41.5歳 943人 専門商社
(化学品)
ミツウロコ
グループ
ホールディングス
1,077万円 26.51% 6年 42.7歳 20人 専門商社
(燃料、エネルギー)
三洋貿易 1,022万円 4.86% 9.44年 40.67歳 273人 専門商社
(化学品)
日鉄物産 992万円 19.47% 15.8年 44歳 1,294人 専門商社
(鉄鋼)
伊藤忠エネクス 953万円 1.63% 15.7年 41.7歳 490人 専門商社
(燃料、エネルギー)
オプティマス
グループ
951万円 ▲6.44% 3.98年 49.1歳 33人 専門商社
(中古自動車)
西川計測 944万円 2.45% 16.6年 42.2歳 402人 専門商社
(機械)
岩谷産業 941万円 4.58% 15.5年 39.7歳 1,351人 専門商社
(燃料、エネルギー)
トーメンデバイス 940万円 10.40% 11.6年 46.6歳 111人 専門商社
(電子、半導体品)
ミスミグループ本社 938万円 33.65% 5.7年 39.6歳 579人 専門商社
(機械)
蝶理 925万円 14.02% 14.1年 40.3歳 331人 専門商社
(繊維、紙、パルプ、化学品)
稲畑産業 914万円 6.16% 13.8年 41.6歳 589人 専門商社
(電子、半導体品、化学品)
東京エレクトロン
デバイス
909万円 4.19% 14.2年 45.4歳 996人 専門商社
(電子、半導体品)
第一実業 900万円 1.20% 12.6年 40.3歳 591人 専門商社
(機械)
加賀電子 899万円 15.20% 14.5年 43.3歳 546人 専門商社
(電子、半導体品)
神鋼商事 895万円 8.35% 14.5年 39.7歳 456人 専門商社
(鉄鋼)
阪和興業 885万円 5.01% 12.6年 38.2歳 1,562人 専門商社
(鉄鋼)
エレマテック 869万円 10.28% 12.2年 41.2歳 483人 専門商社
(電子、半導体品)
岡谷鋼機 863万円 4.30% 13.5年 39.1歳 668人 専門商社
(鉄鋼)
西華産業 863万円 5.17% 17.2年 41.8歳 316人 専門商社
(機械)
キヤノン
マーケティング
ジャパン
857万円 ▲1.09% 25.3年 48.8歳 4,653人 専門商社
(機械)
KPPグループ
ホールディングス
854万円 19.05% 12.8年 45.5歳 52人 専門商社
(繊維、紙、パルプ)
昭栄薬品 849万円 2.01% 16.8年 45.3歳 58人 専門商社
(化学品)
佐藤商事 846万円 10.94% 13.4年 43.1歳 671人 専門商社
(鉄鋼)
東京産業 839万円 5.07% 14.8年 44.9歳 311人 専門商社
(機械)
アルコニックス 825万円 0.98% 10.4年 43.9歳 190人 専門商社
(電子、半導体品)
新光商事 822万円 15.56% 15年 43歳 376人 専門商社
(電子、半導体品)
ラクト・ジャパン 819万円 ▲4.19% 7.5年 36.11歳 131人 専門商社
(食品)
三谷商事 819万円 ▲8.49% 17.7年 42歳 462人 専門商社
(燃料、エネルギー)
日本紙パルプ商事 806万円 ▲0.49% 19.7年 43.6歳 701人 専門商社
(繊維、紙、パルプ)
山善 805万円 8.63% 14年 39.2歳 1,737人 専門商社
(機械)
丸文 803万円 18.32% 16.6年 44.2歳 588人 専門商社
(電子、半導体品)
メディパル
ホールディングス
787万円 1.21% 19年 48.1歳 173人 専門商社
(医薬品)
レスター
ホールディングス
787万円 8.02% 9年 44.1歳 116人 専門商社
(電子、半導体品)
立花エレテック 787万円 10.23% 17.8年 43.6歳 825人 専門商社
(電子、半導体品)
帝人フロンティア 783万円 14.1年 43.8歳 849人 専門商社
(繊維、紙、パルプ)
ユアサ商事 781万円 5.68% 12.8年 38.7歳 1,103人 専門商社
(機械)
カナデン 760万円 8.71% 17.8年 42.9歳 592人 専門商社
(電子、半導体品)
シナネン
ホールディングス
757万円 2.97% 8.5年 44.2歳 117人 専門商社
(燃料、エネルギー)
明和産業 753万円 7.04% 15.6年 41.6歳 203人 専門商社
(化学品)
三愛オブリ 748万円 10.86% 17年 40.7歳 366人 専門商社
(燃料、エネルギー)
サンワテクノス 747万円 11.23% 13.4年 39.2歳 598人 専門商社
(電子、半導体品)
ハピネット 739万円 15.14% 13.3年 38.11歳 395人 専門商社
(玩具)
セントラル
フォレスト
グループ
721万円 ▲1.25% 14年 39歳 32人 専門商社
(食品)
ヤギ 710万円 ▲5.79% 14.8年 39.3歳 285人 専門商社
(アパレル)
RYODEN 708万円 5.78% 17.8年 44.2歳 1,008人 専門商社
(電子、半導体品)
三信電気 705万円 6.01% 17.8年 43.1歳 410人 専門商社
(電子、半導体品)
加藤産業 702万円 3.73% 15.67年 40.99歳 1,134人 専門商社
(食品)
アルフレッサ
ホールディングス
696万円 0.95% 16年 43.3歳 47人 専門商社
(医薬品)
三菱食品 691万円 5.40% 19.4年 44.7歳 4,080人 専門商社
(食品)
GSIクレオス 687万円 4.56% 16.2年 41.8歳 292人 専門商社
(繊維、紙、パルプ)
CBグループ
マネジメント
686万円 ▲1.00% 18.8年 49.8歳 35人 専門商社
(化粧品、日用品)
サンゲツ 679万円 6.03% 16.1年 37.5歳 1,197人 専門商社
(インテリア)
伊藤忠食品 673万円 8.11% 16.5年 41.3歳 894人 専門商社
(食品)
リョーサン 667万円 ▲6.54% 16.1年 44.1歳 598人 専門商社
(電子、半導体品)
トラスコ中山 662万円 7.42% 15.3年 39.8歳 1,593人 専門商社
(機械)
PALTAC 644万円 ▲1.32% 19.3年 46.1歳 2,187人 専門商社
(化粧品、日用品)
三共生興 643万円 5.34% 12.8年 36.9歳 40人 専門商社
(アパレル)
正栄食品工業 640万円 2.43% 13.1年 39.4歳 350人 専門商社
(食品)
スターゼン 639万円 ▲1.42% 12.7年 39.4歳 1,221人 専門商社
(食品)
スズケン 612万円 1.86% 21.8年 47歳 3,232人 専門商社
(医薬品)
木徳神糧 611万円 4.32% 14.89年 41.21歳 275人 専門商社
(食品)
尾家産業 606万円 29.40% 15.1年 40.3歳 728人 専門商社
(食品)
トーホー 605万円 16.33% 17.3年 44.1歳 101人 専門商社
(食品)
東邦
ホールディングス
601万円 ▲0.65% 18.8年 47.3歳 192人 専門商社
(医薬品)
マルイチ産商 574万円 ▲8.48% 16.5年 40.8歳 545人 専門商社
(食品)
あらた 568万円 4.26% 18.9年 42.7歳 1,998人 専門商社
(化粧品、日用品)
大木ヘルスケア
ホールディングス
553万円 ▲2.45% 19.7年 48.9歳 13人 専門商社
(医薬品)
バイタル
ケーエスケー
ホールディングス
537万円 12.25% 5.4年 47.6歳 54人 専門商社
(医薬品)
カメイ 527万円 3.07% 12.8年 41.8歳 2,108人 専門商社
(燃料、エネルギー)
ワールド 501万円 7.53% 17.7年 43.9歳 251人 専門商社
(アパレル)
ユアサ・フナショク 467万円 3.48% 19年 43歳 234人 専門商社
(食品)
タキヒヨー 459万円 0.53% 12.9年 40.8歳 559人 専門商社
(アパレル)

全部見る

※各社の有価証券報告書、決算公告から抜粋。(調査日:2024/3/8)

商社の年収ランキング1位は三菱商事です。2022年度の平均年収は1,939万円で、2位の三井物産より150万円以上稼いでいます。

売上ランキング26位だった総合商社の兼松は、年収ランキングでは8位まで上がり1,204万円でした。企業の平均年収は売上高のほかに従業員数や利益率など様々な要因で決まるためです。

大手総合商社一覧

企業名 売上高 売上高前年比 当期純利益 当期純利益前年比
三菱商事 21兆5,720億円 24.95% 1兆1,807億円 25.94%
三井物産 14兆3,064億円 21.68% 1兆1,306億円 23.60%
伊藤忠商事 13兆9,456億円 13.44% 8,005億円 ▲2.41%
豊田通商 9兆8,486億円 22.68% 2,842億円 27.86%
丸紅 9兆1,905億円 8.01% 5,430億円 27.97%
住友商事 6兆8,179億円 24.07% 5,652億円 21.89%
双日 2兆4,798億円 18.05% 1,112億円 35.12%
兼松 9,114億円 18.68% 186億円 16.20%

※各社の有価証券報告書、決算公告から抜粋。(調査日:2024/3/8)

三菱商事【売上高:21兆5,720億円】

三菱商事 ロゴ

企業名 三菱商事株式会社
売上高 2022年度:21兆5,720億円
2021年度:17兆2,684億円
純利益 2022年度:1兆1,807億円
2021年度:9,375億円
平均年収 2022年度:1,939万円
平均残業時間 29.9時間/月
有給休暇
取得率
67%
育児休暇
取得率
女性:82%
男性:43%
平均勤続年数 18.6年
平均年齢 42.9歳
従業員数 5,448人
採用数
(2022年度)
新卒:120人
キャリア採用:43人
本社 〒100-8086
東京都千代田区丸の内2-3-1
上場市場 東京証券取引所プライム市場
(証券コード:8058)
企業URL 三菱商事

出典:有価証券報告書|三菱商事

三菱商事は、世界中に広がる約1,700の連結対象会社と協働しながらビジネスを展開している大手総合商社です。2022年度の売上高は21兆5,720億円で、日本国内では1位のトヨタ自動車の次に高い数字です。

2022年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から25%も上がっており4兆円以上の成長ができました。北米シェールガス事業や鉄鋼製品事業における持分利益の増加、豪州原料炭事業の市況上昇などが要因です。

「中期経営戦略2024」では、再生可能・次世代エネルギー関連に注力していくようです。オランダを起点とした欧州で、再エネ開発やグリーン水素製造・販売事業に取り組んでいきます。

▶三菱商事の平均年収詳細

▶第二新卒で三菱商事に転職する方法

三井物産【売上高:14兆3,064億円】

三井物産 ロゴ

企業名 三井物産株式会社
売上高 2022年度:14兆3,064億円
2021年度:11兆7,575億円
純利益 2022年度:1兆1,306億円
2021年度:9,147億円
平均年収 2022年度:1,784万円
平均残業時間 3.9時間/月
有給休暇
取得率
71.4%
育児休暇
取得率
女性:100%
男性:65%
平均勤続年数 18.1年
平均年齢 42.3歳
従業員数 5,449人
採用数
(2022年度)
新卒:128人
キャリア採用:63人
本社 〒100-8631
東京都千代田区大手町1-2-1
上場市場 東京証券取引所プライム市場
(証券コード:8031)
企業URL 三井物産

出典:有価証券報告書|三井物産

三井物産は、鉄鉱石・原油の生産権益量がトップクラスの総合商社です。2022年度の売上高は14兆3,064億円でした。近年では気候変動や健康・医療といった地球規模の問題解決に取り組んでいます。

2022年度の有価証券報告書によると、売上高が前年度から21.68%上がり、当期純利益も過去最高を更新しています。米州を中心とした自動車・商用車事業強化や国内のヘルスケア事業の規模拡大などが要因と考えられます。

「中期経営計画2026」では、2026年3月期の当期利益を9,200億円に設定しました。DX推進による業務効率化や攻めの人材シフトで、1人あたりの生産性向上を進めていく方針です。

▶第二新卒で三井物産に転職する方法

伊藤忠商事【売上高:13兆9,456億円】

伊藤忠商事 ロゴ

企業名 伊藤忠商事株式会社
売上高 2022年度:13兆9,456億円
2021年度:12兆2,933億円
純利益 2022年度:8,005億円
2021年度:8,202億円
平均年収 2022年度:1,730万円
平均残業時間 24時間/月
有給休暇
取得率
62.2%
育児休暇
取得率
女性:100%
男性:52%
平均勤続年数 18.3年
平均年齢 42.4歳
従業員数 4,112人
採用数
(2022年度)
新卒:107人
キャリア採用:13人
本社 〒107-8077
東京都港区青山2-5-1
上場市場 東京証券取引所プライム市場
(証券コード:8001)
企業URL 伊藤忠商事

出典:有価証券報告書|伊藤忠商事

伊藤忠商事は、世界61ヶ国に90を超える拠点を構えている大手専門商社です。2022年度の売上高は13兆9,456億円で、食料や生活資材、情報通信、保険、金融といった非資源分野に強みを持っています。

2022年度の有価証券報告書よると売上高は前年度から13.44%上がり、2年連続で連結純利益8,000億円超えを達成しました。北米事業立ち上げを通じた建設機械ビジネスの拡大加速や円安の影響などが要因と考えられます。

今後は「Reebok(リーボック)」の日本のライセンス権取得によるシューズ関連ビジネスの強化や、太陽光発電所の新規導入支援、伊藤忠食品とバリューチェーン全体の構築などを進めていく方針です。

▶第二新卒で伊藤忠商事に転職する方法

豊田通商【売上高:9兆8,486億円】

豊田通商 ロゴ

企業名 豊田通商株式会社
売上高 2022年度:9兆8,486億円
2021年度:8兆280億円
純利益 2022年度:2,842億円
2021年度:2,222億円
平均年収 2022年度:1,180万円
平均残業時間 24.1時間/月
有給休暇
取得率
66.1%
育児休暇
取得率
女性:100%
男性:50%
平均勤続年数 17.2年
平均年齢 43.1歳
従業員数 2,626人
採用数
(2022年度)
新卒:不明
キャリア採用:不明
本社 〒450-8575
愛知県名古屋市中村区名駅4-9-8
センチュリー豊田ビル
上場市場 東京証券取引所プライム市場
(証券コード:8015)
企業URL 豊田通商

出典:有価証券報告書|豊田通商

豊田通商は、トヨタグループの大手総合商社です。2022年度の売上高は9兆8,486億円でした。2006年に総合商社「トーメン」と合併したことで多様な分野の権益が加わり、トヨタの商品調達部門から脱却しました。

2022年度の有価証券報告書によると、売上高は22.68%上がりました。アジア・オーストラリアでの自動車販売増加、金属市場や欧州の電力価格の上昇などが要因と考えられます。

「2025年3月期中期経営計画」では、EV増加を見据えた電池サプライチェーンでの事業領域拡大を狙っています。アルゼンチンでの炭酸リチウムの生産を17,500トンから42,500トンまで増加する予定です。

丸紅【売上高:9兆1,905億円】

丸紅 ロゴ

企業名 丸紅株式会社
売上高 2022年度:9兆1,905億円
2021年度:8兆5,085億円
純利益 2022年度:5,430億円
2021年度:4,243億円
平均年収 2022年度:1,594万円
平均残業時間 21.9時間/月
有給休暇
取得率
55%
育児休暇
取得率
女性:100%
男性:59.5%
平均勤続年数 17.6年
平均年齢 42.3歳
従業員数 4,340人
採用数
(2022年度)
新卒:124人
キャリア採用:38人
本社 〒100-8088
東京都千代田区大手町1-4-2
上場市場 東京証券取引所プライム市場
(証券コード:8002)
企業URL 丸紅

出典:有価証券報告書|丸紅

丸紅は食料や電力部門などに強みを持っている大手総合商社です。日本のコーヒー豆消費量の約30%は丸紅が取り扱っています。2022年度の売上高は9兆1,905億円でした。

2022年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から8.01%上がりました。石油・LNGトレーディングの増益や米国航空機リース事業の業績改善、豪州原料炭事業の売上が上がったことなどが要因です。

「中期経営戦略GC2024」では、2024年度の連結純利益の目標を4,000億円に設定しました。脱炭素社会を見据えた新たなエネルギービジネスの創出やリサイクル蓄電池事業の拡大をしていく方針です。

▶第二新卒で丸紅に転職する方法

住友商事【売上高:6兆8,179億円】

住友商事 ロゴ

企業名 住友商事株式会社
売上高 2022年度:6兆8,179億円
2021年度:5兆4,950億円
純利益 2022年度:5,652億円
2021年度:4,636億円
平均年収 2022年度:1,606万円
平均残業時間 11時間/月
有給休暇
取得率
75%
育児休暇
取得率
女性:100%
男性:36.3%
平均勤続年数 18.5年
平均年齢 43.2歳
従業員数 5,068人
採用数
(2022年度)
新卒:101人
キャリア採用:75人
本社 〒100-8601
東京都千代田区大手町2-3-2
大手町プレイス イーストタワー
上場市場 東京証券取引所プライム市場
(証券コード:8053)
企業URL 住友商事

出典:有価証券報告書|住友商事

住友商事は世界65カ国に109拠点を構えている大手総合商社です。2022年度の売上高は6兆8,179億円でした。近年では食料生産や農薬トレードといったアグリ事業(農業関連)に注力しています。

2022年度の有価証券報告書によると、純利益は2期連続で過去最高益を更新しました。北米鋼管事業や資源・エネルギートレードの好調、不動産事業で大口案件の引渡しがあったことが要因です。

今後はDXによるビジネス改革で成長で狙っています。スーパーマーケット事業における受給予測やデータ分析の高度化、脱炭素エネルギーシステムといった新規ビジネス創出などを展開していく予定です。

▶第二新卒で住友商事に転職する方法

双日【売上高:2兆4,798億円】

双日 ロゴ

企業名 双日株式会社
売上高 2022年度:2兆4,798億円
2021年度:2兆1,007億円
純利益 2022年度:1,112億円
2021年度:823億円
平均年収 2022年度:1,208万円
平均残業時間 16.8時間/月
有給休暇
取得率
73.5%
育児休暇
取得率
女性:100%
男性:100%
平均勤続年数 15.4年
平均年齢 41.7歳
従業員数 2,523人
採用数
(2022年度)
新卒:86人
キャリア採用:35人
本社 〒100-8691
東京都千代田区内幸町2-1-1
上場市場 東京証券取引所プライム市場
(証券コード:2768)
企業URL 双日

出典:有価証券報告書|双日

双日は、2004年に商社の「ニチメン」と「日商岩井」が合併したことで発足した大手総合商社です。2022年度の売上高は2兆4,798億円で、化学品や金属・資源事業の売上が大きいです。

2022年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から18.05%上がりました。水産食品加工会社の取得や石炭価格・各種化学品の市況上昇などが要因と考えられます。

「中期経営計画2026」では、目標として3ヵ年平均の当期利益を1,200億円に設定しました。オーストラリア最大の中古車販売事業者買収や、北海道でのバイオマス発電事業参入などで成長を狙っています。

兼松【売上高:9,114億円】

兼松 ロゴ

企業名 兼松株式会社
売上高 2022年度:9,114億円
2021年度:7,679億円
純利益 2022年度:186億円
2021年度:159億円
平均年収 2022年度:1,204万円
平均残業時間 8.3時間/月
有給休暇
取得率
65%
育児休暇
取得率
女性:100%
男性:88%
平均勤続年数 13.7年
平均年齢 38.5歳
従業員数 789人
採用数
(2022年度)
新卒:33人
キャリア採用:9人
本社 〒100-7017
東京都千代田区丸の内2-7-2 
JPタワー
上場市場 東京証券取引所プライム市場
(証券コード:8020)
企業URL 兼松

出典:有価証券報告書|兼松

兼松は「電子・デバイス」「食料」「鉄鋼・素材・プラント」「車両・航空」の4分野を手掛けている大手総合商社です。2022年度の売上高は9,114億円でした。

2022年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から18.68%上がりました。原油価格上昇による石油製品取引高の増加やエネルギー・鉄鋼事業の需要の回復などが要因と考えられます。

中期ビジョン「future 135」では約1,292億円の新規投資を実施する予定です。日本でのモバイル通信ビジネスの拡充や、韓国の銅板加工メーカーへの出資などで成長を狙っています。

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総合商社とは?

総合商社とは?

総合商社とは、幅広い産業分野で原材料や加工品、サービスなどあらゆる商材を扱っている企業です。インスタント食品といった身近なものから、航空機やインフラなどの大規模なものまで手掛けています。

総合商社の主なビジネスモデルは売り手と買い手の仲介役として収益を上げる「トレーディング」と、ほかの企業へ資金や人材を提供して資産価値を高める「投資事業」の2つです。

総合商社はメーカーと混同されやすい企業ですが、大きな違いは自社で商品を製造しているか否かです。総合商社は他社から商品を仕入れて販売するのに対して、メーカーは自社で製品を製造して他社へ卸します。

総合商社の事業内容

  • トレーディング
  • 事業投資

トレーディング

トレーディングとは、仲介役として売り手と買い手を繋ぐ仕事のことです。売値と買値の差額「マージン(利ざや)」や「コミッション(仲介手数料)」をもとに収益を上げます。

総合商社では商材を右から左へ受け渡すだけでなく、輸送手段の手配や購入代金の立替え、販路開拓のための情報提供など、様々な付加価値を提供しています。

総合商社のトレーディング事例

  1. 電力会社から「火力発電用の石炭を1ヶ月後に◯◯トン納品してほしい」と依頼を受ける
  2. 資源開発企業と石炭の価格と納期を交渉して仕入れる
  3. 仕入れた石炭に自社の利益を乗せて電力会社と契約を結ぶ
  4. 輸出入や運送の手配をおこない期日内に電力会社に納品する

事業投資

事業投資とは企業に資金や人材の投資、株の買収などをおこない資産価値を上げて収益を得るビジネスモデルのことです。キャピタルゲイン(資産価値の上昇による利益)やグループ会社としてのシナジー効果で収益を上げます。

キャピタルゲインの例として、総合商社がある企業の株を5,000万円購入したとします。その後、株価が8,000万円まで値上がりをして売却した際の差額の3,000万円がキャピタルゲインの利益です。

グループ会社のシナジー効果としては伊藤忠商事を例にします。一部株式を取得した大手コンビニ「ファミリーマート」でグループ会社の食品専門商社「日本アクセス」を使うことで、両社の企業価値を上げています。

総合商社は日本にしかない独自の業態

総合商社は日本にしかない独自の業態です。日本は島国のため貿易が元々盛んでした。さらに、第二次世界大戦以降の経済活性化によって、綿や鉄など素材の需要が高まり日本で総合商社が生まれました。

総合商社は海外には存在しない特殊な業態のため、海外では「Sogo shosha」と訳されています。

総合商社と専門商社の違い

扱う商材 事業内容
専門商社 特定の分野に特化 ・トレーディング
総合商社 幅広く取り扱う ・事業投資
・トレーディング

総合商社と専門商社の大きな違いは扱う商材や分野の幅です。総合商社はあらゆる分野を幅広く手掛けていますが、専門商社は特定のジャンルに特化して商材を扱っています。

専門商社の例として、食品分野に特化した「三菱食品」や、燃料・エネルギー事業を手掛けている「伊藤忠エネクス」などがあげられます。

また、専門商社は事業投資をおこなっていない場合が多いです。事業投資には大きな資本力が必要なため、事業領域が狭い専門商社の規模では取り組みが難しいためです。

5大商社・7大商社・10大商社とは

5大商社・7大商社・10大商社とは

5大商社とは

5大商社とは「三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・丸紅・住友商事」の5つの総合商社をまとめた呼び方です。5大商社は歴史が古く、事業規模が大きいため他の総合商社とは分けて称されます。

とくに三菱商事、三井物産、住友商事は、戦前の財閥の流れを汲む老舗の総合商社です。5大商社の中でも就職難易度がさらに高く、内定を勝ち取るためには徹底的な企業分析や面接対策が必要です。

7大商社とは

7大商社とは「三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・丸紅・住友商事・豊田通商・双日」の7つの総合商社をまとめた呼び方です。豊田通商と双日はビジネス規模が5大商社よりも小さいため、分けて称されています。

ただ、ビジネス規模が小さいからといって、豊田通商や双日が5大商社よりも劣っているとは言い切れません。

2022年度で豊田通商は住友商事と丸紅を上回る売上を出しました。また、双日は2004年に創設された新しい総合商社なので若手への裁量権を多く持たせており、5大商社よりも早期で大きな仕事に携われる可能性が高いです。

10大商社とは

10大商社とは「三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・丸紅・住友商事・日商岩井・トーメン・ニチメン・安宅産業」の10社をまとめた呼び方で、1970年前半まで使われていました

1977年に安宅産業は破綻により伊藤忠商事に吸収合併されています。2004年には日商岩井とニチメンが合併したため双日が設立されました。

2006年には自動車分野に特化していた専門商社の豊田通商がトーメンとの合併により、事業領域が広がったため7大商社の1社として数えられています。

総合商社の最新動向

総合商社の最新動向

総合商社への就職・転職を目指している人は、最新動向を抑えておきましょう。総合商社は求職者から人気なので、業界のトレンドを追えていないと不採用に繋がってしまいます。

総合商社が抱える課題に対して、どのような取り組みをしているのか把握しておくのがおすすめです。各企業の理解が深まり書類作成や面接対策などで役立ちます。

トレーディング事業の縮小

総合商社の最新動向として、トレーディング事業の縮小が挙げられます。買い手側のメーカーが商社を頼らず売り手と直接取引するケースが増えているためです。

近年では総合商社はトレーディング事業よりも投資事業を重視しています。希望している商社がどの企業や分野へ投資をしていているのか把握しておきましょう。

2021年に三井物産では日本最大の企業データベース「LBC」を構築しているユーソナー(旧:ランドスケイプ)へ資本参画しています。経営基盤強化や非常勤取締役の派遣で、将来的な株式上場による企業価値向上を狙っています。

資源ビジネスからの非資源ビジネスへ転換

総合商社の最新動向として、資源ビジネスからの非資源ビジネスへの転換が挙げられます。石油や鉄鉱石などの資源価格は市場や世界情勢などで大きく変動するので、暴落した際のリスクが大きいためです。

2015年度には資源価格が急激に値崩れを起こしました。結果、資源ビジネスの比率が大きかった三菱商事と三井物産は創業以来初の赤字を出しました。この年は食品や繊維などの非資源分野に強い伊藤忠商事が純利益でTOPです。

2017年2月に三菱商事は、非資源ビジネスへの転換として大手コンビニの「ローソン」を子会社化しました。ビッグデータを利用した商品開発や品揃え、デジタル技術による効率化などの戦略を打ち出しています。

DX化の加速

総合商社の最新動向としてDX化の加速が挙げられます。DXはデジタル技術による暮らしの変化を指し、波に乗れない企業は衰退すると言われています。

企業分析をおこなう際には、商社のDX化への取り組みや事例があるのか確認しておきましょう。

三菱商事では食品流通におけるロスの発生に対してAI技術を活用しています。受発注や在庫等のデータを総合的に解析することで、余剰在庫の大幅な削減を目指しています。

総合商社の職種

総合商社の職種

総合職

商社の総合職は、営業や事業企画を担当します。販路の新規開拓や取引先が希望している商材の仕入れなどは営業がおこない、事業企画は新規事業の企画や計画、経営などを任されます。

営業や事業企画は様々な企業と関わりを持つので、コミュニケーション能力が必要な職種です。また、海外企業と取引をするケースがあるので語学力も必要と言えます。

商社の中心的な職種ですが、残業が多く激務でも知られています。ただ、激務な分だけ年収が高く大規模なプロジェクトに携われるのでやりがいがある仕事です。

一般職

商社の一般職は、契約書の作成や一般事務、出荷管理といったデスクワークが中心です。総合職と比較して年収は低いですが、残業や転勤が少ないといったメリットがあります。

ただ、商社は事業領域が幅広いので一般職が担当する業務も多岐にわたります。海外企業と対応もするので、税関を通すための業務や外国語のビジネス用語の理解などの専門知識が必要な場合もあります。

商社によっては関税業務担当の「貿易事務」と国内営業のサポートをする「営業事務」に分けられている場合があります。

総合商社が求める人物像とは

総合商社が求める人物像とは

  • 物事を最後までやり遂げられる人
  • チャレンジ精神がある人
  • 行動力がある人

物事を最後までやり遂げられる人

総合商社が求める人物像として、物事を最後までやり遂げられる人が挙げられます。様々な事業に関わる場合や1つのプロジェクトで数年を要するケースがあるので、困難やトラブルに直面する機会が多いためです。

顧客と契約を結ぶ際にも、お互いに折り合いがつかず長期化するケースがあるので根気を求められます。

チャレンジ精神がある人

総合商社が求める人物像として、チャレンジ精神がある人が挙げられます。総合商社では海外のプロジェクトに関わる機会が多いので、慣れない環境や未知の場所でも前向きにチャレンジする人が評価されます。

国内の事業でも既存のやり方にとらわれずに、顧客のニーズや時代の変化に対応した新しい提案や事業に挑戦できる人を商社は求めています。

行動力がある人

総合商社が求める人物像として、行動力がある人が挙げられます。総合商社では様々な事業に関わるので、自身と関わりが少なかった分野を担当しても率先して行動できる人が評価されるためです。

また、総合商社では市場のトレンドや消費者の動向、経済の変化などで売上が大きく左右されます。常に最新の情報をキャッチできる行動力も必要です。

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総合商社への志望動機

総合商社への志望動機

志望動機に載せるべき項目

  • なぜその商社でないとダメなのか
  • 商社が求める人材にマッチした実体験
  • 商社で自分が貢献できることは何か

なぜその商社でないとダメなのか

商社の志望動機では「なぜその商社でないとダメなのか」を明確に伝えることが重要です。なぜメーカーではなく商社なのか、商社の中でもその企業を選んだ理由を簡潔かつ具体的に伝えられれば評価に繋がります。

企業分析をおこなう際には、主力事業や最近の取引事例を踏まえ、他社との違いを意識しましょう。企業分析をすれば自分に最も適切な商社も見つけられます。

志望動機の例文

私は貴社に入社後、新興国のインフラ整備に尽力したいと考えています。
私は大学時代にインドネシアに3ヶ月間留学した際に、目まぐるしく変わる街並みの発展に衝撃を受け、その中でも生活の基盤であるインフラ事業に興味を持つようになりました。
貴社では「人と人を繋ぐ」ことを目的に新興国のインフラ整備に力を入れており、とくに2020年におこわれた中東横断道路の開発は資材のほとんどを現地調達することで短期間で工事を成功させました。
貴社の新興国のインフラ整備に関わることで、新興国の人々の成長や発展を支えたいと思います。

商社が求める人材にマッチした実体験

商社の志望動機では「商社が求める人材にマッチした実体験」を入れるのが効果的です。自分の価値観に影響を与えたエピソードを伝えるとより好印象を持ってもらえます。

自分のエピソードは志望動機のなかでほかの求職者と差別化しやすい部分です。自分の魅力が伝わるようなエピソードを探しておきましょう。

志望動機の例文

私は貴社に入社後、欧州で展開している再生エネルギー事業に尽力したいと考えています。
私の強みは、何事にも恐れず高いチャレンジ精神を持っていることです。
学生時代に生徒会への立候補や、県内では強豪と言われている野球部の部長を務めました。多くの苦労や挑戦がありましたが、その経験が自身を大きく成長させてくれたと自負しています。
既存のビジネスに留まらず様々な新規事業や海外展開をしている総合商社でも、チャレンジ精神や突き進む姿勢が求められていると考えています。
私が貴社に入社した際には、海外プロジェクトや脱炭素化といった未知の環境でも積極的に挑戦していき、高いモチベーションを持って結果を出せるよう努力します。

商社で自分が貢献できることは何か

商社の志望動機では「商社で自分が貢献できることは何か」をアピールすることが重要です。自身の貢献できることを伝えられれば、採用担当者は入社した後の姿を想像できます

自分が貢献できることは、商社が展開している事業や方向性などと関連付けながらアピールするとより効果的です。

志望動機の例文

私は貴社に入社後、南米で進めている発電所開発に尽力したいと考えています。
私は幼少期から英語を学び、大学では第二外国語でスペイン語を取得しました。また、通訳や翻訳のアルバイトの経験から、語学を活かして世界に貢献できる仕事をしたいと思うようになりました。
そのような中で、近年で南米を中心に海外展開をしている貴社に強い魅力を感じています。
南米ではスペイン語を公用語としている国が多いので、私が貴社に入社した際には、自身の語学力や通訳のアルバイト経験を活かし貢献したいと考えています。

専門商社の種別

専門商社の種別

専門商社の種別は、手掛けている商材によって大きく7つに分類できます。「鉄鋼」「食品」「医薬品」「機械」「電子・半導体」「燃料・エネルギー」「繊維・紙・パルプ」の7種類です。

2022年度は鉄鋼系専門商社が前年度から売上高を大きく伸ばしました。また、近年で需要が急激に高まっている、電子・半導体系専門商社にも注目が集まっています。

▶専門商社の売上・年収ランキング詳細

鉄鋼系専門商社

鉄鋼系専門商社は、鉄鋼製品の販売や輸出入を手掛けており「自動車」「造船」「建設」業界へ商材を卸しています。買い付けた鉄鋼を加工することで企業の付加価値を高めているのが特徴です。

2022年度は、鋼材価格の上昇や円安による海外収益の押し上げ、需要の増加などが要因で多くの鉄鋼系専門商社が売上を伸ばしています。

鉄鋼系専門商社の売上高ランキング

企業名 売上高 営業利益 売上高前年比
伊藤忠丸紅鉄鋼 3兆6,913億円 1,477億円 32.59%
阪和興業 2兆6,682億円 499億円 23.30%
メタルワン 2兆3,962億円 129億円 19.34%
日鉄物産 2兆1,343億円 476億円 14.38%
岡谷鋼機 9,620億円 294億円 0.13%

※各社の有価証券報告書、決算公告から抜粋。(調査日:2024/3/1)

食品系専門商社

食品系専門商社は食品の売買と製品開発に特化した商社で、食品加工会社や小売業へ商材を卸しています。また、自社で食品の開発や販売をおこなっているケースがあり、メーカーとしての一面もあります。

食品系専門商社の売上上位にランクインしている「日本アクセス」と「伊藤忠食品」は、非資源ビジネスに強い伊藤忠商事の関連子会社です。

食品系専門商社の売上高ランキング

企業名 売上高 営業利益 売上高前年比
三菱食品 1兆9,968億円 234億円 2.11%
国分グループ本社 1兆9,331億円 152億円 2.74%
日本アクセス 1兆8,636億円 210億円 4.40%
加藤産業 1兆994億円 167億円 6.15%
伊藤忠食品 6,430億円 75億円 4.94%

※各社の有価証券報告書、決算公告から抜粋。(調査日:2024/3/1)

医薬品系専門商社

医薬品系専門商社は医療材料や検査試薬、一般用医薬品などを医療現場やドラックストアなどに卸しています。近年では新型コロナウイルスの影響で成長しているのが特徴です。

加えて、あらゆる温度帯に対応した保管·配送システムやピッキングロボットの導入など、物流関連に注力している企業が多いです。

医薬品系専門商社の売上ランキング

企業名 売上高 営業利益 売上高前年比
メディパル
ホールディングス
3兆3,600億円 490億円 2.10%
アルフレッサ
ホールディングス
2兆6,961億円 201億円 4.27%
スズケン 2兆3,148億円 326億円 3.38%
メディセオ 1兆7,333億円 176億円 0.47%
東邦
ホールディングス
1兆3,886億円 128億円 9.67%

※各社の有価証券報告書、決算公告から抜粋。(調査日:2024/3/1)

機械系専門商社

機械系専門商社は製造用機械や検査機器などを仕入れて製造業へ卸しています。近年では、生産拠点の海外移転が進んでいるので、現地の工場に納品するビジネスが増えています

特殊な機械系専門商社として「トラスコ中山」が挙げられます。工具や屋外作業現場用機具といった商材を主力にしており、他社との区別化をしています。

機械系専門商社の売上ランキング

企業名 売上高 営業利益 売上高前年比
キヤノン
マーケティング
ジャパン
5,881億円 499億円 6.53%
山善 5,273億円 166億円 5.06%
ユアサ商事 5,048億円 146億円 9.09%
ミスミグループ本社 3,732億円 466億円 1.91%
トラスコ中山 2,465億円 147億円 8.65%

※各社の有価証券報告書、決算公告から抜粋。(調査日:2024/3/1)

電子・半導体系専門商社

電子・半導体系専門商社はメモリやイメージセンサーなどをメーカーから仕入れて機器メーカーへ卸しています。近年では半導体を単体で売るのではなく、ソフトウェアや自社製品などと組み合わせて付加価値を高めています

半導体は価格の高騰や需要の増加により、前年度から売上高を20%以上伸ばしている企業が多いです。今後はIoTやロボット分野の発展が見込まれるため、成長性に期待できます。

電子・半導体系専門商社の売上ランキング

企業名 売上高 営業利益 売上高前年比
マクニカ
ホールディングス
1兆293億円 616億円 35.11%
稲畑産業 7,356億円 203億円 8.03%
加賀電子 6,081億円 60億円 22.64%
レスター
ホールディングス
4,871億円 144億円 21.91%
日立ハイテク 4,622億円 531億円 23.56%

各社の有価証券報告書、決算公告から抜粋。(調査日:2024/3/1)

燃料・エネルギー系専門商社

燃料・エネルギー系専門商社は、石油や天然ガスを仕入れて電力会社やガソリンスタンドなどに卸しています。近年では、脱炭素化が進んでおり再生エネルギーやバイオ燃料に取り組んでいる企業が増えています。

ただ、石油・ガス市場は縮小傾向です。各企業では、エネルギートレード事業以外の展開を進めています。伊藤忠エネクスは新電力に参入しており、三愛オブリでは化学品にも手を広げる予定です。

燃料・エネルギー系専門商社の売上ランキング

企業名 売上高 営業利益 売上高前年比
伊藤忠エネクス 1兆120億円 64億円 8.09%
岩谷産業 9,063億円 400億円 31.27%
三愛オブリ 6,478億円 152億円 8.20%
カメイ 5,512億円 156億円 14.23%
シナネン
ホールディングス
3,423億円 8億円 18.29%

※各社の有価証券報告書、決算公告から抜粋。(調査日:2024/3/1)

繊維・紙・パルプ系専門商社

繊維・紙・パルプ系専門商社は製紙の原材料や衣料用の原糸、化学繊維などに特化した企業です。繊維はアパレル業界のほかに、自動車や医療業界など幅広く取引がされています

製紙業界はデジタル移行による需要減少が問題になっていますが、日本紙パルプ商事では電子部品関連の機能材や環境配慮型フィルムなども手がけており対策を取っています。

繊維・紙・パルプ系専門商社の売上ランキング

企業名 売上高 営業利益 売上高前年比
KPPグループ
ホールディングス
6,597億円 204億円 17.08%
東レ
インターナショナル
6,416億円 126億円 12.54%
日本紙パルプ商事 5,453億円 203億円 22.60%
蝶理 3,294億円 127億円 15.94%
豊島 2,249億円 72億円 17.08%

※各社の有価証券報告書、決算公告から抜粋。(調査日:2024/3/1)

商社に強いおすすめ転職エージェント

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まとめ

商社への就職・転職を成功させるには情報収集が必須です。商社は狭き門のため、企業ごとの強みや特徴を知っていないと熱意があっても内定はもらえません。

自分だけで正確な情報を集めるのは困難です。ビズリーチといった転職エージェントのサポートを活用して、客観的に情報を集めるべきです。

自分の就活軸や職歴、どんな商社で働きたいかを話し、希望にあった企業を見極めていくことで、内定をもらえる確立を上げられます。

ランキングの選定基準と根拠

参考文献

厚生労働省 労働経済の分析ー新型コロナウイルス感染症が雇用・労働に及ぼした影響
雇用・失業情勢の動向
労働基準法のあらまし
労働基準法のQA
年5日の年次有給休暇の確実な取得
時間外労働の上限規制
経済産業省 グローバルニッチトップ企業100選
中小企業庁 (経済産業省) 中小企業白書アーカイヴ
経済産業省の取り組み
金融庁 EDINET
社団法人 一般社団法人日本貿易会
事業会社 ダイヤモンド社_ダイヤモンドオンライン

免責事項

掲載情報 当ページに掲載されている情報は、有価証券報告書、日本取引所の情報を基準とし、厚生労働省や経済産業省の開示データを基にしています。情報の更新は年度を追う毎に更新していますが、必ずしも現在の内容、正確性、信頼性等を保証するものではございません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、直接、間接を問わず何ら誰に対しても責任を負うものではなく、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。各種データの変更、追加、削除による情報の差異に関しても保証するものではなく、一切の責任を負わないものとします。
ランキング 掲載の根拠 ランキングなどのおすすめ企業は、2019年~2022年2月4日時点の情報を基準に定めております。掲載情報記載の開示データ、実際に働いていた元従業員による口コミ、インタビュー、調査報告書に基づきランキングを決定しています。根拠となる定量的、定性的なデータに変動があるため、ランキング、ランキングの項目をを変更していく可能性があります。

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