住宅手当の手厚い企業ランキング23選一覧｜割合・相場や社宅との違いを解説

「住宅手当の手厚い企業のランキングは？」

「家賃補助の平均はどれくらいか知りたい」

住宅手当は、福利厚生の一種で、企業が家賃やローンを一部負担してくれる手当です。しかし、希望企業に住宅手当があるのか、どれくらい住宅手当が貰えるのかは分からない…。

そこでこの記事では、住宅手当の手厚い企業をランキングにして解説します。住宅手当のある企業の割合や支給額の相場、社宅との違いも紹介しているので、就職や転職の参考にしてください。

住宅手当ランキング23社一覧

企業	住宅手当の額	割合
サントリー	10万	80％
朝日新聞社	9.5円	‐
住友生命	8.5万	‐
AGC	6～7.5万	50%
YKK	7.5万	70%
日立製作所	5～7万	50％
NTTデータ	4～7万	‐
三菱UFJ銀行	3.5～7万	70%
住友重機械工業	4.5～6.5万	65％
野村総合研究所	6万	‐
スリーエムジャパン	6万	60%
アイリスオーヤマ	4.5～6万	‐
POLA	5.2万	‐
ウエディングパーク	5万	‐
ピクシブ	5万	‐
CARTA	5万	‐
フリークアウト	3～5万	‐
サイバーエージェント	3～5万	‐
フォルシア	2～4万	‐
クックパッド	3万	‐
ミクシィ	3万	‐
リブセンス	3万	‐
富士フイルムビジネスイノベーション	3万	30％

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住宅手当の手厚い企業23社のランキングです。手当の額を公開していない企業も多いので、全ての企業を掲載している訳ではありません。

上位企業には、サントリーや朝日新聞社・住友生命など、日本の伝統的な大企業が多く、非常に手厚い支援があるのが分かります。10位以下には、サイバーエージェントやピクシブのようなベンチャー企業もランクインしています。

ランクインしている企業に転職したい人は、転職エージェントであるビズリーチがおすすめです。ハイクラス向けの求人を多く取り扱っているので、大手企業への転職の可能性もあります。

ランキング上位5社の詳細

サントリー｜10万

住宅手当	売上高	年収
10万円	2兆5592億円	1,140万円
平均年齢	勤続年数	従業員数
45.1歳	19.4年	40,275人

住宅手当ランキング1位は、10万でサントリーです。サントリーは、飲料業界を代表する大手企業です。売上高は2兆円を超えており、飲料業界トップの業績を誇ります。

また、福利厚生面でも他企業と比べてかなり待遇が良く、住宅手当は約80％を企業側が負担してくれます。上限額は地域ごとに違い、10万円を超えて補助を受けられる地域もあるようです。

なお、社員全員が社宅・独身寮を利用できるので、住宅手当を受けられない人も住居に関する心配が少ないです。

朝日新聞社｜9.5万

住宅手当	売上高	年収
9.5万円	2,724億円	1,113万円
平均年齢	勤続年数	従業員数
46.1歳	21.8年	3,619人

住宅手当ランキング2位は、9.5万で朝日新聞社です。朝日新聞社は、売上高2,724億円を誇る、新聞業界の中でもトップクラスの企業です。

住宅手当は特殊な計算式を採っており「(家賃-12万)×0.5＋6.5万」という式に基づいて算出されます。上限は9.5万円で、手当としてはかなり高額ですが、適用は5年間で、6年目以降は上限5万円になります。

ただし、地域間で異動があると期間がリセットされ、上限9.5万円の援助を受け続けられます。

参考：朝日新聞社｜My News Japan

住友生命｜8.5万

住宅手当	保険料等収入	年収
8.5万円	2兆4119億円	432万円
平均年齢	勤続年数	従業員数
46.6歳	13.2年	42,954人

住宅手当ランキング3位は、8.5万で住友生命です。主に生命保険を取り扱う企業で、保険料等収入が2兆円を超える、保険業界の大手です。

受け取れる住宅手当は8.5万円と多いですが、3年目までしか受け取れない・実家から会社まで2時間以上かかる場合のみなどの条件があります。

また、職種によっては住宅補助がない場合もあり、総合キャリア職は独身寮か社宅のみで、ビジネスキャリア職は住宅に関する福利厚生がありません。条件を満たした総合営業職の人のみが受け取れます。

AGC｜7.5万

住宅手当	売上高	年収
7.5万円	1兆6973億円	800万円
平均年齢	勤続年数	従業員数
43.4歳	17.9年	55,999人

住宅手当ランキングでは、7.5万でAGCが4位タイです。AGCは、世界最大級のガラスメーカーで、日本のガラスメーカーの中ではトップの売上を誇ります。

住宅手当は、家賃の半額を企業が負担するシステムで、上限の7.5万円を受け取るには、首都圏で家賃15万円以上の物件に住む必要があります。なお、首都圏以外では上限は6万円です。

YKK｜7.5万

住宅手当	売上高	年収
7.5万円	7,970億円	556万円
平均年齢	勤続年数	従業員数
42.0歳	18.5年	44,410人

住宅手当ランキング4位タイの企業は、YKKです。YKKは、ファスナーを製造するファスニング事業で、世界トップシェアを維持し続けている企業です。

住宅手当は、70％を企業側が負担してくれるうえ、上限も7.5万円と高額です。また、社宅や独身寮などの制度もあり、月4,000円で入れる寮もあるようです。

住居系の手当に関して、非常に良い条件であると言えます。

住宅手当・家賃補助とは？

共に福利厚生の一種

住宅手当と家賃補助は、共に福利厚生の一種として求人などに書かれている、労働基準法で定められていない手当です。どちらも、住宅にかかる費用を企業が一部負担してくれるもので、ほとんど同じものです。

ただし、家賃補助の場合、持ち家のローンは援助の対象外となります。また、どちらも給与と一緒に付与されるので課税の対象です。

住宅手当の有無を調べたい場合、求人を見ても詳細は載っていないので、転職エージェントの力を借りましょう。おすすめはビズリーチです。ハイクラスの求人が多いので、住宅手当が充実した企業の求人もあります。

受け取る方法は？

住宅手当・家賃補助を受け取るには、基本的に企業側の設定している条件を満たす必要があります。例えば、会社から半径2㎞圏内に住んでいることや、実家ではなく1人暮らしをしていることが条件として設定されやすいです。

住宅手当を出している企業の割合は？

企業規模	割合
全体	47.2%
1,000人以上	61.7%
300～999人	60.9%
100～299人	54.1%
30～99人	43.0%

引用：令和2年就労条件総合調査｜厚生労働省

住宅手当を出している企業は、従業員100人以上の企業規模なら50％以上です。従業員が300人以上の大企業では、60％以上の企業が住宅手当を出しています。

しかし、住宅手当を出していない企業も多く、全体で見れば半分以上の企業が住宅手当を出していません。

とは言え、住宅手当がなくとも、独身寮や社宅を用意している企業もあるので、どういう制度があるか、求人票などでよく確認しておきましょう。

社宅がある企業の割合は？

企業規模	割合
全体	14.6％
300人以上	48.9%
100～299人	24.6%
30～99人	15.2%
30人未満	9.4%

引用：企業における福利厚生施策の実態に関する調査｜労働政策研究・研修機構

社宅や寮を設置している企業は、企業規模300人以上の場合50％近いです。企業規模300人以上の企業と、企業規模300人未満の企業では倍近い差があります。

ただし、企業規模300人以上の企業でも半数は社宅を設置していないので、社宅も住宅手当もない企業は少なくはないと言えます。

住宅手当・家賃補助の相場は？

企業規模	手当額
全体	17,800円
1,000人以上	21,300円
300～999人	17,000円
100～299人	16,400円
30～99人	14,200円

引用：令和2年就労条件総合調査｜厚生労働省

住宅手当・家賃補助の全体の相場は、17,800円です。企業規模が1,000人以上で、手当の平均額は2万円を超えます。企業規模が大きくなるほど住宅手当の支給額も大きくなります。

社宅・社員寮との違い

内容	住宅手当	社宅・社員寮 (借り上げ社宅)
家賃	従業員が支払う	会社が支払う
契約	従業員と家主	会社と家主
物件の自由度	自分で選べる	会社指定
補助内容	現金支給	負担分を天引き
税金	課税対象	非課税

住宅手当と社宅・社員寮の違いは多いです。まず、住宅手当の場合家賃を払うのは従業員ですが、社宅の場合は会社が払い、従業員が負担する分は給与から天引きされます。

差として大きいのは、住宅手当は現金が支給されるので所得として課税の対象になりますが、社宅側は会社が支払うので税金がかかりません。

住宅手当は、課税されるデメリットはありますが、居住地を自由に選べるメリットもあります。社宅では、近所に同僚が住むことになるので、仕事とプライベートを分けたい人は住宅手当をもらう方が良いでしょう。

住宅手当の手厚い会社に入る方法

求人をよく見る

求人をよく見るのは、住宅手当の手厚い会社に入るために必要です。求人をあまり見ずに応募すると、住宅手当が無いことに気づくのが遅れ、行く気もないのに面接を受けることになりかねません。

求人票や企業HPの募集要項に、福利厚生や手当についての記載があるので、よく見るようにしましょう。

口コミサイトを見る

口コミサイトを見ると、住宅手当の手厚い会社を見つけられます。口コミの中には、求人票や企業HPよりも詳細に住宅手当の内容が書いてあるものも存在します。

利用するには登録が必要ですが、Openworkや転職会議のような口コミサイトの利用はおすすめです。ただし、口コミはあくまで口コミなので、鵜吞みにしすぎないようにしましょう。

就職/転職エージェントに聞く

住宅手当の手厚い会社に入る上で一番手っ取り早いのは、就職/転職エージェントに聞くことです。

就職/転職エージェントは、様々な企業について、通常では入手できない情報を持っているので、住宅手当についても詳しく教えてもらえます。

新卒の人はリクナビ就職エージェント、転職者の人はリクルートエージェントやビズリーチなどがおすすめです。大手のエージェントで求人が多いので、希望企業について詳しく教えてくれます。

住宅手当の手厚い企業への就職におすすめの就活エージェント

住宅手当の手厚い企業への転職におすすめの転職エージェント

おすすめの転職エージェント
ビズリーチ	リクルート エージェント	doda

住宅手当の手厚い企業に転職を考えている人は、転職エージェントの利用がおすすめです。自身の希望条件を伝えれば、希望に沿った求人を紹介してくれるので、非常に便利です。

まずは、ビズリーチには登録しておきましょう。スカウト型の転職エージェントで、プロフィールを入力すれば、待っているだけでスカウトが来るので手間がかかりません。

転職市場での自身の価値も分かるので、利用して損はありません。また、リクルートエージェントやdodaのような大手の転職エージェントも登録しておくべきです。沢山の求人を見て、より良い企業を探しましょう。。

住宅手当に関するよくある質問

住宅手当が手厚い企業ランキングの1位は、飲料業界大手のサントリーでした。家賃の80％を上限10万円で負担してくれるので、他の企業と比べても手厚い支援です。

サントリー以外の上位企業にも、朝日新聞社や住友生命などの大手企業が多いです。大企業や大手企業の方が手当は充実している傾向にあるので、住宅手当を重要視する人は、応募の際の参考にしてください。

また、応募の際は企業HPからではなく、就職/転職エージェントを利用するべきです。リクナビ就職エージェントやビズリーチなどのサービスを利用すれば、特別なルートでの就職も可能です。