【売上・年収別】優良ベンチャー企業ランキングTOP14|入社のコツや未上場ベンチャーの時価総額も紹介

優良ベンチャー企業ランキング

※マイナビ、リクルートなど各社のプロモーションを含みます。
※この記事は有料職業紹介(許可番号:13-ユ-314522)の厚生労働大臣許可を受けている株式会社コレックが制作しています。

「ベンチャー企業のランキングを知りたい」

「優良ベンチャーの見つけ方や転職方法は?」

ベンチャー企業は、急成長できる環境や裁量を持って働けることで、就職・転職で人気を集めています。しかし、有名ベンチャーだけでも数が多く、各社の規模や特徴、転職すべき企業がどこか分からない。

そこで、この記事では、有名メガベンチャーの年収や売上高、注目の成長中ベンチャーの評価額などをランキングで紹介しています。優良ベンチャー企業の見つけ方や、転職方法についても解説しているので、情報収集の参考にしてください。

またベンチャー企業への転職を成功させるには、ビズリーチマイナビエージェントなどの転職エージェントを利用すべきです。自分1人では得られない情報や非公開求人の案内があり、無料で書類や面接対策のサポートを受けられます。

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キャリハイプロフィール
キャリハイ@編集部
「史上最高のキャリア」を目指す方に役立つ情報提供を目指しています。外資系、メーカー、金融、メガベンチャー、スタートアップなど、様々なバックグラウンドを有するメンバーが参画しています。

目次

ベンチャー企業とは?定義や意味

新しいサービスや商品を提供する会社

ベンチャー企業は、一般的に「独自技術や新しいアイデアを生み出す会社」や「新たな市場分野を開拓する会社」を指します。10人程度の小さな規模から、1,000人を超える規模の会社でもベンチャー企業の枠組みに入ります。

ただし、ベンチャーに明確な定義はなく、人によってとらえ方は異なります。あくまでも一般論として、既存の枠組みから逸脱できる企業がベンチャーと呼ばれています

ベンチャー企業と中小企業の違い

業種分類 中小企業基本法の定義(略)
サービス業 資本金または出資総額5千万円以下
従業員の数が100人以下
卸売業 資本金または出資総額1億円以下
従業員の数が100人以下
小売業 資本金または出資総額5千万円以下
従業員の数が50人以下の会社
製造業
その他
資本金または出資総額5千万円以下
従業員の数が100人以下

ベンチャーと違い、中小企業は中小企業庁が定義を行っていて、資本金や従業員数によって定められています。ただし、絶対的な決め事ではなく、助成金絡みの政策など制度によって中小企業の定義は変化します。

日本では、多くの中小企業がベンチャー企業と呼ばれています。ただし、実態としてのベンチャー企業はそのなかの10%にとどまり、多くは大企業の子会社や既存市場で勝負する会社が圧倒的に多いです。

ITベンチャーが主流

現在の有名ベンチャー企業は、ITベンチャーが主流です。IT企業は、メーカーのように工場や生産ラインが必要なく、参入コストが低いため、資金力のない組織でも事業創造ができるのが理由です。

また、1990年代後半~2000年代前半のITバブル期に、先駆け的に参入した企業が多いこともあり、ITベンチャーが主流となっています。

ベンチャーとスタートアップの違い

日本国内では、ベンチャーとスタートアップ企業の明確な違いはありません。日本では「ベンチャー」という言葉が流行り、欧米では「スタートアップ」が流行り、現時点では混濁された言葉になっています。

欧米における「スタートアップ(Startup)」はスピード経営が意識され、短期間上場やM&Aを目指しています。日本では、中長期的な経営に主眼をおくベンチャー企業もスタートアップと呼ばれており、どちらも同じように扱われています。

また他の区分けとして、既存のビジネスの枠組みの中で新しいサービスを展開する企業を「ベンチャー」、全く新しいビジネスの枠組みのサービスを行う・創り出す企業を「スタートアップ」とすることがあります。

ベンチャー企業が求める人材

  • 新しい物事への関心
  • チャレンジ精神旺盛
  • 高い成長意欲
  • 自立自走できる
  • 激務に耐えられる体力

ベンチャー企業が求める人材は、新しい物事に興味があり、チャレンジ精神・成長意欲が旺盛で、自立心・自走心を持って仕事のできる人です。また、激務になりがちなベンチャーでは、体力のある人も企業から歓迎されます。

新しい取り組みを行っているベンチャー企業では、最新の情報への高い感度は歓迎されますし、個人の成長が企業の成長にダイレクトに繋がるため、成長意欲やチャレンジ精神も求められます。

さらに、ベンチャー企業は教育体制が整っていないことがほとんどのため、自立自走して仕事を行う能力やメンタルが必要です。ただし、各企業で求める人材は異なります。転職エージェントで、どんな求人があるか確認しましょう。

【売上】有名ベンチャー企業ランキング

企業 売上 対象期
リクルート 2兆8,717億円 2022年3月
楽天 1兆6,817億円 2021年12月
サイバーエージェント 6,664億円 2021年9月
ヤフー 5,176億円 2022年3月
DMM.com 3,055億円 2022年2月
GMOインターネット 2,414億円 2021年12月
LINE 2,274億円 2019年12月
エムスリー 2,081億円 2022年3月
DeNA 1,308億円 2022年3月
ミクシィ 1,180億円 2022年3月
メルカリ 1,061億円 2021年6月
グリー 567億円 2021年6月
ラクスル 302億円 2021年7月
アカツキ 262億円 2022年3月

1位:リクルート【2兆8,717億円】

リクルート

売上高 年収 従業員数
2兆8,717億円 712万円 51,757人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
6.3年 33.7h 59.7%
主なサービス
・転職エージェント「リクルートエージェント」
・各種情報提供「ホットペッパー」「SUUMO」

リクルートは2兆円以上の売上で、ベンチャー企業ではダントツの売上高です。ベンチャーに限らず国内企業全体で見ても、売上上位の企業です。

人材業やメディア、ポータルサイトの運営などで高いシェアを誇り、大きな売上を上げています。日本トップクラスの大企業ですが、時代に合わせて次々に新事業を行っており、ベンチャー気質に溢れる大企業です。

2位:楽天【1兆6,817億円】

楽天

売上高 年収 従業員数
1兆6,817億円 774万円 28,261人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
4.7年 31.2h 61.8%
主なサービス
・ECサイト「楽天市場」
・金融「楽天証券」
・通信「楽天モバイル」

売上高で2位のベンチャー企業は、約1兆6,000億の楽天です。ECサイトや金融、通信事業など多角的に事業を展開し、あらゆる生活に楽天のサービスを浸透させる楽天経済圏を創り上げ、大きな売上を上げています。

ただし、売上高は大きいですが、近年は楽天モバイルの赤字が大きく、2021年には過去最大の赤字を計上しています。しかし2023年度には楽天モバイルの黒字化を見込んでおり、将来性に期待できます。

3位:サイバーエージェント【6,664億円】

サイバーエージェント イメージ

売上高 年収 従業員数
6,664億円 771万円 5,944人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
6.3年 44.3h 52.8%
主なサービス
・インターネット広告
・メディア「ABEMA」
・ゲーム「グランブルーファンタジー」「ウマ娘」

ベンチャー企業の売り上げランキング3位は、6,664億円のサイバーエージェントです。インターネット広告では最大手の会社で、広告業界の売上高でも3位につけています。

本業のネット広告以外でも、スマホゲームでトップシェアを誇っており、メディア事業と合わせて3本柱で売上を伸ばしています。

4位:ヤフー(Zホールディングス)【5,176億円】

ヤフー イメージ

売上高 年収 従業員数
5,176億円 645万円 12,874人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
6.8年 19.1h 77.7%
主なサービス
・インターネット検索サービス
・ECサイト「ヤフーショッピング」
・オークションサイト「ヤフオク」

ベンチャー企業で売上4位は、5,176億円のヤフーです。ヤフーは2019年にLINEやZOZOと経営統合し、持株会社体制に移行、現在はZホールディングスの傘下企業となっています。

インターネット検索サービスやECサイト事業のヤフーだけでなく、Zホールディングスとして、様々な分野でのシェア拡大を図っています。

5位:DMM.com【3,055億円】

Dmm.com イメージ

売上高 年収 従業員数
3,055億円 511万円 4,407人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
不明 15.6h 74.0%
主なサービス
・動画配信サイト「DMM動画」
・オンライン英会話「DMM英会話」
・暗号資産「DMMビットコイン」

売上5位のベンチャー企業は、売上3,055億円のDMM.comです。ビデオ通販・動画配信サービスとして始まった会社ですが、現在は金融や農業、舞台やAIなど広く事業展開しており「なんでもやる会社」を掲げています。

優良ベンチャーの多くが多角的に事業展開していますが、事業領域の多様さは飛び抜けており、行っている事業は18領域60事業以上に上ります。今後も領域問わずなんでもやるとしており、将来的にも事業領域の拡大が見込まれます。

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  • ・年収アップ率80%の実績あり

【年収】有名ベンチャー企業ランキング

企業 平均年収 対象期
メルカリ 920万円 2021年6月
エムスリー 901万円 2022年3月
DeNA 850万円 2022年3月
アカツキ 777万円 2022年3月
楽天 774万円 2021年12月
サイバーエージェント 771万円 2021年9月
LINE 770万円 2019年12月
グリー 761万円 2021年6月
リクルート 712万円
ミクシィ 711万円 2022年3月
ラクスル 647万円 2021年7月
ヤフー 645万円
GMOインターネット 638万円 2021年12月
DMM.com 511万円

有名ベンチャー企業の平均年収を見ると、比較的高年収で、メルカリやエムスリー、DeNAなどは、日本の平均(458万円)の倍以上の平均年収です。

ベンチャー企業で高年収を狙うなら、ハイクラスに強いビズリーチ、サポート体制が充実しているマイナビエージェントで相談しましょう。

1位:メルカリ【920万円】

メルカリ イメージ

売上高 年収 従業員数
1,061億円 920万円 1,752人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
2.9年 23.7h 81.1%
主なサービス
・フリマアプリ「メルカリ」

平均年収で1位のベンチャー企業は、920万円のメルカリです。メリカリはネットのフリマサイトを運営する企業で、フィンテックなど他分野への事業拡大もしています。

創業10年未満ながら、日本の平均年収(458万円)の倍以上の年収を誇っており、リクルートや楽天などの他メガベンチャーをも上回っています。

▶メルカリの年収についての解説はこちら

2位:エムスリー(M3)【901万円】

エムスリー イメージ

売上高 年収 従業員数
2,081億円 901万円 9,384人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
3.7年 43.0h 61.2%
主なサービス
・医療プラットフォーム「m3.com」
・薬剤プロモーション・マーケティング支援「MR君」
・転職サイト「m3.com CAREER」

平均年収2位のベンチャー企業はエムスリーで、平均年収は901万円です。医療従事者向けポータルサイト「m3.com」を運営しており、医療関係のニュースや海外論文、各種意見交換、転職や開業の情報を提供しています。

国内の医師の約80%が会員で、米Forbesの「世界で最も革新的な成長企業」で5位(日本企業1位)に選出される(2017年)など、市場規模40兆円の医療業界に強い影響力を持っています。

また、一般向けにも、LINEと協業して「LINEヘルスケア」を立ち上げるなど、事業領域を拡大してます。医療業界の拡大に伴い、売上も右肩上がりで将来性にも期待されています。

▶エムスリーの年収についての解説はこちら

3位:DeNA【850万円】

DeNA イメージ

売上高 年収 従業員数
1,308億円 850万円 2,194人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
6.3年 32.8h 68.7%
主なサービス
・ゲーム「DeNA GAMES」「Mobage」
・ライブストリーミング「Pococha」
・スポーツ「横浜DeNAベイスターズ」

平均年収で3位は、DeNAの850万円です。ゲーム事業がメインの会社ですが、ライブストリーミング事業やヘルスケア事業への参入や、プロ野球チームを抱えるなど積極的な事業参入が特徴です。

全盛期の売上2,000億円にくらべると、近年の売上は1,300~1,400億円で苦戦しています。ただし、DeNAは平均年収が高く、優秀な人材も多いため、転職して力をつけたい、年収を上げたい人にはおすすめです。

4位:アカツキ【777万円】

アカツキ イメージ

売上高 年収 従業員数
262億円 777万円 473人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
3.5年 35.7h 72.9%
主なサービス
・ゲーム「ドラゴンボールZ ドッカンバトル」

平均年収で4位のベンチャー企業は、モバイルゲームを中心に事業展開しているアカツキで、平均年収は777万円です。

「ドラゴンボールZ ドッカンバトル」「八月のシンデレラナイン」など有名タイトルを複数運営しており、アニメ化など複数のメディアで事業を行っています。

営業利益率の高さも特徴で、売上262億円に対し営業利益は74億円で、高い収益性が強みです。

5位:楽天【774万円】

楽天 イメージ

売上高 年収 従業員数
1兆6,817億円 774万円 28,261人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
4.7年 31.2h 61.8%
主なサービス
・ECサイト「楽天市場」
・金融「楽天証券」
・通信「楽天モバイル」

平均年収で5位のベンチャー企業は楽天で、平均年収は774万円です。インターネットサービスとフィンテックをメインに、通信事業やプロ野球など様々な事業を展開している、日本最大級のインターネット企業です。

社内公用語が英語で、海外進出や外国人社員の登用に積極的なのが特徴です。企業規模が大きくなっても変わらず様々な挑戦をしており、ベンチャースピリットを持った人材が集まっています。

▶楽天の年収についての解説はこちら

いまより年収を上げたい方へ

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こんな悩みを抱えていませんか?年収を上げる最短ルートは、そもそもの平均年収が高い会社に転職することです。

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調査機関によるリサーチでも、2022年に「最も満足度が高い転職サービス№1」と評価されています。無料登録していればスキルにあったオファーが届くので、ぜひ活用しましょう。

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【時価総額(評価額)】注目の優良スタートアップ企業ランキング10社

企業 評価額 事業領域
Preferred
Networks
3,539億円 AI、IoT
GVE 2,245億円 デジタル通貨
スマートニュース 2,004億円 ITサービス
SmartHR 1,731億円 クラウド
TRIPLE-1 1,641億円 半導体
クリーンプラネット 1,458億円 新エネルギー
Spiber 1,457億円 新素材
TBM 1,336億円 新素材
Mobility
Technologies
1,244億円 ITサービス
HIROTU
バイオサイエンス
1,042億円 医療・バイオ

参考:国内スタートアップ評価額ランキング最新版(2022年8月)|for startups

未上場の注目すべき、優良ベンチャー企業10社の評価額ランキングを見ると、研究開発系のベンチャー企業が目立ちます

未上場の注目ベンチャー企業の求人は個人では探しにくいです。転職を考えるなら、サポートの手厚いマイナビエージェントに登録し、相談してみましょう。

Preferred Networks

Preferred Networksは、深層学習(ディープラーニング)の研究・実用化を行う会社です。評価額は3,500億円を超え、2024年現在で最も注目されている企業と言えます。

事業内容は、交通システム・製造業・ライフサイエンス・ロボティクスを領域を中心にAI技術の実用化を行っており、教育やエンターテイメントなどにも事業を展開しています。

トヨタや中外製薬など、大手企業と協業して研究を行っており、先進的な取組みの推進やAI技術の普及を進めています。

GVE

GVEは、2017年の設立で従業員数わずか4人ながら、2,000億円以上の評価額を得ているベンチャー企業です。世界最高のセキュリティレベルのDXプラットフォームを創ることで、世界にインパクトを与えることを目指しています。

具体的には、CBDCのプラットフォームや、電子カルテプラットフォームなどの開発・運営を行っています。

【CBDCとは】
中央銀行デジタル通貨(Central Bank Digital Currency)のこと。中央銀行の債務として発行される、デジタル化された円などの法定通貨です。
参考:日本銀行

スマートニュース

スマートニュースは、日米で5,000万以上のDLを誇るニュースメディア「Smart News」を運営するベンチャー企業です。

政治経済やエンタメ、スポーツなど、好みのトピックを選択・並べ替えすることで、興味のあるニュースを快適に閲覧できることで人気です。

他にも、リアルタイム天気や海外ニュースを原文で読んだり、クーポンの取得もできることで人気を集めています。

SmartHR

SmartHRは、クラウド人事労務ソフト「SmartHR」の開発・運営・販売を行うベンチャー企業です。2013年設立の企業で、従業員数は686人、評価額は1,700億円を超えています。

クラウド人事労務ソフト「SmartHR」は、入社手続きなどの労務作業効率化・自動化やペーパーレス化など、人事労務の業務を支えるソフトで、労務管理クラウドでシェアNo.1を誇ります。

TRIPLE-1

TRIPLE-1は、2016年設立の10人未満のベンチャー企業ですが、評価額ランキングでは5位につける注目企業です。

国内唯一のブロックチェーン技術開発企業で、マイニング専用チップ「KAMIKAZE」の設計・開発を行っています。

これから伸びるベンチャー企業

  • ビジョナル(ビズリーチ)
  • Sansan
  • ぐるなび
  • メドレー
  • freee
  • BASE
  • グノシー
  • 弁護士.com
  • ユーザベース

メガベンチャー以外にも、上場済みの優良ベンチャー企業は多くあり、ビズリーチやSansanなど、上記企業はこれからの伸びにも期待されている有名ベンチャー企業です。

いずれもITを活かしたサービスで、業績を伸ばしており、ベンチャー企業の魅力が詰まっています。

優良ベンチャー企業の見つけ方

雑誌やネットなどで探す

ベンチャー企業についてまとめて紹介している雑誌や、ネットで各インキュベーションセンターの情報を覗いてみることで、自分に合ったベンチャー企業が見つかる可能性があります。

東洋経済のベンチャー特集などは、優良・注目のベンチャーをまとめて紹介しており、関係者のインタビュー記事も読めます。

転職サイト(求人サイト)で求人スカウトを受け取る

転職サイトでは自分で求人を探すだけでなく、企業からスカウトを受けることもあり、ベンチャー企業からもスカウトを受けられます。

ベンチャー希望やベンチャーに向いた人材であることを、プロフィールに設定することで、求人募集中の成長ベンチャーからスカウトを受けられる可能性が高まります。

転職エージェントを利用する

優良ベンチャー企業を見つけるには、転職エージェントの利用が最もおすすめです。自分1人で優良ベンチャー企業を探すには限界がありますが、転職エージェントでは無料で専門家に相談ができます。

転職エージェントはベンチャー企業とのつながりがあり、各企業の最新の情報を得られるだけでなく、転職活動を効率的に進められます。利用する際はベンチャーに詳しい特化型と求人数の多い総合型の併用がおすすめです。

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ベンチャー企業で働くメリット

一人ひとりの裁量が大きい

ベンチャー企業は少数精鋭で仕事を行う場合が多く、個人の仕事の範囲や裁量が大きいため、様々な業務経験を積みやすいです。関わる仕事の範囲が広いため、成長機会が多く、自分に合った仕事を見つけるチャンスでもあります。

成長実感が大きい

ベンチャー企業は、会社の規模が小さいため、自身の成長や成果が目に見えて分かりやすく、大きな成長実感を得られます。また、人員が少ないことが多く、関わる仕事の範囲が広いため、多くの成長機会を得られることも魅力です。

自分の成果と会社の成長が一致しやすい

ベンチャー企業は人数が少ない分、自身の成長が会社の成長にダイレクトにつながります。また、成果が評価されやすい環境のため、若い内から大企業以上の年収や役職を得るチャンスがあります。

未知の分野に挑戦できる

ベンチャー企業は、今までにないサービスを提供する企業のため、未知の分野への挑戦が可能です。決まりきった業務や、勝ち筋が見えている仕事ではなく、新しい分野での仕事に携わりたい人には大きなメリットです。

ベンチャー企業で働くデメリット

市場の変化で経営が揺らぐ

ベンチャー企業は、経営資源が乏しいことが多く、市場の変化によって経営が揺らぎやすいです。事業に失敗した際は倒産のリスクがあり、盤石な経営基盤を基にビジネスを行いたいという方には向きません

ブラック企業になりやすい

ベンチャー企業は、ブラック企業になりやすい傾向にあるのもデメリットです。メガベンチャー以外では経営資源・人員が不足しており、1人当たりの業務量が多い割に、給与は低いということになりがちです。

成果次第で高給を得たり、多くの仕事で経験を積む、福利厚生を自身で考えていけるなどのメリットはありますが、転職時の待遇悪化は覚悟しましょう。

大手の老舗企業に比較すると倒産リスクがある

ベンチャー企業は経営体力がないため、大手の老舗企業と比べると、倒産のリスクが高いです。新技術や、他競合他社の登場で、一気に経営が悪化する可能性があります。

また、企業規模が大きくなり、倒産リスクを克服した企業はメガベンチャーで、大手企業のような安定感で働けます。

ベンチャー企業に向いている人

裁量権と成果報酬に魅力を感じる人

ベンチャー企業は、若手でも大きな裁量を任せられ、社内で大きな成果を挙げやすい環境のため、早い内に昇進昇格や高い報酬を狙えます。

成果を挙げられない場合のリスクはありますが、成果次第で20代でも役員になったり、1,000万円以上の年収も狙えるのは魅力です。

会社成長と個人成長をかけ合わせたい人

ベンチャー企業は、会社の成長と個人の成長を掛け合わせたい人に向いています。ベンチャー企業は個人の成長が会社の成長にダイレクトにつながり、また、会社が成長するにつれ関わる仕事も大きく、多様になります

会社と個人を掛け合わせて成長していきたい人は、ベンチャー企業でなら会社の成長に合わせて様々な経験をして、個人の成長を図れます。

新しい市場やサービスに興味がある人

新しい市場やサービスに興味がある人もベンチャー企業に向いています。全く新たな市場を創り出したり、新技術などを活かしたサービス、業界に新たな風を吹き込むやりがいがあります。

転職するならメガベンチャーがおすすめ

メガベンチャー一例

  • リクルート
  • 楽天
  • サイバーエージェント
  • DMM.com
  • GMOインターネットなど

メガベンチャーとは

メガベンチャーに明確な定義はありませんが、一言でいえば「大企業に成長したベンチャー企業」です。上場していたり、売上1,000億円以上、従業員が数百人以上などがメガベンチャーの目安とされます。

またメガベンチャーは、ベンチャー企業の経営基盤が脆弱で、倒産リスクが高いというのを克服しています。

ベンチャー企業と大手の良いとこどり

メガベンチャーは、ベンチャー企業と大手企業の良いとこどりなのが、おすすめの理由です。

メガベンチャーは、ベンチャー企業らしいスピード感やチャレンジできる環境ながら、大手企業のような待遇・福利厚生や、経営基盤の安定感があります。

安定した環境や好待遇で、新事業などに裁量をもって挑戦したい人は、リクルートや楽天、DeNAのような企業が合っているでしょう。

ベンチャー企業転職の成功方法

転職のメリット・デメリットを再確認

メリット デメリット
  • ・幅広い仕事を経験できる
  • ・成長できる
  • ・経営陣との距離が近い
  • ・早期昇格、昇給を狙える
  • ・同じ志向の社員と働ける
  • ・経営資源が少ない
  • ・待遇は比較的良くない
  • ・ハードワーク

ベンチャー企業への転職は、大企業や安定した中小企業への転職と比べメリット・デメリットともに大きいため、転職を成功させるためにはメリット・デメリットを再確認しましょう。

成果を出せなければ待遇は良くないことが多く、キャリア計画をしっかり行う必要があります。

経営陣を確認する

経営・幹部陣の経歴を調べ、入社後の昇進可能性の確認が必要です。幹部職が創業メンバーやヘッドハントされたエリートで固められていた場合、ポストがなく昇進が難しくなります。企業分析や選考時など、内定承諾前に管理職以上のキャリアを確認しましょう。

また、面接などで社長と話す機会があれば、売上計画や利益率などの数字を把握しているか、目指すビジョンに向けた具体的・現実的なプロセスがあるか確認しましょう。多くの経営者は優秀ですが、上手く答えられない場合、企業の将来性は望めません。

企業・業界分析をしっかり行う

転職先や業界の将来性、求人情報についてしっかり確認しましょう。企業・業界の成長度合いや投資・融資状況などを転職エージェントを活用して、入社後の後悔が無いようできる限り情報を分析しましょう。

また、ベンチャー企業では給与や福利厚生、残業など待遇が比較的良くなく、入社して本当にやっていけるかの確認も必要です。

大企業よりベンチャーが下という意識を捨てる

ベンチャー企業は大企業より下に見られがちですが、下に見た意識では転職しても活躍できません。ベンチャー創業者は、ビジネスの世界でも実績を上げた優秀な人達が多く、下に見ていては転職に失敗します。

大企業に比べ、より成長を求められる経営のため、会社を利用して、のし上がっていく気概が必要です。

企業に頼るのではなく活かすと考える

ベンチャー企業に転職したら、企業に頼るのではなく、自身の活躍や夢のために企業を活かしましょう。大企業と異なり、自身の成長が企業にダイレクトに影響を与えるため、企業に頼る姿勢では企業経営にも悪影響を及ぼします。

転職する前に、ビズリーチマイナビエージェントなどの転職エージェントを利用し、自分がベンチャーに合っているのか相談してみましょう。

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まとめ

有名ベンチャー企業では、平均年収に関してはメルカリ920万円でトップ、売上では3兆円近いリクルートが1位です。また、未上場ベンチャーでは、Preferred Networksが3,500憶円以上の評価額でトップです。

就職・転職でも人気のベンチャー企業ですが、高い成長意欲や情報感度、チャレンジ精神があれば転職で有利です。ベンチャーで働くことには多くのメリット・デメリットがありますが、裁量を持って働き、成長したい人にはおすすめです。

ベンチャー企業への転職には、ビズリーチマイナビエージェントなどの転職エージェントを利用しましょう。企業の詳しい情報を得られるだけでなく、無料で各種サポートを受けられるので、転職成功率が格段に上がります。

ランキングの選定基準と根拠

参考文献

金融庁 EDINET
事業会社 各社公式HP、有価証券報告書、決算公告
国内スタートアップ評価額ランキング
_for startups

免責事項

掲載情報 当ページに掲載されている情報は、有価証券報告書、日本取引所の情報を基準とし、厚生労働省や経済産業省の開示データを基にしています。情報の更新は年度を追う毎に更新していますが、必ずしも現在の内容、正確性、信頼性等を保証するものではございません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、直接、間接を問わず何ら誰に対しても責任を負うものではなく、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。各種データの変更、追加、削除による情報の差異に関しても保証するものではなく、一切の責任を負わないものとします。
ランキング
掲載の根拠
ランキングなどのおすすめ企業は、2019年~2022年2月4日時点の情報を基準に定めております。掲載情報記載の開示データ、実際に働いていた元従業員による口コミ、インタビュー、調査報告書に基づきランキングを決定しています。根拠となる定量的、定性的なデータに変動があるため、ランキング、ランキングの項目をを変更していく可能性があります。

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