広告代理店の売上・年収ランキング！広告業界の大手一覧比較【2024年】

「広告代理店のランキングを知りたい」

「広告代理店ごとの違いや業界の動向はどう？」

広告代理店は、高年収で華やかなイメージがあり、就職や転職で人気の業界です。しかし広告代理店ごとの違いや強みが不明確で、どこを志望すればいいか転職の判断に迷います。

そこでこの記事では、年収や売上ごとに広告代理店をランキングしました。広告業界についてや各社の特徴などについても解説しているので、転職や業界研究の参考にしてください。

また、広告代理店に転職したいなら、複数の転職サービスを活用することが重要です。ハイクラスの非公開求人を扱っているビズリーチや、若手の転職に強いマイナビエージェントを併用すれば、転職成功率は大幅に上がります。

広告代理店とは

広告代理店のビジネスモデル

広告代理店は、広告媒体から広告枠を買付け、広告主に販売し手数料を得るのが基本的なビジネスモデルです。

また現代では、広告枠の売買だけでなく、広告制作や広告戦略なども担うようになってきており、新商品開発に携わることも多いです。

そのため、マーケティングリサーチや商品開発、イベントの運営なども、広告代理店の仕事に含まれています。

広告代理店と広告会社の違い

両者に違いはありません。ただし、実質的に現在は代理ではなく単なるBtoB取引であったり、ネット専業の広告代理店などは従来の代理業とは異なるビジネスになっています。

そのため、最近では広告代理店ではなく、広告会社と呼ぶことが増えています。また、広告制作会社とは、広告を作るだけか、全ての工程に関わるかで広告代理店と異なります。

総合と専業の違い｜広告代理店の種類

• 総合広告代理店
• 専業(専門)広告代理店
• ハウスエージェンシー

総合広告代理店

総合広告代理店は、テレビや新聞、デジタル媒体など、あらゆる広告媒体を取り扱う広告代理店です。広告の企画から制作まで、トータルで手掛けており、複数のメディアを組み合わせた広告を手掛けたりするのが特徴です。

専業(専門)広告代理店

専業広告代理店は、紙媒体やWebなど特定の媒体に特化した広告代理店です。特に近年はインターネット広告の伸びが凄まじく、サイバーエージェントなどは総合広告代理店に匹敵する規模にまで成長しています。

ハウスエージェンシー(専属広告会社)

ハウスエージェンシーは、親会社など特定の企業を専門とした広告代理店です。大企業の広告部が独立した形になっている企業が多く、鉄道会社関連の広告代理店が目立ちます。

受注は安定してありますが、広告媒体や商品が固定的で創作性よりも作業的な業務になる傾向にあります。

ただし、東急エージェンシーのように、ハウスエージェンシーから総合広告代理店に変わった例もあり、将来的にも特定の企業専属で業務を行うとは限りません。

市場規模は6兆円以上

出典：電通報｜電通

日本の広告業界の市場規模は、約6.8兆円です。中でもインターネット広告費は約2.7兆円と急成長しており、新聞・雑誌・ラジオ・テレビを合わせた、マスコミ4媒体の広告費2.4兆円を2021年に初めて上回りました。

転職市場の現状

電通や博報堂は変わらず就職で人気ですが、近年ではサイバーエージェントの人気が高いです。特に高学歴の学生に人気なため、転職難易度も高いと言えます。

業界の動向としてはデジタル化の流れがあり、デジタル分野に強みのある広告代理店は今後の成長も見込めます。

電博は平均年収1,000万円超

電博と呼ばれる、広告業界の2大巨頭の電通と博報堂は、平均年収が1,000万円を超えます。しかし、電博以外の広告代理店は、電博に比べると見劣りする年収で、全体で見ると世間でイメージされるほどの高年収ではありません。

また、広告業界は残業代で稼ぐ部分もあったため、近年の働き方改革により、以前ほどは稼げなくなっているようです。高年収だけを期待して広告代理店を目指す人は注意すべきでしょう。

広告代理店への転職を狙うなら、ハイクラス転職に強く、年収アップの実績も高いビズリーチがおすすめです。

広告代理店はなぜ人気があるのか

広告代理店が人気の理由として「高給」「やりがいがある」「華やかなイメージ」などが理由です。広告代理店は比較的高給で、電通や博報堂などでは日本でもトップクラスの収入が狙えます。

仕事内容も、自身が関わった広告が世の中に広く展開されたり、大規模なイベントに携わったりすることで、やりがいを感じる人は多いです。また、テレビ局などとの関わりがあるため、華やかなイメージを持たれています。

現実的にやりがいや華やかなイメージを感じるかは個人次第ですが、広告業界の離職率は激務の割に高くありません。比較的高い給与も理由でしょうが、満足して働く人は多そうです。

広告代理店売上高ランキング

企業名	売上高	決算期	備考
電通グループ	5兆8,195億円	2022年12月期	‐
博報堂DYHD	1兆6,343億円	2023年3月期	‐
サイバーエージェント	7,105憶円	2022年9月期	‐
アサツーディ・ケイ (ADK)	3,529憶円	2017年12月期	現ADKホールディングス
D.Aコンソーシアム	2,083憶円	2018年3月期	‐
セプテーニ	1,314憶円	2022年9月期	電通グループ傘下
東急エージェンシー	1,011億円	2023年3月期	東急グループ傘下
日本経済広告社 (ADEX)	563億円	2022年度実績	‐
ベクトル	552億円	2023年2月期	‐
クオラス	490億円	2023年3月期	フジ・メディア・ホールディングス傘下
ジェイアール 東日本企画	473億円	2023年3月期	JR東日本グループ傘下
朝日広告社	407憶円	2023年3月期	朝日新聞社傘下
バリュ―コマース	357億円	2022年12月期	Zホールディングス傘下
日本経済社	347憶円	2022年度実績	日経グループ傘下
読売広告社	320億円	2023年3月期	博報堂DYホールディングス傘下
デジタルガレージ	300憶円	2023年3月期	電通と資本提携
大広	268億円	2023年3月期	博報堂DYホールディングス傘下
ソウルドアウト	223円	2021年12月期	博報堂DYホールディングス傘下
アイレップ	175憶円	2023年3月期	博報堂DYホールディングス傘下
オプト (デジタルHD)	169憶円	2022年12月期	‐
GMO アドパートナーズ	166億円	2022年12月期	‐
アイプラネット	158億円	2022年度実績	三菱電機グループ傘下
フルスピード	151憶円	2022年4月期	フリービット傘下
メトロ アドエージェンシー	137億円	2022年度実績	東京地下鉄グループ傘下
アドウェイズ	134憶円	2022年12月期	博報堂DYホールディングスと資本提携
中広	85億円	2023年3月期	‐
ファン コミュニケーションズ	77憶円	2022年12月期	‐
セーラー広告	76憶円	2023年3月期	‐
インタースペース	71億円	2022年9月期	‐
メタップス	59億円	2022年12月期	2023年10月1日に株式会社Odessa12に吸収合併
リビン・ テクノロジーズ	30憶円	2022年9月期	‐
インサイト	23億円	2022年6月期	‐

参考：各社の有価証券報告書、決算短信、決算公告、コーポレートサイト。決算公告は官報決算データベースを参考
※上場廃止の企業は最終の決算期の数値を参照

広告代理店を売上別にランキングすると、電通が圧倒的で、博報堂と3位以下の差も大きいです。ただし、大手広告代理店でも多くが電通か博報堂のグループに入っており、グループ会社かつ競合といった形になっています。

売上高について、各社で日本基準と国際基準の適用でバラつきがあり、電通と博報堂を同程度の売上としているサイトもありますが、日本の会計基準に合わせると、電通と博報堂では大きな差があります。

また、近年ではウェブ広告の規模が大きく拡大しており、ネット広告専業のサイバーエージェントが売上高で3位につけています。

広告代理店平均年収ランキンング

企業名	平均年収
電通グループ	1,520万円
博報堂DYHD	1,275万円
サイバーエージェント	817万円
D.Aコンソーシアム	804万円
デジタルガレージ	763万円
アサツーディ・ケイ (ADK)	757万円
オプト (デジタルHD)	727万円
メタップス	700万円
ベクトル	658万円
アドウェイズ	648万円
インタースペース	598万円
バリュ―コマース	581万円
セプテーニ	579万円
GMO アドパートナーズ	576万円
セーラー広告	510万円
ソウルドアウト	505万円
フルスピード	505万円
ファン コミュニケーションズ	504万円
リビン・ テクノロジーズ	498万円
中広	460万円
インサイト	390万円

参考：各社の有価証券報告書

広告代理店の年収別ランキングをみると、電通と博報堂の平均年収が目立ち、2社のみが年収1,000万円の大台を超えています。

電通と博報堂以外の広告代理店では、サイバーエージェントやオプトなどネット専業の広告代理店でも高年収の企業があり、旧来の大手広告代理店を上回っています。

上位の広告代理店なら、高年収も狙いやすいです。広告代理店への転職を目指すなら、ハイクラスの転職に強いビズリーチがおすすめです。

大手広告代理店各社の違いを比較

企業名	売上高	平均年収	従業員数	平均勤続年数	平均残業時間	有給休暇取得率	決算期
電通グループ	5兆8,195億円	1,520万円	69,066名(連結)	14.7年	8.7時間	74%	2022年12月期
博報堂DYHD	1兆6,343億円	1,275万円	27,936名(連結)	13.6年	–	‐	2023年3月期
サイバーエージェント	7,105憶円	817万円	6,337名(連結)	6.1年	–	49%	2022年9月期
アサツーディ・ケイ (ADK)	3,529憶円	757万円	3,469名(連結)	13.9年	11.9時間	67.6%	2017年12月期
D.Aコンソーシアム	2,083憶円	804万円	2,585名(連結)	1.2年	–	–	2018年3月期
セプテーニ	1,314憶円	579万円	1,602名(連結)	5.2年	–	59.3%	2022年9月期
東急エージェンシー	1,011億円	‐	1,041名	15.2年	–	–	2023年3月期
日本経済広告社 (ADEX)	563億円	‐	389人	–	19.8時間	–	2022年度実績
ベクトル	552億円	658万円	1,427名(連結)	2.6年	–	–	2023年2月期
クオラス	490億円	‐	366名	20.2年	–	–	2023年3月期
ジェイアール 東日本企画	473億円	‐	1,123名	6.9年	7.1時間	–	2023年3月期
朝日広告社	407憶円	‐	393名	15年	5.4時間	54.1%	2023年3月期
バリュ―コマース	357億円	581万円	369名(連結)	6.5年	–	–	2022年12月期
日本経済社	347憶円	‐	416名	21年	15.4時間	65.1%	2022年度実績
読売広告社	320億円	‐	596名	–	30時間	–	2023年3月期
デジタルガレージ	300憶円	763万円	955名(連結)	5.1年	–	–	2023年3月期
大広	268億円	‐	647名	–	–	43.8%	2023年3月期
ソウルドアウト	223円	505万円	464名(連結)	4.2年	9.4時間	59%	2021年12月期
アイレップ	175憶円	‐	1,192名(連結)	3年	–	–	2023年3月期
オプト (デジタルHD)	169憶円	727万円	1,012名(連結)	8年	10.1時間	55.6%	2022年12月期
GMO アドパートナーズ	166億円	576万円	611名(連結)	6.1年	–	–	2022年12月期
アイプラネット	158億円	‐	461名	–	–	0.629%	2022年度実績
フルスピード	151憶円	505万円	375名(連結)	4.4年	14時間	-%	2022年4月期
メトロ アドエージェンシー	137億円	‐	362名	9.2年	–	61.3%	2022年度実績
アドウェイズ	134憶円	648万円	1,005名(連結)	4.6年	23時間	65.3%	2022年12月期
中広	85億円	460万円	439名(連結)	9.8年	18.4時間	–	2023年3月期
ファン コミュニケーションズ	77憶円	504万円	490名(連結)	5.1年	21.3時間	–	2022年12月期
セーラー広告	76憶円	510万円	169名(連結)	18.1年	–	–	2023年3月期
インタースペース	71億円	598万円	407名(連結)	6.8年	–	–	2022年9月期
メタップス	59億円	700万円	168名(連結)	2.8年	–	–	2022年12月期
リビン・ テクノロジーズ	30憶円	498万円	86名	2.5年	–	–	2022年9月期
インサイト	23億円	390万円	96名(連結)	5.1年	–	–	2022年6月期

参考：各社の有価証券報告書、決算短信、決算公告、コーポレートサイト。決算公告は官報決算データベースを参考
※上場廃止の企業は最終の決算期の数値を参照

電通グループ

売上高	年収	従業員数
5兆8,195億円	1,520万円	69,066人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
14.7年	8.7時間	74％

電通は広告代理店として、圧倒的1位の売上を誇り、平均年収でも1位です。2021年の収益では世界6位にもなり、世界的に見ても影響力の強い企業です。

テレビ・新聞・雑誌・ラジオの4大マスコミ媒体を中心にしており、様々なメディアに渡った広告や、オリンピックなど大規模なイベントの運営にも携わっています。

また、ネット広告大手のセプテーニを買収したことで、インターネット広告の売上高でも国内トップに立ちました。

博報堂DYホールディングス

売上高	年収	従業員数
1兆6,343億円	1,275万円	27,936人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
13.6年	–	–

広告代理店別売り上げランキング2位は博報堂です。平均年収でも電通に次ぐ2位で、1,000万円を超えています。電通と合わせて電博と呼ばれることもあり、広告代理店業界の2大巨頭です。

大広や読売広告社など、他大手広告代理店を傘下に置いた、博報堂DYホールディングスの中心企業で、様々なメディアで多角的に広告を手掛けています。

多くの大手企業のパートナーとして、単なる広告代理店ではなく、クライアントの商品の研究や戦略を考えることで、社会をリードしていく企業を目指しています。

サイバーエージェント

売上高	年収	従業員数
7,106億円	817万円	6,337人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
6.1年	–	42.9％

広告代理店別売り上げランキング3位は、インターネット広告専業のサイバーエージェントです。サイバーエージェントは、インターネット広告代理店では最大手で、平均年収でも3位につけています。

また、サイバーエージェントは広告業以外にもゲームやメディアなど、多角的に事業を展開しています。特にゲームはウマ娘やグラブルなどで、スマホゲームのトップシェアを誇り、本業の広告事業に比肩する売上です。

アサツーディ・ケイ(ADK)

売上高	年収	従業員数
3,528億円	757万円	3,469人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
13.9年	11.9時間	67.6％

広告代理店の売り上げ4位はアサツーディ・ケイです。1999年に旭通信社と第一企画が合併して生まれた会社で、総合広告代理店では3位の規模、電通・博報堂と合わせて3大広告代理店とされます。

2019年に分社化しており、持ち株会社・マーケティング・クリエイティブ・コンテンツ事業の4社に分かれています。

広告事業だけでなく、コンテンツ事業会社が強く、ドラえもんなどの有名アニメ事業を展開しているのが特徴です。

D.Aコンソーシアム

売上高	年収	従業員数
2,083億円	804万円	2,585人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
1.2年	–	–

広告代理店別売り上げランキング5位は、D.A.コンソーシアム(デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム)です。ウェブ広告を専業とするデジタルマーケティングの会社です。

博報堂DYホールディングスの傘下企業で、旧来のメディアに強みのある博報堂に代わり、グループ内でインターネット広告やデジタルマーケティングなどに関して強みを発揮しています。

セプテーニ

売上高	年収	従業員数
1,314億円	579万円	1,602人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
5.2年	–	59.3％

セプテーニは、インターネット広告専業の広告代理店で、ネット専業としては業界3位に位置します。デジタルマーケティング事業と、漫画アプリの運営などのメディアプラットフォーム事業を展開しています。

電通グループの傘下企業で、電通グループのデジタルマーケティング領域の強化を担っています。今後は企業のDX推進サポートや、メディアプラットフォーム事業での複数の新事業発足などへの注力を計画しています。

東急エージェンシー

売上高	年収	従業員数
1,011億円	–	1,041人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
15.2年	–	–

​広告代理店別売り上げランキング7位は東急エージェンシーです。東急グループの広告代理店で、交通関係の広告事業をメインとしています。

近年では、地域活性化事業や都市再開発事業にも取り組んでおり、広告事業を超えたビジネスを展開しています。

既卒や中退に関わらず、20代を幅広く採用しており、入社時期を遅らせられる留年採用など、特徴的な採用を行っています。

日本経済広告社(ADEX)

売上高	年収	従業員数
563億円	–	389人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
–	19.8時間	–

日本経済広告社(ADEX)は、広告代理店売上高ランキング8位です。日経グループと関わりが深い広告企業で、独自のネットワークを活かしたメディアの展開が強みです。

海外進出もしており、ICOMという世界60ヶ国以上・約80社で構成されたネットワークに加入しています。

ベクトル

売上高	年収	従業員数
552億円	658万円	1,427人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
15.2年	–	–

ベクトルは、広告代理店売上高ランキングで9位、平均年収では10位です。売上高、営業利益ともに好調で、2023年2月期の営業利益は過去最高でした。

また、イギリスの広報業界向け専門メディア「PRWeek」による「Agency Business Report 2023:Ranking table」で世界7位に選出されています。

参考：PR TIMES

クオラス

売上高	年収	従業員数
490億円	–	366人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
20.2年	–	–

クオラスは、売上高10位の広告代理店です。フジ・メディア・ホールディングスの連結子会社で、広告業の他にイベント関連事業にも力を入れています。業績は好調であり、前期より100億円近く増収しています。

JR東日本企画

売上高	年収	従業員数
473億円	–	1,123人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
6.9年	7.1時間	–

JR東日本企画はJR東日本グループの広告代理店で、売上高は11位です。「JR SKI SKI」のような、JR東日本の広告をメインに取り扱っています。

交通広告が源流ではありますが、現在はデジタルマーケティングや、アニメ・映画などのコンテンツ事業、地域振興など多角的にビジネスを行っています。

朝日広告社

売上高	年収	従業員数
407億円	–	393人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
15年	5.4時間	54.1％

朝日広告社は、広告代理店売上高ランキングで12位です。朝日新聞グループの中核広告会社で、朝日新聞やテレビ朝日などのメディアパワーを活かしたサービスが強みです。

1,300社以上の広告主との取引実績があり、豊富な経験から培ったノウハウを持っています。

バリューコマース

売上高	年収	従業員数
358億円	581万円	369人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
6.5年	–	–

バリュ―コマースは、広告代理店の売上高ランキングでは13位、平均年収ランキングでも13位です。日本で最初にアフィリエイトを始めた企業で、1,000以上の広告主が参加するプラットフォームを運営しています。

ちなみに、アフィリエイトとは「成果報酬型広告」とも呼ばれるインターネット広告手法の1つです。メディアに掲載された広告からサービスが利用されたり商品が購入されたりしたら、売り上げの一部がメディアに還元されます。

日本経済社

売上高	年収	従業員数
347億円	–	416人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
21年	15.4時間	65.1%

日本経済社は、広告代理店の売上高ランキングでは14位です。日経グループの中核広告会社で、グループ各社の知識やノウハウを使って課題解決に取り組んでいます。

また、同じ日経グループの日本経済広告社よりも歴史が深く、グループとの資本関係も強いです。

読売広告社

売上高	年収	従業員数
320億円	–	596人
平均勤続年数	月間残業時間	有休消化率
–	30時間	–

読売広告社は売上533億円で、ランキングでは15位です。街中の不動産関連の広告に強いほか、アニメのプロデュースや都市生活研究なども行っています。

博報堂DYホールディングスの一員でもあり、グループの中核的存在です。名前には読売とついていますが、読売新聞グループとは関係なく、元は読売新聞の広告枠の買付を主に行っていたのが名前の由来です。

20～30代で年収を上げたい方へ
「現職で年収アップできる気がしない」 「転職したいけど会社選びが難しい」 こんな悩みを抱えていませんか？年収を上げる最短ルートは、そもそもの平均年収が高い会社に転職することです。 実は20～30代は転職に有利な年代です。若者の転職に特化した「マイナビエージェント」を活用すれば、優良企業の内定を狙えることでしょう。 マイナビエージェントでは、業界を熟知している専任アドバイザーがつきます。職務経歴書の書き方から非公開求人の紹介まで無料でサポートしてくれるのでおすすめです。 ▶マイナビエージェントの公式サイト

広告代理店はどんな仕事か

以下の仕事は広告代理店の主な仕事で、その他広告枠を確保するメディア担当や、メディアやPRのプランニングの担当などがあります。

営業

広告代理店の営業は、アカウントプランナーとも呼ばれ、広告主から案件を受注してくる仕事です。広告主の窓口となり、依頼のヒアリングや企画提案、社内での伝達、すり合わせを行います。

マーケティング

マーケティング職は、広告する商品や市場、消費者の分析や広告戦略の立案、広告実施後の効果測定などを行います。

クリエイティブ・プロモーション

クリエイティブやプロモーション職は、マーケティングが出した分析や戦略を基に、広告のコンセプトや原稿制作を行います。

プロデューサー

プロデューサーは、案件の受注から広告の効果測定まで、案件の全体を担当します。広告の方向性のすり合わせや、媒体決めなど一連の流れの全てに関わります。

広告代理店で働く人の口コミ

忙しいけど入って良かった

今日のジャンプラの左利きのエレン、よんでてめちゃくちゃ刺さった、、、
クソ忙しい業界で、ホワイトとはかけ離れた業界だけど、この漫画を読んでると自分のやりたいこと突き詰めて広告代理店入ってよかったなって本気で思える。

っし！仕事しよ！

— もちを@23卒社畜 (@mochinoshukatsu) August 12, 2022

仕事の必要性に疑問がある

広告代理店で働いてますが日々思うのは、この仕事いる？ってこと笑

もはや機械に任せておいたほうが全部うまくいくし、全体で見たときに調整も効く。

— 広告運用に魅せられた【ガっっちょん】 (@gacccyon) August 12, 2022

無駄な仕事が多い

ここで前職のブラックぶりを垂れ流したい。広告代理店の時は新卒1年目の時に毎月のように(無駄な)行事があって準備は新卒の仕事で、業務外の仕事がすごいたくさんあった。例えば〇〇さんが辞めるから、部署全員のメッセージ集めて集金してプレゼントかって、それなりの場所でお別れ会してみたいな。

— LiLi???? | アメリカ移住生活 (@2525lilikot) August 9, 2022

広告代理店への転職のコツ

広告代理店に転職しやすいのはどんな人

体力とコミュニケーションがある人は、広告代理店に転職しやすいです。また数字に強い人や論理的思考、IT・Webの知識がある人も転職で有利です。具体的には営業やコンサル、Webマーケの経験は評価されるでしょう。

広告代理店は激務かつ、様々な部署とのやり取りを行うため、体力や高いコミュニケーション力が求められます。また、マーケティングでは、数字の扱いや適切な判断をできる能力が必要です。

デジタル化の潮流があるため、ITやWebの知識があると有利に働くでしょう。

未経験でも広告代理店への転職は可能

web広告代理店に未経験転職して起きた変化5つ。

・頭が良くなった
・PDCAサイクルをうまく回せるようになった
・向上心がある環境で仕事できた
・年収が爆上がりした
・独立出来るほどの力がついた

マジでオススメ。

— りょう@100日後にwebマーケター (@ryo_ad31260) August 7, 2022

未経験でも広告代理店への転職は可能です。未経験で広告代理店に転職する場合は、サイバーエージェントや電通でも電通デジタルなど、Web専業の広告代理店がおすすめです。

総合型に比べて、ネット専業の広告代理店は転職ハードルが低く、今後の成長性にも期待できます。また、今後必須となる、IT・Webに関する知識やスキルを身に付けられます。

転職エージェントを利用

広告代理店への転職には、転職エージェントを利用すべきです。最終的にどの広告代理店がいいか判断するのは自分ですが、転職エージェントでは担当者から、どこを志望すべきかの相談や選考対策のアドバイスを貰えます。

転職エージェントは過去の転職者や、多くの転職支援で得た転職ノウハウがあり、効率的な転職活動のサポートを受けられます。

まずビズリーチなどでエージェントと相談してみましょう。マイナビエージェントも、求人数や広告代理店への支援実績が多く、併用すべき転職エージェントです。

広告代理店への就職を目指すなら転職エージェントがおすすめ

広告代理店に入りたいなら、まず転職エージェントを利用しましょう。情報を収集して、最終的に自分にあった広告代理店か判断するのは自分です。

エージェントに相談して自分が求める働きやすい、条件に合った会社を探すことから始めましょう。転職エージェントは非公開の優良求人も多数保有しており、表には出ない広告代理店の内情や業界の動向を見つけやすくなります。

まずビズリーチに登録してエージェントと相談してみましょう。あわせてマイナビエージェントも、一流企業を一覧で見られるので登録をおすすめします。

まとめ

広告代理店をランキングすると、電通が5兆円を超える圧倒的1位で、2位の博報堂の1兆5,000億円と大きな差があります。平均年収では、電通と博報堂が1,000万円を超えています。

また、近年はインターネット広告の成長が目覚ましく、ネット広告専業の広告代理店も多く、サイバーエージェントのように売上3位につける企業もあります。

激務の業界ですが、仕事のやりがいや華やかなイメージがあり、就職・転職で人気の業界です。未経験でも転職を狙える業界なので、転職を考えているなら、転職支援評価の高いビズリーチなどを利用しましょう。

ランキングの選定基準と根拠

参考文献

金融庁	EDINET
事業会社	電通_電通報
	リクルート_リクナビ
	活動総合研究所_官報決算データベース

免責事項

掲載情報	当ページに掲載されている情報は、有価証券報告書、日本取引所の情報を基準とし、厚生労働省や経済産業省の開示データを基にしています。情報の更新は年度を追う毎に更新していますが、必ずしも現在の内容、正確性、信頼性等を保証するものではございません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、直接、間接を問わず何ら誰に対しても責任を負うものではなく、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。各種データの変更、追加、削除による情報の差異に関しても保証するものではなく、一切の責任を負わないものとします。
ランキング 掲載の根拠	ランキングなどのおすすめ企業は、2019年～2022年2月4日時点の情報を基準に定めております。掲載情報記載の開示データ、実際に働いていた元従業員による口コミ、インタビュー、調査報告書に基づきランキングを決定しています。根拠となる定量的、定性的なデータに変動があるため、ランキング、ランキングの項目をを変更していく可能性があります。

業界や会社のランキング関連記事

業界・会社のランキング関連記事
ホワイト企業ランキング	IT企業ランキング
広告代理店ランキング	ゼネコンランキング
総合商社ランキング	専門商社ランキング
コンサル企業ランキング	日経コンサルランキング
ITコンサルタント ランキング	運送会社ランキング
物流業界ランキング	警備会社ランキング
メーカーランキング	食品メーカーランキング
化学メーカーランキング	医療機器メーカー ランキング
化粧品メーカー ランキング	人材業界ランキング
製薬会社ランキング	ドラッグストア業界 ランキング
メガベンチャー ランキング	ITベンチャーランキング
優良ベンチャー企業 ランキング	ゲーム会社ランキング
デベロッパーランキング	建設コンサルタント ランキング
SIerランキング	SaaS企業ランキング
スーパー業界ランキング	働きやすい 外資系企業ランキング
女性が働きやすい会社 ランキング	住宅手当が手厚い企業 ランキング