スーパーマーケット売上ランキング！スーパー業界の動向や大手の年収を解説【2024年】

「スーパーの売上高ランキングが知りたい」

「大手スーパーの年収はどのくらい？」

スーパーの正社員は、特別なスキルや資格が必要無くなりやすい仕事です。しかし、スーパー業界への就職・転職を考えている人の中には、どの企業を選べば良いのかわからないという人もいるでしょう。

そこでこの記事では、スーパーマーケットの売上高をランキング形式で紹介しています。年収ランキングや大手スーパーの解説なども掲載しているので参考にしてください。

将来性の高いスーパーに転職するなら、企業研究や業界研究が重要です。ビズリーチなら、各業界に精通したヘッドハンターが多数在籍しているため、情報収集に役立ちます。是非登録しておきましょう。

スーパー業界の動向

スーパー業界の市場規模

年	販売額
2013年	13兆578億8000万円
2014年	13兆3699億3800万円
2015年	13兆2233億0800万円
2016年	13兆2億3400万円
2017年	13兆496億5300万円
2018年	13兆1609億3900万円
2019年	13兆983億1300万円
2020年	14兆8112億0000万円
2021年	15兆41億4700万円
2022年	15兆1532億8900万円

出典：経済産業省｜商業動態統計調査

経済産業省の発表によると、2022年のスーパーの販売額は15兆1532億8900万円でした。過去10年の推移で見ると、2013年から2019年はほぼ横ばいでしたが、2020年に急激に上昇しています。

2020年の販売額の上昇は、コロナによる巣ごもり需要の影響が大きいです。外出制限がされたことで外食の機会が減り、内食の需要が増え、スーパーの惣菜や食料品の販売額が増加しました。

現在では、仕入れ価格の高騰や電気代の上昇などで、厳しい状況にあります。

スーパーマーケットの取り組み

PB商品の開発

大手スーパーマーケットでは、PB(プライベートブランド)商品に力を入れています。PB商品とは小売店が開発・製造を行う商品のことで、メーカーのNB(ナショナルブランド)商品よりもコストが抑えられます。

代表的なのは、イオンの「トップバリュ」やセブン＆アイグループの「セブンプレミアム」などです。低価格で高品質の商品を提供することで、他店との差別化やブランディング戦略を行っています。

また、PB商品は小売店が顧客のニーズを取り入れた商品を、いち早く提供できるのも特徴です。顧客に近い小売店だからこそ、的確にニーズを取り込んだ商品を売り出すことができます。

M&A(企業の合併・買収)が活発

スーパー業界では、M&A(企業の合併・買収)や事業提携が活発です。地方拡大を狙う大手としては、M&Aで地方の基盤がある店舗を取り込んだほうが、手早く拡大ができるからです。

また、今後の生き残りを図りたい中小スーパーにとっても、大手の傘下に入ることで、PB商品の展開や安定した経営基盤を得られるメリットがあります。

こうした大手の動きに対抗するように中小同士の提携の動きもあり、スーパー業界全体の再編は今後も続きます。

デジタル化が進んでいる

スーパーでは、セルフレジやスマートフォンアプリの導入などが増えており、デジタル化が進んでいます。デジタル化によって、人材不足の解消や在庫管理の効率化、顧客満足度の向上に役立っています。

例えばユナイテッド・スーパーマーケットHDでは、公式アプリで商品のバーコードを読み込み、決済まで完結することが可能です。レジに並ぶ必要が無いため、顧客の利便性は向上し、お店は人材負担を減らせます。

スーパー業界の売上高ランキング

社名	売上高	営業利益	利益率
イオン	5兆9111億6100万円(↑)	369億4100万円	0.62%
セブン&アイHD	1兆4491億6500万円(↓)	121億700万円	0.84%
ライフコーポレーション	7654億2600万円(↓)	191億4800万円	2.59%
バローHⅮ	7599億7700万円(↑)	200億6200万円	2.6%
フジ	7553億9700万円(↑)	113億2000万円	1.5%
ユナイテッド・ スーパーマーケット・HD	6919億8100万円(↓)	63億8400万円	0.92%
アークス	5662憶900万円(↓)	148億3500万円	2.62%
ヤオコー	5418億2400万円(↑)	262億3500万円	4.84%
イズミ	4601億4000万円(↓)	336億4400万円	7.31%
イオン九州	4594億2200万円(↓)	83億3000万円	1.81%
ヨークベニマル	4589億9100万円(↓)	180億1300万円	3.92%
平和堂	4156億7500万円(↓)	112億7900万円	2.71%
神戸物産	4068億1300万円(↑)	278億2000万円	6.84%
エイチ・ツー・オー リテイリング	4006億5100万円(↑)	113億8800万円	1.81%
マックスバリュ東海	3511億700万円(↓)	103億200万円	2.93%
イオン北海道	3172億7400万円(↓)	83億4700万円	2.63%
サミット	3094億1500万円	50億5900万円	1.64%
ベルク	3055億6100万円(↑)	140億1800万円	4.59%
アクシアルリテイリング	2549億6600万円(↑)	104億4300万円	4.1%
いなげや	2485億4600万円(↓)	18億9900万円	0.8%
大黒天物産	2422億4300万円(↑)	44億9700万円	1.86%
リテールパートナーズ	2347億9300万円(↓)	52億8300万円	2.25%
オークワ	2347億2600万円(↓)	29億2700万円	1.25%
サンエー	2135億2200万円(↑)	111億9000万円	5.24%
東急	2097億7700万円(↑)	110億7800万円	2.21%
ハローズ	1741億0700万円(↑)	90億5200万円	5.2%
JMホールディングス	1408億4500万円(↑)	66億7500万円	4.74%
マミーマート	1307億500万円(↓)	49億6200万円	3.8%
エコス	1190億5700万円(↓)	43億7500万円	3.67%
ローソン	1101億4600万円(↑)	127億9800万円	11.62%
ヤマザワ	994億5700万円(↓)	7億1000万円	0.71%
オオゼキ	980億8291万円(↓)	54億9987万円	5.61%
PLANT	953億3100万円(↓)	14億4800万円	1.52%
アルビス	945億9400万円(↑)	19億3900万円	2.05%
アオキスーパー	912億7200万円(↓)	5億800万円	0.56%
Olympicグループ	859億600万円(↓)	3億1500万円	0.36%
ヤマナカ	844億9300万円(↓)	3200万円	0%
オーシャンシステム	777億1059万円(↑)	11億2800万円	1.45%
東武鉄道(東武ストア)	721億9700万円(↓)	26億200万円	1.59%
スーパーバリュー	677億9284万円(↓)	‐16億2400万円	0%
天満屋ストア	577億3600万円(↓)	20億6300万円	3.57%
ダイイチ	465億6003万円(↑)	18億8300万円	4.04%
北雄ラッキー	377億1488万円(↓)	3億7600万円	1%
マルヨシセンター	372億3838万円(↓)	2億7200万円	0.73%
ドミー	332億700万円(↓)	2億6297万円	0.79%

参考：各社の有価証券報告書・決算短信、企業HP等(調査日：2023/07/06)
※イオン、セブン&アイHD、東急、ローソンはスーパーマーケット業のみ

スーパー業界の売上高ランキング1位は、イオンです。売上高は5兆9111億6100万円で、2位のセブン&アイの4倍以上多いです。とは言え、2位のセブン&アイも、スーパーマーケット業のみで売上高1兆円を超えています。

3位以下は売上高1兆円には届きませんが、売上高1,000億円以上の企業が多く、売上高は決して低くありません。ただし、前年度に比べて売上高が落ちている企業も多いです。

売上高は、企業選びの重要な基準なので、しっかり確認しておくべきです。ビズリーチやマイナビエージェントなどの転職エージェントなら、企業についての情報収集にも役立つので登録しておきましょう。

スーパー業界の年収ランキング

社名	平均年収	平均勤続年数	平均年齢
イオン	839万円	18.4年	49.3歳
エイチ・ツー・オー リテイリング	817万円	20.9年	45.9歳
フジ	808万円	8年	53.4歳
ユナイテッド・ スーパーマーケット・HD	800万円	2.5年	50.5歳
東急	797万円	15.1年	43.7歳
セブン&アイHD	776万円	15.3年	43.3歳
アクシアルリテイリング	752万円	3.3年	55.3歳
バローHⅮ	675万円	11.4年	43.9歳
ローソン	653万円	15.2年	42.1歳
ヤオコー	596万円	11.3年	39.4歳

参考：各社の有価証券報告書(調査日：2023/07/06)

スーパー業界の年収ランキング1位はイオンで、年収は839万円です。10位まででも600万円近くの年収があり、上位の企業では高収入が狙えます。

ただし、役員のみが務める持ち株会社のために年収が高くなっている場合もあるので、注意が必要です。

20～30代で年収を上げたい方へ
「現職で年収アップできる気がしない」 「転職したいけど会社選びが難しい」 こんな悩みを抱えていませんか？年収を上げる最短ルートは、そもそもの平均年収が高い会社に転職することです。 実は20～30代は転職に有利な年代です。若者の転職に特化した「マイナビエージェント」を活用すれば、優良企業の内定を狙えることでしょう。 マイナビエージェントでは、業界を熟知している専任アドバイザーがつきます。職務経歴書の書き方から非公開求人の紹介まで無料でサポートしてくれるのでおすすめです。 ▶マイナビエージェントの公式サイト

スーパーの店舗数ランキング

店舗名	店舗数
まいばすけっと	1,139店舗
業務スーパー(神戸物産)	1,030店舗
全日食チェーン	772店舗
マックスバリュ	667店舗
食品スーパー(個店)	607店舗
Aコープ	558店舗
イオン	380店舗
コープ	368店舗
ヨークベニマル	246店舗
スーパーマーケット バロー	244店舗
ビッグ・エー	233店舗
マルエツ	226店舗
マルナカ	199店舗
ヤオコー	188店舗
業務スーパー(G‐7)	186店舗
ライフ(GMS)	183店舗
ザ・ビッグ	181店舗
西友(SM)	175店舗
イオンタウン	175店舗
万代	168店舗
成城石井(ミニスーパー)	158店舗
オーケー	152店舗
イオンモール	152店舗
ベルク	139店舗
MEGAドン・キホーテ	129店舗
サミット	123店舗
マックスバリュ エクスプレス	121店舗
イトーヨーカドー(GMS)	117店舗
ライフ(SM)	115店舗
ジェーソン	114店舗

出典：統計・データで見るスーパーマーケット

スーパーの店舗数ランキング1位は、まいばすけっとです。店舗数は1,139店舗で、1,000店舗以上を展開しているスーパーは、まいばすけっとと業務スーパー(神戸物産)のみです。

大手スーパーマーケット企業の解説

イオン

企業名	イオン株式会社
3年間の売上高 (GMS事業・ SM事業合算)	2022年度：5兆9111億6100万円 2021年度：5兆8211億2800万円 2020年度：6兆3351億7900万円 (コンビニエンスストアの売上高は含まない)
セグメント 売上高 (2022年度)	・GMS事業：3兆2690億4200万円 ・SM事業：2兆6421億1900万円 ・DS事業：3834億9000万円 ・ヘルス&ウエルネス事業：1兆1496億8900万円 ・総合金融事業：4568億7500万円 ・ディベロッパー事業：4434億8200万円 ・サービス・専門店事業：7656億2000万円 ・国際事業：4974億2800万円 ・その他事業：490億9700万円
平均年収	839万円
平均勤続年数	18.4年
平均年齢	49.3歳
従業員数	444人
主な勤務地	全国
主要エリア	全国
本社	〒261‐8515 千葉県千葉市美浜区中瀬1-5-1
企業URL	イオン株式会社

出典：有価証券報告書｜イオン株式会社

イオン株式会社は、スーパー業界のトップ企業です。総合スーパー・スーパーマーケット事業のみでも、合計27の子会社を抱えています。

また、トップバリュという独自の商品ブランドを展開し、コストパフォーマンスに優れた商品から高品質な商品まで幅広く提供できるのが強みです。

他にも、AIとロボットを活用したネットスーパーを実現するために、イギリスのネットスーパー企業の子会社であるOcado Solutionsと、日本国内での独占パートナーシップ契約を締結しました。

セブン&アイHD​

企業名	株式会社セブン&アイホールディングス
3年間の売上高 (スーパーストア事業)	2022年度：1兆4491億6500万円 2021年度：1兆8107億2800万円 2020年度：1兆8108億8400万円
セグメント 売上高 (2022年度)	・国内コンビニエンスストア事業：8902億9300万円 ・海外コンビニエンスストア事業：8兆8461億6300万円 ・スーパーストア事業：1兆4491億6500万円 ・百貨店・専門店事業：4637億3900万円 ・金融関連事業：1942億9500万円 ・その他の事業：260億4400万円
平均年収	776万円
平均勤続年数	15.3年
平均年齢	43.3歳
従業員数	1,017人
主な勤務地	全国
主要エリア	首都圏・東北地方
本社	〒102-8452 東京都千代田区二番町8番地8
企業URL	株式会社セブン&アイホールディングス

出典：有価証券報告書｜株式会社セブン&アイHD

セブン&アイHDは、コンビニエンスストア事業のイメージが強いですが、スーパーストア事業でも1兆円以上の売上高を誇る企業です。

グループ独自の商品ブランドとして、セブンプレミアムシリーズをスーパーストアでも販売しています。質にこだわった商品が多く、大手飲料メーカーのサントリーや、一流料理人・専門家との共同開発商品も多いです。

また、ネットスーパー事業では、商品を管理するセンターの大型化・専用アプリの開発・店頭受け取りや店内ロッカーなど受け取り方法の多様化に取り組んでいます。

ライフコーポレーション

企業名	株式会社ライフコーポレーション
3年間の売上高	2022年度：7654億2600万円 2021年度：7683億3500万円 2020年度：7591億4600万円
セグメント 売上高 (2022年度)	・小売事業：7384億9400万円 ・その他営業収益：25億7700万円
平均年収	542万円
平均勤続年数	15.3年
平均年齢	41.0歳
従業員数	7,117人
主な勤務地	大阪・兵庫・京都・奈良 東京・神奈川・埼玉・千葉
主要エリア	首都圏・近畿圏
本社	【東京本社】 〒110-0016 東京都台東区台東1-2-16 【大阪本社】 〒532-0004 大阪市淀川区西宮原2-2-22
企業URL	株式会社ライフコーポレーション

出典：有価証券報告書｜株式会社ライフコーポレーション

ライフコーポレーションは、首都圏と近畿圏に店舗を展開する地域密着型のスーパーマーケットです。利用客と従業員の満足度向上のために、デジタル化に力を入れています。

2021年にはDX認定という、DXを推進する優良な取り組みを実施している企業に与えられる認定を取得しています。店舗のデジタル化やネットスーパーシステムの刷新・デジタル人材の育成などが主な取り組みです。

また、独自のブランドとして「スマイルライフ」や「ライフプレミアム」があり、首都圏・近畿圏の地域性に合わせて商品を展開しています。

【DXとは】 デジタルトランスフォーメーションの略で、デジタル技術を用いて人々の生活をより良いものへと変革すること。

バローHD

企業名	株式会社バローホールディングス
3年間の売上高	2022年度：7599億7700万円 2021年度：7325億1900万円 2020年度：7301億6800万円
セグメント 売上高 (2022年度)	・スーパーマーケット事業：4218億3800万円 ・ドラッグストア事業：1609億4700万円 ・ホームセンター事業：1249億6200万円 ・スポーツクラブ事業：94億3900万円 ・流通関連事業：113億7300万円 ・その他事業：314億1400万円
平均年収	675万円
平均勤続年数	11.4年
平均年齢	43.9歳
従業員数	117人
主な勤務地	全国
主要エリア	東海地方
本社	〒509-7201 岐阜県恵那市大井町180番地の1
企業URL	株式会社バローHD

出典：有価証券報告書｜株式会社バローHD

バローHDは、スーパーマーケット事業を中心として、ドラッグストアやホームセンターなども展開しているグループ企業です。連結子会社数は54社を誇り、生産・加工・流通など、様々な機能をグループ内で補完できます。

独自のブランドとしては、バローセレクトとバロープラスがあり、製造商品数は530品目と非常に多いです。ちなみに、ブランドに関しても企画開発から製造・物流まで全てグループで行っています。

また、グループ外では、アマゾンジャパンと合同でネットスーパー事業を展開して、自社のみでは足りない技術を保管しています。

フジ

企業名	フジ株式会社
3年間の売上高	2022年度：7553億9700万円 2021年度：3048億2200万円 2020年度：3000億3100万円
セグメント 売上高 (2022年度)	・総合小売事業：7037億5600万円 ・その他関連事業：516億4000万円
平均年収	808万円
平均勤続年数	8.0年
平均年齢	53.4歳
従業員数	12人
主な勤務地	中国・四国・兵庫
主要エリア	中国・四国・兵庫
本社	〒790-8567 愛媛県松山市宮西一丁目2番1号
企業URL	フジ株式会社

出典：有価証券報告書｜株式会社フジ
売上高はマックスバリュ西日本が子会社化したため伸びた

フジは、フジ・リテイリングとマックスバリュ西日本を傘下に持つイオンの子会社です。中国・四国、そして兵庫県の西部で事業を展開しており、地域の問題解決に取り組んでいます。

イオン傘下のため、トップバリュの商品を販売していますが、それ以外にも5つのテーマに沿った機能性食品を販売する「○活シリーズ」や、バイヤーが徹底的に選び抜いた「バイヤー三ツ星」商品などもあります。

また、デジタル化も進めており、店内のモニターに商品情報や災害情報を載せるデジタルサイネージの導入や、レジでの待ち時間を解消するためのMy-Piスキャンなど、独自の強みが多いです。

ユナイテッド・スーパーマーケット・HD

企業名	ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス株式会社
3年間の売上高	2022年度：6917億9800万円 2021年度：7008億3100万円 2020年度：7185億9400万円
セグメント 売上高 (2022年度)	スーパーマーケット事業：6917億9800万円 その他：1億8200万円
平均年収	800万円
平均勤続年数	2.5年
平均年齢	50.5歳
従業員数	100人
主な勤務地	関東の事業所・店舗
主要エリア	首都圏
本社	〒101-0029 東京都千代田区神田相生町1番地
企業URL	ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス株式会社

出典：有価証券報告書｜ユナイテッド・スーパーマーケット・HD

ユナイテッド・スーパーマーケット・HD(以下U.S.M.H)は、マルエツ・カスミ・マックスバリュ関東を事業会社とする共同持株会社です。首都圏を中心にスーパーマーケット事業を展開しており、500以上の店舗を設けています。

U.S.M.Hでは、高い品質とお手ごろ価格を目指したプライベートブランド「eatime」を提供しています。2021年3月には、ECサイト専用のミールキットの宅配サービス「eatime chef」の販売を開始しました。

また、DX化の取り組みとして、スマートフォンを活用したデジタルプラットフォーム「ignica」を開発しています。レジを通さない決済サービスやオンラインデリバリーなど、便利な機能やサービスを生み出しています。

アークス

企業名	株式会社アークス
3年間の売上高	2022年度：5662億900万円 2021年度：5775億6800万円 2020年度：5569億4600万円
平均年収	569万円
平均勤続年数	14.4年
平均年齢	45.8歳
従業員数	134人
主な勤務地	北海道、青森、岩手、宮城、秋田など
主要エリア	北海道・北東北
本社	〒064-8610 札幌市中央区南13条西11丁目2番32号
企業URL	株式会社アークス

出典：有価証券報告書｜アークス

アークスは、北海道・東北・北関東に拠点を置くスーパーマーケットや事業会社を要する持株会社です。地域密着型の店舗展開を進めており、北海道・青森・岩手のスーパーマーケット市場ではNo.1のシェアを獲得しています。

アークスの特徴は、低価格戦略を進めている点です。競合他社よりも安い値段で商品を提供することで、新規顧客の獲得や常連客の増加を図っています。

DX化の取り組みでは、チラシ情報やポイント残高を確認できる「アークスアプリ」の運用を2019年に開始しました。2021年10月には「アークス オンラインショップ」を開設し、対象地域の拡大に取り組んでいます。

ヤオコー

企業名	株式会社ヤオコー
3年間の売上高	2022年度：5418億2400万円 2021年度：5140億2900万円 2020年度：4871億8900万円
平均年収	596万円
平均勤続年数	11.3年
平均年齢	39.4歳
従業員数	3,956人
主な勤務地	本社、関東地方の各店舗
主要エリア	埼玉県を中心とした関東地方
本社	〒350-1124 埼玉県川越市新宿町1丁目10番地1
企業URL	株式会社ヤオコー

出典：有価証券報告書｜ヤオコー

ヤオコーは、生鮮食品や惣菜などの食料品を主に扱っているスーパーマーケットです。埼玉県を中心に関東地方で幅広く事業を展開しており、190以上の店舗を設けています。

ヤオコーの強みは、季節や地域に密着したクッキングサポートや商品提案力です。新鮮な旬の商品の紹介や食べ方の提案など、各地域の消費者ニーズに対応した商品やサービスを提供しています。

DX化の取り組みでは、オンライン上で買い物できる「YAOKOネットスーパー」を2015年に開始しました。2016年には、ポイントやスマホ決済が利用できる「ヤオコーアプリ」をリリースしています。

イズミ

企業名	株式会社イズミ
3年間の売上高	2022年度：4443億5000万円 2021年度：6569億1400万円 2020年度：6599億7700万円
セグメント 売上高 (2022年度)	小売：4443億5000万円 小売周辺：406億2500万円 その他：54億8800万円
平均年収	559万円
平均勤続年数	16.3年
平均年齢	40.8歳
従業員数	2,852人
主な勤務地	広島、兵庫、島根、岡山、広島など
主要エリア	中国・四国・九州エリア
本社	〒732-8555 広島県広島市東区二葉の里3丁目3番1号
企業URL	株式会社イズミ

出典：有価証券報告書｜イズミ

イズミは、中国・四国・九州エリアを中心に小売事業を展開している上場企業です。食料品を中心としたスーパーマーケット事業に加え、大型ショッピングセンターの運営にも取り組んでいます。

イズミの特徴は、EDLP(エブリディ・ロー・プライス)戦略を導入している点です。生鮮食品や惣菜を安く販売することで固定客を増やし、全体の収益を高める店づくりを進めています。

店舗連動型の通販サイトである「ゆめオンライン」の拡充、カードレス決済やクーポンを利用できる「ゆめアプリ」のリリースなど、DX推進の取り組みも盛んです。

イオン九州

企業名	イオン九州株式会社
3年間の売上高	2022年度：4594億2200万円 2021年度：4609億2500万円 2020年度：3300億9500万円
セグメント 売上高 (2022年度)	・SM・DS、GMS：4385億6800万円 ・HC：183億8100万円 ・その他：24億7200万円
平均年収	452万円
平均勤続年数	10.4年
平均年齢	47.2歳
従業員数	5,286人
主な勤務地	福岡、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島
主要エリア	九州エリア(沖縄県を除く)
本社	〒812-0016 福岡市博多区博多駅南2-9-11
企業URL	イオン九州株式会社

出典：有価証券報告書｜イオン九州株式会社

イオン九州株式会社は、九州エリアを中心に総合スーパー・スーパーマーケット事業などを展開する、イオングループの企業です。

イオン以外にも、マックスバリュ、ザ・ビッグ、ホームワイドなどを展開し、329店舗を運営しています。

スーパーマーケットの種類

食品スーパーマーケット(SM)

食品スーパーマーケット(SM)は、食料品をメインに、日用品などを扱うスーパーマーケットを指します。食品の売上構成比が70%以上で、売場面積が250㎡以上と定義されています。

一般的によく見られるスーパーはこの種類で、スーパーマーケットの中で店舗数が最も多いです。

総合スーパーマーケット(GMS)

総合スーパーマーケットは、食料品や日用品以外にも、衣料品や家電など総合的に扱っています。定義としては、各種商品の小売販売額が10%以上70％未満の範囲内にあり、従業員が50人以上の事業所を指します。

GMS(General Merchandise Store)とも呼ばれ、商品のジャンルが幅広いため、売り場は複数階になっています。イオンやイトーヨーカ堂などが代表的です。

その他のスーパーマーケット

一般的にスーパーマーケットといえば食品をメインに扱う店舗をイメージしますが、自分で商品を選んでレジに持っていくセルフサービス形式なら、スーパーマーケットと言えます。

そのため、食料品や総合スーパーマーケット以外にも、ディスカウントストアやドラッグストアなどもスーパーマーケットに分類されます。

スーパーの主な仕事内容

販売スタッフ

販売スタッフの業務は、店舗での接客やレジ打ち、商品の補充などです。他にも、担当部署によってはバックヤードでの精肉加工や、鮮魚加工といった業務を行うこともあります。

パート・アルバイトの教育やシフトの管理などを担当する場合もあり、店舗や部署によって業務内容は様々です。

接客スキルはもちろんですが、他スタッフと円滑に仕事ができる様な、コミュニケーション能力が必要な仕事です。

バイヤー・仕入れ

バイヤーの仕事は、店頭に並べる商品の仕入れと買い付けが主な仕事です。また、仕入れた商品をどこに陳列するかといった売場づくりも担います。

また、ただ売れる物を仕入れればいいというわけではなく、他の店舗では扱っていない新商品を見つけるのも大切です。他店との差別化を図り、集客に繋げることで店舗全体の売上アップに貢献します。

スーパーバイザー・エリアマネージャー

スーパーバイザーやエリアマネージャーは、地域の各店舗をめぐり、店舗運営における指導やアドバイス、仕入れの判断などを行う仕事です。各店舗の顧客ニーズを把握して、販売戦略の策定を行います。

複数の店舗を統括する立場で、店長の上司に当たるポジションです。本社の経営戦略に沿って各店舗の運営を監督する、本社と各店舗の橋渡し的な役割でもあります。

店長

スーパーの店長は店舗運営の責任者で、一番の目的は来客を増やし売上を伸ばすことです。そのために、販売促進や売り場のチェック、従業員の管理など、業務内容は多岐に渡ります。

また、店舗がある地域にはどんなニーズがあるのかを把握して、売れるものを仕入れるのも仕事のひとつです。人が足りない部門が有ればフォローに回ることもあるので、店長の仕事は多忙になります。

コミュニケーション能力だけでなく、顧客ニーズを把握する論理的思考力や、事務的な仕事をこなす能力も必要です。

スーパー業界への転職のコツ

• 転職の目的を明確にする
• 企業・業界研究を入念に行う
• キャリアの棚卸しをする
• スーパー業界への志望動機を固める
• 有利な資格を取る
• 転職エージェントを利用する

転職の目的を明確にする

スーパー業界に限らず、転職する際には転職の目的を明確にするのが重要です。なんのために転職したいのかを掘り下げて、転職目的の優先度をまとめておきましょう。

転職の軸がハッキリすれば、面接で転職理由を聞かれても受け答えをしっかりできます。また、企業選びでミスマッチを避けられるので、入社してから後悔することもないでしょう。

転職の目的が明確にできない人は、ビズリーチなどの転職エージェントに相談してみるのもいいでしょう。キャリアプランの相談にも乗ってもらえるため、転職の目的や優先度を決める助けになります。

企業・業界研究を入念に行う

転職するときには、企業・業界研究が必須です。企業のオフィシャルサイトやプレスリリース・投資家向け情報・業界専門誌などをチェックして、仕事の特徴や社風を把握しましょう。

また、スーパーには競合他社が多くあります。希望する会社を選んだ理由を伝えられるよう、他社と違う点や企業の理念を把握し、志望理由と関連付けておくべきです。

企業の情報収集には転職エージェントも役立ちます。転職エージェントは企業との繋がりがあるため、内部事情に詳しいです。

キャリアの棚卸しをする

転職するときには、キャリアの棚卸しをしましょう。キャリアの棚卸しをすることで、自分の強みが明確になり、どこをアピールするべきかが見えてきます。

また、どんな仕事が得意なのか、やりがいを感じるのかもわかるので、将来のキャリアプランを立てる際にも役立ちます。

スーパー業界への志望動機を固める

スーパー業界を選んだ理由

多くの業界の中で、スーパー業界を選んだ理由を明確に伝えることが重要です。接客業や小売業は他にもあるので、説明したときに「他の業界でもいいよね？」とならないように、理由を考えましょう。

そのスーパーを選んだ理由

数あるスーパーの中で、なぜその企業を選んだかを伝えましょう。各企業で方向性や重点領域が違います。しっかり調べて、どこに共感し、どう役立ちたいのかを考えて伝えられるようにしてください。

有利な資格を取る

スーパーへの転職に、資格が必要ということはありませんが、持っておくと有利に働く資格はあります。キャリアアップにも役立つので、余裕が有れば取得を目指しましょう。

販売士は商工会議所が実施している公的資格で、販売に必要な商品知識や販売技術、仕入や在庫管理、マーケティングなどの専門知識が問われます。

スーパーマーケット検定は全国スーパーマーケット協会が主催している検定で、スーパー業界に限りますが、取得しておけば評価に繋がる資格です。

転職エージェントを利用する

転職を成功させるには、転職エージェントを複数使いましょう。転職エージェントは無料で利用でき、面接対策や年収交渉、日程調整などの転職サポートを行ってくれます。

それ以外にも、業界に詳しいので、どんなスキルや経験がアピールポイントになるかも知っています。希望の企業に適したアドバイスが貰えるのも魅力です。

最低でも2社以上は転職エージェントに登録を行い、自分に合った担当者の支援を受け、良い転職活動を送れるようにしましょう。

まとめ

スーパーマーケットの売上高は、1位がイオンで5兆9111億6100万円、2位がセブン&アイHDで1兆4491億6500万円でした。この2社はスーパー業界でも圧倒的な規模を誇ります。

スーパー業界は、特別な資格や技能がなくても転職しやすいです。しかし、給与が低い企業も多いので、会社選びは慎重に行いましょう。

スーパーへの転職は、サポートの手厚いマイナビエージェントがおすすめです。今までの経験を活かして年収アップを狙うなら、ハイクラス層に強みがあるビズリーチも併用しましょう。

参考文献

金融庁	EDINET
経済産業省	商業動態統計
一般社団法人	全国スーパーマーケット協会
事業会社	日経会社情報DIGITAL

免責事項

掲載情報	当ページに掲載されている情報は、有価証券報告書、日本取引所の情報を基準とし、厚生労働省や経済産業省の開示データを基にしています。情報の更新は年度を追う毎に更新していますが、必ずしも現在の内容、正確性、信頼性等を保証するものではございません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、直接、間接を問わず何ら誰に対しても責任を負うものではなく、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。各種データの変更、追加、削除による情報の差異に関しても保証するものではなく、一切の責任を負わないものとします。
ランキング 掲載の根拠	ランキングなどのおすすめ企業は、2019年～2023年6月21日時点の情報を基準に定めております。掲載情報記載の開示データ、実際に働いていた元従業員による口コミ、インタビュー、調査報告書に基づきランキングを決定しています。根拠となる定量的、定性的なデータに変動があるため、ランキング、ランキングの項目を変更していく可能性があります。

業界や会社のランキング関連記事

業界・会社のランキング関連記事
ホワイト企業ランキング	IT企業ランキング
広告代理店ランキング	ゼネコンランキング
総合商社ランキング	専門商社ランキング
コンサル企業ランキング	日経コンサルランキング
ITコンサルタント ランキング	運送会社ランキング
物流業界ランキング	警備会社ランキング
メーカーランキング	食品メーカーランキング
化学メーカーランキング	医療機器メーカー ランキング
化粧品メーカー ランキング	人材業界ランキング
製薬会社ランキング	ドラッグストア業界 ランキング
メガベンチャー ランキング	ITベンチャーランキング
優良ベンチャー企業 ランキング	ゲーム会社ランキング
デベロッパーランキング	建設コンサルタント ランキング
SIerランキング	SaaS企業ランキング
スーパー業界ランキング	働きやすい 外資系企業ランキング
女性が働きやすい会社 ランキング	住宅手当が手厚い企業 ランキング