年収1400万円の手取りや生活レベル！割合は？職業や所得税・住民税も解説

「年収1400万円の手取りは月にいくら？」

「年収1400万円の生活レベルを知りたい」

年収1400万円は、サラリーマンにとって高年収といえる収入額です。しかし、年収1400万円の手取りや生活レベルはどのくらいになるのか、気になりますよね。

そこで、この記事では年収1400万円の手取りや生活レベルについて解説します。年収1400万円の割合や稼げる職業についても記載しているので参考にしてください。

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年収1400万円の手取りは約81万円

年収1400万円の手取りは1ヶ月あたり約81万円、年間では約970万円です。税金や社会保険料が額面(収入)から引かれるため、1400万円をすべて貰えるわけではありません。

ボーナスありで年収1400万円の場合、毎月の手取りは少なくなります。例えば、2ヶ月分のボーナス込みで年収1400万円の人は、12分割ではなく、14分割された金額が月収になるためです。

年収1400万円の手取りシミュレーション

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

手取りは、総支給額(額面)から税金・社会保険料を引くことで計算できます。総支給額とは、基本給に各種手当やボーナスなどを足したものです。

一般的に、手取りの目安は総支給額の80%程度といわれています。ただし、年収1400万円の場合は税金の負担が大きいため、手取りは総支給額の70%程度です。

正確な手取りは、給与明細の「差引支給額」で確認できます。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

総支給額は、固定給に各手当を足したもので、残業代や住宅手当などが含まれます。手当の種類や有無は企業により異なります。各種手当や福利厚生が充実している場合もあれば、逆に手当が乏しく基本給が高いなど各社で様々です。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などの社会保険と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身よりも多くなります。

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【標準報酬月額の9.98%を会社と折半】 115万円※×9.98%÷2=約57,400円 ・自治体や組合によって料率変動あり ・加入により医療費の負担が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算 ※東京都の保険料率を掲載
厚生年金	【標準報酬月額の18.3%を会社と折半】 65万円※×18.3%÷2＝59,475円 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.6％】 116.66万円×0.6％=約7,000円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.7% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	9,200円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	150,000円/月ほど(月収81万円の場合) ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	85,000円/月ほど (月収81万円の場合) ・地域によって税率が異なる ・前年の収入に対してかかる

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税＝課税対象額×所得税率-控除額 課税対象額＝合計所得-所得控除など 年収1,400万円の場合、基本的に所得税率は33％、控除額は1,536,000円。

所得税は、課税対象額に税率を掛け、控除額を引いたものです。課税対象額は、額面から給与所得控除額・基礎控除額・社会保険控除額を引いた金額です。収入によって控除額は異なります。

年収1400万円だと、給与所得控除が195万円、基礎控除が48万円、社会保険料は約149万円です。つまり、課税対象額は、1400万円-(195万+48万+149万円)=1008万円となります。

課税対象額が1008万円だと、税率33%で控除額が153.6万円なので、年間の所得税額は1008万×33%-153.6万=179万円です。1ヶ月あたりでは、179万円÷12ヶ月=約15万円と計算できます。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税対象額 × 住民税率 – 税額控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は均等割＋所得割で算出でき、均等割は課税対象額に税率を掛け、控除額を引いたものです。課税対象額は1013万円で、基礎控除の額が43万円に変わる以外、所得税と同じ計算です。

住民税率には地域がありますが、基本10％なので、所得割は1013万円×10％=101.3万円になります。所得割に対する税額控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどが対象ですが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5000円として計算します。住民税は年間で5000円+101.3万円=101.8万円で、1ヶ月だと101.8万円÷12ヶ月=約8.5万円です。

世帯年収1400万円の場合は？

世帯年収で1400万円の場合、単身で稼ぐよりも手取りが多くなります。日本は累進課税を採用しているため、2人で手分けして稼いだほうがトータルの税率が低く済むからです。

夫婦で700万円ずつ稼いでいると仮定した場合、所得税は約61万円、住民税は約76万円です。単身で1400万円を稼いだ場合の所得税は約179万円、住民税は約102万円のため、約144万円の差があります。

社会保険料の支払額は単身の場合よりも多くなりますが、差は約60万円です。同じ年収1100万円なら、世帯2人で稼いだほうが手取りを増やせます。

世帯年収1400万円の手取り一例

	個人年収1,400万円	世帯年収1,400万円 (700万円を2人で稼いだ場合)
所得税	約179万円	約61万円
住民税	約102万円	約76万円
社会保険料	約149万円	約209万円
控除額合計	約430万円	約346万円
手取り	約970万円	約1,054万円

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省

自営業の場合は手取り約910万円

自営業などの個人事業主で、収入から経費を差し引いた所得が1,400万の場合、手取りは約910万円です。また、事業によっては個人事業税の負担があるので、手取りは更に下がります。

個人事業主は、会社員と比べると所得税、住民税、健康保険の負担が多く、個人事業税もかかるので、会社員より手取りが少なくなります。

年収1400万円の生活レベル

総務省の家計調査の結果を参考に、年収1400万円の生活を、家族構成ごとに解説します。

同じ年収でも、生活環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく変わります。各ケースにおける支出の内訳を確認しましょう。

今回は、すべてのケースにおいて年収1400万円の手取り81万円を基準に、生活費の目安を掲載しています。

年収1400万円の生活レベル【独身・一人暮らし】

	出費	備考
手取り	–	810,000円
家賃	230,000円	都内なら1LDK
水道光熱費	12,000円	–
食費	70,000円	1日約2,300円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	15,000円	‐
娯楽費・交際費	100,000円	‐
雑費	100,000円	‐
貯金・投資	273,000円	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

年収1400万円で一人暮らしの場合、かなり余裕のある生活を送れます。娯楽費を多めに見積もっても、毎月27万円ほど貯金が可能です。家賃を23万円と見積もった場合、都内でも1LDKの部屋を探しやすいです。

一人暮らすのうちは収入に余裕があるため、余剰資金を投資に回すのも良いでしょう。iDeCoや新NISAで資産運用をすれば、節税にも取り組めます。

年収1400万円の生活レベル【既婚・二人暮らし】

	出費	備考
手取り	–	810,000円
家賃・住宅ローン	250,000円	都内なら2LDK
水道光熱費	20,000円	–
食費	90,000円	1日約3,000円計算
携帯代含む通信費	13,000円	–
交通費	15,000円	‐
娯楽費・交際費	120,000円	‐
雑費	110,000円	‐
貯金・投資	192,000円	‐

参考：家計調査(二人以上の世帯)｜総務省

年収1400万円で二人暮らしの場合、かなり安定した生活を送れます。家賃を24万円と見積もった場合、都内で2LDKの物件を見つけやすいです。

食費や雑費を多めに見積もっても、毎月19万円ほど貯金が可能です。将来、マイホームや子育てを考えている人は、家賃や食費にお金をかけすぎずに貯金をしておくと安心です。

年収1400万円の生活レベル【3人家族・子ども1人】

	出費	備考
手取り	–	810,000円
家賃・住宅ローン	260,000円	都内なら3LDK
水道光熱費	23,000円	–
食費	100,000円	1日約3,300円計算
携帯代含む通信費	13,000円	–
交通費	20,000円	‐
娯楽費・交際費	130,000円	‐
雑費	120,000円	‐
貯金・投資	144,000円	‐

参考：家計調査(二人以上の世帯)｜総務省

年収1400万円で3人家族(子ども1人)の場合、ゆとりのある生活を送れます。家賃や食費を適切な金額に抑えていれば、毎月14万円ほど貯金できます。

ただし、子どもが成長するにつれて、学費や習い事などの教育費が増えます。子どもの進学にかかる費用に備えて、生活が苦しくならない程度に貯金をしておくと安心です。

年収1400万円の生活レベル【4人家族・子ども2人】

	出費	備考
手取り	–	810,000円
家賃・住宅ローン	270,000円	都内なら3LDK
水道光熱費	26,000円	–
食費	110,000円	1日約3,600円計算
携帯代含む通信費	20,000円	–
交通費	20,000円	‐
娯楽費・交際費	130,000円	‐
雑費	130,000円	‐
貯金・投資	104,000円	‐

参考：家計調査(二人以上の世帯)｜総務省

年収1400万円で4人家族(子ども2人)の場合でも、余裕のある生活を送れます。家賃や食費にかかるお金は増えますが、しっかり家計を管理すれば毎月10万円ほど貯金が可能です。

ただし、子どもが2人とも私立の学校に進学した場合や、習い事などの教育費を考えると、家計が苦しくなる可能性があります。家計の管理を意識して、貯金に回すお金を増やしましょう。

年収1400万円は児童手当や高等学校就学支援金が受けられない

年収1400万円では、児童手当や高等学校就学支援金が受けられません。

児童手当制度は、中学校卒業までの児童を養育している人を対象に、支援金が支給される制度です。年収が1276万円を超えると、児童手当制度の対象から外れます(参考：こども家庭庁)。

高等学校就学支援金は、高校に通う生徒に対して、授業料の一部または全額を支援する制度です。年収1400万円の場合は所得基準を超えているため、支援金がもらえません(参考：文部科学省)。

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年収別の月収(額面)と手取り一覧

年収別の額面月収と、1ヶ月あたりの手取りの目安をまとめました。それぞれの年収をタップ(クリック)すると、対応する解説記事に移動できます。

	月収 (額面収入)	1ヶ月の 手取り目安
年収600万円	50.0万円	38.3万円
年収650万円	54.2万円	41.5万円
年収700万円	58.3万円	43.9万円
年収750万円	62.5万円	46.7万円
年収800万円	66.7万円	49.3万円
年収850万円	70.8万円	52.2万円
年収900万円	75.0万円	55.0万円
年収950万円	79.2万円	57.7万円
年収1,000万円	83.3万円	60.5万円
年収1,100万円	91.7万円	65.8万円
年収1,200万円	100.0万円	71.2万円
年収1,300万円	108.3万円	76.3万円
年収1,400万円	116.7万円	80.9万円
年収1,500万円	125.0万円	85.2万円
年収1,600万円	133.3万円	89.8万円
年収1,700万円	141.7万円	94.3万円
年収1,800万円	150.0万円	99.0万円
年収2,000万円	166.7万円	108.5万円
年収2,500万円	208.3万円	130.4万円
年収3,000万円	250.0万円	149.1万円

年収1400万円の家賃と住宅ローンの相場は？

年収1400万円の家賃目安は27万円

年収1,400万の場合、家賃は27万円が目安です。一般的に、家賃の目安は手取りの3分の1程度が良いと言われています。

また賃貸には審査があり、家賃の36倍以上の年収が必要と言われています。年収1,400万円の36分の1は約39万円ですが、毎月の支払いは現実的ではありません。

生活を考慮すると、年間の手取り970万円を36で割った、約27万円までを上限としておきましょう。

住宅ローン相場は7000～9800万円でタワマンも買える

年収1400万円の住宅ローンは、7000～9800万円程度が目安です。タワマンなどの高級住宅も買えます。ローン借入額は年収の5～7倍程度、手取りの20〜25%が無理のない返済比率と言われています。

毎月の返済額以外にも、家の修繕費や固定資産税などの出費も必要です。生活に困ることにならないよう、借入は慎重に行いましょう。

▼地域別マンションの平均価格(タップで開閉)

地域	平均価格
首都圏	6,260万円
近畿圏	4,562万円
全国	5,115万円

出典：NHK｜新築マンション 去年全国で発売の平均価格 初の5000万円超え
※データは2021年のもの

マンションの平均価格は、全国で約5000万円です。首都圏(一都三県)の新築マンションの平均価格(2021年)を見ても、年収1400万なら、23区含め首都圏エリアのマンションが購入できます。

▼地域別土地付注文住宅の平均価格(タップで開閉)

エリア	建築費用
首都圏	5,162万円
近畿圏	4,540万円
全国	4,397万円

出典：フラット35利用者調査

土地付きの注文住宅は、全国平均で4397万円前後、坪単価では約130万円です。マンションに比べると平均価格が安く、比較的広い家に住めるため、広さやスタイルにこだわりがあるなら注文住宅がおすすめです。

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年収1400万円の平均貯蓄額は？

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」の結果によると、年収1200万円以上の世帯の平均金融資産保有額は5569万円で、中央値は1900万円です。

年収1200万円以上の世帯の6割以上が1000万円の金融資産を保有しており、ほとんどの方が安定的に貯蓄できていることがわかります。

金融資産の内訳では、預貯金は1/3程度で、残りは株や投資信託などです。高所得者は必要な現金を確保したら、積極的に投資に回していることが伺えます。

【平均値と中央値の違い】 ・平均値：対象者の年収計を対象者数で割ったもの ・中央値：年収を順に並べた際に、ちょうど順番が真ん中になる値

年収1400万円の人の割合

年収1400万円の人の割合を示す統計調査はありません。しかし、国税庁の調査によると、年収1000〜1500万円を稼いでいる人は全体の4%です。また、年収1,000万円以上の割合は5.4%でした。

国税庁のデータを元に推計すると、年収1400万円前後を稼いでいる人は、25人に1人の割合のようです。

また、性別によって割合は大きく変わります。男性は6.2％(16人に1人)、女性は1％(100人に1人)が参考値です。

年収別の割合

年収	全体	男性	女性
～100万円	7.8％	3.4％	14.0％
100～200万円	12.7％	6.2％	21.5％
200～300万円	14.1％	9.8％	20.0％
300～400万円	16.5％	15.5％	17.9％
400～500万円	15.3％	17.7％	12.1％
500～600万円	10.9％	14.2％	6.4％
600～700万円	6.9％	9.5％	3.4％
700～800万円	4.8％	7.1％	1.7％
800～900万円	3.3％	5.0％	1.0％
900～1,000万円	2.2％	3.4％	0.6％
1,000～1,500万円	4.0％	6.2％	1.0％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.3％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

出典：令和4年分民間給与実態統計調査｜国税庁

世帯年収1400万円の割合

厚生労働省の「令和4年国民生活基礎調査」によると、世帯年収1000万円以上の割合は全体の12.4％です。世帯年収1400万円の家庭は8世帯に1世帯以下と推測できます。

世帯年収	割合	累計割合
50万円未満	1.2%	1.2%
50万～100万円	5.5%	6.7%
100万～150万円	6.4%	13.1%
150万～200万円	6.6%	19.7%
200万～250万円	7.7%	27.4%
250万～300万円	6.9%	34.3%
300万～350万円	7.1%	41.4%
350万～400万円	5.5%	47.0%
400万～450万円	5.6%	52.6%
450万～500万円	4.7%	57.3%
500万～600万円	8.4%	65.6%
600万～700万円	7.3%	72.9%
700万～800万円	6.2%	79.1%
800万～900万円	4.9%	84.0%
900万～1,000万円	3.6%	87.6%
1,000万円以上	12.4%	100%

出典：令和4年国民生活基礎調査｜厚生労働省

年収1400万円のパワーカップルなどが現実的

年収1400万円の生活を送るなら、パワーカップルとして世帯で目指す方が現実的でしょう。世帯年収1400万円、個人年収700万円のカップルがパワーカップルと呼ばれます。

また、パワーカップルの定義からは外れますが、夫の年収が1000万円なら、妻は平均年収程度でも年収1400万円は可能です。割合で見ても、世帯年収で1400万円は個人での割合の倍以上です。

正確な数値は不明ですが、10世帯中1世帯程度は年収1400万円のため、個人年収に比べれば珍しくありません。カップルで力を合わせて年収を上げられれば、都心のタワマンでゆとりある子育て生活なども可能です。

年収1400万円を実現する方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

年収1400万円以上を目指せる企業なら、昇進・昇格を狙うのが堅実です。まずは現職でどれくらいの年収が狙えるか確認してみてください。

現職で年収1400万円以上を狙えるなら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

▶年収を上げる方法9選を徹底解説

2.副業を行う

副業で収入を増やす方法もあります。しかし、副業で高い収入を得られるようになるには、時間と労力が必要です。

既にスキルがあるなら、スキルを伸ばしながら好条件の案件を受けられるように努力しましょう。ブログやECサイトを運営する方法もありますが、利益が出るまで時間がかかります。

副業で収入を上げるなら長期的な目線で、徐々に収入を上げられるようにしていきましょう。

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3.起業・独立する/フリーランスとして働く

起業やフリーランスで働くことで、収入を上げることも可能です。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクがあります。

フリーランスとして稼ぐなら、スキルや営業力が必要です。起業する場合は、資金や時間の確保に苦労するでしょう。また、事業が失敗すれば負債を抱える可能性もあります。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや、週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

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4.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。投資だけで年収1400万円は難しいですが、総合的な収入の手助けになります。

元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いです。余剰資金は投資に回しておくのを勧めます。

5.転職する

現職で年収1400万円を目指すのが難しいなら、転職を考えてみましょう。転職ですぐに年収1400万円の実現が難しくても、目指せる会社や業界へ転職することは可能です。

年収1400万円を目指すなら、ハイクラス向けの転職エージェントを利用しましょう。リクルートダイレクトスカウトなら質の高いハイクラス求人が豊富なのでおすすめです。

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年収1400万円におすすめの税金対策は？

ふるさと納税を活用する

ふるさと納税を活用することで、節税に繋がります。ふるさと納税とは、自分が支援したい自治体に寄付をする制度です。

ふるさと納税のメリットは、所得税で支払ったお金の一部が戻ってきたり、住民税の負担が減らせます。また、支援した自治体の特産品がもらえるのも良い点です。

寄付できる金額は、人によって変わります。下記のシミュレーターを用いて、金額を調べてみてください。

節税対策｜新NISAやiDeCoで資産運用をはじめる

	新NISA (つみたて投資枠)	新NISA (成長投資枠)	iDeCo
商品	投資信託 ETF	株式 投資信託	投資信託 保険商品
最低運用額	100円/月	100円/月	5,000円/月
年間上限額	120万円	240万円	14.4～81.6万円 利用者による
運用可能期間	無期限	無期限	60歳まで
出金	いつでも	いつでも	60歳まで不可
所得控除	なし	なし	掛金全額控除

節税対策として、新NISAやiDeCoなどの制度を活用するのがおすすめです。新NISAとiDeCoは、運用益が非課税なのが大きなメリットです。

iDeCo(個人型確定拠出年金)は、自分で年金資産をつくる制度です。原則60歳まで引き出せないという縛りはありますが、運用益には税金がかかりません。また、iDeCoへの掛け金が所得控除になるため、毎年の税金も減らせます。

新NISAは、年間最大360万円までの投資による運用益に税金がかからなくなる制度です。投資信託や株に投資することで、資産形成を図れます。

年収1400万円を実現できる職業

コンサルタント

コンサルタントなら年収1400万円を稼ぐことが可能です。コンサルタントは様々な種類がありますが、どれも確実な成果を求められます。

プレッシャーが大きい仕事で激務になる企業もありますが、それに見合った高い収入が期待できます。

▶おすすめコンサルティングファーム一覧
▶コンサルタントに向いている人の特徴は？

大手総合商社

三菱商事や伊藤忠商事といった大手総合商社は、年収1400万円以上を実現可能です。全体の平均年収は約1330万円で、従業員の大半が年収1000万円以上稼いでいるといわれています。

総合商社の主な事業内容はトレードと事業投資です。大規模なプロジェクトに関わることもあり、高いコミュニケーション能力や財務知識、ビジネスレベルの英語力が必要です。

大手総合商社は入社ハードルが高く、求人が非公開なことも多いので、転職を考えるならリクルートダイレクトスカウトなどのハイクラス向けサービスを活用しましょう。

▶総合商社の売上・年収ランキング

テレビ局

大手テレビ局(日本テレビ、フジテレビなど)の社員なら、年収1400万円以上を目指せます。

大手テレビ局の平均年収は約1300万円です。管理職クラスやプロデューサーになれば、年収1400万円を超えてくるでしょう。

ただし、テレビ業界は激務です。視聴率という形で結果も問われる仕事なので、高い能力と体力が必要です。

年収1400万円のQ&A

まとめ

年収1400万円の手取りは、1ヶ月あたり約81万円、年間では約970万円です。年収1400万円を会社員として稼ぐのは難しいですが、高収入が狙える職種や業界であれば実現できます。

年収1400万円を狙うなら、ハイクラス向けの転職サービスを利用しましょう。一般的な転職エージェントでは扱っていない高収入の求人に出会えます。

リクルートダイレクトスカウトやビズリーチなどは、ハイクラス求人が豊富です。優良求人に出会える可能性が上がるので、複数のサービスを利用してみてください。

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