年収1400万円の手取りはいくら？税金・保険料の計算や生活レベルを解説

「年収1,400万円の手取りは？」

「年収1,400万円の生活レベルを知りたい」

年収1,400万円は高年収と言われる年収です。しかし、年収1,400万円の手取りや生活レベルはどのくらいになるのか、気になりますよね。

そこでこの記事では、年収1,400万円の手取り額の計算方法や生活レベルについて解説しています。また、年収1,400万円の家賃や住宅ローンの目安についても記載しているので参考にしてください。

転職して年収1,400万円を目指すなら、ハイクラス求人に特化したリクルートダイレクトスカウトを利用して、収入アップを目指しましょう。

年収1,400万円の手取り額

ボーナス有りの手取り額は約950万円

ボーナス有無	ボーナスあり	ボーナスなし
手取り年収	約950万円	約970万円
手取り月収	約60万円	約81万円
ボーナス額	350万円	なし

年収1,400万円の手取り額はおよそ950万円(賞与は年間350万円を想定)、ボーナスなしだと970万円が手取りです。税金や保険料で400万円以上が引かれます。

もし、年収1,400万円以上を目指したいなら、転職エージェントを利用した転職がおすすめです。特にリクルートダイレクトスカウトは、高年収の求人を多く保有しており、年収アップしたい求職者から人気があります。企業やヘッドハンターからのメールを待っているだけなので、ぜひ登録してみましょう。

手取りとは？

手取りとは、総支給額(年収)から税金や社会保険料などを抜いたもので、自分の手元に残るお金のことです。一般的に年収や月収を指す場合、手取りではなく総支給額を指します。

自営業の場合は手取り約990万円

自営業などの個人事業主で、収入から経費を差し引いた所得が1,400万の場合、手取りは約990万円です。また、事業によっては個人事業税の負担があるので、手取りは更に下がります。

個人事業主は、会社員と比べると所得税、住民税、健康保険の負担が多く、個人事業税もかかるので、会社員より手取りが少なくなります。

月収は117万円｜手取り月収81万円

年収1,400万円の月収は117万円、手取りでは約81万円です。ただし、月収はボーナス額によって大きく異なり、ボーナス年350万円の場合の手取りは60万円ほどとなります。

手取り額の計算方法【総支給額-控除額＝手取り額】

多額の税金・保険料が引かれる

手取り81万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	1,136,666円	健康保険	56,407円
住宅手当	30,000円	厚生年金	59,475円
–	–	雇用保険	5,833円
–	–	所得税	149,991円
–	–	住民税	85,075円
総支給額	1,166,666円	控除額合計	356,781円
月の手取り額
809,885円

手取り額は、総支給額(基本給に各種手当を足したもの)から、控除額を引いた額で、年収1,400万円だと控除額は毎月35万以上と多額です。

一般的に手取り額は総支給額の80%程度ですが、年収1,400万円の場合は税率が高いため、総支給額の70%程度になります。

税金と社会保険料は年齢や扶養家族の有無によって変わるので、それぞれの世帯の状況によって手取り額は違います。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

総支給額は、固定給に各手当を足したもので、残業代や住宅手当などが含まれます。手当の種類や有無は企業により異なり、各種手当や福利厚生が充実している場合もあれば、逆に手当が乏しく基本給が高いなど各社で様々です。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などの社会保険と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身よりも多くなります。

また、ふるさと納税でも税金の控除を受けられ、返礼品を貰いながら税負担を減らせるため、非常におすすめの制度です。年収1,400万円なら選べる返礼品も多く、積極的に活用すべきです。

▶総務省ふるさと納税ページはこちら

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【額面の5％】 115万※×9.81%÷2=56,407円 ・自治体や組合によって料率変動あり ・加入により医療費の負担が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算
厚生年金	【額面の9.15％】 ※65万×9.15％＝59,475円 ・額面の18.3％を会社と折半 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.5％】 117万×0.5％=5,850円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.4% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	11,000円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	150,000円/月ほど(月収81万円の場合) ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	85,000円/月ほど (月収81万円の場合) ・地域によって税率が異なる ・前年の収入に対してかかる

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税＝課税対象額×所得税率-控除額 課税対象額＝合計所得-所得控除など 年収1,400万円の場合、基本的に所得税率は33％、控除額は1,536,000円。

所得税は、課税対象額に税率を掛け、控除額を引いたものです。課税対象額は、額面から給与所得控除額・基礎控除額・社会保険控除額を引いた額で、収入によって控除額は異なります。

年収1,400万だと、給与所得控除が195万、基礎控除が48万、社会保険料は約143.3万です。つまり、課税対象額は、1,400万円-(195万+48万+143.3万円)=1,013.7万となります。

課税対象額が1,013.7万だと、税率33%で控除額が153.6万なので、年間の所得税額は1,013.7万×33%-153.6万=180.9万です。1ヶ月あたりでは、180.9万÷12ヶ月=約15万と計算できます。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税対象額 × 住民税率 – 税額控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は均等割＋所得割で算出でき、均等割は課税対象額に税率を掛け、控除額を引いたものです。課税対象額は1,018.7万で、基礎控除の額が43万に変わる以外、所得税と同じ計算です。

住民税率には地域がありますが、基本10％なので、所得割は1,018.7万×10％=101.8万になります。所得割に対する税額控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどが対象ですが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。住民税は年間で5,000円+101.8万=102.3万となり、1ヶ月だと102.3万÷12ヶ月=約8.5万です。

世帯年収1,400万は手取り約1,058万円

税金・保険料	個人年収1,400万	世帯年収1,400万
所得税	約180万円	約62万円
住民税	約102万円	約76万円
社会保険料	約146万円	約206万円
控除合計	約428万円	約344万円

世帯年収が1,400万円(夫婦で700万ずつ)の場合、世帯の手取りは約1,056万円です。個人年収と比べると、約80万円手取りが多くなります。

ちなみに、1人の収入で手取り1,400万円を稼ぐには、額面で2,200万円ほど必要です。

年収1,400万の生活レベル

総務省の家計調査の結果を参考に、年収1,400万円の生活を、家族構成ごとに解説します。

※全てのケースで、ボーナスのない月の手取り60万円で計算

家族構成別の生活レベル
▼既婚×子供なし	▼既婚×子供あり
▼独身×1人暮らし

既婚×子ども無しの場合

出費	金額	備考
家賃	200,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	15,000円	–
交通費	15,000円	–
趣味含む娯楽費	50,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	200,000円	–

夫婦2人暮らしの場合、年収1,400万なら都心部で、余裕のある生活が送れます。節約をそこまで意識しなくても良いですし、趣味やレジャーにお金を使っても貯金できるでしょう。

子供がいないなら、手取りのおよそ30%が貯金の目安です。今回は手取り60万円のうち、20万円を貯金額としています。

既婚×子持ちの場合

出費	金額	備考
家賃	200,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	15,000円	家族割加入
交通費	20,000円	–
養育費	60,000円	–
保険代	20,000円	–
雑費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	25,000円	–
貯金	130,000円	–

子供がいる場合、年収1,400万円なら都心で十分な生活が送れます。子供がいる分、趣味や娯楽に使えるお金は多くないですが、ボーナスは自由に使える余裕があります。

ただし、子供を大学まで行かせるなら、無駄遣いは避けましょう。大学進学までにかかる教育費は1,000万円と言われており、私立なら倍以上かかります。

教育費としての貯金と、将来の備えとしての貯金を考えると手取りの20%を目安に貯金することをおすすめします。

児童手当や高校無償化の制限に引っかかる

2022年10月から、年収1,200万円以上の世帯は児童手当が廃止される予定になっています。年収1,400万からすれば大きな出費ではないものの、子育ての負担増が見込まれるので、養育費・教育費の調整を考えておきましょう。

独身×1人暮らしの場合

出費	金額	備考
家賃	180,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	60,000円	1日2,000円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	70,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	230,000円	–

独身で年収1,400万円なら、かなり余裕のある生活が送れます。趣味や娯楽に多めに使ったとしても、20万円以上貯金が可能です。

ただし、支出の管理はしっかり行っておきましょう。手取りの30%は貯金するように決めたり、趣味に使うお金は月いくらまでと決めておかないと、際限なく使ってしまいます。

将来の備えとして、手取りの20~30%は貯金できるように生活費を調整してください。

年収1,000万円以上を達成したい方へ
「現職で年収アップできる気がしない」 「転職したいけど会社選びが難しい」 こんな悩みを抱えていませんか？年収を上げる最短ルートは、そもそもの平均年収が高い会社に転職することです。 年収1,000万円以上の仕事に就きたいと考えている人は、通常の転職サイトではなく、ハイクラス・ハイキャリアに特化した「リクルートダイレクトスカウト」を活用しましょう。 年収800～2,000万の非公開求人を扱っているため、年収アップできる可能性がかなり高いです。登録後に待っているだけで、会員限定のスカウトが届きます。ぜひ活用しましょう。 ▶リクルートダイレクトスカウトの公式サイト

年収1,400万円の家賃と住宅ローンの相場は？

年収1,400万の家賃目安は20～27万

年収1,400万では、家賃は20～27万円が目安です。一般的に家賃の目安は手取りの1/3と言われ、月の手取りが60万円の場合の家賃目安は20万円になります。

また賃貸には審査があり、家賃の36倍以上の年収が必要と言われています。年収1,400万円の36分の1は約39万円ですが、毎月39万の支払いは現実的ではありません。

生活を考慮すると、手取り年収970万円を36で割った、約27万円までを上限としておきましょう。

住宅ローン相場は7,000万～9,800万でタワマンも買える

年収1,400万円の住宅ローンは、7,000万～9,800万程度が目安なので、タワマンなどの高級住宅の購入が可能です。ローン借入額は年収の5～7倍程度、手取り額の20〜25%が無理のない返済比率と言われています。

毎月の返済額以外にも、家の修繕費や固定資産税などの出費も必要です。生活に困ることにならないよう、借入は慎重に行いましょう。

▼地域別マンションの平均価格(タップで開閉)

地域	平均価格
首都圏	6,260万円
近畿圏	4,562万円
全国	5,115万円

出典：NHK｜新築マンション 去年全国で発売の平均価格 初の5000万円超え
※データは2021年のもの

マンションの平均価格は、全国で約5,000万円です。首都圏(一都三県)の新築マンションの平均価格(2021年)を見ても、年収1,400万なら、23区含め首都圏エリアのマンションが購入できます。

▼地域別土地付注文住宅の平均価格(タップで開閉)

エリア	建築費用
首都圏	5,162万円
近畿圏	4,540万円
全国	4,397万円

出典：フラット35利用者調査

土地付きの注文住宅は、全国平均で4,397万円前後、坪単価では約130万円です。マンションに比べると平均価格が安く、比較的広い家に住めるため、広さやスタイルにこだわりがあるなら注文住宅がおすすめです。

おすすめハウスメーカーランキング

年収1,400万円の平均貯蓄額は？

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」の結果によると、年収1,200万円以上の世帯の平均金融資産保有額は5,569万円で、中央値は1,900万円です。

【平均値と中央値の違い】 ・平均値：対象者の年収計を対象者数で割ったもの ・中央値：年収を順に並べた際に、ちょうど順番が真ん中になる値

年収1,200万円以上の世帯の6割以上が1,000万円の金融資産を保有しており、ほとんどの方が安定的に貯蓄できていることがわかります。

金融資産の内訳では、預貯金は1/3程度で、残りは株や投資信託などです。高所得者は必要な現金を確保したら、積極的に投資に回していることが伺えます。

年収1,400万円の人の割合

年収1,400万以上の割合は4.9%未満

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
200万円以下	13.3％	6.7％	22.5％
300万円以下	14.8％	10.5％	20.9％
400万円以下	17.4％	16.9％	18.0％
500万円以下	15.0％	17.5％	11.4％
600万円以下	10.5％	13.8％	5.9％
700万円以下	6.7％	9.4％	3.0％
800万円以下	4.6％	6.8％	1.7％
900万円以下	2.9％	4.4％	0.8％
1,000万円以下	1.9％	3.0％	0.4％
1,500万円以下	3.5％	5.4％	0.8％
2,000万円以下	0.8％	1.3％	0.2％
2,500万円以下	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円超	0.3％	0.5％	0.1％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

国税庁の調査結果によると、年収1,000万以上の割合は全体で4.9%です。年収1,000万円〜1,500万円を稼いでいる人の割合は全体の3.5%で、年収1,400万円はここに入ります。

日本の平均年収443万(令和3年｜国税庁調べ)と比べ、年収1,400万円は3倍以上でかなり高年収です。

年収1,400万以上の男性は7.6%未満

年収1,400万以上の男性の割合は7.6%未満です。年収1,000万円以上を稼いでいる男性の割合は7.6%なので、年収1,400万はそれより少なくなります。

年収1,400万以上の女性は1.2%未満

年収1,400万以上の女性の割合は1.2%未満です。男性と比べると6分の1以下なので、女性で年収1,400万を変える人はかなり少ないことがわかります。

年収1,400万を目指すなら、高年収求人の多いリクルートダイレクトスカウトがおすすめです。

世帯年収1,400万円の割合は上位12.7%

世帯年収	割合	累積割合
50万円未満	0.7%	0.7%
100万円以下	4.7%	5.4%
150万円以下	6.2%	11.6%
200万円以下	7.0%	18.6%
250万円以下	6.7%	25.2%
300万円以下	6.7%	31.9%
350万円以下	7.1%	39.0%
400万円以下	6.4%	45.4%
450万円以下	5.5%	50.8%
500万円以下	5.0%	55.8%
600万円以下	8.3%	64.1%
700万円以下	7.9%	72.1%
800万円以下	6.0%	78.0%
900万円以下	5.3%	83.4%
1,000万円以下	4.0%	87.3%
1,000万円以上	12.7%	100%

出典：国民生活基礎調査の概況(令和3年)｜厚生労働省

年収1,400万円の世帯は、8世帯に1世帯以下です。世帯年収1,000万円を超える世帯が12.3%なので、年収1,400万円の世帯はそれより少ないと考えられます。

年収1,400万円のパワーカップルなどが現実的

年収1,400万円の生活を送るなら、パワーカップルとして世帯で目指す方が現実的でしょう。世帯年収1,400万円、個人年収700万円のカップルがパワーカップルと呼ばれます。

また、パワーカップルの定義からは外れますが、夫の年収が1,000万なら、妻は平均年収程度でも年収1,400万は可能です。割合で見ても、世帯年収で1,400万は個人での割合の倍以上です。

正確な数値は不明ですが、10世帯中1世帯程度は年収1,400万円のため、個人年収に比べれば珍しくありません。カップルで力を合わせて年収を上げられれば、都心のタワマンでゆとりある子育て生活なども可能です。

年収1,400万円を実現する方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

年収1,400万円以上を目指せる企業なら、昇進・昇格を狙うのが堅実です。まずは現職でどれくらいの年収が狙えるか確認してみてください。

現職で年収1,400万円以上を狙えるなら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

2.副業を行う

副業で収入を増やす方法もあります。しかし、副業で高い収入を得られるようになるには、時間と労力が必要です。

既にスキルがあるなら、スキルを伸ばしながら好条件の案件を受けられるように努力しましょう。ブログやECサイトを運営する方法もありますが、こちらもすぐに利益は上がりません。

副業で収入を上げるなら長期的な目線で、徐々に収入を上げられるようにしていきましょう。

副業おすすめ

3.起業・独立する/フリーランスとして働く

起業やフリーランスで働くことで、収入を上げることも可能です。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分少なくないリスクがあります。

フリーランスとして稼ぐなら、スキルや営業力が必要ですし、起業する場合は資金や時間の確保に苦労するでしょう。また、事業が失敗すれば負債を抱える可能性もあります。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや、週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

フリーランスエージェントおすすめ

4.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。投資だけで年収1,400万円は難しいですが、総合的な収入の手助けになります。

元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回しておくのを勧めます。

5.転職する

現職で年収1,400万円を目指すのが難しいなら、転職を考えてみましょう。転職ですぐに年収1,400万円の実現が難しくても、目指せる会社や業界へ転職することは可能です。

年収1,400万円を目指すなら、ハイクラス向けの転職エージェントを利用しましょう。リクルートダイレクトスカウトなら質の高いハイクラス求人が豊富なのでおすすめです。

年収1,400万円におすすめの税金対策は？

ふるさと納税を活用する

属性	ふるさと納税額
独身または共働き	360,000円
夫婦または共働き+子1人 (高校生)	343,000円
共働き+子1人 (大学生)	339,000円
共働き+子1人 (高校生)	343,000円
共働き+子2人 (大学生+高校生)	277,000円
夫婦+子2人 (大学生+高校生)	277,000円

出典：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト

おすすめの節税対策は「ふるさと納税」です。ふるさと納税とは、応援したい自治体に寄付ができる制度のことで、寄付のうち2,000円を超える部分は所得税の還付や住民税の控除が受けられます。

また、返礼品としてその地域の名産品がもらえるという特典もあります。ふるさと納税の上限額は年収の30％ですが、メリットが大きいのでぜひ活用しましょう。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

NISAやiDeCoで資産運用をはじめる

種類	つみたてNISA	一般NISA	iDeCo
商品	投資信託 ETF	株式 投資信託	投資信託 保険商品
最低運用額	100円/月	100円/月	5,000円/月
年間上限額	40万円	120万円	14.4～81.6万円 利用者による
運用可能期間	20年間	5年間	60歳まで
出金	いつでも	いつでも	60歳まで不可
所得控除	なし	なし	掛金全額控除

節税対策として、NISAやiDeCoなどの制度を活用するのがおすすめです。NISAとiDeCoは、運用益が非課税なのが大きなメリットです。

通常、投資信託等の金融商品を運用すると、運用益に対して約20%の税金がかかりますが、NISAやiDeCoで運用すると運用益が非課税で受け取れます。

年収1,400万を実現できる職業

コンサルタント

コンサルタントなら年収1,400万円を稼ぐことが可能です。コンサルタントは様々な種類がありますが、どれも確実な成果を求められます。

プレッシャーが大きい仕事で激務になる企業もありますが、それに見合った高い収入が期待できます。

コンサルへの転職では、アクシスコンサルティングがおすすめです。コンサル専門のエージェントで、業界の知識も豊富なため、他のエージェントよりも詳細な支援を受けられます。

大手総合商社

三菱商事や伊藤忠商事といった大手総合商社は、年収1,400万以上を実現可能です。全体の平均年収は約1,330万円で、従業員の大半が年収1,000万円以上稼いでいるといわれています。

総合商社の主な事業内容はトレードと事業投資です。大規模なプロジェクトに関わることもあり、高いコミュニケーション能力や財務知識、ビジネスレベルの英語力が必要です。

大手総合商社は入社ハードルが高く、求人が非公開なことも多いので、転職を考えるならリクルートダイレクトスカウトなどのハイクラス向けサービスを活用しましょう。

テレビ局

大手テレビ局(日本テレビ、フジテレビなど)の社員なら、年収1,400万以上を目指せます。

大手テレビ局の平均年収は約1,300万円で、管理職クラスやプロデューサーになれば、年収1,400万を超えてくるでしょう。

ただし、テレビ業界は激務です。視聴率という形で結果も問われる仕事なので、高い能力と体力が必要です。

年収1,400万を目指せる転職エージェント

転職サービス	特徴
ﾘｸﾙｰﾄ ﾀﾞｲﾚｸﾄｽｶｳﾄ	【ハイクラス向け転職サービス】 ・年収750万以上の方向け ・ﾍｯﾄﾞﾊﾝﾀｰが3,000名以上在籍 ▶公式サイトで詳細を見る
ビズリーチ	【高収入を目指すのにおすすめ】 ・年収レンジも高く求人品質が高い ・年収500万以上の方向け ▶公式サイトで詳細を見る
ｱｸｼｽ ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ	【コンサル業界特化サービス】 ・現職のコンサルタントがサポート ・コンサル転職支援数No1 ▶公式サイトで詳細を見る
レバテック キャリア	【エンジニア/デザイナーに強い】 ・IT/Web業界特化のエージェント ・エンジニアなど経験者におすすめ ▶公式サイトで詳細を見る

年収1,400万円のQ&A

まとめ

年収1,400万円は、手取りだと950万～970万円前後で、月あたりでは60万~80万円程度です。年収1,400万円を会社員として稼ぐのは難しいですが、高収入が狙える職種や業界であれば実現できます。

年収1,400万円を狙うなら、ハイクラス向けの転職サービスを利用しましょう。一般的な転職エージェントでは扱っていない高収入の求人に出会えます。

リクルートダイレクトスカウトやビズリーチなどは、ハイクラス求人が豊富です。優良求人に出会える可能性が上がるので、複数のサービスを利用してみてください。

年収・手取り関連記事

年収別の関連記事
年収200万	年収250万	年収300万	年収350万
年収400万	年収450万	年収500万	年収550万
年収600万	年収650万	年収700万	年収750万
年収800万	年収850万	年収900万	年収950万
年収1000万	年収1100万	年収1200万	年収1300万
年収1400万	年収1500万	年収1600万	年収1700万
年収1800万	年収2000万	年収2500万	年収3000万
女性の年収別の関連記事
年収300万 (女性)	年収400万 (女性)	年収500万 (女性)	年収600万 (女性)
年収700万 (女性)	–	–	–
手取り別の関連記事
手取り13万	手取り14万	手取り15万	手取り16万
手取り17万	手取り18万	手取り19万	手取り20万
手取り21万	手取り22万	手取り23万	手取り24万
手取り25万	手取り26万	手取り27万	手取り28万
手取り29万	手取り30万	手取り31万	手取り33万
手取り35万	手取り40万	手取り45万	手取り50万
手取り60万	–	–	–
月収別の関連記事
月収14万	月収15万	月収16万	月収17万
月収18万	月収19万	月収20万	月収21万
月収22万	月収23万	月収24万	月収25万
月収26万	月収28万	月収29万	月収30万
月収32万	月収33万	月収35万	月収40万
月収45万	月収50万	月収55万	月収60万
月収70万	月収80万	月収100万	–
年齢別の平均年収の関連記事
22歳の年収	23歳の年収	25歳の年収	26歳の年収
27歳の年収	28歳の年収	29歳の年収	30歳の年収
31歳の年収	32歳の年収	33歳の年収	34歳の年収
35歳の年収	36歳の年収	37歳の年収	38歳の年収
39歳の年収	40歳の年収	45歳の年収	50歳の年収