年収1000万円を目指す方法とは？ 生活レベルやおすすめの業界を徹底解説！

年収1000万円は高収入の目安として挙げられることも多いため、年収1000万円を目指して仕事に励んでいる方もたくさんいるはずだ。そこで、これから年収1000万円を目指す方に向けて「年収1000万円生活レベル」をご紹介していく。

記事後半では年収1000万円を目指すためのおすすめの方法や職種についてもご紹介していくので最後までお付き合いいただければ幸いだ。

年収1000万の人の割合は？

出典元：令和元年分 民間給与実態統計調査

厚生労働省による国内の民間事業所における給与実態の調査結果によると、年収1000万〜1500万円台を稼いでいる方の割合は、全体のおよそ3.5%だ。年収1500万円以上の数も足すと全体の4.8%と、20人に1人は年収1000万円以上を稼いでいることになる。

同調査による平均年収が436万円であることからみても、年収1000万円は倍以上の年収を稼げているためかなりの高年収であることがおわかりいただけるだろう。

年収1000万の手取りはどのくらい？

結論から申し上げると、年収1000万円の手取りは700〜780万円で、月収に換算すると約43〜65万円となる。月の手取りでこんなにも差が生じるのは、賞与の有無が関係している。

賞与の有無によって次のように手取り額は変動する。

【賞与あり】

手取り年収	700〜780万円
手取り月収	43〜48万円
賞与	180万円

【賞与なし】

手取り年収	700〜780万円
手取り月収	約58〜65万円

年収1000万の生活レベル / 生活費の内訳は？

ここからは総務省の家計調査の結果を参考に、年収1000万円の方がどのような生活を送っているかについて詳しくみていく。

同じ年収であったとしても、それぞれの生活環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく変わってくるため、単身者、既婚者のそれぞれのケースにおける支出の内訳をみていこう。

（※すべてのケースにおいて、ボーナスの支給額を含めた65万円という数字を元に算出している）

独身×実家暮らしの場合

項目	金額		備考
	支出	収入
月収 （手取り）		65万円
家賃などの生活費	8万円		毎月8万円を実家に入れることを仮定
食費	8万円		ランチ代など
通信費	2万円		携帯代やポケットWi-Fi代など
交際費	3万円
保険・医療	2万円		医療保険代を含む
衣服費	3万円
娯楽費	3万円
交通費	1万円
雑費	3万円
貯金	32万円

年収1000万円で実家暮らしの場合は、かなり裕福な生活が送れる。かなり余裕のある状態でそれぞれの支出を見積もってはいるが、それでも毎月なんと30万円以上貯蓄に回すことができる計算だ。

趣味や娯楽などご自分の好きなものに対してお金を費やすことができるため、充実したプライベート時間を過ごせるだろう。

独身×一人暮らしの場合

項目	金額		備考
	支出	収入
月収 （手取り）		65万円
家賃	13万円
食費	8万円		ランチ代など
光熱費	2万円
通信費	2.5万円		携帯代やWi-Fi代など
交際費	5万円
保険・医療	2万円		医療保険代を含む
衣服費	3万円
娯楽費	3万円
交通費	1万円
雑費	3.5万円
貯金	22万円

実家暮らしの方と比較して支出として加わるのは、家賃、光熱費や通信費などの項目だ。しかし毎月65万円の手取りがあればそれらの支出が加わってもかなり余裕のある生活が送れる。

実家暮らしの際の計算と同様、それぞれの支出についてかなり余裕を持って見積もったとしても、月々の貯蓄額は20万円を超える。

しかし生活する上で何にどの程度使うかを意識していかないと手元にお金が一切残らないという事態を招きかねない。そのため、貯蓄分をあらかじめ除いた金額でやりくりする工夫をして無駄な出費を抑えるよう注意してほしい。

妻帯×子ども無しの場合

項目	金額		備考
	支出	収入
月収 （手取り）		65万円
家賃	15万円
食費	8万円		自炊することを前提
光熱費	3万円
通信費	3万円		2人分の携帯代やWi-Fi代など
交際費	5万円		夫婦のお小遣い
保険・医療	3万円		2人分の医療保険代を含む
衣服費	4万円
娯楽費	3万円
交通費	1万円
雑費	3.5万円
貯金	16.5万円

実家住まいの方や一人暮らしの単身者の場合はかなり余裕のある生活を送れることがわかったがここからは扶養家族が増えたパターンの支出の内訳をみていこう。

夫婦2人暮らしの場合、単純に考えて支出が2倍になるため、単身者よりも最終的に残る貯蓄額が単身者よりも少なくなってしまう。しかし、かなり多めに見積もっても月々16万円、年間200万円弱の貯蓄ができるため、こちらのケースも余裕のある生活が送れるだろう。

妻帯×子どもありの場合

項目	金額		備考
	支出	収入
月収 （手取り）		65万円
家賃	15万円
食費	9万円		自炊することを前提
光熱費	2.5万円
通信費	3万円		2人分の携帯代やWi-Fi代など
交際費	5万円		夫婦のお小遣い
保険・医療	3万円		2人分の医療保険代や学資保険などを含む
養育費	5万円		習い事代など
衣服費	4万円
娯楽費	3万円
交通費	2万円
雑費	3.5万円
貯金	10万円

年収1000万円の世帯で子供がいる場合でも、かなり裕福な生活が送れる収入レベルだが、生活環境や子どもの教育費などによっては節約を強いられるケースも考えられる。

私立の学校に進学する場合だけでなく、毎月の習い事の月謝などの支出が家計を圧迫することもあるため、必要な項目に必要な分だけお金を使うことを意識して生活する必要がある。

年収1000万円で購入できるマイホームの相場は？

住宅を購入する場合、多くの方たちがローンを組むだろう。住宅ローンの借入額は年収の5倍程度、そして返済比率は手取り額の20〜25%の範囲内であると家計を圧迫せずに無理なく返済ができる目安とされている。

そのため年収1000万円の方が35年ローンで借り入れをした場合、年間借入額はおよそ140万円〜190万円、すなわち5000〜6000万円代の物件がひとつの目安となる。また、頭金をどの程度工面できるかによっても支払い状況が大きく変わってくるため、ご自分の予算と今後の支払い計画を念頭に置いて物件選びをしていってほしい。

年収1000万円の平均貯蓄額とは？

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、年収750〜1000万円の世帯の平均貯蓄額は1,550万円で、中央値は990万円で、さらに対象世帯のおよそ20%の方たちが毎月10〜15%の手取り額を貯蓄していることがわかった。

一方で年収750〜1000万円の方たちで貯蓄額100万円以下の世帯は全体のおよそ5%という驚きの数字も明らかになったのだ。これらの結果からも、年収1000万円世帯の多くの方たちが継続的に安定的な貯蓄ができていることがわかるだろう。

年収1000万円におすすめの節約・節税方法とは？

平均貯蓄額の数字を見て焦りを感じた方もいるはずだ。そこでここからは今からでもはじめられるおすすめの節約方法や節税方法についてご紹介する。筆者がおすすめするのは次の3つの方法だ。

1. 節約術｜固定費を見直し無駄を削減
2. 節税対策｜ふるさと納税を活用する
3. 節税対策｜資産運用をはじめる

節約術｜固定費を見直し無駄を削減

毎月コンスタントに支出される固定費だが、面倒だからと見て見ぬふりをされる方も多いだろう。しかし、意外と無駄な出費が多い項目でもあるのでぜひこの機会に固定費の見直しをおすすめする。

• 電気・ガスなどの光熱費
• 通信費
• 車のローン代
• 保険料
• サブスクリプションなどの月会費

見直しする際の判断基準は「本当に必要なものかどうか」ということだ。

生活に必要不可欠な電気やガスなどのインフラ系の出費はもちろん必要なものだが「電気とガスの自由化」によってお好みの会社を選択できるようになった。そのため、電気とガスの会社を一緒に契約することで基本使用料を抑えられるため、節約につながるだろう。

ここ数年で一気に加速した格安SIMキャリアに契約をすることでえ毎月の通信費も大幅に削減できる。家族構成によっては、毎月2万円以上節約できる場合もあるほどだ。

都市部にお住まいの方で車を所有されている方も「本当に必要かどうか」を今一度考えてみよう。最近では車のサブスクやカーシェアなど様々なサービスが展開されており、それらを利用することで車にかかる固定費を大幅に削減できる。

保険に加入してから何年も経っているにも関わらず、保険の見直しをしていない方はぜひ一度見直す機会を設けてみよう。生命保険や地震保険などの保険料は、年末調整や確定申告で申請することで所得から一定額の控除を受けられ節税対策にもつながる。

また医療費の控除も可能だが、この場合は会社では行わないため、ご自分で確定申告をする必要があるので注意が必要だ。

そのほかにも動画配信サービスやスマホアプリなどのサブスクリプションなども見直しをし、必要のない場合は解約をしていこう。

節税対策｜ふるさと納税を活用する

筆者がおすすめする節税方法は、ここ数年で一気に利用者数が増えた「ふるさと納税」だ。

ふるさと納税とはお好きな自治体に寄付をすることで、所得税の還付や返礼品がもらえる制度のことをいう。実質自己負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されるという仕組みだ。

コロナウイルスの影響もありここ最近の利用者数が一気に増え、ふるさと納税のポータルサイトの種類も増えてきた。また年々自治体の返礼品のクオリティもアップしているのでぜひ利用して節税対策をしていこう。

また、ふるさと納税の上限額は年収によって定められており、年収1000万円の場合の限度額は以下の通りだ。

独身または共働き	17.6万円
夫婦または共働き＋子ども1人（高校生）	16.6万円
共働き＋子ども1人（大学生）	16.3万円
共働き＋子ども1人（高校生）	15.7万円
共働き＋子ども2人（大学生＋高校生）	15.3万円
夫婦＋子ども2人（大学生＋高校生）	14.4万円

引用：https://fururi.jp/table.html

節税対策｜資産運用をはじめる

少しでも税金の負担を少なくしていくためにおすすめしたいのが今ある資産を運用して資産を増やす「資産運用」だ。資産運用をすることで節税対策にもなるので一石二鳥だ。ここからは初心者の方でもはじめやすい資産運用を2つご紹介していく。

• iDeCo（個人型確定拠出年金）
• つみたてNISA

iDeCoとは、任意で加入する積立式の個人年金のことだ。自分で拠出した掛金を自ら運用をし、資産形成をしていくスタイルの資産運用だ。掛金のすべてが全額所得控除されるため、毎年の所得税や住民税の減税ができる。そのほかにも、分配金などの運用利益も非課税なことや受け取り時の手数料も一定額までかからないといったメリットがある。

つみたてNISAとは、長期積立や分散投資を推奨・支援するための非課税制度のことをいう。年間40万円まで投資が可能で、最長20年もの間に出た利益に税金がかからないため節税対策としておすすめの資産運用だ。

年収UPするなら転職するのがおすすめ

様々な節税対策やおすすめの節約方法をご紹介してきたが、支出のみにフォーカスするのはどうしても限界がつきものだ。そのため、より豊かでゆとりのある生活を求める場合は年収をどのようにあげるかを考えてくべきだ。

一番効率よく年収をあげる方法は、ズバリ転職することだ。比較的高所得の方の割合が多い職種や業界に的を絞って転職をすることで、年収1000万円以上を目指すことができるだろう。

年収1000万を目指すのにおすすめの業界・職種は？

こちらの章では、年収1000万円を目指す方におすすめの業界や職種についてみていこう。

正直年収1000万円を目指すのはそう簡単なことではない。日本国内で年収1000万円を稼げる職種や業界は、大きく分けると次の3つだ。

• 超大手企業
• 規制産業（社会インフラや金融、通信業、医療業界など）
• 国家資格が必要な職種（医者やパイロット、公認会計士、弁護士など）

その中でも、おすすめの3つの職種についてご紹介していく。

①ITコンサルタント

コンサルタントとは、顧客の問題解決に向けた助言や指導を行う専門家のことをいい、世の中には様々な業界のコンサルタントが存在する。

なかでもIT系分野に特化したITコンサルタントは、IT戦略の専門家として幅広い知識や経験を元に、顧客の問題解決を行うスペシャリストだ。現在もこれから先も需要の高い職種で、年収1000万円以上を目指すことができる。

IT業界は深刻な人材不足が続いているため、能力の高いコンサルタントであれば相場よりも高めの給与設定がされることも多い職種だ。

②大手広告代理店社員

高所得のイメージが強い大手広告代理店も年収1000万円を狙える職種だ。制作に関わるクリエイティブ部門と会社の顔として営業活動を行う営業部門があり、どちらの部門も高収入が狙える職種だ。

異業種からの転職者も多いため、難易度は高いものの未経験でも挑戦しやすい職種といえるだろう。

③大手金融企業社員

大手銀行や保険会社や証券会社などの大手金融企業は、安定的に収入が得られることでも知られている。M&Aやコンサルティングなど様々な分野のプロフェッショナルとして活躍が求められる職種だ。

なかでもおすすめなのが「営業職」だ。金融に関する専門的な知識や経験はもちろんのこと、語学力などが求められることが多いものの、比較的転職しやすい職種だ。大手金融企業や外資系金融企業の場合は、20代後半でも年収1000万円以上稼ぐこともできるのでとても魅力的な職種といえるだろう。

まとめ

年収1000万円のリアルな生活レベルをはじめ、どのような仕事で年収1000万円を実現できるかについてご紹介してきた。年収1000万円を稼ぐことはそう簡単なことではないが、それまでの経験やスキルを十分に活かせる仕事に転職をすることでその可能性は大きく広がっていく。

年収1000万円の方たちに求められる4つの要素は以下だ。

• 物事を誰に対してもわかりやすく伝えられる
• 論理的思考ができる
• 問題分析力がある
• 組織のマネジメント経験がある

年収をアップさせたいとお考えの方は、ご自分が上記のポイントを押さえた上で転職活動をスタートさせてもらえたらと思う。