年収500万円の手取りはいくら？実際の生活レベルや男性女性の割合などを解説

「年収500万円の手取りはいくら？」

「年収500万円の人の割合は？」

年収500万は、日本の平均年収443万(国税庁調べ)よりも高い年収です。しかし、勝ち組と言えるのか、稼ぐには夢見すぎな年収なのか、詳しく分からない人も多いですよね。

そこで、この記事では年収500万の手取り額や生活レベルを紹介します。年収500万円の男女別の割合や、税金・保険料の計算方法なども記載しているので、年収500万円を目指している人はぜひ参考にしてください。

年収500万円の手取りは約386万円

	ボーナスなし	ボーナスあり
年収	500万円
うちボーナス額	‐	100万円
手取り年収	約386万円～	約384万円～
手取り月収	約32.2万円～	約25.9万円～

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

年収500万円は手取り年収に換算すると約386万円です。所得税や住民税、社会保険料などが給料から天引きされるため、500万円をすべてもらえるわけではありません。

ボーナスなしで年収500万円に達している場合だと1ヶ月あたりの手取りは約32.2万円です。

一方で、仮にボーナスが年収のなかに含まれている場合は、手取り額が変わります。例えば100万円のボーナスで年収500万円になる場合は、手取り年収が約384万円で、手取り月収は約25.9万円です。

ただ、手取り額は家族構成や年齢によっても変化します。上記の表の金額は、手取り額が最も少なくなる、40歳以上の独身者を想定して計算しています。あくまで参考程度にとどめてください。

▼手取り額の計算方法(タップで開閉)

年収500万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	396,666円	健康保険	23,472円
住宅手当	20,000円	厚生年金	37,515円
‐	‐	雇用保険	2,083円
‐	‐	所得税	11,233円
‐	‐	住民税	20,191円
総支給額	416,666円	控除額合計	94,494円
月の手取り額
322,172円

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

手取り金額は、総支給額(額面)‐控除額＝で計算できます。総支給額とは、基本給に各種手当を足したもので、控除額は主に所得税、社会保険料を指します。

給与明細を見れば正確な値は分かりますが、ざっくり計算したい場合は、総支給額の75％～85%が手取りです。

世帯ごとの手取り額

同じ年収500万円でも、世帯によって手取り額は変動します。所得税と住民税は、家族構成や扶養者の年齢、収入によって変わるので、家庭の状況を確認しましょう。

今回は、扶養者の年齢を20～40歳とし、配偶者の収入を103万円以下・子供の年齢を16歳・ボーナスを年100万円で計算しています。

子供が16歳未満の場合は、扶養控除はありません。子供手当ができたため、年少者は扶養対象から外れます。

※以下、表記がない場合は税金・保険料シミュレーションで計算

独身の場合は約388万円

控除	金額
所得税	136,600円
住民税	244,100円
厚生年金	464,820円
健康保険	249,174円
雇用保険	25,000円
控除額合計	1,119,694円
手取り額	3,880,306円

独身の手取り額は約388万円で、控除額の合計は約112万円です。配偶者控除や扶養控除は適用されないので、控除額が大きいです。

夫婦のみの場合は約395万円

控除	金額
所得税	98,600円
住民税	211,100円
厚生年金	464,820円
健康保険	249,174円
雇用保険	25,000円
控除額合計	1,048,694円
手取り額	3,951,306円

夫婦のみの場合、手取り額は約395万円で、控除額は約104万円です。配偶者控除が受けられるため、独身よりも手取りが増えます。

夫婦＋子供(16歳以上)1人の場合は約400万円

控除	金額
所得税	79,000円
住民税	178,100円
厚生年金	464,820円
健康保険	249,174円
雇用保険	25,000円
控除額合計	996,094円
手取り額	4,003,906円

16歳以上の子どもが1人いる夫婦の場合、手取り額は約400万円で、控除額は約100万円です。配偶者控除と扶養控除の両方が受けられるため、夫婦のみよりも手取り額が多いです。

扶養控除は、扶養親族の人数が増えるほど大きくなるので、扶養親族が増えるにつれて手取り額も増えます。

年収500万円の人の割合は？

年収500万円以上の割合は全体の約31.5％

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
200万円以下	13.3％	6.7％	22.5％
300万円以下	14.8％	10.5％	20.9％
400万円以下	17.4％	16.9％	18.0％
500万円以下	15.0％	17.5％	11.4％
600万円以下	10.5％	13.8％	5.9％
700万円以下	6.7％	9.4％	3.0％
800万円以下	4.6％	6.8％	1.7％
900万円以下	2.9％	4.4％	0.8％
1,000万円以下	1.9％	3.0％	0.4％
1,500万円以下	3.5％	5.4％	0.8％
2,000万円以下	0.8％	1.3％	0.2％
2,500万円以下	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円超	0.3％	0.5％	0.1％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査｜国税庁

年収500万円以上の人口の割合は、全体の約31.5％です。約3人に1人の割合で、年収500万円以上を稼ぐ人は多いのが分かります。また、500～600万円を稼ぐ人の割合は10.5％です。

国税庁の調査によると、日本の平均年収は443万円です。年収500万円は、国内の平均年収よりも50万円以上高いため「すごい」と言えます。その分、昇給や昇格での到達は難しいレベルでもあります。

年収500万円を目指したい人は、転職でキャリアアップを図りましょう。ビズリーチという転職エージェントは、ハイクラスの求人を中心に扱っているため、年収500万円以上を狙えておすすめです。

年収500万円以上の男性の割合は44.7％

年収500万円以上の男性の割合は、44.7％です。男性の半分近くは、年収500万円以上を稼いでいます。男性の中では、500万円はあまり高い年収ではありません。

年収500万円以上の女性の割合は12.9％

年収500万円以上の女性の割合は12.9％です。約8人に1人が500万円以上を稼いでおり、女性で500万円以上を稼いでいるのは少数派なのが分かります。

世帯年収500万円以上の割合は44.2％

世帯年収	割合	累積割合
50万円未満	0.7%	0.7%
100万円以下	4.7%	5.4%
150万円以下	6.2%	11.6%
200万円以下	7.0%	18.6%
250万円以下	6.7%	25.2%
300万円以下	6.7%	31.9%
350万円以下	7.1%	39.0%
400万円以下	6.4%	45.4%
450万円以下	5.5%	50.8%
500万円以下	5.0%	55.8%
600万円以下	8.3%	64.1%
700万円以下	7.9%	72.1%
800万円以下	6.0%	78.0%
900万円以下	5.3%	83.4%
1,000万円以下	4.0%	87.3%
1,000万円超	12.7%	100%

出典：国民生活基礎調査の概況(令和3年)｜厚生労働省

世帯年収500万円以上の割合は、全体の44.2％です。およそ半分の世帯が、世帯年収500万円を得ています。

年収500万は45～49歳の平均年収

年代	全体	男性	女性
19歳以下	133万円	152万円	113万円
20〜24歳	269万円	287万円	249万円
25〜29歳	371万円	404万円	328万円
30〜34歳	413万円	472万円	322万円
35〜39歳	449万円	533万円	321万円
40〜44歳	480万円	584万円	324万円
45〜49歳	504万円	630万円	328万円
50〜54歳	520万円	664万円	328万円
55〜59歳	529万円	687万円	316万円
60〜64歳	423万円	537万円	262万円
65〜69歳	338万円	423万円	216万円
70歳以上	300万円	369万円	210万円

参考：令和3年分民間給与実態統計調査｜国税庁

年収500万は、45～49歳の男女平均年収です。男性のみの場合、35～39歳の時点で平均年収500万円を超えます。30代前半までに、年収500万円を稼いでいる男性は高収入です。

一方女性は、全年齢を通して平均が500万円を超えることが無いため、女性で500万円を貰っていれば高収入と言えます。

業種別の平均年収はいくら？

業種分類	平均年収
	全体	男性	女性
金融	454万円	551万円	383万円
メーカー	453万円	488万円	372万円
総合商社	446万円	496万円	366万円
IT/通信	436万円	465万円	383万円
建設/プラント/不動産	421万円	455万円	357万円
インターネット /広告/メディア	412万円	455万円	370万円
専門商社	411万円	450万円	348万円
メディカル	400万円	481万円	348万円
サービス	366万円	405万円	326万円
小売/外食	351万円	390万円	309万円

引用：平均年収ランキング(業種別の平均年収/生涯賃金)【最新版】｜doda

業種別の平均年収で最も高いのは、金融の454万円です。全体の平均年収が500万円を超えた業種はありませんが、男性のみでは、金融が年収500万円を超えています。

他にも、総合商社やメーカー・メディカルなど、年収500万円に近い業種も存在するので、男性で年収500万円を狙うことは可能です。

しかし、女性はどの業種でも平均年収が400万円を超えないので、年収500万円を狙うのは難しいと言えます。

年収500万円の生活レベル

総務省の家計調査の結果を参考に、年収500万円の人がどのような生活レベルかを、家族構成ごとにご紹介します。

同じ年収でも、生活環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく変わるため、単身者、既婚者それぞれのケースにおける支出の内訳を確認しましょう。

今回は、すべてのケースにおいて手取り32万円かつボーナスがない月の生活を想定し、算出しています。

独身×実家暮らしの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	‐	32万円
家賃	5万円	‐
食費	3万円	‐
光熱費	0円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	2.5万円	‐
保険 医療	1万円	‐
衣服 理美容費	2万円	‐
娯楽費	2.5万円	‐
交通費	1万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	12万円	‐

独身で実家暮らしの場合は、余裕のある生活ができます。実家に家賃として、5万円を入れる想定で支出を計算していますが、月12万円を貯金に回せます。

また実家では、家賃の他に光熱費や食費をカットできるので、浮いたお金を趣味や外食に充てても良いでしょう。

独身×1人暮らしの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	‐	32万円
家賃	8万円	‐
食費	5万円	‐
光熱費	0.5万円	‐
通信費	0.5万円	‐
交際費	3万円	‐
保険 医療	1万円	‐
衣服 理美容費	2万円	‐
娯楽費	2万円	‐
交通費	1万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	7万円	‐

独身で1人暮らしの場合、支出が増えますが生活は可能です。家賃や光熱費・食費など、自分で支払う必要があります。ある程度貯金をするために、実家暮らしよりは節約を意識しましょう。

貯金は7万円に設定していますが、将来的に結婚やマイホームを持つ予定のある人は、大きな出費に備えて家賃の安い家に住むなどして、貯金額を確保するべきです。

既婚×子供なしの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	‐	32万円
家賃	9万円	‐
食費	6万円	‐
光熱費	1万円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	2万円	‐
保険 医療	1.5万円	‐
衣服 理美容費	3万円	‐
娯楽費	2万円	‐
交通費	2万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	2.5万円	‐

家庭を持って2人暮らしを始めた場合、生活は苦しくなります。2人分の生活費を支払う必要があるので、節約を意識しないと貯金ができません。

また、子供を持ったり、マイホームの購入を考えたりしている人は、パートナーとの共働きや転職をして収入を増やすのも視野に入れましょう。

既婚×子供ありの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	‐	32万円 パートナーと共働きを想定 ＋10万円
家賃	10万円	‐
食費	7万円	‐
光熱費	2万円	‐
通信費	2万円	‐
交際費	3万円	‐
保険 医療	2万円	‐
養育費	2万円	‐
衣服 理美容費	2万円	‐
娯楽費	2万円	‐
交通費	1万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	7万円	‐

家庭を持って子供もできた場合、1人の収入では生活が厳しいです。3人での生活のため、家賃や食費以外にも出費がかさみます。そのため、パートナーとの共働きを考えるべきです。

共働きで10万円程度稼げれば、生活に余裕ができます。共働きをしない場合は、節約も選択肢です。郊外などで家賃が安い場所に住むか、自炊をメインにして食費を削るなどしましょう。

また、転職で収入を上げる事も可能です。転職の際は、転職エージェントを利用しましょう。中でもビズリーチは、転職後の平均年収が800万円を超えるので、大幅な手取りアップが狙えます。

貯金はどれくらい可能？

パターン	貯金額目安
独身×実家暮らし	12万円
独身×1人暮らし	7万円
既婚×子供なし	2.5万円
既婚×子供あり	0万円

年収500万円では、実家暮らしであれば10万円以上の貯金が可能です。1人暮らしの場合でも、節約は意識しなくて良いですが、結婚してからは節約を意識する必要があります。

子供ができると、1人の収入では生活ができない可能性があるので、パートナーと共働きをしたり転職をしたりして、収入を増やしましょう。

年収500万円の家賃目安や住宅ローン

年収500万円の家賃目安は約11万円

年収500万円の人の家賃目安は、約11万円です。一般的に、家賃の目安は手取り額の3分の1程度が良いと言われています。単身なら、都心でも物件を見つけられますが、結婚している場合は郊外に出て家を探すべきです。

都心でファミリー向けの物件に住みたい場合、共働きや転職で収入を増やして、家賃に充てる金額を増やしましょう。

▼都心と郊外の家賃比較(タップで開閉)

エリア	単身	ファミリー層
郊外の平均的な 家賃相場	4～7万円台	6～12万円台
都心の平均的な 家賃相場	11～12万円台	25～36万円台
差額	4～8万円	13～30万円

出典：東京郊外の家賃の相場｜URくらしのカレッジ
※データは2021年3月時点のもの

年収500万円の借入額の総額目安は約3,500万円

年収500万円の借入額の総額目安は、約3,500万円です。年収の7倍程度を目安にすると良いと言われています。3,500万円を借り入れられれば、注文住宅の購入も可能です。

また、フラット35の基準では、4,650万円まで借入が可能ですが、収入の半分以上をローンの支払いに費やすので、おすすめはできません。

▼全国の住宅の平均価格(タップで開閉)

項目	平均価格
マンション	4,528万円
土地付き注文住宅	4,455万円
建売住宅	3,605万円
注文住宅	3,572万円
中古マンション	3,026万円
中古戸建	2,614万円

参考：フラット35利用者調査｜住宅金融支援機構

年収500万円の人におすすめの節税対策

ふるさと納税

年収500万円におすすめの節税対策は、ふるさと納税です。節税をしながら返礼品が貰えるので、非常にお得です。

ちなみに、ふるさと納税とは「自分の選んだ自治体に寄附(ふるさと納税)を行った場合に、寄附額のうち2,000円を越える部分について、所得税と住民税から原則として全額が控除される制度」です。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

▼ふるさと納税の控除額の目安(タップで開閉)

独身または共働き	61,000円
夫婦または共働き＋子供1人(高校生)	49,000円
共働き＋子供1人(大学生)	44,000円
共働き＋子供1人(高校生)	40,000円
共働き＋子供2人(大学生＋高校生)	36,000円
夫婦＋子供2人(大学生＋高校生)	28,000円

出典：ふるさと納税ポータルサイト｜総務省

iDeco・つみたてNISA

iDeCoやNISAなどの、非課税の投資制度を利用するのもおすすめです。iDeCoは、原則60歳まで出金できませんが、掛金が全額所得控除になり、運用益が非課税になります。

つみたてNISAは、運用益と分配金が非課税です。通常の投資信託では約20%の税金がかかるため、投資によって資産形成を考えている場合は利用してみましょう。

最近では、ロボアドバイザーのような半自動で資産形成してくれるアプリもあるため、初心者の方でも気軽に投資に挑戦できます。

• ▶ロボアドバイザーの比較ランキング9選
• ▶つみたてNISA口座の証券会社ランキング
• ▶iDeCo(イデコ)口座の証券会社ランキング

年収500万円の人におすすめの節約術

家計簿をつける

節約の際は、まず家計簿をつけて支出を管理しましょう。家計簿で支出を把握すれば、無駄な出費がどれなのか洗い出せます。

手書きの家計簿を使って1つ1つ記載するのも良いですが、最近ではクレジットカードや口座と連携した家計簿アプリなども多く、スマホで手軽に予算管理ができます。

毎月一定の貯蓄を継続するために、無駄な出費は意識的に抑えるべきです。

固定費を見直す

毎月必ず支払う固定費を見直せば、支出を抑えることに繋がります。中でも、見直しが簡単にできる固定費は、通信費や車のローンです。

スマホの利用料などの通信費は、一番簡単にコストを削減できる固定費で、流行りの格安SIMに乗り換えることで、家族で毎月1〜2万円程度の節約ができます。

そのほかにも、数年に一度は保険の見直しをしたり、利用していないサブスクリプションを解約したりと、こまめに固定費を見直すことが重要です。

▼おすすめの格安SIM(タップで開閉)

格安SIM	料金・特徴
OCN モバイルONE	【料金】 770円/1GB～ 【特徴】 ・業界最低水準の料金 ・格安SIMトップクラスの回線速度
exciteｍﾓﾊﾞｲﾙ	【料金】 880円/～3GBなど 【特徴】 ・使った分だけの支払い ・料金プランが豊富
y.u モバイル	【料金】 1,070円/5GB～ 【特徴】 ・高コスパ価格で高速通信 ・U-NEXTとのセットが魅力

▼おすすめの光回線(タップで開閉)

光回線	料金・特徴
ドコモ光	【料金】 実質2,781円/月～ 【特徴】 ・ドコモユーザーなら最安の光回線 ・高性能ルーターが無料レンタル可 ・利用者からの評価が極めて高い
auひかり	【料金】 実質2,827円/月～ 【特徴】 ・auユーザーなら最安級の光回線 ・auのセット割が使えてお得 ・最大62,000円キャッシュバック
OON光	【料金】 実質3,300円～/月 【特徴】 ・格安スマホなら最安級の光回線 ・月額料金が6ヶ月間無料になる ・初期費用が一切かからない

キャッシュレス決済を活用する

キャッシュレス決済を活用することも、節約方法の1つです。決済時にポイントが付与されるサービスがほとんどで、獲得したポイントは次回以降の支払いに活用できます。

また、通信会社と連携して行われるサービスや定期的に実施されるキャンペーンでは、多くのポイントを獲得できる機会があり、現金での決済よりもはるかにお得です。

買い物をした日時や金額、場所もしっかり履歴として残るため、支出管理も簡単にできます。スマホだけで簡単に始められるため、まだ利用したことがないという方は、積極的に活用しましょう。

年収500万円を目指す方法

1. 昇進昇格で給与を上げる
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

年収500万円を目指すなら、昇進昇格で給与を上げるのが一番現実的です。年収500万円は、30代後半の男性の平均年収よりも低い給与なので、特別高い給与と言うわけではありません。

会社の給与制度によっては、狙える可能性は高いです。そのため、昇給の条件などは上司に確認しておきましょう。資格取得で手当てを貰える職種もあるので、積極的に資格は取得するべきです。

2.副業を行う

副業を行うのも、手取りを増やせる手段です。最近では、クラウドワークスやランサーズなどの、クラウドソーシングサービスで仕事を得られます。

ネット社会の現在では、ECサイトに個人で出品も容易にでき、ブログなどで稼いでいる人もいます。副業は、体力や時間の消耗が少ないものを選びましょう。体に負担をかけすぎては、本業がおろそかになってしまいます。

ただし、副業が禁止の企業も存在します。現職で副業が可能かどうか、会社の規則を読んで確認をしてから副業を行うべきです。

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3.起業・フリーランスとして働く

起業やフリーランスとして働くのも、手取りを増やせる手段です。成功すれば、大幅な収入アップが望めますが、その分リスクも大きいです。

特に起業の場合、時間・体力的な制約もあり、現職を続けながらというのは非常に困難です。さらに、起業してから5年後にも会社が残っている確率は10～15％と言われています。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

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4.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。元金が減るリスクがあり、すぐに大きな収入にもなりませんが、手間をかけずに収入を増やせる可能性が高いです。

ロボアドバイザーのように、半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

年収500万円の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいので、将来のための資産運用として、小額から始めてみましょう。

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5.転職する

転職は、手っ取り早く手取りを増やす方法です。企業によって給与体系が異なるので、同じ業種へ転職するだけで年収がアップする可能性もあります。

dodaの調査によれば、転職で年収アップに成功した人で最も多かったのは、異業界・同職種の転職者でした。年収アップのための転職には、現在の経験やスキルを活かしましょう。

転職をする際には、転職エージェントの利用がおすすめです。例えば、ビズリーチなら、ハイクラス向けの求人が多いので、同職種で給与が高い求人も紹介してもらえます。

年収500万円を稼げる仕事・職業

コンサルティング

コンサルティング業は、20～30代で500万円以上の年収を狙えます。コンサルタントには、外資・経営・ITなど、様々な業種や領域が存在します。

年収1,000万円を超えるケースも多いので、能力次第ではかなりの高収入が期待できます。最近のコンサル業界は、未経験者を積極的に採用しているため、転職成功の可能性は高いです。

コンサルタントへの転職は、アクシスコンサルティングのような、コンサル専門の転職エージェントを利用しましょう。コンサルの転職への知識が豊富なので、未経験でもサポート体制が整っています。

ITエンジニア

エンジニア職は、年収500万を目指すのにおすすめの職業です。IT業界では慢性的な人手不足が続いており、他職種と比べてエンジニアを優遇する企業が多いため、給与水準が高く設定されています。

開発経験やスキルによってベース給が定まるため、能力次第では若手でも高収入が狙えます。未経験から転職を目指す場合は、ITスクールへの通学やポートフォリオの作成など、エンジニアとしての実績が必要です。

エンジニア転職ならIT特化の転職エージェントがおすすめ

エンジニアの転職時に、絶対に登録すべきサービスは「レバテックキャリア」「マイナビITエージェント」「ワークポート」の3つです。転職エージェントは、複数登録することで効率よく転職活動を進められます。

レバテックキャリアは、IT業界でもエンジニア特化の転職エージェントです。ハイクラス求人が中心ですが、未経験者向けの求人も少なくありません。

マイナビITエージェントはマイナビのIT部門で、豊富な求人や転職ノウハウ、初めてでも安心の手厚い支援が魅力です。ワークポートは、若年層のIT転職に強みがある他、無料スクールも併設しており、未経験者なら外せません。

営業職

営業職は、男女問わず年収500万円以上を目指しやすい職業です。成果報酬型の給与制度なので、性別問わず成果次第で青天井の報酬を得られます。

金融や不動産などの高額な商材を扱う営業であれば、より高収入が期待できます。入社年数に関わらずインセンティブが付与されることもあり、比較的若い年代でも年収500万円以上稼げます。

異業界や異業種からの転職もしやすく、資格等がなくても転職できる求人が多いです。営業職に転職したい場合は、ハイクラス転職に強いビズリーチを活用し、現職以上のキャリアアップを図りましょう。

年収500万円を目指すのにおすすめの転職サイト・エージェント

年収500万円に関するQ&A

まとめ

年収500万円の手取りは、約384万円です。手取り月収は、ボーナスが100万円で約25.9万円、ボーナスなしで約32.2万円です。手取り額はボーナスの有無や家族構成・年齢によって変動するので、参考としてご覧ください。

年収500万円は、30代前半までに稼げれば高収入と言える給与で、少ない給与ではありません。しかし、結婚したり子供を持つと、生活が苦しくなる場合があります。

年収500万円を稼ぎたい人は、転職エージェントを利用しましょう。おすすめはビズリーチで、登録しておくだけでスカウトが来るので、自身の市場価値が分かります。