年収500万はすごい？勝ち組？手取りや生活レベル・割合を解説

「年収500万の手取りや生活レベルを知りたい」

「年収500万は勝ち組？すごいほうなの？」

年収500万は、日本の平均年収433万(令和2年｜国税庁調べ)と比べると多い年収だ。年収500万を目標にする人や、既にもらっていて自分が勝ち組と言えるのか知りたい人もいるだろう。

そこで、この記事では年収500万の手取り額や生活レベルを紹介する。年収500万が実際にはどのような暮らしになるのか、具体的な生活費とその金額を知っておこう。

家族構成の違いなど4パターンを取り上げ、平均的な生活費の内訳を紹介する。節約・節税策や年収500万を目指せる職種なども紹介しているので参考にしてほしい。

年収500万円の手取り金額は？

ボーナス無しなら月の手取りは約33万円

額面年収	手取り年収	額面月収	手取り月収
約500万円	約400万円	約42万円	約33万円

年収500万円は手取り年収約400万円になる、月約33万円の手取りがもらえれば達成できる金額だ。

額面の年収と手取りの年収は違う。税金や社会保険料などが額面収入から引かれて残るのが自分の収入(手取り)だ。手取りは額面収入のおよそ8割だと覚えておくと良いだろう。

税金は、所得税と住民税。社会保険料は健康保険、年金と雇用保険の保険料だ。税金と社会保険料は年収や扶養家族数によってその支払額が決まるため、一人ひとりの状況によって支払額は大きく異なる。

▼手取り額の計算方法(タップで開閉)

総支給額-控除額＝手取り額

手取り33万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	416,100円	健康保険	21,648円
住宅手当	10,000円	厚生年金	40,260円
–	–	雇用保険	1,278円
–	–	所得税	11,975円
–	–	住民税	20,933円
総支給額	426,100円	控除額合計	96,095円
月の手取り額
330,005円

手取り金額は、総支給額(額面)-控除額＝で計算できる。総支給額とは基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指す。

給与明細を見れば分かるが、ざっくり計算したい場合は、総支給額の8割が手取りになる。

総支給額の内訳

手取り33万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	416,100円	健康保険	21,648円
住宅手当	10,000円	厚生年金	40,260円
–	–	雇用保険	1,278円
–	–	所得税	11,975円
–	–	住民税	20,933円
総支給額	426,100円	控除額合計	96,095円
月の手取り額
330,005円

総支給額は、基本給に各種手当(住宅手当や交通費など)や、残業代を足したものだ。

例えば残業代は、所定の労働時間外で働いた時間に対して支払われる。しかし、会社によっては「みなし残業」があり「規定時間は毎月超過する前提で、基本給に規定間分の給与を組み込んでいる」こともある。

みなし残業制度を採用している場合は、みなし残業時間を超えた時間から残業代が追加発生するので、覚えておこう。ただし、ブラック企業の場合、残業代が支払われないケースもあるので注意が必要だ。

控除額の内訳

手取り33万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	416,100円	健康保険	21,648円
住宅手当	10,000円	厚生年金	40,260円
–	–	雇用保険	1,278円
–	–	所得税	11,975円
–	–	住民税	20,933円
総支給額	426,100円	控除額合計	96,095円
月の手取り額
330,005円

控除額には、健康保険や厚生年金などが含まれる。控除額に含まれている所得税と住民税は、年収が上がれば税率が上がる仕組みなので、所得が高い人ほど控除額は高くなっていく。

参考：月収と年収の手取り計算｜給与シミュレーション

ボーナスありなら月の手取り約25万円

ボーナスの有無	賞与あり	賞与無し
額面年収	約500万	約500万
手取り年収	約400万	約400万
額面月収	約31万	約42万
手取り月収	約25万	約33万
賞与額	約100万	0

ボーナス(賞与)がある場合、月の手取りが大きく変わってくる。一般的にボーナスがある場合は、2ヶ月～4ヶ月分の月収額が年に2回に分けられて支給されることが多い。

2ヶ月分のボーナスが年2回出る場合、月の手取りが25万円あれば年収500万円になる計算だ。

年収500万円の人の割合は？男性・女性別

年収500万円は全体の約10%

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.4％	3.6%	15.2%
200万円以下	13.8％	7.0%	23.4%
300万円以下	15.5％	11.5%	21.3%
400万円以下	17.4％	17.5%	17.3%
500万円以下	14.6％	17.3%	10.7%
600万円以下	10.2％	13.4%	5.7%
700万円以下	6.5％	9.2%	2.6%
800万円以下	4.4％	6.5%	1.5%
900万円以下	2.8％	4.1%	0.8%
1,000万円以下	1.8％	2.8%	0.4%
1,500万円以下	3.4％	5.2%	0.7%
2,000万円以下	0.7％	1.1%	0.2%
2,500万円以下	0.2％	0.4%	0.1%
2,500万円以上	0.3％	0.4%	0.1%

出典：民間給与実態統計調査(令和2年分)｜国税庁

国税庁の調査によると、年収500万円～600万円の人の割合は全体の10.2%だ。男性の場合は13.4％、女性は5.7%となっている。

年収500万円以上の男性の割合は43.1％

男性の場合は43.1％が年収500万円以上をもらっている。約半数は年収300万円～600万円の間で、ボリュームが最も多かった。

「結婚相手に年収500万は夢見すぎ」などとも言われているが、実際は男性の約半数が年収500万を稼いでおり、夢見すぎというほどではないことが分かる。

年収500万円以上の女性の割合は12.1%

女性の場合は年収500万円以上の割合は12.1%だ。女性で年収500万円を稼いでいるなら、上位に入る年収という事になる。

年収500万円は、男性で見ると勝ち組とまでは言えないだろうが、女性なら十分勝ち組と言える年収だ。

年齢別の平均年収

年齢	男性	女性
19歳以下	146万円	115万円
24歳以下	277万円	242万円
29歳以下	393万円	319万円
34歳以下	458万円	309万円
39歳以下	518万円	311万円
44歳以下	571万円	317万円
49歳以下	621万円	321万円
54歳以下	656万円	319万円
59歳以下	668万円	311万円

出典：民間給与実態統計調査(令和2年分)｜国税庁

年齢別の平均年収で見ると、男性は35歳を超えると平均年収500万円を超える。35歳より前に年収500万円に到達していれば、平均より高い年収をもらっていることになる。

女性の場合は各年齢を通して平均年収が500万円を超えることが無いため、女性で年収500万円をもらっていれば平均よりかなり多く稼いでいると言える。

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年収500万円の生活レベル

年収500万の生活レベルは、子供がいると多少苦しいだろう。家族構成を3パターンに分類し解説する。現状と比較したり、将来の参考にして欲しい。

基本的に平均的な金額を記載しているため、贅沢可能・プチ贅沢なら可能・贅沢をする余裕はないなどの付加条件については、個別に加算してほしい。

年収が500万円の場合、手取りを400万円と仮定し、12ヶ月の給与でボーナスなしの手取り額33万円で計算している。

独身×一人暮らしの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	–	33万円
家賃	10万円	–
水道光熱費	1万円	–
食費	4.5万円	–
通信費	1万円	–
交際費	4万円	–
貯金	12.5万円	–

独身でも一人暮らしの場合には全ての費用を自分の収入でまかなう必要がある。家賃や水道光熱費、通信費などの固定費をどのあたりに設定するかがポイントだ。

特に家賃は金額が大きいため、物件は慎重に選ぶことをおすすめする。一般的に家賃の上限額は、手取り額の約1/3といわれている。

配偶者あり×子ども無しの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	–	33万円
家賃	12万円	–
水道光熱費	2万円	–
食費	7.5万円	–
通信費	2万円	–
交際費	4万円	–
貯金	5.5万円	–

結婚をしていても子どもがいない場合、独身時代に比べて支出額で大きく変わってくるのは家賃だ。一人暮らしの物件では手狭なので、二人または将来的に子どもを設けることも見据えて広い物件を選ぶというケースが該当する。

水道光熱費や食費も二人分になるとかさむかもしれないが、浪費家だった場合は配偶者のおかげで節約できる可能性もある。

また、年間のボーナスが100万円で年収500万円の場合は、手取りが25万円になる。その場合は月の手取りでは貯金は難しく、節約が必要になるので注意してほしい。

配偶者あり×子どもありの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	–	33万円
家賃	12万円	–
水道光熱費	3万円	–
食費	8万円	–
通信費	2万円	–
交際費	2万円	–
保険代	2万円	–
養育費	2万円	–
貯金	2万円	–

子どもがいると食費が増加する。子どもの習い事代は教育費。万が一に備えて生命保険に加入するのは子どもが生まれてからというケースが多い。

夫婦のみと比較すると支出項目や支出額が増えるため、貯金に回すお金が少ないというのもあるあるのひとつだ。また、ボーナス込みで年収500万円の場合は、手取り額が下がるので貯金が難しくなるだろう。

年収を上げて余裕ある暮らしをしたいなら、転職も考えよう。年収500万円以上のレベルならハイクラス求人が豊富なビズリーチがおすすめだ。

年収500万の家賃相場は10万円

手取り金額の33％が相場

年収500万円(=手取り33万円)の収入がある場合、10万円前後の家賃が相場だ。一般的に手取り金額の3分の1程度が家賃目安と言われている。手取り月収の1/3を超えると食費を削ったり、貯金がしにくくなったりするだろう。

年収で考えるなら20％から25％が家賃相場

手取り金額から家賃相場を計算するのが面倒な場合は、年収の25％を目安に家を借りよう。例えば年収500万円であれば、25％である125万円を12ヶ月で割った数である10万円が家賃目安だ。

家賃は、条件によって変わってくるが、管理費込み10万の場合、東京であれば1R～1Kが平均的と言える。もし、1K以上に住みたい場合は、郊外、もしくは駅から遠いなど多少の妥協は必要になってくる。

年収500万の気になるQA

貯金はできる？

年収500万円なら貯金は十分可能だ。独身なら月に10万円は貯金に回せるだろう。結婚したとしても2人なら無理をしなくても貯金に回せる余裕はある。

子どもが生まれると、節約をしないと貯金に回すのは厳しくなる。急な出費も増えるため、共働きのうちにできるだけ貯金をしておくことをおすすめする。

結婚相手に年収500万求めるのは夢見すぎ？

年収500万は男性の平均的な年収であり、決して夢見すぎではなく、結婚は可能だ。そもそも結婚すること自体は年収に関わらず可能である。結婚に際して重要なのは、二人がどのような結婚生活を描いているかだろう。

お金があるかどうかで生活の自由度が変わることが現実だ。共働きすることで収入を増やすことや、年収と支出のバランスを整えることが重要と言える。

出産・子育てはできる？

年収500万円で出産・子育ては可能だ。自由なお金は多くないが、最近では年収300万円時代といわれているので、金額でみたら子育ては十分可能だろう。

しかし、妊娠から出産にかけて40万円ほどは一時的に費用がかかる。補助金を活用し経済的支援を受けることが重要なポイントだ。

出産育児一時金は、病院などで案内され子供一人につき一律で42万円もらえる。他にも、ちゃんとした会社に妻が努めていた場合、育児休業給付金として月給の約50％～66％を1年間受け取ることもできるので、活用しよう。

項目	参考にすべき国の施策
出産一時金	厚生労働省 出産一時金の支給額・支払方法
出産育児一時金	全国保険協会 産まれたときの出産育児一時金
育児休業給付金	厚生労働省 育児休業給付に関するQA
経済支援条件表	厚生労働省 産前産後、育児休業中の経済

マイホームは可能？住宅ローンは組める？

年収500万円で家を買うことは十分可能だ。頭金をいくら入れるか、ローンの返済期間をどう考えるかにもよるが、3,400万円以内のマイホームを持つことが現実的だろう。

マイホームと賃貸には毎月の支払いのほかにかかる費用に違いがあることも押さえておこう。

マイホームの場合には、何か修繕が必要になった場合にはその都度実費が必要なことに加えて、業者も自分で手配する。

住宅ローンは3,400万前後が妥当

年収500万円で賃貸を借りる場合、家賃相場は10万円だ。住宅ローンの返済額を同じく10万円、返済期間を35年で計算した場合、金利1％だと借入可能額は約3,400万円になる。

住む場所にもよるが、一軒家を持ちたいのであれば、郊外のほうが良いだろう。マイホームを検討している場合、以下のシミュレーションツールを使い、返済金額などを確認しておくといい。

参考：フラット35 年収から借入可能金額を計算
参考：月々の支払い可能額から借入可能額を計算

年収500万円におすすめの節税・節約術

ふるさと納税を活用

ふるさと納税とは、現住所ではないほかの自治体に寄付をすることで、税金の優遇が受けられる制度のことだ。

実質上の納税にあたることから納税と呼ばれている。軽減(＝控除)されるのは所得税と住民税だ。納税先の自治体からお礼品が届くというメリットもある。

ふるさと納税には納税の上限額があり、その上限は年収によって決まっている。年収500万なら約11万円だ。この記事で取り上げている家族構成の場合、控除額がどうなるか見てみよう。

ふるさと納税・控除額例

出費や予算の管理

節約を進めるには、まず支出を把握しよう。お金がいくら入ってきて、いくら出て行っているのかを管理することで、ムダな出費に気づくことができる。

家計簿を使って1つ1つ記載するほか、最近ではクレジットカードや口座と連携した家計簿アプリなども多く、手軽に予算管理が可能だ。

食費を節約

食費は節約しやすい項目だ。普段特に意識していないのであれば、ペットボトルの飲み物を買わずに、水筒を持ち歩くようにするだけでも1日300円、月9,000円節約できる。

また、安い時にまとめ買いをして作り置きをする、外食を控えるなど、節約を意識すれば2~3万円節約することも可能だろう。

ポイントやクーポンなどを活用

最近ではキャッシュレスの開始とともに、さまざまな店でポイントを貯めたり使うことができるようになっている。

楽天ポイントやTポイントなど、普段利用しているサービスがあれば対象のお店を頻繁に使うことで、ポイントも貯められポイントで買い物も可能だ。

通信費の見直し

自宅のインターネット回線やスマホの通信費を見直すことで、毎月の固定費を抑えられる。

最近では、スマホとのセット割が可能なインターネット回線が多く登場しているほか、格安SIMなどスマホ料金が大手キャリアの半分以下で利用できるので、一度見直しをしてみよう。

電気・ガスの見直し

現在、ガスや電気はさまざまな事業者で取り扱えるよう自由化が進み、消費者が好きに事業者を選べるようになったので、使っている事業者のプラン見直しで節約が可能だ。

ガスと電気の両方を申し込むことで割引きになったり、インターネットやスマホとのセット割引が可能なものなど、種類はさまざまあるので検討してみよう。

保険の見直し

生命保険や医療保険など、毎月固定で支払っている費用も、定期的に見直しを図ることで家計の節約に繋げられる。

保険のプランも年々新しくなっているほか、自身のライフステージも日々変わってくる。定期的にプランの見直しをすることで、前よりも安いプランに切り替わることがある。

節約しても余裕が無ければ転職も検討する

もし、節約をしても余裕がないなら、転職も考えよう。収入を上げるためには転職が一番の近道だ。

まずはビズリーチに登録しよう。扱っているのは年収500万円以上の求人がほとんどで、年収500万円以下でも登録は可能だ。

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ビズリーチの評判・口コミ

年収を増やす方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 独立・起業する
4. 投資する
5. 給料が高い会社に転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

年収500万円を目指すなら、昇進昇格で給与を上げるのが一番現実的だ。ただし、役職手当などの給与が上がる職場環境で働いていることが前提となる。

昇給の条件などは会社によって異なるので、上司に確認しておくことをおすすめする。資格取得で手当てをもらえる職種もあるため、その場合は積極的に資格を取得していきたい。

しかし、それでも昇進昇格が望めなかったり、昇給したとしても年収500万円に届かないようであれば転職することをおすすめする。年収アップの実績豊富なビズリーチなどの転職エージェントを利用してみよう。

2.副業を行う

副業を行うのも収入アップの1つの手だ。フリーランス向けのサイトなどで、副業を行いやすい社会になってはいるが、副業が許されている会社であることと、副業できる時間が確保できることが必須になってくる。

副業にも種類があるので、体に負担がかからないかつ、収入が高い副業をみつけよう。しかし、副業ができる前提の話なので、副業が許されていない、時間が確保できない場合は、昇進昇格を目指すのが良いだろう。

副業おすすめランキング

3.起業する・フリーランスとして働く

独立起業することで、利益を年収に反映させることも選択肢の1つだ。自分で会社をつくれば、会社では他の従業員の給与など様々なコストによって利益が減るが、利益を上げやすいのは確実だ。

しかし、起業したからといって、必ず成功するとは限らない。起業してから5年たって会社が生き残る確率は10～15%、10年後までに存続できる起業は5％前後と言われているため大きなリスクがある。

そのため、起業やフリーランスとして働くなら、今までの知識やスキルを使える業種業界にしよう。

フリーランスエージェントおすすめ

4.投資する

投資を活用した資産形成で、年間の収入を増やすことも考えられる。最近ではロボアドバイザーのように半自動で資産形成してくれるアプリもあるので、初心者の方でも簡単に投資をすることができる。

また、つみたてNISAやiDeCoのように、少額でローリスク・ローリターンな資産形成をしていくことも可能だ。

とはいえ、投資に絶対はない、もともとの掛け金から減ってしまうこともあり得るが、資産形成を収入アップのために覚えることはおすすめだ。

• ▶ロボアドバイザーの比較ランキング9選
• ▶つみたてNISA口座の証券会社ランキング
• ▶iDeCo(イデコ)口座の証券会社ランキング

5.給料が高い会社に転職する

収入アップの為には、転職が最も有効な手段だ。もちろん現職で給与が上がる見込みがあれば、転職するリスクをとらない方が懸命かもしれないが、大幅に給与が上がる可能性は低いだろう。

今までの経験やスキルを活かせる転職をすれば、収入アップが期待できる。ただし、未経験への転職は収入を下げる可能性が高いので注意が必要だ。

まずはビズリーチに登録し、自分が市場でどれぐらいの価値があるのかを確認してから、転職するのをおすすめする。市場価値を知ってからの方が効率的に転職活動を進められ、年収アップのチャンスが増える。

年収500万円を目指せるおすすめの仕事・職業

①コンサルティング

20〜30代で500万円以上の年収を得ていくためには、コンサルティング業に就いていくことをおすすめする。コンサルティングは20代でも年収500万円以上を十分狙える業種だ。

ただし、コンサルティング業界は選考方法が独特で、未経験の場合は転職エージェントの利用が必須だ。異業種からコンサルに挑戦するなら、丁寧なサポートで定評のあるアクシスコンサルティングをおすすめする。

②ITエンジニア

IT業界では、人手不足が長い間続いているので、未経験でも内定を得られる可能性は十分ある。経験を積めば実力によって年収が上がりやすい業界なので、転職を考えるなら早めにした方が良いだろう。

業界の年齢ごとの年収では、20代が約360万円程度だが、30代が約490万円、40代では約590万円となっている。実力があればキャリアアップの転職がしやすいのでおすすめの職種だ。

ITエンジニアの転職は、専門性が高い転職エージェントのレバテックキャリアやマイナビITエージェントを利用しよう。

③不動産営業

営業に自信のある方は、不動産営業に挑戦してみるのもいいだろう。基本給はそこまで高くないが、インセンティブによって給与が増えるのが特徴だ。

営業マンとしての能力があれば、年収1,000万円以上を狙える場合もある。ただ、インセンティブの額などは会社毎に差があるので、転職前に確認しておこう。

不動産営業への転職を考えるならビズリーチとリクルートダイレクトスカウトをおすすめする。営業経験があるなら様々な企業からのオファーが期待できる。

年収UPにおすすめの転職サイト・エージェント

転職で年収アップを目指すなら、転職サービスを使うことをおすすめする。手厚いサポートを受けながら転職活動を進められるのは、在職中の人にとっては非常に大きな利点だ。

転職サービスには転職サイトと転職エージェントがあるが、特に転職エージェントは年収交渉をしてくれるので、積極的に活用しよう。

まとめ

年収500万円は、20代、30代の若手なら平均以上の年収だ。独身や2人暮らしなら余裕のある生活が送れるだろう。だが、将来的なことを考えると、収入アップの為の転職も視野に入れてほしい。

年収UPを見据えて転職をするなら、まずはビズリーチに登録しよう。優良企業の求人を確認したり、企業や転職エージェントからのスカウトを受けたりできる。

また、業界ごとに専任のキャリアアドバイザーがいるマイナビエージェントもおすすめする。業界の情報を踏まえて、応募書類の添削や面接対策を丁寧にサポートしてくれる。

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