年収1300万の手取りや生活レベルは？割合や目指せる職業を解説

「年収1,300万円の生活レベルが知りたい」

「世帯年収1,300万なら手取りはいくら？」

年収1,300万円は一般的に高収入と言われる年収です。年収1,300万円となると多くの企業では到達するのが難しい年収のため、年収1,300万円の生活のイメージができない人は多いでしょう。

そこでこの記事では、年収1,300万円の手取り額や生活レベルについて紹介します。また、年収1,300万円の割合や目指せる職業なども解説しているので参考にしてください。

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年収1,300万円の手取りは？税金や保険料を計算

手取りは年900万程度｜月約77万

ボーナス有無	ボーナスあり	ボーナスなし
手取り年収	約900万円	約920万円
手取り月収	約56万円	約77万円
ボーナス額	300万円(手取り約180万円)	なし

年収1,300万円の手取り額はおよそ900万円、手取り月収は約56万円です。(賞与は年間300万円を想定)

また、ボーナスが支給されずに1,300万円の年間収入がある場合、月の手取り額は約77万円です。

もし、年収1,300万円以上を目指すなら、転職エージェントを利用した転職がおすすめです。特にリクルートダイレクトスカウトは、年収1,300万円以上の求人を多く保有しており、年収アップしたい求職者から人気があります。企業やヘッドハンターからのメールを待っているだけなので、ぜひ登録してみましょう。

手取り額の計算方法【総支給額-控除額＝手取り額】

手取り約77万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	1,053,333円	健康保険	53,464円
住宅手当	30,000円	厚生年金	59,475円
–	–	雇用保険	5,416円
–	–	所得税	123,591円
–	–	住民税	77,075円
総支給額	1,083,333円	控除額合計	319,021円
月の手取り額
764,312円

手取り額は、総支給額(基本給に各種手当を足したもの)から、控除額を引いた額になります。控除額は所得税や住民税、社会保険料のことです。

一般的に手取り額は総支給額の80%程度ですが、年収1,300万円の場合は税率が高いため、総支給額の70%程度になります。

税金と社会保険料は年齢や扶養家族の有無によって変わるので、それぞれの世帯の状況によって手取り額は違います。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

※参考：税金・保険料シミュレーション

総支給額は、固定給に各手当を足したもので、残業代や住宅手当などが含まれます。手当の種類や有無は企業により異なり、各種手当や福利厚生が充実している場合もあれば、逆に手当が乏しく基本給が高いなど各社で様々です。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などの社会保険と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身よりも多くなります。

また、ふるさと納税でも税金の控除を受けられ、返礼品を貰いながら税負担を減らせるため、非常におすすめの制度です。年収1,300万円なら選べる返礼品も多く、積極的に活用すべきです。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【額面の5％】 ※109万×5％＝約50,000円 ・自治体や組合によって料率変動あり ・加入により医療費の負担が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算
厚生年金	【額面の9.15％】 ※65万×9.15％＝59,475円 ・額面の18.3％を会社と折半 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.5％】 108万×0.5％=5,400円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.6% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	8,938円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	117,716円/月ほど(月収77万円の場合) ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	75,058円/月ほど (月収77万円の場合) ・地域によって税率が異なる ・前年の収入に対してかかる

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税＝課税対象額×所得税率-控除額 課税対象額＝合計所得-所得控除など 年収1,300万円の場合、基本的に所得税率は33％、控除額は1,536,000円。

所得税は、課税対象額に税率を掛け、控除額を引いたものです。課税対象額は、額面から給与所得控除額・基礎控除額・社会保険控除額を引いた額で、収入によって控除額は異なります。

年収1,300万だと、給与所得控除が195万、基礎控除が48万、社会保険料は約140万です。つまり、課税対象額は、1300万円-(195万+48万+140万)=917万となります。

課税対象額が917万だと、税率33%で控除額が153.6万なので、年間の所得税額は917万×33%-1,536,000円=約150万です。1ヶ月あたりでは、150万÷12ヶ月=約12万円と計算できます。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税対象額 × 住民税率 – 税額控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は均等割＋所得割で算出でき、均等割は課税対象額に税率を掛け、控除額を引いたものです。課税対象額は9,225,000円で、基礎控除の額が43万に変わる以外、所得税と同じ計算です。

住民税率には地域がありますが、基本10％なので、所得割は9,225,000円×10％=922,500円になります。所得割に対する税額控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどが対象ですが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。住民税は年間で5,000円+922,500円=927,500円となり、1ヶ月だと927,500円÷12ヶ月=約75,058円です。

世帯年収1,300万は手取り約1,000万円

税金・保険料	個人年収1,300万	世帯年収1,300万
所得税	約150万円	約50万円
住民税	約90万円	約70万円
社会保険料	約140万円	約180万円
合計	約380万円	約300万円

世帯年収が1,300万円(夫婦で650万ずつ)の場合、世帯の手取りは1,000万円です。引かれる税金が少なくなるため、1人で1,300万円を稼ぐ場合よりも手取りは多くなります。

ちなみに、1人の収入で手取り1,300万円を稼ぐには、額面で2,000万円ほど必要です。

年収1,300万円以上の割合は4.9%

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
200万円以下	13.3％	6.7％	22.5％
300万円以下	14.8％	10.5％	20.9％
400万円以下	17.4％	16.9％	18.0％
500万円以下	15.0％	17.5％	11.4％
600万円以下	10.5％	13.8％	5.9％
700万円以下	6.7％	9.4％	3.0％
800万円以下	4.6％	6.8％	1.7％
900万円以下	2.9％	4.4％	0.8％
1,000万円以下	1.9％	3.0％	0.4％
1,500万円以下	3.5％	5.4％	0.8％
2,000万円以下	0.8％	1.3％	0.2％
2,500万円以下	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円超	0.3％	0.5％	0.1％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

国税庁の調査結果によると、年収1,000万以上の割合は全体で4.9%です。年収1,000万円〜1,500万円を稼いでいる人の割合は全体の3.5%で、年収1,300万円はここに入ります。

日本の平均年収443万(令和3年｜国税庁調べ)と比較すれば年収1,300万円は約3倍ですし、割合から見ても年収1,300万円を稼げる人は少ないです。

年収1,300万を目指すなら、高年収が狙えるハイクラス向けの転職エージェントをおすすめします。リクルートダイレクトスカウトなら年収800万〜2000万円の求人が豊富なので、年収1,300万円以上を狙えるので是非利用してみましょう。

世帯年収1,300万円の割合

世帯年収	割合	累積割合
50万円未満	0.7%	0.7%
100万円以下	4.7%	5.4%
150万円以下	6.2%	11.6%
200万円以下	7.0%	18.6%
250万円以下	6.7%	25.2%
300万円以下	6.7%	31.9%
350万円以下	7.1%	39.0%
400万円以下	6.4%	45.4%
450万円以下	5.5%	50.8%
500万円以下	5.0%	55.8%
600万円以下	8.3%	64.1%
700万円以下	7.9%	72.1%
800万円以下	6.0%	78.0%
900万円以下	5.3%	83.4%
1,000万円以下	4.0%	87.3%
1,000万円以上	12.7%	100%

出典：国民生活基礎調査の概況(令和3年)｜厚生労働省

世帯年収1,000万円以上の割合は全体の12.7％です。世帯年収1,300万円の割合はより少なくなるので、世帯年収1,300万円の家庭は8世帯に1世帯以下になります。

年収1,000万円以上を達成したい方へ
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年収1,300万の生活レベル

総務省の家計調査の結果を参考に、年収1,300万円の生活を、家族構成ごとに解説します。

※全てのケースで、ボーナスのない月の手取り56万円で計算

家族構成別の生活レベル
▼既婚×子供なし	▼既婚×子供あり
▼独身×1人暮らし	–

既婚×子どもなしの場合

出費	金額	備考
家賃	170,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	15,000円	–
交通費	15,000円	–
趣味含む娯楽費	50,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	190,000円	–

夫婦2人暮らしの場合、年収1,300万なら余裕のある生活が送れます。今回は食費や趣味の分に余裕を持たせていますが、月に19万円の貯金が可能です。

年間200万円以上の貯金ができるので、貯金額としては十分と言えるでしょう。

既婚×子持ちの場合

出費	金額	備考
家賃	170,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	15,000円	家族割加入
交通費	20,000円	–
養育費	60,000円
保険代	20,000円
雑費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	45,000円
貯金	100,000円	–

年収1,300万円は、子供がいても生活に困ることはありません。2人暮らしより自由に使えるお金は減りますが、年に数回家族で旅行に行っても余裕があります。

ただし、子供にどれくらいお金をかけるかで懐具合は変わります。習い事に通わせるなら出費は多くなりますし、将来の学費分の貯金ももちろん必要です。

将来的にどれくらいの貯金をしておくか考えて出費を調整しましょう。

児童手当や高校無償化の制限に引っかかる

2022年10月から、年収1,200万円以上の世帯は児童手当が廃止される予定になっています。年収1,300万からすれば大きな出費ではないものの、子育ての負担増が見込まれるので、養育費・教育費の調整を考えておきましょう。

独身×一人暮らしの場合

出費	金額	備考
家賃	170,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	60,000円	1日2,000円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	70,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	200,000円	–

独身で年収1,300万円なら、都心で余裕のある暮らしが可能です。節約を意識しなくても、散財をしなければ趣味にお金を使っていても20万円程度の貯金ができます。

ただ、余裕があると言っても限度を決めておかなければ、際限なく使ってしまうので注意してください。将来の為の貯金分として少なくとも10万円は確保するようにしましょう。

年収1,300万円の家賃と住宅ローンの相場は？

年収1,300万の家賃目安は17~26万

年収1,300万では、家賃は17~26万円が目安です。一般的に家賃は手取りの1/3が目安とされており、ボーナス有で月の手取りが56万円の場合は、約17万円になります。

また賃貸には審査があり、家賃の36倍以上の年収が必要と言われています。年収1300万円の36分の1は約36万円ですが、生活面で考えると手取り年収920万円の36分の1である約26万円までを上限としておきましょう。

住宅ローン目安は6,500万～9,100万

年収1,300万円の住宅ローンは、6,500万～9,100万程度が目安です。ローン借入額は年収の5～7倍程度、手取り額の20〜25%が無理のない返済比率と言われています。

毎月の返済額以外にも、家の修繕費や固定資産税などの出費も必要です。生活に困ることにならないよう、借入は慎重に行いましょう。

▼地域別マンションの平均価格(タップで開閉)

地域	平均価格
首都圏	6,260万円
近畿圏	4,562万円
全国	5,115万円

出典：NHK｜新築マンション 去年全国で発売の平均価格 初の5000万円超え
※データは2021年のもの

マンションの平均価格は、全国で約5,000万円です。首都圏(一都三県)の新築マンションの平均価格(2021年)を見ても、年収1,300万なら、23区含め首都圏エリアのマンションが購入できます。

▼地域別土地付注文住宅の平均価格(タップで開閉)

エリア	建築費用
首都圏	5,162万円
近畿圏	4,540万円
全国	4,397万円

出典：フラット35利用者調査

土地付きの注文住宅は、全国平均で4,397万円前後、坪単価では約130万円です。マンションに比べると平均価格が安く、比較的広い家に住めるため、広さやスタイルにこだわりがあるなら注文住宅がおすすめです。

おすすめハウスメーカーランキング

年収1,300万円の平均貯蓄額は？

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」の結果によると、年収1,200万円以上の世帯の平均金融資産保有額は5,569万円で、中央値は1,900万円です。

【平均値と中央値の違い】 ・平均値：対象者の年収計を対象者数で割ったもの ・中央値：年収を順に並べた際に、ちょうど順番が真ん中になる値

年収1,200万円以上の世帯の6割以上が1,000万円金融資産を保有しており、ほとんどの方が安定的に貯蓄できていることがわかります。

金融資産の内訳では、預貯金は1/3程度で、残りは株や投資信託などです。高所得者は必要な現金を確保したら、積極的に投資に回していることが伺えます。

年収1,300万円を実現する方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

収入を上げるなら昇進昇格を目指すのが現実的です。ただし、年収1,300万円を狙うなら大手企業に所属していないと難しいでしょう。まずは現職でどれくらいの年収が狙えるか確認してみてください。

現職で年収1,300万円を狙えるなら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

2.副業を行う

副業も手取りを増やせる手段です。しかし、副業を含めて年収1300万円を目指すなら、少ない時間で高い収入が得られる案件を受ける必要があります。

クライアントからの要望に対して提案をしたり、より高いレベルで応えられるスキルや独自性が必要です。ブログやECサイトを運営する方法もありますが、いずれも軌道に乗るには時間と労力がかかります。

副業で収入を上げるなら長期的な目線で、徐々に収入を上げれるようにしていきましょう。

副業おすすめ

3.起業・独立する/フリーランスとして働く

年収1,300万円を狙うなら、起業やフリーランスとして働く方法も考えられます。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きいです。

起業の場合は資金や時間といった制約も多く、事業が失敗すれば損失を被りますし、フリーランスで年収1,300万円を狙うのはかなりのスキルが必要です。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや、週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

フリーランスエージェントおすすめ

4.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。投資だけで年収1,300万円は難しいですが、総合的な収入の手助けになります。

元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回しておくのを勧めます。

5.転職する

現職で年収1,300万円が目指せない場合は、転職を考えてみましょう。現状のキャリアによって、転職で年収1,300万円を目指すのが難しい場合はありますが、将来的に年収1,300万を目指せる企業への転職は可能です。

高年収を目指すためには、実現するためのキャリアプランを考える必要があります。

どんな経験を積んでいけば年収1,300万を目指せるのかを、ビズリーチやリクルートダイレクトスカウトなどのハイクラス向けの転職サービスで相談してみましょう。

年収1,300万円におすすめの節税方法とは？

節税対策｜ふるさと納税を活用する

属性	ふるさと納税額
独身または共働き	326,000円
夫婦または共働き+子1人 (高校生)	261,000円
共働き+子1人 (大学生)	258,000円
共働き+子1人 (高校生)	261,000円
共働き+子2人 (大学生+高校生)	248,000円
夫婦+子2人 (大学生+高校生)	248,000円

出典：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト

おすすめの節税対策は「ふるさと納税」です。ふるさと納税とは、応援したい自治体に寄付ができる制度のことで、寄付のうち2,000円を超える部分は所得税の還付や住民税の控除が受けられます。

また、返礼品としてその地域の名産品がもらえるという特典もあります。ふるさと納税の上限額は年収の30％ですが、メリットが大きいのでぜひ活用しましょう。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

節税対策｜NISAやiDeCoで資産運用をはじめる

種類	つみたてNISA	一般NISA	iDeCo
商品	投資信託 ETF	株式 投資信託	投資信託 保険商品
最低運用額	100円/月	100円/月	5,000円/月
年間上限額	40万円	120万円	14.4～81.6万円 利用者による
運用可能期間	20年間	5年間	60歳まで
出金	いつでも	いつでも	60歳まで不可
所得控除	なし	なし	掛金全額控除

節税対策として、NISAやiDeCoなどの制度を活用するのがおすすめです。NISAとiDeCoは、運用益が非課税なのが大きなメリットです。

通常、投資信託等の金融商品を運用すると、運用益に対して約20%の税金がかかりますが、NISAやiDeCoで運用すると運用益が非課税で受け取れます。

年収1,300万ってどんな職業？

①大手企業(商社・外資など)

総合商社や外資系などの超大手企業は、安定的に年収1,300万円が狙えます。ただし、20代から稼げるわけではなく、役職が付く30代～40代ぐらいになると到達できます。

大手企業は入社ハードルが高いですが、入ってしまえば安定的に年収が上げられるのは大きなメリットです。

大手企業への転職を考えるならビズリーチやリクルートダイレクトスカウトなどの、ハイクラス向けサービスを利用しましょう。

②コンサルタント

年収1,300万円を稼ぐならコンサルタントでも可能です。コンサルタントと言っても様々な種類があり、経営コンサルタントや投資コンサルタント、ITコンサルタントなど様々な分野のコンサルタントが存在します。

コンサルタントの業務は業界によって違いますが、クライアントの課題を見つけ解決策を提案するのが主な仕事です。成果を求められる仕事で、プレッシャーも大きい仕事ですが、その分高い収入が期待できます。

コンサル業界に転職を考えているなら、コンサル業界専門の転職エージェント、アクシスコンサルティングがおすすめです。

③ファンドマネージャー

ファンドマネージャーも年収1,300万円を狙える職業です。ファンドマネージャーは金融のプロで、投資信託会社に所属し投資家から預かった資金を運用するのが主な業務です。

国内外の市場の動向を調査し、アナリストの分析などを基に、運用方針を決定します。責任の重い仕事であるため、年収1,300万を狙うことも可能です。

ファンドマネージャーになるには、投資信託会社に就職し、金融業界での経験を積む必要があります。金融専門職への転職にはハイクラス専門の転職サイトのリクルートダイレクトスカウトを利用しましょう。

年収1,300万を目指せる転職エージェント

転職サービス	特徴
ﾘｸﾙｰﾄ ﾀﾞｲﾚｸﾄｽｶｳﾄ	【ハイクラス向け転職サービス】 ・年収750万以上の方向け ・ﾍｯﾄﾞﾊﾝﾀｰが3,000名以上在籍 ▶公式サイトで詳細を見る
ビズリーチ	【高収入を目指すのにおすすめ】 ・年収レンジも高く求人品質が高い ・年収500万以上の方向け ▶公式サイトで詳細を見る
ｱｸｼｽ ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ	【コンサル業界特化サービス】 ・現職のコンサルタントがサポート ・コンサル転職支援数No1 ▶公式サイトで詳細を見る
レバテック キャリア	【エンジニア/デザイナーに強い】 ・IT/Web業界特化のエージェント ・エンジニアなど経験者におすすめ ▶公式サイトで詳細を見る

まとめ

年収1,300万円は、手取り年収で900～920万円で、月の手取りは56～77万円程度です。年収1,300万を稼ぐのはハードルが高いですが、大手企業や職種によっては十分目指せる収入です。

すぐに目指すことは出来なくても、キャリアプランを立てて必要な経験を積むことで年収アップを実現できます。まずは、リクルートダイレクトスカウトやビズリーチなど、ハイクラス向けサービスを利用して相談してみましょう。

通常の転職エージェントでは扱っていない、高年収の求人を豊富に扱っているのでおすすめです。

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