年収1800万の手取りや割合は？税金計算や生活レベルを解説！

「年収1,800万円の手取りは？」

「年収1,800万円の生活レベルを知りたい」

高収入の目安として年収1,000万はよく挙げられますが、倍近い年収1,800万円を稼ぐ人も少ないながら存在します。年収1,800万円はどんな生活なのか、会社員で目指せるのか気になりますよね。

そこでこの記事では、年収1,800万円の手取り額や生活レベルについて紹介します。また、割合や年収1,800万円を目指す方法、稼げる職業などについても解説しているので、年収アップの参考にしてください。

年収1,800万円を目指すなら転職がおすすめです。ハイクラス向けの転職エージェントのリクルートダイレクトスカウトやビズリーチは、年収アップの実績が豊富なので、是非登録しておきましょう。

年収1,800万円以上の割合は1.4%未満

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
100～200万円	13.3％	6.7％	22.5％
200～300万円	14.8％	10.5％	20.9％
300～400万円	17.4％	16.9％	18.0％
400～500万円	15.0％	17.5％	11.4％
500～600万円	10.5％	13.8％	5.9％
600～700万円	6.7％	9.4％	3.0％
700～800万円	4.6％	6.8％	1.7％
800～900万円	2.9％	4.4％	0.8％
900～1,000万円	1.9％	3.0％	0.4％
1,000～1,500万円	3.5％	5.4％	0.8％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.2％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円以上	0.3％	0.5％	0.1％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

国税庁の調査結果では、年収が1,500万～2,000万の人は全体の0.8%、2,000万以上の人を含めると1.4%です。性別では男性が圧倒的に多く、女性の割合は男性の5分の1です。

年収1,800万円以上稼ぐ人は、労働者の100人に1人もいない高年収です。現実的に、年収1,800万円は会社員の給与としては上限に近く、会社によってはいくら昇給・昇格しても目指せません。

また、転職するにしても年収1,800万レベルは、通常の転職エージェントでは対応できないため、リクルートダイレクトスカウトなどのハイクラス向けサービスの利用が必須です。

年収1,800万円の手取りは？税金や保険料を計算

手取りは年1,100～1,200万｜月100万

ボーナス有無	ボーナスあり	ボーナスなし
手取り年収	1,100～1,200万円	約1,200万円
手取り月収	約70万円	約100万円
ボーナス額	500万円(手取り約310万円）	なし

年収1,800万円だと、年間600万円以上の税金や社会保険料がかかり、手取りは1,100〜1,200万円、月手取りでは約100万円です。

ただし、年収1,800万円の仕事はほとんどの場合ボーナス込みの年収なため、ボーナスが毎月出る給与体系でなければ、毎月の手取りは100万円より少なくなります。

ボーナスが年500万と仮定すると、毎月の額面収入は108万円で、手取りは70万円前後です。

年収1,800万の自営業の手取りは1,200万超

経費などを差し引いた収入が1,800万の自営業の場合、手取り年収は会社員などより多く、1,200万円を超えます。年金負担が会社員より大きく減るため、手元に残る額が大きくなります。

ただし、事業によっては個人事業税などが発生し、手取りが会社員より下がる可能性もあります。

手取り額の計算方法【総支給額-控除額＝手取り額】

手取り70万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	1,053,333円	健康保険	53,464円
住宅手当	30,000円	厚生年金	82,350円
–	–	雇用保険	5,416円
–	–	所得税	117,031円
–	–	住民税	113,058円
総支給額	1,083,333円	控除額合計	371,319円
月の手取り額
712,014円

手取り金額は、総支給額(額面)から控除額を引いて計算可能です。総支給額とは基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。

一般に手取りは支給額の80%ほどとされますが、年収1,800万円だと税率が高く、手取り額は総支給の70%未満になります。また、年齢や家族構成、地域によって控除額が変わるので、実際の手取りは個々人で異なります。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

総支給額は、固定給に各手当を足したもので、残業代や住宅手当などが含まれます。手当の種類や有無は企業により異なり、各種手当や福利厚生が充実している場合もあれば、逆に手当が乏しく基本給が高いなど各社で様々です。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などの社会保険と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身よりも多くなります。

また、ふるさと納税でも税金の控除を受けられ、返礼品を貰いながら税負担を減らせるため、非常におすすめの制度です。年収1,800万円なら選べる返礼品も多く、積極的に活用すべきです。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【額面の5％】 ※139万×5％＝約70,000円 ・自治体や組合によって料率変動あり ・加入により医療費の負担が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算
厚生年金	【額面の9.15％】 ※65万×9.15％＝59,475円 ・額面の18.3％を会社と折半 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.5％】 150万×0.5％=7,500円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.6% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	12,000円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	255,000円/月ほど(月収150万円の場合) ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	120,000円/月ほど (月収150万円の場合) ・地域によって税率が異なる ・前年の収入に対してかかる

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税＝課税対象額×所得税率-控除額 課税対象額＝合計所得-所得控除など 年収1,800万円の場合、基本的に所得税率は33％、控除額は1,536,000円。

所得税は、課税対象額に税率を掛け、控除額を引いたものです。課税対象額は、額面から給与所得控除額・基礎控除額・社会保険控除額を引いた額で、収入によって控除額は異なります。

年収1,800万だと、給与所得控除が195万、基礎控除が48万、社会保険料は約162万です。つまり、課税対象額は、1,800万-(195万+48万+162万)=1,395万となります。

課税対象額が1,395万だと、税率33%で控除額が153.6万なので、年間の所得税額は1,395万×33%-153.6万=約307万です。1ヶ月あたりでは、307万÷12ヶ月=約25.5万円と計算できます。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税対象額 × 住民税率 – 税額控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は均等割＋所得割で算出でき、均等割は課税対象額に税率を掛け、控除額を引いたものです。課税対象額は1,400万円で、基礎控除の額が43万に変わる以外、所得税と同じ計算です。

住民税率には地域がありますが、基本10％なので、所得割は1,400万円×10％=140万円になります。所得割に対する税額控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどが対象ですが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。住民税は年間で5,000円+140万円=140.5万円となり、1ヶ月だと140.5万円÷12ヶ月=約12万円です(ボーナスなしの場合)。

世帯年収1,800万は手取り1,300万強

税金・保険料	個人年収1,800万	世帯年収1,800万
所得税	約300万	約130万
住民税	約140万	約110万
社会保険料	約160万	約240万
控除額合計	約600万	約480万

世帯年収が1,800万円(夫婦で900万ずつ)の場合、世帯の手取りは1,300万円強です。引かれる税金が少なくなるため、1人で1,800万円を稼ぐ場合よりも手取りは多くなります。

ちなみに、1人の収入で手取り1,800万円を稼ぐには、額面で3,000万円ほど必要です。

年収1,800万円の生活レベル

総務省の家計調査の結果を参考に、年収1,800万円の生活を、家族構成ごとに解説します。

※全てのケースで、ボーナスの無い月の手取り70万円で計算

家族構成別の生活レベル
▼既婚×子供なし	▼既婚×子供あり
▼独身×1人暮らし	–

既婚×子ども無しの場合

出費	金額	備考
家賃	180,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	15,000円	–
交通費	15,000円	–
趣味含む娯楽費	100,000円	–
雑費	15,000円	–
貯金	265,000円	–

夫婦2人暮らしの場合、年収1,800万なら都心部に住みながら、余裕のある生活が送れます。食費や趣味に多くの金額を割いていますが、それでも月20万以上の貯金が可能です。

既婚×子ども2人の場合

出費	金額	備考
家賃	200,000円	–
水道光熱費	25,000円	–
食費	120,000円	1日4,000円計算
携帯代含む通信費	17,000円	家族割加入
交通費	20,000円	–
養育費	60,000円
保険代	20,000円
雑費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	50,000円
貯金	153,000円	–

年収1,800万円は、子育てに関してなんの問題もありません。都区部はもちろん、都心でも節約を気にすることなく暮らせます。

ただし、将来を考えれば支出や貯蓄は計画的に行う必要があります。私立への進学や毎月の習い事など、養育費の支出はこだわれば際限がありませんし、趣味・娯楽費も使いすぎると毎月の貯金がなくなります。

子供の大学進学や老後資金も考えれば、ボーナスは基本貯金に回すなど、散財は避ける必要があります。

児童手当や高校無償化の制限に引っかかる

2022年10月から、年収1,200万円以上の世帯は児童手当が廃止される予定になっています。年収1,800万なら大きな問題はないでしょうが、子育ての負担増が見込まれるので、頭には入れておきましょう。

独身×一人暮らしの場合

出費	金額	備考
家賃	150,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	150,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	250,000円	–

独身で年収1,800万円なら、想像通りなにも不自由のない生活が送れます。食費や趣味など、それぞれの支出についてかなり余裕を持っていますが、月々20万円以上の貯蓄が可能です。

家賃も1人暮らしなら、ほとんどの地域でこだわりや余裕のある部屋に住めますし、食費や趣味・娯楽費、貯金を削れば、都心でも多くの選択肢があります。

スーパーカーの購入や好きなファッション、飲食を楽しむことが可能ですが、将来を考えて少なくとも5～10万円の貯金分は確保して遊ぶようにしましょう。

年収1,000万円以上を達成したい方へ
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年収1,800万円の家賃と住宅ローンの相場は？

家賃上限は50万｜家賃目安は21～38万

年収1,800万の場合、家賃は年収の1/36という入居の審査基準から考えて、約50万円が上限となります。また、家賃は手取りの1/3や年収の25%などの定説に従うと、手取り70万で考えると23～24万、年収で見ると37.5万円です。

ただし、年収1,800万なら定説以上の家賃でも生活に余裕があるので、参考にとどめておけばいいでしょう。また20万未満の家賃でも、子育て家族が都心で部屋を探せる予算なので、部屋探しで困ることはないと言えます。

住宅ローン目安は9,000万～1億3,000万

年収1,800万円では、9,000万～1億3,000万程度の住宅ローンが目安です。ローン借入額は年収の5～7倍程度、返済比率は手取り額の20〜25%が無理のない返済ができる範囲とされています。

ただし、ローン商品によっては1億円の上限がある場合や、長期ローンでは数十年に渡って年収水準を維持する必要があるなど、注意が必要です。言うまでもないですが、借入に関しては慎重に行いましょう。

▼地域別マンションの平均価格(タップで開閉)

地域	平均価格
首都圏	6,260万円
近畿圏	4,562万円
全国	5,115万円

出典：NHK｜新築マンション 去年全国で発売の平均価格 初の5000万円超え
※データは2021年のもの

マンションの平均価格は、全国で約5,000万円です。首都圏(一都三県)の新築マンションの平均価格(2021年)を見ても、年収1,800万なら、23区含め首都圏エリアで余裕を持って購入ができます。

▼地域別土地付注文住宅の平均価格(タップで開閉)

エリア	建築費用
首都圏	5,162万円
近畿圏	4,540万円
全国	4,397万円

出典：フラット35利用者調査

土地付きの注文住宅は、全国平均で4,397万円前後、坪単価では約130万円です。マンションに比べると平均価格が安く、比較的広い家に住めるため、自身の生活スタイルや好みに合わせて戸建てかマンションか選びましょう。

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年収1,800万円の平均貯蓄額は？

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、年収1,200万以上の2人以上世帯の金融資産保有額は平均で5,379万、中央値でも1,900万と、十分な額を保有しています。

金融資産の内訳を見ると、預貯金は1/3程度で、残りは株や投資信託などです。高所得者は必要な現金を確保したら、積極的に投資に回していることが伺えます。

一方で、年収1,200万円以上の人でも金融資産保有額が100万円未満の人も3%ほどいます。少数ながら高年収を稼いでいても貯蓄をしていない世帯はあるようです。

【平均値と中央値の違い】 ・平均値：対象者の年収計を対象者数で割ったもの ・中央値：年収を順に並べた際に、ちょうど順番が真ん中になる値

年収1,800万円におすすめの税金対策は？

節税方法｜ふるさと納税を活用する

節税対策として、ふるさと納税は必ず行うべきです。ふるさと納税とは好きな自治体に寄付をすることで、所得税の還付や返礼品がもらえる制度です。支払額から、実質自己負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されます。

コロナ禍の影響もあり、ここ最近の利用者数が一気に増え、ふるさと納税のポータルサイトの種類も増えてきました。また年々自治体の返礼品のクオリティもアップしているので、ぜひ利用して節税対策をしていきましょう。

また、ふるさと納税の上限額は年収によって定められており、家族構成によっても異なります。詳しくは各ポータルサイトでご確認ください。

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節税方法｜資産運用をはじめる

節税対策として、iDeCoやつみたてNISAなどの資産運用はおすすめです。iDeCoは、任意で加入する積立式の個人年金のことで、自分で拠出した掛金を自ら運用をし資産形成をしていくスタイルの資産運用です。

掛金のすべてが全額所得控除されるため、毎年の所得税や住民税の減税が可能です。その他にも、分配金などの運用利益も非課税なことや受け取り時の手数料も一定額までかからないといったメリットがあります。

つみたてNISAは、長期積立や分散投資を推奨・支援するための非課税制度です。年間40万円まで投資が可能で、最長20年も利益に税金がかかりません。

年収1,800万円を実現する方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 起業・フリーランスとして働く
3. 投資する
4. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

年収1,800万円以上を目指せる企業なら、昇進・昇格を狙うのが現実的かつおすすめです。社内を確認して、年収1,800万円が可能な環境なら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

2.起業・独立やフリーランス

起業やフリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きいです。失敗して一文無しになる可能性や、大幅に収入が減ることもありえます。

特に起業の場合、時間・体力的な制約もあり、現職を続けながらというのは非常に困難です。また、フリーランスでも年収1,800万を稼ぐには相当なスキルが必要で、技術がなければ年収1,800万は厳しいです。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや、週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

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3.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。投資だけで年収1,800万円は難しいですが、総合的な収入の手助けになります。

元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回しておくのを勧めます。

ただし、現年収が300～400万などの場合は投資効率が悪く、投資するなら資格やスキル取得など自分に投資して、投資に回せる資金を用意すべきです。

4.転職する

年収アップのために転職という方法もありますが、年収1,800万円レベルになると、転職だけでは中々達成できません。歩合制の営業職以外では、転職先での出世を中長期的に狙う必要もあります。

転職時は将来的に考えて、先々起業・独立したりフリーランスになりやすい職種・業界を選ぶのもおすすめです。人材やITエンジニア、コンサルは独立・フリーランスで活躍する人も多く、候補に入れるべき転職先です。

中でもリクルートは起業・独立支援が手厚く、社内でも年収1,800万円を稼げる環境のため、転職先として人気です。リクルートへの転職では、内部事情を知り尽くしたリクルートダイレクトスカウトがダントツでおすすめです。

年収1,800万を稼げる職業・仕事は？

• 超大手企業(商社・コンサル・外資など)
• 営業(金融保険・不動産・人材など)
• 金融専門職(ファンドマネージャーなど)

年収1,800万円は大企業でも役員以外で狙うのは難しく、会社員として年収1,800万円を稼ぐ難易度は非常に高いです。

独立や医師・弁護士などの士業を除き、サラリーマンとして日本国内で年収1,800万円を稼げる職種や業界は、大きく分けると超大手企業や営業職、金融など3つです。

①大手企業(商社・コンサル・外資など)

総合商社や外資系などの超大手企業は、安定的に年収1,800万円を狙える企業があります。ただし、若いうちに年収1,800万円に到達するのは難しく、早くとも30代中盤以降になるため、若いうちに稼ぎたい場合には不向きです。

外資は日系に比べ、活躍次第で早い内に高年収を狙えますが、反面、日系企業のような安定性はありません。ただし起業などに比べ、安定的に高給を得られるのは魅力で、低リスクで年収1,800万を狙うにはおすすめです。

入社ハードルは高く、求人が非公開なことも多いので、転職を考えるならリクルートダイレクトスカウトなどの、ハイクラス向けサービスを利用しましょう。

②営業職(金融保険・不動産・人材など)

営業職は、年収1,800万円を狙える職種の1つです。求められる経験が比較的少ないながら、成果次第で青天井の報酬を得られるものもあり、20代でも年収1,800万円以上を目指せます。

もちろん年収1,800万円に到達するには相応の成績を上げる必要があり、入社後の難易度は高いですが、未経験でも挑戦しやすいのは魅力的です。

高年収の営業職は歩合の割合が高く、中には個人事業主のような働き方の雇用の場合もあります。成果次第で億以上の報酬も不可能ではないですが、活躍できないと初任給未満の給与や、報酬0の場合もあるのには注意です。

③金融専門職(ファンドマネージャー・ディーラーなど)

投資銀行やPEファンドなどの金融専門職は、平均的に高年収で年収1,800万円を狙えます。外資系の投資銀行は、新卒でも年収1,000万円を稼げるほどですが、転職難易度は非常に高く、未経験転職はまず不可能です。

未経験からの転職では、一度コンサルに入社し経験を積んでからの転職という道があります。コンサルを経ての転職でもかなりの経験やスキル、ポテンシャルが必要ですが、業界の年収1,800万の実現可能性は高いです。

コンサルや金融専門職への転職には転職エージェントの利用が必須です。選考がケース面接や専門知識など対処の難しい内容のため、アクシスコンサルティングのような特化型転職エージェントを利用しましょう。

年収1,800万を目指せる転職エージェント

転職サービス	特徴
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まとめ

年収1,800万円の手取りは1,100～1,200万で、稼ぐ人の割合は1.4%と非常に少ないです。会社員として稼ぐのはかなり難しいですが、超大手企業や営業職などなら、年収1,800万も不可能ではありません。

年収1,800万円を狙うなら、リクルートダイレクトスカウトやビズリーチなど、ハイクラス向けサービスの利用は必須です。ハイクラス求人が豊富で、転職決定年収も高いため、効率的に年収アップを狙えます。

通常の転職エージェントでは、求人もなく年収1,800万円は狙いにくいので、ハイクラス向け転職サイトを複数併用して、高年収の優良求人に出会える確率を上げるのがおすすめです。

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