年収650万円を稼ぐ人の手取り額・生活レベルは？割合や住宅ローンについて解説

「年収650万円の手取り額が知りたい」

「年収650万円は勝ち組？」

年収650万円は、年収上位の約20％に入るラインで、全体平均と比較するとかなりの高収入です。しかし、年収650万円の人がどれほどの手取り額なのか、どのような生活を送っているのか気になるという方も多いでしょう。

そこで、この記事では年収650万円を稼ぐ人の手取り額や生活レベルについて詳しく解説していきます。年収650万円の人の割合や、転職先としておすすめの職業等も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

また、年収650万円以上を目指して転職したいなら、複数の転職サービスを併用することが重要です。ハイクラス特化のビズリーチや、ヘッドハンターからスカウトが届くリクルートダイレクトスカウトには必ず登録しましょう。

年収650万円の手取り額は約500万円

項目	ボーナスあり	ボーナスなし
手取り年収	496万～520万円	498万～521万円
手取り月収	35万～37万円	41万円～43万円
ボーナス額	50万～100万円	なし

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

年収650万円の手取り額はおよそ496万〜521万円で、月収に換算すると35万～43万円です。

ボーナス額を50万～100万円で考えると、月の手取り額は36万円前後です。ボーナスの有無で、月の手取り金額に5万円ほどの差が生じます。

ただし、手取り額は家族構成や年齢などで異なるため、実際の手取り額は個々人で異なります。1つの参考としてご覧ください。

▼給与明細から学ぶ手取り額の計算方法(タップ)

年収650万円の月の給与明細(ボーナス100万円の例)
支給		控除
基本給	448,333円	健康保険	23,054円
住宅手当	10,000円	厚生年金	43,005円
–	–	雇用保険	2,458円
–	–	所得税	10,864円
–	–	住民税	28,450円
総支給額	458,888円	控除額合計	107,831円
月の手取り額
351,057円

手取り金額は、総支給額(額面)-控除額＝で計算できます。総支給額とは基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料です。

給与明細を確認すれば正しい手取り額が分かりますが、ざっくり計算したい場合は、総支給額から7.5割～8.5割計算したものが手取り額です。

もし、年収650万円以上を目指すなら、転職エージェントを利用した転職がおすすめです。中でもビズリーチやリクルートダイレクトスカウトは、年収650万円以上の給与が見込める、高待遇な求人に幅広く対応しています。

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各世帯の手取り額

手取り額は、家族構成や扶養者の年齢、収入によって税率・控除額が変動するため、世帯ごとに異なります。ここでは、独身者から扶養者が2人までの各世帯の年収内訳を確認しましょう。

今回は、配偶者の収入を年103万円以下、子供の年齢を16歳、ボーナス額を80万円と想定して算出しています。

なお、子供が16歳未満の場合は、扶養控除はありません。子供手当ができたことにより、年少者は扶養対象から外れます。

独身の場合は約498万円

年収内訳	金額
所得税	240,900円
住民税	344,200円
社会保険料	937,642円
控除合計	1,522,742円
手取り年収	4,977,258円

※税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

独身の手取り年収は、約498万円です。所得税や住民税、社会保険料等の控除で、年収650万円から約152万円が引かれます。

配偶者を扶養に入れる場合は約505万円

年収内訳	金額
所得税	198,700円
住民税	311,200円
社会保険料	937,642円
控除合計	1,447,542円
手取り年収	5,052,458円

※税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

配偶者を扶養に入れた場合、手取り年収は約505万円です。所得税や住民税、社会保険料等の控除で、年収650万円から約145万円が引かれます。

配偶者と子供(16歳以上)1人を扶養に入れる場合は約512万円

年収内訳	金額
所得税	160,700円
住民税	278,200円
社会保険料	937,642円
控除合計	1,376,542円
手取り年収	5,123,458円

※税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

配偶者と子供1人を扶養に入れた場合、手取り年収は約512万円です。所得税や住民税、社会保険料等の控除で、年収650万円から約138万円が引かれます。

年収650万円の人の割合は？

年収650万円以上の割合は約17％

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
200万円以下	13.3％	6.7％	22.5％
300万円以下	14.8％	10.5％	20.9％
400万円以下	17.4％	16.9％	18.0％
500万円以下	15.0％	17.5％	11.4％
600万円以下	10.5％	13.8％	5.9％
700万円以下	6.7％	9.4％	3.0％
800万円以下	4.6％	6.8％	1.7％
900万円以下	2.9％	4.4％	0.8％
1,000万円以下	1.9％	3.0％	0.4％
1,500万円以下	3.5％	5.4％	0.8％
2,000万円以下	0.8％	1.3％	0.2％
2,500万円以下	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円超	0.3％	0.5％	0.1％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

年収650万円以上の人口の割合は、全体の約17%です(600～700万の割合は半分でカウント)。日本の平均年収443万(令和3年｜国税庁調べ)であることを踏まえると、年収650万円稼ぐ人は、高い水準にあることが分かります。

年収650万円以上の男性の割合は約27%

年収650万円以上の男性の割合は、約27％です(600～700万の割合は半分でカウント)。男性の4人に1人以上が、年収650万円以上を稼いでいます。

年収650万円以上の女性の割合は約5.6%

年収650万円以上の女性の割合は、約5.6％です。20人に1人とかなり低い割合であることから、女性で年収650万円を稼ぐ人は、かなり高収入と言えます。

年収600万円台の割合【年代別】

年齢層	年収650万円台の割合
20代	2.0%
30代	8.2%
40代	10.9%
50代	11.4%

出典：平均年収ランキング｜doda

dodaの年収調査によると、年収650万円を稼ぐ人は30代から増加傾向にあります。一定のキャリアを積み、役職に就く人が多くなるため、30代付近から年収650万円以上を稼げるようになる人が多いです。

世帯年収650万円以上の割合は上位16.3%

世帯年収	割合	累積割合
50万円未満	0.7%	0.7%
100万円以下	4.7%	5.4%
150万円以下	6.2%	11.6%
200万円以下	7.0%	18.6%
250万円以下	6.7%	25.2%
300万円以下	6.7%	31.9%
350万円以下	7.1%	39.0%
400万円以下	6.4%	45.4%
450万円以下	5.5%	50.8%
500万円以下	5.0%	55.8%
600万円以下	8.3%	64.1%
700万円以下	7.9%	72.1%
800万円以下	6.0%	78.0%
900万円以下	5.3%	83.4%
1,000万円以下	4.0%	87.3%
1,000万円以上	12.7%	100%

出典：国民生活基礎調査の概況(令和3年)｜厚生労働省

世帯年収650万円以上の割合は、全体の約32％です(600～700万円は半分でカウント)。およそ3世帯に1世帯が、年収650万円を得ています。

現職で昇級・昇格が難しく、年収650万円以上を見込めない場合は、ハイクラス向けの転職サービスがおすすめです。

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年収650万円の生活レベル｜生活費の内訳

総務省の家計調査の結果を参考に、年収650万円の人がどのような生活レベルかを、家族構成ごとにご紹介します。

同じ年収でも、生活環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく変わるため、単身者、既婚者それぞれのケースにおける支出の内訳を確認しましょう。

今回は、すべてのケースにおいて手取り42万円かつボーナスがない月の生活を想定し、算出しています。

独身×実家暮らしの場合

項目	金額
	支出	収入
月収 (手取り)	–	42万円
生活費 (家賃など)	0円	–
食費	3万円	–
光熱費	0円	–
通信費	1万円	–
交際費	3万円	–
保険・医療	2万円	–
衣服費	3万円	–
娯楽費	5万円	–
交通費	2万円	–
雑費	3万円	–
貯金	20万円	–

年収650万円で実家暮らしをする場合は、余裕のある豊かな生活を送れます。実家に毎月どの程度の金額を入れるかにもよるものの、それぞれの支出を多めに見積もっても毎月20万円ほどの貯蓄ができる計算です。

趣味や娯楽に対してお金を自由に使えるため、プライベートの時間をより充実させられます。

独身×一人暮らしの場合

項目	金額
	支出	収入
月収 (手取り)	–	42万円
生活費 (家賃など)	6万円	–
食費	6万円	–
光熱費	5,000円	–
通信費	5,000円	–
交際費	3万円	–
保険・医療	2万円	–
衣服費	2万円	–
娯楽費	3万円	–
交通費	2万円	–
雑費	3万円	–
貯金	14万円	–

一人暮らしをする場合は、家賃や食費などの大きな支出が加わりますが、それでも年収650万円であればかなり余裕のある生活を送れます。

それぞれの支出を多めに見積もっても、毎月14万円以上の貯蓄が可能です。食費や衣服費、娯楽費を押さえれば、毎月17万円以上貯蓄することもできます。

配偶者あり×子ども無しの場合

項目	金額
	支出	収入
月収 (手取り)	–	42万円
生活費 (家賃など)	9万円	–
食費	7万円	–
光熱費	1万円	–
通信費	1万円	–
交際費	3万円	–
保険・医療	3万円	–
衣服費	3万円	–
娯楽費	2万円	–
交通費	3万円	–
雑費	3万円	–
貯金	7万円	–

扶養する家族を持った場合は、配偶者控除などの制度があるため、手取り額は単身者と比較すると多いです。

しかし、養う家族が増え、支出も多くなることから、どの項目にどの程度のお金を使うかを意識して生活する必要があります。

夫婦2人のモデルケースでは、余裕を持って見積もっても毎月7万円ほど貯蓄ができる計算です。しかし、無駄な支出がかさむと、毎月一定額の貯蓄ができなくなるため注意しましょう。

配偶者あり×子どもありの場合

項目	金額
	支出	収入
月収 (手取り)	–	42万円
生活費 (家賃など)	10万円	–
食費	8万円	–
光熱費	1万円	–
通信費	1万円	–
交際費	3万円	–
保険・医療	3万円	–
衣服費	3万円	–
娯楽費	2万円	–
交通費	3万円	–
雑費	3万円	–
貯金	5万円	–

年収650万円の家庭で子どもがいる場合は、ある程度節約を意識した生活をする必要があります。贅沢な生活は送ることは難しいですが、共働きをせずとも生活が成り立つレベルの収入です。

ただし、子供の教育費を考慮すると、より多くの支出があります。日本政策金融公庫の調査によると、高校入学から大学卒業までには942万円の教育費が必要です。

私立への進学や一人暮らしをする場合、さらに教育費がかさみます。ボーナスを貯金に回したりこまめな節約を心がけるなど、こまめに貯蓄をして子供の教育費に備えましょう。

年収650万円の平均貯蓄額は？

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」の結果によると、年収500万～750万円の世帯の平均貯蓄額は716万円です。

また、年収500万～750万円の世帯の預貯金の保有率は98.1%であることから、ほとんどの方が安定して貯蓄できていることが分かります。

年収650万円の住宅ローンや家賃の目安

借り入れ額の総額目安は4,220万円

年収650万円で、家計に負担をかけずに支払える最も理想的なローンの借り入れ額は、およそ4,220万円です。家賃や住宅ローンの目安は年収の20%であり、毎月100,000〜130,000円程度が妥当な金額です。

フラット35で試算した結果、年収650万円で借り入れられる最高限度額はおよそ5,960万円ですが、収入の半分以上をローンの支払いに費やす必要があるため、おすすめはできません。

将来の貯蓄や子どもの教育費などを考慮し、無理のない範囲で住宅の購入を検討しましょう。

年収650万の適正な家賃とは？

年収650万円の人が賃貸に住む場合、一般的に家賃の目安は手取り額の3分の1程度が望ましいため、家賃月13～14万円程度が妥当です。(手取り額41万円から算定)

ただし、共働きをしているなどでより多くの収入が見込める場合は、月13万円の家賃を超えても、不自由なく生活ができます。

年収650万円でおすすめの税金対策

ふるさと納税での節税

属性	納税額の目安
独身 or 共働き	97,000円
夫婦 or 共働き＋子1人 (高校生)	77,000円
共働き＋子1人(大学生)	74,000円
共働き＋子1人(高校生)	68,000円
共働き＋子2人 (大学生＋高校生)	65,000円
夫婦＋子2人 (大学生＋高校生)	53,000円

出典：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト

年収650万円の節税対策として「ふるさと納税」がおすすめです。ふるさと納税では、自分が支援したい自治体に寄付をすることで、所得税の還付や返礼品を受け取れます。

実質自己負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されるため、かなりの節税に繋がりやすいです。 ふるさと納税は、年収や家族構成によって定められた上限額の範囲内で利用できます。

納税額の年間上限を超えた金額は、全額控除の対象にならないため注意が必要です。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

iDeCoやNISAで資産運用をする

iDeCoやNISAなどの非課税の投資制度を利用することで、資産形成をしながら節税対策が可能です。iDeCoは、原則60歳まで出金できませんが、掛金が全額所得控除になり、運用益が非課税になります。

つみたてNISAは、運用益と分配金が非課税です。通常の投資信託では約20%の税金がかかるため、投資によって資産形成を考えている場合は利用してみましょう。

最近では、ロボアドバイザーのような半自動で資産形成してくれるアプリもあるため、初心者の方でも気軽に投資に挑戦できます。

年収650万円の人におすすめの節約法

家計簿で支出を管理する

節約を始めるうえで、まずは家計簿で支出を管理することが重要です。家計簿にて家庭の支出を全て把握することで、無駄な出費を洗い出すことができます。

毎月コンスタントに貯蓄をしていくためにも、無駄な出費を意識的に抑えることが効果的です。

家計簿を使って1つ1つ記載するのも良いですが、最近ではクレジットカードや口座と連携した家計簿アプリがあります。家計簿アプリ「マネーフォワード ME」などを使えば、スマホで手軽に予算管理ができます。

▶「マネーフォワード ME」のアプリページはこちら

固定費の見直し

毎月必ず支払う固定費を見直すことで、支出を抑えることに繋がります。なかでも、見直しが簡単にできる固定費は、通信費や車のローンです。

スマホの利用料などの通信費は、一番簡単にコストを削減できる固定費で、流行りの格安SIMに乗り換えることで、家族で毎月1〜2万円程度の節約ができます。

そのほかにも、数年に一度は保険の見直しをすることや利用していないサブスクリプションを解約するなど、こまめに固定費を見直すことが重要です。

キャッシュレス決済を活用する

キャッシュレス決済を活用することも、節約方法の1つです。決済時にポイントが付与されるサービスがほとんどで、獲得したポイントは次回以降の支払いに活用できます。

また、通信会社と連携して行われるサービスや定期的に実施されるキャンペーンでは、多くのポイントを獲得できる機会があり、現金での決済よりもはるかにお得です。

買い物をした日時や金額、場所もしっかり履歴として残るため、支出管理も簡単にできます。スマホだけで簡単に始められるため、まだ利用したことがないという方は、積極的に活用しましょう。

年収650万円を実現する方法

1. 昇進昇格で給与を上げる
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

年収650万円以上を目指すなら、昇進・昇格を狙うのが1番現実的です。現在働いている企業が年収650万円を目指せる環境なら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

給与について曖昧なことが多い日本で昇給を目指すなら、上司と目標の共有を行い、年収650万円を達成できる給与の約束をすべきです。

2.副業を行う

副業を行うことも手取りを増やせる手段です。クラウドワークスやランサーズなど仕事を得る手段も増えており、ネット社会の現在ではECサイトに個人で出品したり、ブログなどで稼いでる方もいます。

またYouTuberとして活躍し、大金を得る方法なども現代ではあります。ただし、時間を削って稼ぐ仕事だと体力的な負担も増え、本質的な収入アップにもなりません。

自身の価値を上げるには、現在の仕事につながるものや、フリーランス、起業・転職につながる副業を選んで真面目に取り組む必要があります。

副業おすすめランキング

3.起業する・フリーランスとして働く

起業や独立、フリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きいです。

特に起業の場合、時間・体力的な制約もあり、現職を続けながらというのは非常に困難です。 エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。

求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

フリーランスエージェントおすすめ

4.投資する

投資をして収入を増やす方法もあります。最近では、ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないというデメリットもありますが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回すことをおすすめします。

年収650万円の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいので、将来の為の資産運用として小額から始めてみましょう。

5.転職する

転職は手早く、堅実に手取りを増やす方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なります。

現職で昇給の見込みがあるなら別ですが、見込みがなければ給料が高い企業への転職が最も現実的な選択肢です。転職を成功させるためには、在職中に転職活動を行い、転職エージェントを活用しましょう。

経験を活かしたキャリアチェンジを推奨

出典：doda

年収アップのために転職するのであれば、現在の経験やスキルを活かすべきです。dodaの調査でも、転職で年収アップに成功した人で最も多かったのは、異業界・同職種の転職者でした。

例えば、営業経験が長くあるなら、平均年収の高いIT業界で営業職を勤めれば年収が上がります。同じように管理職の経験があれば、成長産業に転職することで年収を上げやすいです。

いずれにしても、未経験職に就くより、過去に培った経験を活かすことで、転職による年収アップの確率を上げられます。

年収650万円を目指すのにおすすめの職業は？

営業職

営業職は、男女問わず年収650万円以上を目指しやすいおすすめの職業です。なかでも、金融や不動産など高額な商材を扱う営業職であれば、より高確率で高収入が期待できます。

成果報酬型の給与制度が特徴で、成果次第で青天井の報酬を得られることが特徴です。入社年数に関わらずインセンティブが付与されることもあり、比較的若い年代でも年収650万円以上稼げます。

異業界や異業種からの転職もしやすいうえ、資格等がなくても転職できる求人が多いためおすすめです。営業職に転職したい場合は、リクルートダイレクトスカウトやビズリーチなどの転職エージェントを活用しましょう。

コンサルタント

年収650万円を目指しやすい職業の1つとして、コンサルタントが挙げられます。コンサルタントは、経営やIT、外資系など様々な業種や領域において高い専門性を発揮する職業です。

コンサルティングは1件あたりの単価が高いことが特徴で、他の業界よりも給与水準が高く、安定して高収入を得られます。

コンサル業界への転職を考える際は、コンサル業界専門の転職エージェントであるアクシスコンサルティングや、ハイクラス求人が多く揃うリクルートダイレクトスカウトがおすすめです。

エンジニア

エンジニア職は、年収650万を目指すのにおすすめの職業です。IT業界では慢性的な人手不足が続いており、他職種と比べてエンジニアを優遇する企業が多いため、給与水準が高く設定されています。

開発経験やスキルによって、年収が算定されていくため、能力次第では若手でも高収入が狙えます。

エンジニア転職ならIT特化の転職エージェントがおすすめ

エンジニアの転職時に、絶対に登録すべきサービスは「レバテックキャリア」「マイナビITエージェント」「ワークポート」の3つです。転職エージェントは、複数登録することで効率よく転職活動を進められます。

レバテックキャリアは、IT業界でもエンジニア特化の転職エージェントです。ハイクラス求人が中心ですが、未経験者向けの求人も少なくありません。

マイナビITエージェントはマイナビのIT部門で、豊富な求人や転職ノウハウ、初めてでも安心の手厚い支援が魅力です。ワークポートは、若年層のIT転職に強みがある他、無料スクールも併設しており、未経験者なら外せません。

年収650万円を目指せる転職エージェント

転職サービス	特徴
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レバテック キャリア	【エンジニア/デザイナーに強い】 ・IT/Web業界特化のエージェント ・エンジニアなど経験者におすすめ ▶公式サイトで詳細を見る

まとめ

本記事では、年収650万円の手取り年収や生活レベルなどについて解説しました。単身者か既婚者かによって生活水準の差がでますが、年収650万円は日本の全体平均と比較すると高水準です。

しかし、子どもを持つ家庭にとっては、余裕のある生活を送るのは難しい場合もあります。豊かな生活を送るためには、節約や節税等の家計管理、または共働きをすることも選択肢の1つです。

年収UPを見据えて転職をするなら、リクルートダイレクトスカウトやビズリーチなどの転職サービスを活用しましょう。優良求人の紹介やサポートが充実しているため、転職をスムーズに進められます。

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