月収150万の手取りは？税金の計算や稼げる職業・生活レベルを解説

「月収150万円の手取りはいくら？」

「月収150万円の税金や生活レベルは？」

月収150万円は、大台の月収100万も大きく上回り、会社員としてはトップクラスの年収です。かなりの高所得ですが、実際の手取りや生活レベル、どんな仕事か気になりますよね。

この記事では、月収150万円の手取り額や年収、税金の計算方法を解説しています。月収150万円の生活レベルや稼げる職業についても紹介しているので、月収アップを目指す参考にしてください。

月収150万円以上を目指すなら、高年収の求人が多い、リクルートダイレクトスカウトには必ず登録しましょう。ハイクラス層に人気のビズリーチも併用すれば、効率よく収入アップを狙えます。

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月収150万円の手取りは約100万円

月収150万の手取りは約100万です。額面から社会保険料と税金で約50万控除されますが、手取りは100万の大台に乗る可能性が高いです。

一般に額面の80%が手取りと言われますが、累進課税制の日本では手元に70%も残りません。

また、月収は年収を12分割したものなので、実際の月手取りはボーナスによって大きく異なります。仮にボーナス年500万で考えると、月の手取りは76万ほどです。

【月収と月給の違い】 月収は年収を12分割したもの。月給はボーナスや残業代によらず、毎月貰える給与のこと。ボーナスなどの分、月収150万より月給150万の方が年収は高い。

もし、月収150万円以上を目指したいなら、転職エージェントを利用した転職がおすすめです。特にリクルートダイレクトスカウトは、年収1,000万以上の求人を多く保有しており、年収アップしたい求職者から人気があります。企業やヘッドハンターからのメールを待っているだけなので、ぜひ登録してみましょう。

月収150万円の手取り計算方法

月収150万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	1,450,000円	健康保険	68,179円
住宅手当	50,000円	厚生年金	59,475円
‐	‐	雇用保険	7,500円
‐	‐	所得税	255,566円
‐	‐	住民税	117,066円
総支給額	1,500,000円	控除額合計	507,786円
月の手取り額
992,214円

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

月収150万円の手取り額は、総支給額(額面)-控除額で計算できます。総支給額は固定給に住宅手当などの各種手当を足したもの、控除額は社会保険料と税金です。

ただし、年齢や家族構成によって介護保険料の負担や扶養控除などがあり、実際の手取り額は個々人で変わります。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

総支給額は、固定給に各手当を足したもので、残業代や休日手当などが含まれます。代表的な手当は、交通費(通勤手当)や家賃手当などですが、手当の種類や有無、額は企業によって様々です。

高給で知られる企業でも手当が乏しかったり、基本給が低くとも各種手当が充実している場合などがあります。手当は会社都合で容易に廃止・減額できるので、手当に頼りすぎないよう注意しましょう。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税など

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などの社会保険と、所得税・住民税です。控除額は年齢によって介護保険の負担が増えたり、家族構成によって扶養控除があるなど、個々人で異なります。

また税金の負担は、ふるさと納税で返礼品を貰いながら減らせます。月収150万円なら選べる返礼品も多いため、積極的に活用すべきです。

▶総務省ふるさと納税ページはこちら

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【額面の5％】 ※135.5万×5％＝約70,000円 ・自治体や組合によって料率変動あり ・加入により医療費の負担が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算
厚生年金	【額面の9.15％】 ※65万×9.15％＝約60,000円 ・額面の18.3％を会社と折半 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.5％】 150万×0.5％=4,500円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.6% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	11,397円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	255,000円/月ほど(月収150万円の場合) ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	120,000円/月ほど (月収150万円の場合) ・地域によって税率が異なる ・前年の収入に対してかかる

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算方法

• 所得税=課税対象額×所得税率-所得税控除額
• 課税対象額=所得額-給与所得控除などの額
• 所得税率は33%、所得税の控除額は153.6万

所得税は、課税対象額に税率を掛け、控除額を引いて求められます。課税対象額は、額面から給与所得控除195万・基礎控除48万・社会保険控除の約175万を引いたもので、収入によって控除額は異なります。

また、控除額には雑損控除や医療費控除なども含まれますが、ここでは無視します。月収150万(年収1,800万円、ボーナスなし)の場合、課税対象額は、1,800万-(195万+48万+175万)=1,382万円です。

よって、所得税は課税対象額×税率-控除額なので、年間で1,382万円×33％-153.6万円=約307万円となり、1ヶ月だと307万円÷12ヶ月=約25.5万円です。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算方法

• 住民税=所得割+均等割
• 所得割=課税対象額×住民税率-各種控除額
• 住民税率は10%(地域で異なる)
• 均等割りは一律で課される税(地域で異なる)

住民税は、住民税＝均等割＋所得割で算出できます。課税される所得金額は1,387万円で、基礎控除が43万円である以外は、所得税と同じ計算です。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10％なので、所得割は1,387万円×10％=138.7万円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、年5,000円として計算します。住民税は年間で5,000円+138.7万円=139.2万円となり、1ヶ月だと139.2万円÷12ヶ月=約11.5万円です。

月収150万円は年収だと1,800万円

月収150万円は、年収では1,800万円です。月収は年収を12分割したものなので、月収にはボーナスや手当が均して含まれています。

一方、月給150万円だと、月給の他にボーナスや手当分が追加されるので、年収では2,000万円以上になるでしょう。月給は、ボーナスや残業代を加味しない、毎月決まって貰える給与を指します。

月収と月給は同じように使われがちですが、厳密には月収150万円よりも月給150万円のほうが、ボーナスや各種手当の分だけ年収が高いです。

手取り年収は1,100～1,200万円

月収150万円の手取り年収は1,100～1,200万円です。ボーナス額によって多少変わりますが、手取りは額面の70%も残りません。ちなみに、手取りで年1,800万円欲しい場合は、額面では3,000万円以上の収入が必要です。

月収150万円の人の割合は？

月収150万(年収1,800万)以上は1.4%

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
200万円以下	13.3％	6.7％	22.5％
300万円以下	14.8％	10.5％	20.9％
400万円以下	17.4％	16.9％	18.0％
500万円以下	15.0％	17.5％	11.4％
600万円以下	10.5％	13.8％	5.9％
700万円以下	6.7％	9.4％	3.0％
800万円以下	4.6％	6.8％	1.7％
900万円以下	2.9％	4.4％	0.8％
1,000万円以下	1.9％	3.0％	0.4％
1,500万円以下	3.5％	5.4％	0.8％
2,000万円以下	0.8％	1.3％	0.2％
2,500万円以下	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円超	0.3％	0.5％	0.1％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

月収150万円以上が含まれる、年収1,500万～2,000万の人は0.8%で、2,000万以上の人を含めて考えても1.4%です。

月給150万以上だと約0.4%未満

月給	男性	女性
～19万	12.8%	33.2%
20～25万	23.6%	32.7%
26～29万	19.1%	12.9%
30～35万	7.9%	10.7%
36～39万	12.7%	3.7%
40～44万	7.4%	2.6%
45～49万	5.2%	1.5%
50～59万	6.0%	1.4%
60～69万	3.1%	0.5%
70～79万	1.5%	0.3%
80～99万	1.0%	0.3%
100万以上	0.6%	0.2%

参考：令和元年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

正確なデータはありませんが、ボーナスや残業代を含まずに、月給で150万以上稼ぐ人は0.4%未満です。月収150万の人と比べると1/3程度で、ボーナス抜きで月に150万(年1,800万)を稼ぐ人は更に絞られます。

転職して狙うにも、一般的な転職エージェントだと、月収150万以上の求人は少なく、ノウハウにも欠けます。高年収を狙うなら、リクルートダイレクトスカウトや、ビズリーチなどのハイクラス向けサービスは必須です。

月収150万円の生活レベル・家計簿は？

総務省の家計調査の結果を参考に、月収150万円の生活レベルを家族構成ごとに紹介します。扶養やボーナス、年齢などで手取りは異なりますが、月手取り100万円と仮定して計算しています。

生活費の内訳4パターン
▼既婚×子供なし	▼子育て家庭
▼独身	–

既婚×子どもなしの場合

出費	金額	備考
家賃	250,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	120,000円	1日4,000円計算
携帯代・通信費	15,000円	–
交通費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	150,000円	–
雑費	15,000円	–
貯金	410,000円	–

夫婦2人暮らしの場合、月収150万ならかなり豊かな生活を送れます。食費や趣味に多くの金額を割いていますが、それでも月40万以上の貯金が可能です。

貯金に関しては、手取りの10～20%が目安とされるため、20万程度は貯金分から他の出費に回して問題ありません。使い道は自由ですが、普段の移動にタクシーを使ったり、高級車の購入、豪華なディナーなどを楽しめます。

既婚×子ども有りの場合

出費	金額	備考
家賃	300,000円	–
水道光熱費	25,000円	–
食費	150,000円	1日4,000円計算
携帯代・通信費	20,000円	家族割加入
交通費	30,000円	–
養育費	100,000円
保険代	30,000円
雑費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	100,000円
貯金	225,000円	–

月収150万なら、都心での子育てでも何も問題もありません。各費用で余裕を持っていますが、月に20万以上の貯金ができます。また、都心部以外なら、家の広さや貯金を更に増やすことも可能です。

日常生活で節約を気にする必要はありませんが、支出や貯蓄は計画的に行うべきです。子供が複数人私立大に進学する場合など、月収150万でも貯蓄がないと、将来的には生活に余裕がなくなりかねません。

養育費や遊興費、趣味・娯楽費の支出には際限がないため、予算を決めて出費をコントロールするのが重要です。

児童手当や高校無償化の制限に引っかかる

2022年10月から、年収1,200万円以上の世帯は児童手当が廃止される予定になっています。月収150万(年収1,800万)なら大きな問題はないでしょうが、子育ての負担増が見込まれるので、留意は必要です。

独身・一人暮らしの場合

出費	金額	備考
家賃	200,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代・通信費	10,000円	–
交通費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	150,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	500,000円	–

独身で月収150万なら、想像通りなにも不自由のない生活が送れます。食費や趣味など、各支出でかなり余裕を持っていますが、月々50万円以上の貯蓄ができます。

住まいも1人暮らしなら、都心の一等地で余裕のある部屋に住めますし、スーパーカーの購入や好きなファッション、飲食を楽しむことが可能です。

月収150万円の人の家賃目安は？

目安は33～37.5万｜上限50万

月収150万円の場合、家賃の目安は手取りの1/3や年収の25%とされているため、33～37.5万が目安です。また、賃貸の場合、入居の審査上限目安が年収の1/36なので、家賃の上限は50万です。

ただし、東京都区部であっても、家賃20万以下でも家族で暮らせるので、家賃目安はあくまで参考にしましょう。家賃は1度決めると節約が困難なので、出費は控えめにするのがベターです。

▼地域別の家賃相場(タップで開閉)

地域別の家賃相場

エリア	1人暮らし (1K/1DK)	2人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7～9万円	9～12万円	10～15万円
東京23区外	5～7万円	7～10万円	8～12万円
首都圏 (神奈川・埼玉・千葉)	5～7万円	6～9万円	7～10万円
主要都市 (大阪・名古屋・福岡)	4～6万円	6～8万円	7～10万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

住宅ローンの目安は9,000万～1億1,000万

月収150万円の場合、マイホーム購入の目安は9,000万～1億1,000万です。住宅ローンの目安は5～7倍とされており、住宅金融支援機構の調べでは、住宅価格の平均は年収の5～7倍程度です。

9,000万～1億1,000万の予算なら、ゆとりある一戸建てやタワマンの購入も可能です。

月収150万円を稼ぐには？

1. 昇進昇格で昇給する
2. 起業・フリーランスとして働く
3. 投資する
4. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

月収を上げたいときに一般的なのは、昇進・昇格を狙うことです。月収150万以上を狙える会社なら、堅実に成果を上げて、会社からの評価を得るべきです。

しかし、多くの会社では、いくら出世しても月収150万を狙えません。月収150万を稼げる環境にない場合は、転職なり起業・独立なりを目指して行動する必要があります。

2.起業・フリーランスとして働く

月収150万を会社員で稼げるのは極一部のため、起業やフリーランスとして狙う方が現実的でしょう。しかし起業はリスクが高く、フリーランスでも月収150万は相当なスキルや努力が必要です。

いずれも初めは収入が下がることが普通で、収入も不安定なので、始めるには家族の了承なども必要になります。

起業・フリーランスを考えているなら、まず副業としてビジネスを始め、見通しがついてから独立する選択肢を検討すべきです。

フリーランスの仕事は多様

スキルや努力は必要ですが、IT・Webエンジニアやデザイナー、ライター・ブロガーなどで月収150万円を稼ぐ人はいます。

専業でなくとも、副業としてフリーランスで仕事を行い、現職の収入と合わせて月収150万円を狙えます。興味があれば、レバテックフリーランスやクラウドワークスで、どんな仕事があるか見てみましょう。

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3.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められます。投資だけで月収150万円は難しいですが、総合的な収入の手助けになります。

元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回しておくのを勧めます。

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4.転職する

月収150万を稼ぐには、転職するのも方法の1つです。月収150万は大企業でも目指せないことが多く、まずは目指せる環境に移る必要があります。

また、月収150万が可能な企業でも、転職すれば必ず稼げるわけではありません。そのため、転職先で月収150万を狙うだけでなく、起業や独立につながる仕事を選ぶのがおすすめです。

起業を目指せる転職先としてはリクルートが人気です。独立・起業を支援する社風で、社内で月収150万も狙えます。リクルートへの転職を目指すなら、内部事情に詳しいリクルートエージェントがおすすめです。

独立・起業しやすい仕事

人材系やITエンジニア、士業や飲食などは独立・起業しやすい業種ですし、独立・起業支援のある会社も狙い目です。転職先の経験や人脈を生かして独立することで、月収150万を狙えます。

独立・起業の希望に関わらず、月収150万を目指して転職するなら、ハイクラス向け転職エージェントを利用しましょう。一般的な転職エージェントでは、求人が少なく非効率です。

リクルートダイレクトスカウトやビズリーチなどは、高年収の求人が豊富で、年収アップの実績も高いためおすすめです。

月収150万円はどんな仕事？

大企業・外資系企業(商社・金融・ITなど)

大手や外資系なら、月収150万を稼げる企業もあります。代表的なものは商社や銀行などで、入社難易度は高く長期勤務が前提となりますが、安定して月収150万を得られるのが魅力です。

外資系企業は能力や活躍次第で、若い内から月収150万円を狙えますが、反面、日系企業ほどの安定性はありません。また、職種ではITエンジニアやコンサルタント、営業職などで月収150万を狙えます。

外資系企業への転職を考えているなら、まずは転職サイトのビズリーチと外資特化エージェントのエンワールドには最低でも登録しましょう。外資系業界に強いエージェントが多数在籍しているのでおすすめです。

ITエンジニア

IT系の職種は比較的高給で、中でもエンジニア職は開発経験やスキルによって、若手の人材でも高収入を狙えます。

相応のスキル・経験は必要ですが、日系企業でもエンジニアに年2,000～3,000万の報酬を提示し始めています。

エンジニア転職ならIT特化の転職エージェントがおすすめ

エンジニアの転職時に、絶対に登録すべきサービスは「レバテックキャリア」「マイナビITエージェント」「ワークポート」の3つです。転職エージェントは、複数登録することで効率よく転職活動を進められます。

レバテックキャリアは、IT業界でもエンジニア特化の転職エージェントです。ハイクラス求人が中心ですが、未経験者向けの求人も少なくありません。

マイナビITエージェントはマイナビのIT部門で、豊富な求人や転職ノウハウ、初めてでも安心の手厚い支援が魅力です。ワークポートは、若年層のIT転職に強みがある他、無料スクールも併設しており、未経験者なら外せません。

コンサルタント

コンサルタント業も、月収150万円以上を狙える職種のひとつです。平均年収が1,000万円を超えるというデータもあり、活躍次第ではかなりの高収入が期待できる職種です。

コンサルタントへの転職は、アクシスコンサルティングがおすすめです。コンサル転職の実績が豊富で、コンサル未経験者へのサポートも手厚く、転職成功率の大幅アップを期待できます。

営業職

営業職は、男女問わず月収150万円以上を目指しやすいおすすめの職業です。歩合次第で、性別問わず成果次第で青天井の報酬を得られるため、20代で月収150万円以上も不可能ではありません。

金融や不動産などの高額な商材を扱う営業であれば、より高収入が期待でき、求められる経験や資格が少ないのが魅力です。営業職への転職なら、年収アップ実績が高い、リクルートダイレクトスカウトがおすすめです。

医師や士業など専門職

医師や弁護士、税理士など、専門的な知識・スキルが必要な仕事は月収150万を狙えます。専門職は就くのが難しい分、平均年収が高く、厚労省の調査でも平均年収は1,000万円を超えています。

雇われで月収150万は難しいですが、独立して活躍できれば月収150万を超える収入も可能です。

収入アップにおすすめの転職エージェント

まとめ

月収150万の手取りは約100万円で、月収150万以上の人の割合は1.4%です。また、実質的な月の手取りはボーナスの額で大きく変わり、ボーナス年500万円の場合は、月手取りは76万円ほどです。

生活レベルは非常にゆとりがあり、都区部であっても余裕を持って子育てが可能です。稼ぐには大手企業や専門職で長年勤めるか、独立・起業して活躍する必要があります。

通常の転職エージェントでは、月収150万円稼げる求人は比較的少なく効率が悪いため、リクルートダイレクトスカウトやビズリーチなどのハイクラス向けサービスを使いましょう。

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