「年収400万円の手取り額はどれくらい?」
「年収400万円の生活レベルが知りたい」
年収400万円の手取り額は、約314万円です。毎月の手取り額は約26万円ですが、何か月分のボーナスが支給されるかによって、金額は変動します。
日本の平均年収443万円(参考:国税庁)よりも低い収入額ですが、年収400万円以上稼いでいる人は全体の半数以下です。この記事では、年収400万円の手取り額や生活レベル、家賃・住宅ローンの目安などを解説していきます。
また、もし収入アップのために転職したい場合は、転職サービスを活用することが重要です。サポートが手厚いマイナビエージェントに登録すれば、スキルや経験を考慮したうえで、年収アップできる転職先を紹介してくれます。
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目次
年収400万円の手取りは?
年収400万円の手取りは、約314万円です。また、毎月の手取り額は約26万円です。所得税や住民税、社会保険料などが収入から天引きされるため、400万円がそのまま支給されるわけではありません。
ただし、上記の手取り月収は、ボーナスなしで年収400万円の場合の金額です。ボーナスありで年収400万円の場合、毎月の手取り額は支給月数に応じて変動します。
以下では、ボーナスの有無で手取り額がどのように変わるのか、分かりやすく解説していきます。
年収400万円の手取り額【ボーナスなしの場合】
年収(手取り) | 約314万円 |
---|---|
月収(総支給額) | 約33万円 |
月収(手取り) | 約26万円 |
ボーナスなしの場合、年収400万円の手取り額は約314万円です。
また、毎月の総支給額は400万円を12ヶ月で割って計算できるため、約33万円と分かります。手取り月収は、総支給額から税金や社会保険料が引かれるため、約26万円です。
年収から手取り額を簡単に計算したい場合、総支給額の約80%で算出できます。
年収400万円の手取り額【ボーナスありの場合】
ボーナス | 年収 (手取り) |
月収 (総支給額) |
月収 (手取り) |
---|---|---|---|
1ヶ月分 | 約316万円 | 約31万円 | 約24万円 |
2ヶ月分 | 約316万円 | 約28万円 | 約22万円 |
3ヶ月分 | 約316万円 | 約26万円 | 約21万円 |
4ヶ月分 | 約314万円 | 25万円 | 約19万円 |
ボーナスありで年収400万円の場合は、上記のように手取り額が変わります。
一般的に、民間企業のボーナスは、夏と冬を合わせて年間約2ヶ月分であることが多いです。2ヶ月分のボーナスで年収400万円になる場合、毎月の総支給額は約28万円、手取りは約22万円です。
年収400万円の税金や社会保険料
控除対象 | 控除額(1年間) | 控除額(1ヶ月) |
---|---|---|
所得税 | 83,700円 | 6,975円 |
住民税 | 177,500円 | 14,791円 |
社会保険料 | 604,797円 | 50,400円 |
合計 | 865,997円 | 72,166円 |
※40歳以上の独身者かつボーナスの支給を2ヶ月分と想定
参考:税金・保険料シミュレーション
40歳以上の独身者かつボーナスの支給を2ヶ月分と想定すると、年収400万円では年間約86万円、毎月約7万円が税金・社会保険料として控除されます。
40歳未満では介護保険料がかからないため、社会保険料は上記の金額よりも少ないです。また、扶養人数に比例して所得税や住民税にかかる税率が下がるため、配偶者がいる場合は手取りが多くなります。
自身の年収の控除額を知りたいという方は、税金・保険料シミュレーションにてご確認ください。年収や家族構成等のデータを入力することで、各項目の大まかな控除額を把握できます。
所得税
所得税は、会社からの給料や自身で稼いだお金などにかかる税金です。年収400万円の場合、1年間で約8万円、1ヶ月で約7,000円が控除されます。
所得税は、累進課税制度により稼いだ金額に比例して控除額が高くなるのが特徴です。また、扶養家族の人数が多いほど、控除の負担が少なくなります。
- ▼所得税の計算方法(タップで開閉)
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-
所得税の計算方法 ① 年収-給与所得控除=給与所得 ② 給与所得-各種控除=課税所得 ③ 課税所得×税率-税率に応じた控除額=所得税 参考:所得税の仕組み|国税庁
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住民税
住民税は、住んでいる都道府県や市町村などの自治体に収める税金です。年収400万円の場合、1年間で約18万円、1ヶ月で約1.5万円が控除されます。
住民税の税率は地域によって異なりますが、基本的に10%であることが多いです。また、所得税と同様に、扶養家族の人数が多いほど控除額は少なくなります。
- ▼住民税の計算方法(タップで開閉)
-
-
所得税の計算方法 ① 年収-給与所得控除=給与所得 ② 給与所得-各種控除=課税所得 ③ 課税所得×税率(10%)=所得割 ④ 所得割+均等割額(5,000円)=住民税 参考:個人住民税|総務省
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社会保険料
社会保険料は、主に健康保険料・厚生年金保険料・介護保険料・雇用保険料をまとめた控除項目を指します。年収400万円の場合、社会保険料の年間の控除額は約60万円、1ヶ月で約5万円です。
社会保険の中には労災保険も含まれますが、保険料については会社側が全額負担します。また、40歳未満の人は介護保険が適用されないため、控除額は年間3万円ほど少ないです。
- ▼社会保険料の主な内訳(タップで開閉)
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控除対象 詳細 健康保険 【標準報酬月額の9.81%を会社と折半】
28万※×9.81%÷2=13,734円/月
・自治体や組合によって変動あり
・9.81%を会社と折半
・加入により医療費の負担額が3割になる厚生年金 【標準報酬月額の18.3%を会社と折半】
28万※×18.3%÷2=25,620円/月
・額面の18.3%を会社と折半
・国民年金に上乗せされてもらえる年金雇用保険 【額面の0.5%】
28万×0.5%=1,400円/月
・農林水産、清酒製造、建設業は0.6%
・失業時に給付を受けるための保険介護保険 【標準報酬月額の1.64%を会社と折半】
28万※×1.64%÷2=2,296円/月
・40歳以上の医療保険加入者が支払う
・介護が必要になった際に一時金が給付※40歳以上の独身者かつボーナスの支給を2ヶ月分と想定
※東京都の保険料額表を基に算出
参考:令和4年度保険料額表|全国健康保険協会
-
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年収400万円の人の割合は?
年収400万円以上稼いでいる人の割合は46.5%
年収 | 全体 | 男性 | 女性 |
---|---|---|---|
~100万円 | 8.1% | 3.5% | 14.3% |
100~200万円 | 13.3% | 6.7% | 22.5% |
200~300万円 | 14.8% | 10.5% | 20.9% |
300~400万円 | 17.4% | 16.9% | 18.0% |
400~500万円 | 15.0% | 17.5% | 11.4% |
500~600万円 | 10.5% | 13.8% | 5.9% |
600~700万円 | 6.7% | 9.4% | 3.0% |
700~800万円 | 4.6% | 6.8% | 1.7% |
800~900万円 | 2.9% | 4.4% | 0.8% |
900~1,000万円 | 1.9% | 3.0% | 0.4% |
1,000~1,500万円 | 3.5% | 5.4% | 0.8% |
1,500~2,000万円 | 0.8% | 1.3% | 0.2% |
2,000~2,500万円 | 0.3% | 0.4% | 0.1% |
2,500万円~ | 0.3% | 0.5% | 0.1% |
国税庁の実施した「令和3年分民間給与実態調査」によると、年収400万円以上稼いでいる人の割合は、全体の46.5%です。約2人に1人が年収400万円以上を稼いでいます。
また、同調査の性別ごとの割合は、男性が62.5%、女性は24.4%でした。男性の半数以上が年収400万円を稼いでいますが、女性は4分の1以下の割合です。
年収400万円を稼いでいる人は、決して多数派とはいえません。
年収400万円を稼いでいる人の年代【年齢・男女別】
年代 | 全体 | 男性 | 女性 |
---|---|---|---|
19歳以下 | 133万円 | 152万円 | 113万円 |
20〜24歳 | 269万円 | 287万円 | 249万円 |
25〜29歳 | 371万円 | 404万円 | 328万円 |
30〜34歳 | 413万円 | 472万円 | 322万円 |
35〜39歳 | 449万円 | 533万円 | 321万円 |
40〜44歳 | 480万円 | 584万円 | 324万円 |
45〜49歳 | 504万円 | 630万円 | 328万円 |
50〜54歳 | 520万円 | 664万円 | 328万円 |
55〜59歳 | 529万円 | 687万円 | 316万円 |
60〜64歳 | 423万円 | 537万円 | 262万円 |
65〜69歳 | 338万円 | 423万円 | 216万円 |
70歳以上 | 300万円 | 369万円 | 210万円 |
全体 | 443万円 | 545万円 | 302万円 |
平均年収が400万円に達するのは、労働者全体だと30~34歳です。国税庁の実施した「令和3年分民間給与実態調査」によると、30~34歳の平均年収は413万円でした。
ただし、男女別で比較した場合、男性だと25~29歳で平均年収400万円に達しています。一方、女性で平均年収400万円を越えている年代はありませんでした。
平均年収が最も高い年代でも328万円であるため、女性で400万円以上の収入を実現するのは難しいようです。
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---|
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年収400万円台を稼ぐ人の賃金満足度
内閣府の調査によると、年収300~500万円を稼ぐ人の賃金満足度は、正規雇用の労働者が4.88点、非正規雇用の場合は5.14点です。
上記の点数は、自身の年収に対しての満足度を10点満点で評価しています。年収400万円台で満足している人は約半数で、より多くの収入を稼ぎたいという方は多いです。
また、同調査の住宅満足度では、持家の場合は5.98点、借家では4.65点でした。全年収帯を通じて、持家がある人の満足度は高いですが、借家では不満があるようです。
年収400万円の生活レベル
総務省の家計調査の結果を参考に、年収400万円の人がどのような生活レベルか、家族構成ごとにご紹介します。
同じ年収でも、家庭環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく異なります。各ケースにおける生活費の内訳や貯金額の目安を確認しましょう。
今回は、すべてのケースにおいて月の手取りを22万円(ボーナス2ヶ月分)で想定し、生活費を算出しています。
家族構成別の生活レベル | |
---|---|
既婚×子どもなし | 既婚×子どもあり |
独身×1人暮らし | – |
既婚×子どもなし
既婚×子どもなしの場合、年収400万円では生活がやや厳しいです。配偶者の収入がない場合、手取り22万円で2人分の生活費を賄う必要があるため、節約を意識しないと貯金はできません。
首都圏で1LDKの物件に住める家賃7万円で想定した場合、毎月の貯金額は1万円ほどです。年収400万円で2人暮らしをしながら貯金を増やすには、家賃や食費を抑えるのが効果的です。
ある程度贅沢できる生活がしたい場合は、パートナーとの共働きや転職をして収入を増やすことを視野に入れましょう。
家計の具体例【既婚×子どもなしの場合】
項目 | 支出 | 収入 |
---|---|---|
月収(手取り) | ‐ | 22万円 |
家賃 | 7万円 | ‐ |
食費 | 5万円 | ‐ |
水道光熱費 | 1.5万円 | ‐ |
通信費 | 1.5万円 | ‐ |
交際費 | 1万円 | ‐ |
保険・医療 | 1万円 | ‐ |
衣服 理美容費 |
2万円 | ‐ |
娯楽費 | 1万円 | ‐ |
雑費 | 1万円 | ‐ |
貯金 | 1万円 | ‐ |
※ボーナス2ヶ月分かつ支給のない月を想定
既婚×子どもあり
既婚×子どもありの場合、年収400万円では生活がかなり難しいです。生活費に加えて毎月5万円ほどの子育て費用がかさむ(参考:内閣府)ため、手取り22万円では貯金にお金を回す余裕はありません。
郊外の家賃が安い場所に住む、自炊をメインにして食費を削るなどをして、ようやく生活が成り立つレベルです。
将来の子どもの学費や老後の費用などを考えると、手取りを増やすために転職したり、ボーナスやパートナーの収入を貯蓄に充てるなどの工夫が必要です。
家計の具体例【既婚×子どもありの場合】
項目 | 支出 | 収入 |
---|---|---|
月収(手取り) | ‐ | 22万円 |
家賃 | 8万円 | ‐ |
食費 | 6万円 | ‐ |
水道光熱費 | 1.5万円 | ‐ |
通信費 | 1.5万円 | ‐ |
交際費 | 1万円 | ‐ |
保険・医療 | 1万円 | ‐ |
衣服 理美容費 |
2万円 | ‐ |
娯楽費 | 1万円 | ‐ |
子育て費用 | 5万円 | |
雑費 | 1万円 | ‐ |
貯金 | -6万円 | ‐ |
※ボーナス2ヶ月分かつ支給のない月を想定
独身×1人暮らし
独身×1人暮らしの場合、年収400万円であれば生活は十分可能です。ただし、贅沢な生活を送ることは難しく、貯金をするにはある程度節約を意識する必要があります。
家賃を6.5万円とした場合、毎月の貯金額目安は約3万円です。食費や交際費、娯楽費を抑えれば、1~2万円ほど多く貯金できます。
将来的に結婚やマイホームを持つ予定のある方は、できるだけ家賃の安い家に住み、大きな出費に備えて貯金額を確保しましょう。
家計の具体例【独身×1人暮らしの場合】
項目 | 支出 | 収入 |
---|---|---|
月収(手取り) | ‐ | 22万円 |
家賃 | 6.5万円 | ‐ |
食費 | 4万円 | ‐ |
水道光熱費 | 1万円 | ‐ |
通信費 | 1万円 | ‐ |
交際費 | 2万円 | ‐ |
保険・医療 | 0.5万円 | ‐ |
衣服 理美容費 |
1万円 | ‐ |
娯楽費 | 2万円 | ‐ |
雑費 | 1万円 | ‐ |
貯金 | 3万円 | ‐ |
※ボーナス2ヶ月分かつ支給のない月を想定
年収400万円の家賃・住宅ローンの目安
年収400万円の家賃目安は6~8万円
年収400万円の家賃目安は、6~8万円です。一般的に、家賃の目安は手取り月収の3分の1程度が妥当と言われています。
年収400万円(手取り22万円)であれば、東京23区内の1Kから1DKの物件に住めます。1DKよりも広い家に住みたい場合は、東京23区外や首都圏等の比較的家賃が低いエリアで物件を探しましょう。
- ▼首都圏・主要都市の世帯別家賃相場一覧
(タップで開閉) -
-
エリア 1人暮らし
(1K/1DK)2人暮らし
(1LDK/2K/2DK)3人・4人家族
(2LDK/3K/3DK)東京23区 7~9万円 9~12万円 10~15万円 東京23区外 5~7万円 7~10万円 8~12万円 首都圏
(神奈川・埼玉・千葉)5~7万円 6~9万円 7~10万円 主要都市
(大阪・名古屋・福岡)4~6万円 6~8万円 7~10万円
-
年収400万円の住宅ローンの目安は2,400万円
年収400万円の住宅ローンの目安は、2,400万円です。ローン借入額の目安は年収の5~7倍程度、返済比率は手取り月収の20〜25%が無理のない返済ができる範囲とされています。
また、フラット35の基準では、最大3,446万円まで借入が可能です。しかし、収入の半分以上をローンの支払いに費やすので、おすすめはできません。
年収400万円を稼ぐ人の貯金額
年収400万円を稼ぐ人の貯金額は、推定値ですが460万円ほどです。金融広報中央委員会の調査によると、年収300~500万円を稼ぐ人の平均貯金額は、461万円となっています。
また、年収300~500万円を稼いでいる世帯の金融資産保有額の平均は1,285万円、中央値は530万円でした。
一般的に、年間貯金額の目安は手取りの10~20%と言われています。年収400万円(手取り314万円)では、年間約31~63万円が大まかな貯金目安です。
年収400万円(手取り22万円)の貯金額の目安
世帯別 | 毎月の貯金額の目安 |
---|---|
独身×一人暮らし | 3万円 |
既婚×子どもなし | 1万円 |
既婚×子どもあり | 貯金はかなり難しい |
年収400万円以上稼げる業種・職業
業種分類 | 平均年収 |
---|---|
電気・ガス・熱供給・水道業 | 766万円 |
金融・保険業 | 677万円 |
情報通信業 | 624万円 |
学術研究・専門・技術サービス ・教育・学習支援業 |
521万円 |
製造業 | 516万円 |
建設業 | 511万円 |
複合サービス事業 | 494万円 |
不動産・物品賃貸業 | 426万円 |
運輸・郵送業 | 425万円 |
医療・福祉 | 407万円 |
卸売・小売業 | 377万円 |
サービス業 | 369万円 |
農林水産・鉱業 | 310万円 |
宿泊・飲食サービス業 | 260万円 |
国税庁の実施した「令和3年分民間給与実態調査」によると、平均年収が400万円を超えている業種は、電気・ガス・熱供給・水道業から医療・福祉までの計10種類です。
卸売・小売業やサービス業など、一部の業種のみ平均年収400万円を下回っています。平均年収が低い業界ほど収入を上げるのが難しくなるため、就業・転職の際は注意が必要です。
また、平均年収が400万円を超えている業種でも、職業によっては稼ぎにくい場合があります。以下では、年収400万円以上稼げる職業について解説していきます。
営業職
年収400万円以上稼げるおすすめの職業は、営業職です。成果報酬型の給与体系が特徴で、年齢や性別問わず高収入を狙えるチャンスがあります。
営業職は、製品やサービスを顧客に売り込み、契約を獲得する仕事です。成果を挙げるには、顧客との信頼関係を築く必要があり、高いコミュニケーション能力が求められます。
異業界や異業種から転職しやすく、未経験からでも就業できる求人が多いのが特徴です。営業職への転職では、未経験OKの求人を豊富に扱うハタラクティブを利用しましょう。
ITエンジニア
ITエンジニア職は、年収400万円以上を稼げるおすすめの職業です。IT業界は慢性的な人手不足が続いており、他職種と比べてエンジニアを優遇する企業が多く、給与が高めに設定されています。
開発経験やスキルで給与が決まるため、能力次第では若手のうちから高収入を得やすいです。
未経験からエンジニアを目指す場合は、ITスクールへの通学やポートフォリオの作成などを行い、1から実績を積む必要があります。
エンジニア転職ならIT特化型の転職エージェントがおすすめ
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マイナビITエージェントはマイナビのIT部門で、豊富な求人や転職ノウハウ、初めてでも安心の手厚い支援が魅力です。ワークポートは、若年層のIT転職に強みがある他、無料スクールも併設しており、未経験者なら外せません。
販売職
販売職も、年収400万円以上を稼げる職業の1つです。歩合制を導入している企業が多く、仕事の成果がそのまま給料や賞与に反映されます。
販売職は、主に店頭で自社製品やサービスを販売する仕事です。ノルマがあるケースもありますが、見込み客のみ対応であるため、営業職よりも業務難易度は高くありません。
販売職への転職なら、サポート体制の手厚いマイナビエージェントを利用しましょう。顧客満足度No.1の転職エージェントで、利用者の希望やキャリアに適した求人を紹介してもらえます。
年収400万円以上の収入を目指す方法
昇進・昇格で給与を上げる
年収400万円以上の収入を目指すなら、昇進・昇格で給与を上げるのが現実的です。成果を挙げて会社から高い評価を得ることで、昇給して年収400万円以上を実現できます。
注意点として、昇進・昇格の基準や給与テーブルを事前に確認すべきです。成果を挙げても昇進・昇格ができなかったり、昇給しても目指す収入に届かない場合があります。
また、会社の給与形態が年功序列で、自身の努力で収入を上げられない場合は、転職を考えても良いでしょう。
転職する
年収400万円以上を目指すなら、手早く堅実に収入を増やせる転職がおすすめです。企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なるため、同じ仕事でも年収400万円以上を稼ぐチャンスがあります。
現職で昇給の見込みがなければ、給与水準の高い企業へ転職するのが最も現実的な選択肢です。
経験を活かしたキャリアチェンジがおすすめ
出典:doda
年収アップのために転職するなら、現職の経験やスキルを活かしたキャリアチェンジがおすすめです。dodaの調査によると、年収アップに成功した人で最も多かったのは、異業界・同職種の転職者でした。
例えば、営業経験が長いなら、平均年収の高いIT業界に勤めれば基本給の底上げが見込めます。同じように管理職の経験があれば、成長産業に転職することで大幅な昇給やキャリアアップが可能です。
いずれにしても、未経験職に就くより、過去に培ったキャリアを活かすことで、転職後の年収アップが期待できます。
副業で稼ぐ
年収400万円以上の収入を得るには、副業で稼ぐのも1つの手です。クラウドワークスやランサーズなど、手軽に副業を行えるプラットフォームが普及しており、自宅で収入を得る手段が増えています。
ネット社会の現在では、インフルエンサーとして活躍し、SNSを使ってお金を稼いでいる人も多いです。ただし、副業が許されていない場合もあるため、就業規則を事前に確認しましょう。
副業ができるなら、本業で習得した資格やスキルを活用できる仕事がおすすめです。また、フリーランスや起業、転職に繋がる副業に取り組めば、将来のキャリアの選択肢が広がります。
投資をする
年収400万円以上稼ぐには、投資で収入を増やす方法もあります。元金が減るリスクがあり、すぐに大きな利益にはなりませんが、手間をかけずに収入を増やしやすいです。
近年では、ロボアドバイザーのような自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始めやすいのが魅力です。
年収400万円の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいので、将来のための資産運用として小額から始めてみましょう。
起業する・フリーランスとして働く
年収400万円以上稼ぐには、起業したりフリーランスとして働く方法があります。成功すれば、仕事をした分だけ収入になるので、大幅な年収アップが可能です。
しかし、起業はリスクも大きいです。起業してから5年後に会社が生き残る確率は10~15%、10年後まで存続できる起業はわずか5%前後と言われています。
フリーランスとして働く場合も、スキルや実績がないと仕事を得るのは難しいです。まずは現職や副業などでスキルを磨き、将来の見通しがついてから起業・フリーランス等の選択肢を検討しましょう。
年収400万円の人におすすめの節約術
家計簿をつけて収支を管理する
効率よく節約を進めるためにも、まずは家計簿をつけて収支を管理しましょう。全体の支出を把握することで、どの項目を見直すべきか、支出を抑えるべきかなどの見通しを立てられます。
収支を管理し節約を心掛けることで、必要のない日用品の購入や外食、手数料の支払いなど、普段気にしていなかった無駄遣いを意識的に減らせます。
最近では、クレジットカードや口座と連携した、家計簿アプリ「マネーフォワード ME」などで、手軽に予算管理が可能です。
固定費を見直す
見直しやすい固定費一例
- 通信費
- 電気・ガスなどの光熱費
- 車のローン代
- 保険・医療費
- サブスクリプションなどの月会費
年収400万円を稼ぐ人におすすめの節約術は、固定費の見直しです。通信費や電気・ガスなどの光熱費などの固定費は無駄な出費が発生しやすく、見直すことで高い節約効果が見込めます。
中でも、スマホの利用料などの通信費は、一番簡単にコストを削減できる固定費です。ドコモやauなどの大手スマホキャリアを利用している場合、格安SIMに乗り換えれることで毎月1〜2万円節約できます。
そのほかにも、車のローンや加入している保険のプランを変更したり、利用していないサブスクリプションを解約するなど、こまめに固定費を見直すことが重要です。
外食を控えて食費を抑える
外食を控えて食費を抑えることも、年収400万円の人におすすめの節約術です。飲食店で食事をした場合、人件費や店舗の維持費・利益が上乗せされているため、自炊するよりも割高になります。
できるだけ自炊を行い、外食での出費を抑えることを意識すれば、毎月1~2万円節約が可能です。
総務省の実施した家計調査では、単身世帯の外食に使った費用の平均は7,324円、2人以上の場合は9,380円でした。自身の外食費用と照らし合わせて、節約すべきかを検討しましょう。
世帯別の平均外食費用
世帯別 | 1ヶ月の平均費用 |
---|---|
総世帯 | 8,653円 |
単身世帯 | 7,324円 |
2人以上の世帯 | 9,380円 |
出典:家計調査|総務省
実家暮らしをする
年収400万円の人におすすめの節約術は、実家暮らしをすることです。実家暮らしでは、家賃や食費、水道光熱費などの負担が少ないため、金銭的にかなり余裕が生まれます。
総務省の実施した家計調査によると、単身世帯(一人暮らし)の1ヶ月の平均生活費は約15.5万円です。実家暮らしで負担が少なくなる生活費を考慮すると、毎月5~6万円の貯金額の差が生まれます。
遠い地方にある事業所への転勤や転職など、一人暮らしせざるを得ない状況でなければ、実家暮らしをすることで大幅な節約が可能です。
省エネ家電に買い替える
省エネ家電に買い替えることも、年収400万円の人におすすめの節約術です。省エネ家電に買い替えることで消費電力量を抑えられるため、電気代を大きく節約できます。
近年、エネルギー資源の供給量不足による燃料価格の高騰により、電気代が大幅に値上がりしています。長年同じ家電製品を利用しているのであれば、この機会に買い替えを検討しましょう。
環境省が提供している「しんきゅうさん」を使えば、省エネ家電に買い替えたときの消費電力や電気代の削減量を簡単に把握できます。
買い替えで高い省エネ効果が見込める家電製品
家電製品 | 省エネ効果 | 年間 消費電力量 (2009年) |
年間 消費電力量 (2019年) |
---|---|---|---|
冷蔵庫 | 40~47% | 490~550kWh | 293kWh |
照明器具 | 約86% | 108kWh | 15kWh |
テレビ | 約42% | 144kWh | 84kWh |
エアコン | 約17% | 978kWh | 811kWh |
年収400万円の人におすすめの節税対策
ふるさと納税
年収400万円の人におすすめの節税方法は、ふるさと納税です。ふるさと納税では、支援したい自治体に寄付をすることで、所得税の還付や返礼品を受け取れます。
実質自己負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されるため、節税につながりやすいです。ふるさと納税は、年収や家族構成によって定められた上限額の範囲内で利用できます。
ただし、納税額の年間上限を超えた金額は、全額控除の対象にならないため注意しましょう。詳細は、各ポータルサイトをご確認ください。
- ▼ふるさと納税の控除額の目安(タップで開閉)
-
独身または共働き 42,000円 夫婦※・共働き+子ども1人(高校生) 33,000円 共働き+子ども1人(大学生) 29,000円 夫婦+子ども1人(高校生) 25,000円 共働き+子ども2人(大学生+高校生) 21,000円 夫婦+子ども2人(大学生+高校生) 12,000円 出典:ふるさと納税ポータルサイト|総務省
※ふるさと納税をする人の配偶者に収入がないケース
iDeCo
年収400万円の人におすすめの節税方法として、iDeCoが挙げられます。積み立てる掛金がすべて所得控除の対象となるため、毎年の所得税・住民税の減税が可能です。
iDeCoは、任意で加入する積立式の個人年金です。自分で拠出した掛金を自ら運用し、資産形成を行います。
年収400万円で、毎月2万円を60歳までの20年間で拠出した場合、年間36,200円の節税が可能です(参考:iDeCoシミュレーション)。
つみたてNISA
つみたてNISAも、年収400万円の人におすすめの節税方法です。一定の金額内で購入した金融商品から得られる運用利益に対して、税金がかからなくなります。
つみたてNISAは、長期の積立や分散投資の支援を目的として、2018年に作られた非課税制度です。一定の投資信託を年間40万円まで購入でき、最大20年間非課税で保有できます。
通常1,000円からつみたてNISAを利用できますが、一部の証券会社では100円から投資が可能です。少額から投資を始められるため、年収400万円でも気軽に資産運用に取り組めます。
医療費控除・セルフメディケーション税制
医療費控除・セルフメディケーション税制は、一定以上の治療費や医薬品を購入した場合に、所得控除を受けられる節税制度です。
医療費控除は、治療費や検査費用が10万円以上に達した場合に適用されます。実際に支払った医療費の合計-補填される保険金-10万円で算出された金額が控除対象になります。(参考:国税庁)
セルフメディケーション税制は、特定のOTC医薬品を12,000円以上購入した場合に適用される制度です。医薬品の購入合計額と12,000円の差額が、控除対象になります。(参考:厚生労働省)
年収400万円を目指すのにおすすめの転職エージェント
![]() エージェント公式サイト |
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![]() |
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![]() キャリア公式サイト |
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マイナビエージェント
20代〜30代の転職に強い転職エージェント
(出典:マイナビエージェント)
マイナビエージェントのポイント
- 20代に信頼される転職エージェントNo.1
- 登録者の80%が34歳以下
- 業界ごとに専門キャリアアドバイザーがいる
主な特徴 | |
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おすすめ年代 | |
求人数 |
非公開 |
非公開求人数 |
非公開 |
未経験求人 | |
料金 | 無料 |
エリア |
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マイナビエージェントのメリット
- 20代~30代の若い世代に強い
- マイナビエージェントは、若手向けに差別化を図っている転職エージェントです。登録者の80%以上が34歳以下で、20代に信頼される転職エージェントNo.1にも選ばれています。
若い世代に特化していることもあり、掲載求人は、未経験募集にも積極的な企業が多いです。
- 業界に特化したキャリアアドバイザー
- マイナビエージェントは、各業界に精通した専任のキャリアアドバイザーを設けています。専任だからこそ、深い情報をキャッチアップしてくれるため、ピッタリな求人紹介や最適な面接対策を実現しています。
業界だけではなく、女性向けや第二新卒向けなどの属性別キャリアアドバイザーや、関西・東海・九州などエリア特化のキャリアアドバイザーも配属しています。
- 転職サポートが無期限
- マイナビエージェントは、転職サポートに期限を設けていません。多くの転職エージェントは、最大3ヶ月などの期限があるため、転職活動が長引くとサービスを受けられなくなることもあります。
無期限で転職活動できる安心感があるので、早急に転職先を決めなければならないという焦りがありません。納得いくまで転職先を吟味できるので、入社後のミスマッチも感じにくいでしょう。
マイナビエージェントのデメリット
- ハイクラス求人は少ない
- マイナビエージェントは、ハイクラス求人が少ないです。年齢制限は無いものの、登録者の80%以上が34歳以下なので、若手向けの求人が多い傾向にあります。
30代後半の方や、高年収を重視した転職活動をしたい方は、優良企業から直接オファーが来る「ビズリーチ」や、年収800万円超の求人が豊富な「リクルートダイレクトスカウト」がおすすめです。
- 担当者のサポートにばらつきがある
- マイナビエージェントは、担当者によってサポートのばらつきがあります。業界ごとの専任キャリアアドバイザーを設けているからこそ、業界の経験値や知識量がサポートの質に反映されやすいです。
転職エージェントを利用する最大のメリットは、キャリアアドバイザーの徹底サポートが受けられることです。担当者が合わないと感じたら、早いうちに変更の相談をしましょう。
マイナビエージェントの評判と口コミ
ハタラクティブ
平均2~3週間の内定スピード
(出典:ハタラクティブ)
ハタラクティブのポイント
- 未経験OKの求人が豊富
- カウンセリング実績11万人
- 大手企業の内定率80%超
主な特徴 | |
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おすすめ年代 | |
求人数 | 非公開 |
非公開求人数 | 非公開 |
未経験求人 | |
料金 | 無料 |
エリア |
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ハタラクティブのメリット
- 未経験でも応募可能な求人が豊富
- ハタラクティブは、未経験でも応募可能な求人を豊富に扱っています。実際に、20代の転職者では、3人に2人が未経験での転職に成功しています。
内定獲得率が高いのも魅力で、書類審査通過率91.4%、内定率80.4%の実績を誇っています。経歴に自信が無い20代の方でも、転職できる可能性が十分あります。
- 転職者の86%が大企業に内定
- ハタラクティブは、大企業への内定率が高い転職エージェントです。2020年8月から2021年1月までの約半年間の計測で、社員1,000名以上の大企業の内定を獲得した割合は86%です。
就活の結果に心残りがある方でも、ハタラクティブを利用すれば大企業に転職し、再出発できる可能性が高いでしょう。
- 内定まで最短2週間のスピード
- ハタラクティブは、最短2週間で内定まで運んでくれるスピード感が魅力です。一般的な転職活動は、内定まで2~3ヶ月かかると言われていますが、ハタラクティブは平均2~3週間です。
いますぐに転職したいという20代の方に、ハタラクティブをおすすめします。
ハタラクティブのデメリット
- 求人数を公開していない
- ハタラクティブは、求人数を公開していません。大手の転職サイトは求人数を公開しているため、求人数が分からないのは不安に繋がるでしょう。
ただし、現にハタラクティブはカウンセリング数11万人、大企業の内定率86%など実績があります。20代向けの求人は間違いなく豊富にあるので、まずは無料登録してみましょう。
- 年収アップには不向き
- ハタラクティブは、抱えている求人の多くが20代や未経験向けなので、キャリアアップや年収アップを重視したい転職には向きません。
より高い収入を狙いたい人はマイナビエージェントやdodaも併用してみましょう
ハタラクティブの評判と口コミ
レバテックキャリア
ITエンジニアが利用したい転職エージェントNo.1
レバテックキャリアのポイント
- 初回提案での内定率90%超え
- 年収600万円以上の求人80%
- 業界特化の専任アドバイザーが在籍
主な特徴 | |
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おすすめ年代 | |
求人数 |
16,497件 |
非公開求人数 | 非公開 |
未経験求人 | |
料金 | 無料 |
エリア |
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レバテックキャリアのメリット
- 高いマッチング率と年収アップ率
- レバテックキャリアは、高いマッチング率と年収アップ実績があります。初回提案での内定率が90%であり、キャリアアドバイザーの的確な求人提供と、転職サポートの高さが伺えます。
また、転職者の60%以上が年収アップを実現しているのも魅力です。エンジニア転職を考えているなら、絶対に登録すべき転職エージェントと言えます。
- 業界に精通したキャリアアドバイザー
- レバテックキャリアは、エンジニア業界に精通したキャリアアドバイザーが数多く在籍しています。実際にエンジニアやIT業界で働いていた方が多く、業界知識の深さに定評があります。
実務経験に基づいたアドバイスをしてくれるのはもちろん、求職者のスキル・経験を深くヒアリングし、適切な求人提案に結びつけてくれます。
- プログラミング学習Progateが半年間無料
- レバテックキャリアでは、転職後の自己研鑽サポートとして、オンラインプログラミング学習の「Progate」を半年間無料で利用できる特典があります。
エンジニア未経験の方はもちろん、経験者でも復習用として活用できるので、転職成功したらぜひ利用しましょう。
レバテックキャリアのデメリット
- 転職エリアが首都圏と関西のみ
- レバテックキャリアは、転職可能エリアが首都圏と関西のみです。東京・大阪・名古屋・福岡の4拠点を中心に求人が掲載されています。
広いエリアで求人をチェックしたい場合は、マイナビエージェントなど総合型の転職エージェントと併用しながら、求人を探すことをおすすめします。
- キャリアアドバイザーの力量に差がある
- レバテックキャリアは、キャリアアドバイザーの力量に差があります。ほとんどがエンジニアやIT業界の経験者ですが、当然ながら経験年数はさまざまです。
担当者によっては、エンジニア経験やキャリアアドバイザー経験が浅いことがあります。業界知識やヒアリング内容に不安を感じたら、早めに担当変更の相談をしましょう。
レバテックキャリアの評判と口コミ
まとめ
年収400万円の手取りは約314万円、毎月約26万円です。また、ボーナスの支給を2ヶ月分と想定した場合、毎月の手取り額は約22万円です。
年収400万円では、一人暮らしであれば余裕を持って生活を送れます。ただし、二人以上の世帯では人数分の生活費や子育て費用がかさむため、パートナーの収入がなければ生活はかなり厳しいです。
年収400万円以上を目指すなら、転職をして手取りを増やすのがベストです。転職支援実績が豊富なマイナビエージェントを利用し、転職後の年収アップを実現させましょう。
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