年収400万円の手取りは?生活レベルや家賃・住宅ローンの目安を解説

年収400万円の手取りは?

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※この記事は有料職業紹介(許可番号:13-ユ-314522)の厚生労働大臣許可を受けている株式会社エヌリンクスが制作しています。

「年収400万円の手取りはどれくらい?」

「年収400万円の生活レベルが知りたい」

年収400万円の手取りは、約314万円です。毎月の手取りは約26万円ですが、何か月分のボーナスが支給されるかによって、金額は変動します。

日本の平均年収458万円(参考:国税庁)よりも低い収入額ですが、年収400万円以上稼いでいる人は全体の半数以下です。この記事では、年収400万円の手取りや生活レベル、家賃・住宅ローンの目安などを解説していきます。

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目次

年収400万円の人の割合は?

年収400万円の人の割合は?

年収400万円以上稼いでいる人の割合は48.9%

年収 全体 男性 女性
~100万円 7.8% 3.4% 14.0%
100~200万円 12.7% 6.2% 21.5%
200~300万円 14.1% 9.8% 20.0%
300~400万円 16.5% 15.5% 17.9%
400~500万円 15.3% 17.7% 12.1%
500~600万円 10.9% 14.2% 6.4%
600~700万円 6.9% 9.5% 3.4%
700~800万円 4.8% 7.1% 1.7%
800~900万円 3.3% 5.0% 1.0%
900~1,000万円 2.2% 3.4% 0.6%
1,000~1,500万円 4.0% 6.2% 1.0%
1,500~2,000万円 0.8% 1.3% 0.3%
2,000~2,500万円 0.3% 0.4% 0.1%
2,500万円~ 0.3% 0.5% 0.1%

出典:令和4年分民間給与実態統計調査|国税庁

国税庁の実施した「令和4年分民間給与実態調査」によると、年収400万円以上稼いでいる人の割合は、全体の48.9%です。約2人に1人が年収400万円以上を稼いでいます。

また、同調査の性別ごとの割合は、男性が65.1%、女性は26.6%でした。男性の半数以上が年収400万円を稼いでいますが、女性は4分の1ほどの割合です。

年収400万円を稼いでいる人は、決して多数派とはいえません。

年収400万円を稼いでいる人の年代【年齢・男女別】

年齢 全体 男性 女性
19歳以下 124万円 137万円 114万円
20~24歳 273万円 291万円 253万円
25~29歳 389万円 420万円 349万円
30~34歳 425万円 485万円 338万円
35~39歳 462万円 549万円 333万円
40~44歳 491万円 602万円 335万円
45~49歳 521万円 643万円 346万円
50~54歳 537万円 684万円 340万円
55~59歳 546万円 702万円 329万円
60~64歳 441万円 569万円 267万円
65~69歳 342万円 428万円 227万円
70歳以上 298万円 367万円 211万円
全年代 458万円 563万円 314万円

出典:令和4年民間給与実態統計調査|国税庁

平均年収が400万円に達するのは、労働者全体だと30~34歳です。国税庁の実施した「令和4年分民間給与実態調査」によると、30~34歳の平均年収は425万円でした。

ただし、男女別で比較した場合、男性だと25~29歳で平均年収400万円に達しています。一方、女性で平均年収400万円を越えている年代はありませんでした。

平均年収が最も高い年代でも349万円であるため、女性で400万円以上の収入を実現するのは難しいようです。

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年収400万円台を稼ぐ人の賃金満足度

雇用賃金満足度

出典:満足度・生活の質に関する調査報告書 2022|内閣府

内閣府の調査によると、年収300~500万円を稼ぐ人の賃金満足度は、正規雇用の労働者が4.88点、非正規雇用の場合は5.14点です。

上記の点数は、自身の年収に対しての満足度を10点満点で評価しています。年収400万円台で満足している人は約半数で、より多くの収入を稼ぎたいという方は多いです。

また、同調査の住宅満足度では、持家の場合は5.98点、借家では4.65点でした。全年収帯を通じて、持家がある人の満足度は高いですが、借家では不満があるようです。

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年収400万円の手取りは?

年収400万円の手取りは?

年収400万円の手取りは、約314万円です。また、毎月の手取りは約26万円です。所得税や住民税、社会保険料などが収入から天引きされるため、400万円がそのまま支給されるわけではありません。

ただし、上記の手取り月収は、ボーナスなしで年収400万円の場合の金額です。ボーナスありで年収400万円の場合、毎月の手取りは支給月数に応じて変動します。

以下では、ボーナスの有無で手取りがどのように変わるのか、分かりやすく解説していきます。

年収400万円の手取り【ボーナスなしの場合】

年収(手取り) 約314万円
月収(総支給額) 約33万円
月収(手取り) 約26万円

参考:国税庁日本年金機構全国健康保険協会厚生労働省

ボーナスなしの場合、年収400万円の手取りは約314万円です。

また、毎月の総支給額は400万円を12ヶ月で割って計算できるため、約33万円と分かります。手取り月収は、総支給額から税金や社会保険料が引かれるため、約26万円です。

年収から手取りを簡単に計算したい場合、総支給額の約80%で算出できます。

年収400万円の手取り【ボーナスありの場合】

ボーナス 年収
(手取り)
月収
(総支給額)
月収
(手取り)
1ヶ月分 約316万円 約31万円 約24万円
2ヶ月分 約316万円 約28万円 約22万円
3ヶ月分 約316万円 約26万円 約21万円
4ヶ月分 約314万円 25万円 約19万円

参考:国税庁日本年金機構全国健康保険協会厚生労働省

ボーナスありで年収400万円の場合は、上記のように手取りが変わります。

一般的に、民間企業のボーナスは、夏と冬を合わせて年間約2ヶ月分であることが多いです。2ヶ月分のボーナスで年収400万円になる場合、毎月の総支給額は約28万円、手取りは約22万円です。

年収400万円の税金や社会保険料シミュレーション

年収 月収
額面収入
所得税
住民税
健康保険
厚生年金
雇用保険
介護保険
手取り

参考:国税庁日本年金機構全国健康保険協会厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

年収400万円では年間約86万円、毎月約7万円が税金・社会保険料として額面から引かれます。

40歳未満では介護保険料がかからないため、社会保険料の負担は40代以上の人よりも少ないです。また、配偶者や子どもがいる場合は、扶養人数に比例して所得税や住民税にかかる税率が下がるため、手取りが多くなります。

所得税

所得税は、会社からの給料や自身で稼いだお金などにかかる税金です。年収400万円の場合、1年間で約8.4万円、1ヶ月で約7,000円が控除されます。

所得税は、累進課税制度により稼いだ金額に比例して控除額が高くなるのが特徴です。また、扶養家族の人数が多いほど、控除の負担が少なくなります。

▼所得税の計算方法(タップで開閉)
  • 所得税の計算方法
    ① 年収-給与所得控除=給与所得
    ② 給与所得-各種控除=課税所得
    ③ 課税所得×税率-税率に応じた控除額=所得税

    参考:所得税の仕組み|国税庁

住民税

住民税は、住んでいる都道府県や市町村などの自治体に収める税金です。年収400万円の場合、1年間で約18万円、1ヶ月で約1.5万円が控除されます。

住民税の税率は地域によって異なりますが、基本的に10%であることが多いです。また、所得税と同様に、扶養家族の人数が多いほど控除額は少なくなります。

▼住民税の計算方法(タップで開閉)
  • 所得税の計算方法
    ① 年収-給与所得控除=給与所得
    ② 給与所得-各種控除=課税所得
    ③ 課税所得×税率(10%)=所得割
    ④ 所得割+均等割額(5,000円)=住民税

    参考:個人住民税|総務省

社会保険料

社会保険料は、主に健康保険料・厚生年金保険料・介護保険料・雇用保険料をまとめた控除項目を指します。年収400万円の場合、社会保険料の年間の控除額は約60万円、1ヶ月で約5万円です。

社会保険の中には労災保険も含まれますが、保険料については会社側が全額負担します。また、40歳未満の人は介護保険が適用されないため、控除額は年間で約3.5万円ほど少ないです。

▼社会保険料の主な内訳(タップで開閉)
  • 詳細
    健康保険 【標準報酬月額の10%を会社と折半】
    34万※×10%÷2=17,000円/月
    ・自治体や組合によって変動あり
    ・10%を会社と折半
    ・加入により医療費の負担額が3割になる
    厚生年金 【標準報酬月額の18.3%を会社と折半】
    34万※×18.3%÷2=31,110円/月
    ・額面の18.3%を会社と折半
    ・国民年金に上乗せされてもらえる年金
    雇用保険 【額面の0.6%】
    33.33万×0.6%=約2,000円/月
    ・農林水産、清酒製造、建設業は0.7%
    ・失業時に給付を受けるための保険
    介護保険 【標準報酬月額の1.83%を会社と折半】
    34万※×1.83%÷2=約3,000円/月
    ・40歳以上の医療保険加入者が支払う
    ・介護が必要になった際に一時金が給付

    ※東京都の保険料額表を基に算出
    参考:令和5年度保険料額表|全国健康保険協会

年収400万円の生活レベル

年収400万円の生活レベル

総務省の家計調査の結果を参考に、年収400万円の人がどのような生活レベルか、家族構成ごとにご紹介します。

同じ年収でも、家庭環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく異なります。各ケースにおける生活費の内訳や貯金額の目安を確認しましょう。

今回は、すべてのケースにおいて月の手取りを22万円(ボーナス2ヶ月分)で想定し、生活費を算出しています。

家族構成別の生活レベル
既婚×子どもなし 既婚×子どもあり
独身×1人暮らし

年収400万円で既婚・子どもなしの生活レベル

既婚×子どもなしの場合、年収400万円では生活がやや厳しいです。配偶者の収入がない場合、手取り22万円で2人分の生活費を賄う必要があるため、節約を意識しないと貯金はできません。

首都圏で1LDKの物件に住める家賃7万円で想定した場合、毎月の貯金額は1万円ほどです。年収400万円で2人暮らしをしながら貯金を増やすには、家賃や食費を抑えるのが効果的です。

ある程度贅沢できる生活がしたい場合は、パートナーとの共働きや転職をして収入を増やすことを視野に入れましょう。

家計の具体例【既婚・子どもなしの場合】

項目 支出 収入
月収(手取り) 22万円
家賃 7万円
食費 5万円
水道光熱費 1.5万円
通信費 1.5万円
交際費 1万円
保険・医療 1万円
衣服
理美容費
2万円
娯楽費 1万円
雑費 1万円
貯金 1万円

※ボーナス2ヶ月分かつ支給のない月を想定

年収400万円で既婚・子どもありの生活レベル

既婚×子どもありの場合、年収400万円では生活がかなり難しいです。生活費に加えて毎月5万円ほどの子育て費用がかさむ(参考:内閣府)ため、手取り22万円では貯金にお金を回す余裕はありません

郊外の家賃が安い場所に住む、自炊をメインにして食費を削るなどをして、ようやく生活が成り立つレベルです。

将来の子どもの学費や老後の費用などを考えると、手取りを増やすために転職したり、ボーナスやパートナーの収入を貯蓄に充てるなどの工夫が必要です。

家計の具体例【既婚・子どもありの場合】

項目 支出 収入
月収(手取り) 22万円
家賃 8万円
食費 6万円
水道光熱費 1.5万円
通信費 1.5万円
交際費 1万円
保険・医療 1万円
衣服
理美容費
2万円
娯楽費 1万円
子育て費用 5万円
雑費 1万円
貯金 -6万円

※ボーナス2ヶ月分かつ支給のない月を想定

年収400万円で独身・1人暮らしの生活レベル

独身×1人暮らしの場合、年収400万円であれば生活は十分可能です。ただし、贅沢な生活を送ることは難しく、貯金をするにはある程度節約を意識する必要があります。

家賃を6.5万円とした場合、毎月の貯金額目安は約3万円です。食費や交際費、娯楽費を抑えれば、1~2万円ほど多く貯金できます。

将来的に結婚やマイホームを持つ予定のある方は、できるだけ家賃の安い家に住み、大きな出費に備えて貯金額を確保しましょう。

家計の具体例【独身×1人暮らしの場合】

項目 支出 収入
月収(手取り) 22万円
家賃 6.5万円
食費 4万円
水道光熱費 1万円
通信費 1万円
交際費 2万円
保険・医療 0.5万円
衣服
理美容費
1万円
娯楽費 2万円
雑費 1万円
貯金 3万円

※ボーナス2ヶ月分かつ支給のない月を想定

年収400万円の家賃・住宅ローンの目安

年収400万円の家賃・住宅ローンの目安

年収400万円の家賃目安は6~8万円

年収400万円の家賃目安は、6~8万円です。一般的に、家賃の目安は手取り月収の3分の1程度が妥当と言われています。

年収400万円(手取り22万円)であれば、東京23区内の1Kから1DKの物件に住めます。1DKよりも広い家に住みたい場合は、東京23区外や首都圏等の比較的家賃が低いエリアで物件を探しましょう。

▼首都圏・主要都市の世帯別家賃相場一覧
(タップで開閉)
  • エリア 1人暮らし
    (1K/1DK)
    2人暮らし
    (1LDK/2K/2DK)
    3人・4人家族
    (2LDK/3K/3DK)
    東京23区 7~9万円 9~12万円 10~15万円
    東京23区外 5~7万円 7~10万円 8~12万円
    首都圏
    (神奈川・埼玉・千葉)
    5~7万円 6~9万円 7~10万円
    主要都市
    (大阪・名古屋・福岡)
    4~6万円 6~8万円 7~10万円

    参考:全国の家賃相場|SUUMO

年収400万円の住宅ローンの目安は2,400万円

年収400万円の住宅ローンの目安は、2,400万円です。ローン借入額の目安は年収の5~7倍程度、返済比率は手取り月収の20〜25%が無理のない返済ができる範囲とされています。

また、フラット35の基準では、最大3,446万円まで借入が可能です。しかし、収入の半分以上をローンの支払いに費やすので、おすすめはできません。

年収400万円を稼ぐ人の貯金額

年収400万円を稼ぐ人の貯金額

年収400万円を稼ぐ人の貯金額は、推定値ですが460万円ほどです。金融広報中央委員会の調査によると、年収300~500万円を稼ぐ人の平均貯金額は、461万円となっています。

また、年収300~500万円を稼いでいる世帯の金融資産保有額の平均は1,285万円、中央値は530万円でした。

一般的に、年間貯金額の目安は手取りの10~20%と言われています。年収400万円(手取り314万円)では、年間約31~63万円が大まかな貯金目安です。

年収400万円(手取り22万円)の貯金額の目安

世帯別 毎月の貯金額の目安
独身×一人暮らし 3万円
既婚×子どもなし 1万円
既婚×子どもあり 貯金はかなり難しい

年収別の月収(額面)と手取り一覧

年収別の額面月収と、1ヶ月あたりの手取りの目安をまとめました。それぞれの年収をタップ(クリック)すると、対応する解説記事に移動できます。

月収
(額面収入)
1ヶ月の
手取り目安
年収200万円 16.7万円 13.4万円
年収250万円 20.8万円 16.8万円
年収300万円 25.0万円 19.7万円
年収350万円 29.2万円 23.0万円
年収400万円 33.3万円 26.1万円
年収450万円 37.5万円 29.3万円
年収500万円 41.7万円 32.4万円
年収550万円 45.8万円 35.2万円
年収600万円 50.0万円 38.3万円
年収650万円 54.2万円 41.5万円
年収700万円 58.3万円 43.9万円
年収750万円 62.5万円 46.7万円
年収800万円 66.7万円 49.3万円
年収850万円 70.8万円 52.2万円
年収900万円 75.0万円 55.0万円
年収950万円 79.2万円 57.7万円
年収1,000万円 83.3万円 60.5万円

年収400万円以上稼げる業種・職業

業種分類 平均年収
電気・ガス・熱供給・水道業 747万円
金融・保険業 656万円
情報通信業 632万円
学術研究・専門・技術サービス
・教育・学習支援業
544万円
製造業 533万円
建設業 529万円
複合サービス事業 506万円
運輸・郵送業 477万円
不動産・物品賃貸業 457万円
医療・福祉 409万円
卸売・小売業 384万円
サービス業 377万円
農林水産・鉱業 337万円
宿泊・飲食サービス業 268万円

出典:令和4年分民間給与実態統計調査|国税庁

国税庁の実施した「令和4年分民間給与実態調査」によると、平均年収が400万円を超えている業種は、電気・ガス・熱供給・水道業から医療・福祉までの計10種類です。

卸売・小売業やサービス業など、一部の業種のみ平均年収400万円を下回っています。平均年収が低い業界ほど収入を上げるのが難しくなるため、就業・転職の際は注意が必要です。

また、平均年収が400万円を超えている業種でも、職業によっては稼ぎにくい場合があります。以下では、年収400万円以上稼げる職業について解説していきます。

営業職

年収400万円以上稼げるおすすめの職業は、営業職です。成果報酬型の給与体系が特徴で、年齢や性別問わず高収入を狙えるチャンスがあります。

営業職は、製品やサービスを顧客に売り込み、契約を獲得する仕事です。成果を挙げるには、顧客との信頼関係を築く必要があり、高いコミュニケーション能力が求められます。

異業界や異業種から転職しやすく、未経験からでも就業できる求人が多いのが特徴です。営業職への転職では、未経験OKの求人を豊富に扱うハタラクティブを利用しましょう。

ITエンジニア

ITエンジニア職は、年収400万円以上を稼げるおすすめの職業です。IT業界は慢性的な人手不足が続いており、他職種と比べてエンジニアを優遇する企業が多く、給与が高めに設定されています。

開発経験やスキルで給与が決まるため、能力次第では若手のうちから高収入を得やすいです。

未経験からエンジニアを目指す場合は、ITスクールへの通学やポートフォリオの作成などを行い、1から実績を積む必要があります。

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販売職

販売職も、年収400万円以上を稼げる職業の1つです。歩合制を導入している企業が多く、仕事の成果がそのまま給料や賞与に反映されます。

販売職は、主に店頭で自社製品やサービスを販売する仕事です。ノルマがあるケースもありますが、見込み客のみ対応であるため、営業職よりも業務難易度は高くありません。

販売職への転職なら、サポート体制の手厚いマイナビエージェントを利用しましょう。顧客満足度No.1の転職エージェントで、利用者の希望やキャリアに適した求人を紹介してもらえます。

年収400万円以上の収入を目指す方法

年収400万円以上の収入を目指す方法

昇進・昇格で給与を上げる

年収400万円以上の収入を目指すなら、昇進・昇格で給与を上げるのが現実的です。成果を挙げて会社から高い評価を得ることで、昇給して年収400万円以上を実現できます。

注意点として、昇進・昇格の基準や給与テーブルを事前に確認すべきです。成果を挙げても昇進・昇格ができなかったり、昇給しても目指す収入に届かない場合があります。

また、会社の給与形態が年功序列で、自身の努力で収入を上げられない場合は、転職を考えても良いでしょう。

転職する

年収400万円以上を目指すなら、手早く堅実に収入を増やせる転職がおすすめです。企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なるため、同じ仕事でも年収400万円以上を稼ぐチャンスがあります。

現職で昇給の見込みがなければ、給与水準の高い企業へ転職するのが最も現実的な選択肢です。

経験を活かしたキャリアチェンジがおすすめ

年収アップ業界・職種

出典:doda

年収アップのために転職するなら、現職の経験やスキルを活かしたキャリアチェンジがおすすめです。dodaの調査によると、年収アップに成功した人で最も多かったのは、異業界・同職種の転職者でした。

例えば、営業経験が長いなら、平均年収の高いIT業界に勤めれば基本給の底上げが見込めます。同じように管理職の経験があれば、成長産業に転職することで大幅な昇給やキャリアアップが可能です。

いずれにしても、未経験職に就くより、過去に培ったキャリアを活かすことで、転職後の年収アップが期待できます

年収400万円を稼げる仕事一覧

副業で稼ぐ

年収400万円以上の収入を得るには、副業で稼ぐのも1つの手です。クラウドワークスランサーズなど、手軽に副業を行えるプラットフォームが普及しており、自宅で収入を得る手段が増えています。

ネット社会の現在では、インフルエンサーとして活躍し、SNSを使ってお金を稼いでいる人も多いです。ただし、副業が許されていない場合もあるため、就業規則を事前に確認しましょう。

副業ができるなら、本業で習得した資格やスキルを活用できる仕事がおすすめです。また、フリーランスや起業、転職に繋がる副業に取り組めば、将来のキャリアの選択肢が広がります。

副業おすすめランキング

投資をする

年収400万円以上稼ぐには、投資で収入を増やす方法もあります。元金が減るリスクがあり、すぐに大きな利益にはなりませんが、手間をかけずに収入を増やしやすいです。

近年では、ロボアドバイザーのような自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始めやすいのが魅力です。

年収400万円の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいので、将来のための資産運用として小額から始めてみましょう。

起業する・フリーランスとして働く

年収400万円以上稼ぐには、起業したりフリーランスとして働く方法があります。成功すれば、仕事をした分だけ収入になるので、大幅な年収アップが可能です。

しかし、起業はリスクも大きいです。起業してから5年後に会社が生き残る確率は10~15%、10年後まで存続できる起業はわずか5%前後と言われています。

フリーランスとして働く場合も、スキルや実績がないと仕事を得るのは難しいです。まずは現職や副業などでスキルを磨き、将来の見通しがついてから起業・フリーランス等の選択肢を検討しましょう。

フリーランスエージェント
おすすめランキング

年収400万円の人におすすめの節約術

年収400万円の人におすすめの節約術

家計簿をつけて収支を管理する

効率よく節約を進めるためにも、まずは家計簿をつけて収支を管理しましょう。全体の支出を把握することで、どの項目を見直すべきか、支出を抑えるべきかなどの見通しを立てられます

収支を管理し節約を心掛けることで、必要のない日用品の購入や外食、手数料の支払いなど、普段気にしていなかった無駄遣いを意識的に減らせます。

最近では、クレジットカードや口座と連携した、家計簿アプリ「マネーフォワード ME」などで、手軽に予算管理が可能です。

固定費を見直す

見直しやすい固定費一例

  • 通信費
  • 電気・ガスなどの光熱費
  • 車のローン代
  • 保険・医療費
  • サブスクリプションなどの月会費

年収400万円を稼ぐ人におすすめの節約術は、固定費の見直しです。通信費や電気・ガスなどの光熱費などの固定費は無駄な出費が発生しやすく、見直すことで高い節約効果が見込めます。

中でも、スマホの利用料などの通信費は、一番簡単にコストを削減できる固定費です。ドコモやauなどの大手スマホキャリアを利用している場合、格安SIMに乗り換えれることで毎月1〜2万円節約できます

そのほかにも、車のローンや加入している保険のプランを変更したり、利用していないサブスクリプションを解約するなど、こまめに固定費を見直すことが重要です。

外食を控えて食費を抑える

外食を控えて食費を抑えることも、年収400万円の人におすすめの節約術です。飲食店で食事をした場合、人件費や店舗の維持費・利益が上乗せされているため、自炊するよりも割高になります。

できるだけ自炊を行い、外食での出費を抑えることを意識すれば、毎月1~2万円節約が可能です。

総務省の実施した家計調査では、単身世帯の外食に使った費用の平均は7,324円、2人以上の場合は9,380円でした。自身の外食費用と照らし合わせて、節約すべきかを検討しましょう。

世帯別の平均外食費用

世帯別 1ヶ月の平均費用
総世帯 8,653円
単身世帯 7,324円
2人以上の世帯 9,380円

出典:家計調査|総務省

実家暮らしをする

年収400万円の人におすすめの節約術は、実家暮らしをすることです。実家暮らしでは、家賃や食費、水道光熱費などの負担が少ないため、金銭的にかなり余裕が生まれます。

総務省の実施した家計調査によると、単身世帯(一人暮らし)の1ヶ月の平均生活費は約15.5万円です。実家暮らしで負担が少なくなる生活費を考慮すると、毎月5~6万円の貯金額の差が生まれます。

遠い地方にある事業所への転勤や転職など、一人暮らしせざるを得ない状況でなければ、実家暮らしをすることで大幅な節約が可能です。

省エネ家電に買い替える

省エネ家電に買い替えることも、年収400万円の人におすすめの節約術です。省エネ家電に買い替えることで消費電力量を抑えられるため、電気代を大きく節約できます

近年、エネルギー資源の供給量不足による燃料価格の高騰により、電気代が大幅に値上がりしています。長年同じ家電製品を利用しているのであれば、この機会に買い替えを検討しましょう。

環境省が提供している「しんきゅうさん」を使えば、省エネ家電に買い替えたときの消費電力や電気代の削減量を簡単に把握できます。

買い替えで高い省エネ効果が見込める家電製品

家電製品 省エネ効果 年間
消費電力量
(2009年)
年間
消費電力量
(2019年)
冷蔵庫 40~47% 490~550kWh 293kWh
照明器具 約86% 108kWh 15kWh
テレビ 約42% 144kWh 84kWh
エアコン 約17% 978kWh 811kWh

参考:省エネポータルサイト|経済産業省

年収400万円の人におすすめの節税対策

年収400万円の人におすすめの節税対策

ふるさと納税

年収400万円の人におすすめの節税方法は、ふるさと納税です。ふるさと納税では、支援したい自治体に寄付をすることで、所得税の還付や返礼品を受け取れます。

実質自己負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されるため、節税につながりやすいです。ふるさと納税は、年収や家族構成によって定められた上限額の範囲内で利用できます。

ただし、納税額の年間上限を超えた金額は、全額控除の対象にならないため注意しましょう。詳細は、各ポータルサイトをご確認ください。

▼ふるさと納税の控除額の目安(タップで開閉)
独身または共働き 42,000円
夫婦※・共働き+子ども1人(高校生) 33,000円
共働き+子ども1人(大学生) 29,000円
夫婦+子ども1人(高校生) 25,000円
共働き+子ども2人(大学生+高校生) 21,000円
夫婦+子ども2人(大学生+高校生) 12,000円

出典:ふるさと納税ポータルサイト|総務省
※ふるさと納税をする人の配偶者に収入がないケース

iDeCo

年収400万円の人におすすめの節税方法として、iDeCoが挙げられます。積み立てる掛金がすべて所得控除の対象となるため、毎年の所得税・住民税の減税が可能です。

iDeCoは、任意で加入する積立式の個人年金です。自分で拠出した掛金を自ら運用し、資産形成を行います。

年収400万円で、毎月2万円を60歳までの20年間で拠出した場合、年間36,200円の節税が可能です(参考:iDeCoシミュレーション)。

新NISA

新NISAも、年収400万円の人におすすめの節税方法です。一定の金額内で購入した金融商品から得られる運用利益に対して、税金がかからなくなります

新NISAは、2024年1月から始まった国の制度です。もともとあった「一般NISA」「つみたてNISA」といった制度を1つにまとめ、リニューアルしたものです。

年間最大360万円の投資枠を株や投資信託に使用でき、運用によって得た利益に対しては税金がいっさいかかりません。

医療費控除・セルフメディケーション税制

医療費控除・セルフメディケーション税制は、一定以上の治療費や医薬品を購入した場合に、所得控除を受けられる節税制度です。

医療費控除は、治療費や検査費用が10万円以上に達した場合に適用されます。実際に支払った医療費の合計-補填される保険金-10万円で算出された金額が控除対象になります。(参考:国税庁)

セルフメディケーション税制は、特定のOTC医薬品を12,000円以上購入した場合に適用される制度です。医薬品の購入合計額と12,000円の差額が、控除対象になります。(参考:厚生労働省)

年収400万円を目指すのにおすすめの転職エージェント

マイナビエージェントマイナビ
エージェント
公式サイト
  • 【20~30代におすすめ】
  • ・20~30代が信頼するエージェントNo1
  • ・18万件以上の非公開求人あり
  • ・内定までを専任でサポート
リクルートエージェントリクルート
エージェント
公式サイト
  • 【幅広い業界に対応】
  • ・業界トップクラスの求人数
  • ・独自ツールで転職活動をサポート
  • ・独自分析した企業情報の提供あり
レバテックキャリアレバテック
キャリア
公式サイト
  • 【IT・Web業界に特化】
  • ・ITエンジニア専門エージェント
  • ・自社開発、上流工程の紹介多数
  • ・年収アップ率80%の実績あり

マイナビエージェント

20代・若手に強い転職エージェント

マイナビエージェント イメージ

(出典:マイナビエージェント)

マイナビエージェントのポイント

  • 20代に信頼される転職エージェントNo.1
  • 登録者の80%が34歳以下
  • 業界ごとに専門キャリアアドバイザーがいる
評価 ★★★★★
得意領域 未経験、既卒・第二新卒
雇用形態 正社員、契約社員
対応エリア 全国

▼拠点(タップで開閉)
  • (東京/神奈川/北海道/宮城/愛知/京都/大阪/兵庫/福岡)

マイナビエージェントの特徴

マイナビエージェントは、若手の求職者に人気の大手転職エージェントです。新卒就職で最大手のマイナビが運営し、着実に実績を積んできています。

志望業界ごとに専任のキャリアアドバイザーがいるので、業界の情報を踏まえて応募書類の添削や面接対策を丁寧にサポートしてくれるのが魅力です。

さらに、面接が苦手な方に向けて模擬面接を実施しています。利用回数に制限はなく、夜間や土曜日の相談も受けているため、働きながらでも安心して面接対策をしてもらえます。

マイナビエージェントの評判と口コミ

男性アイコン
そーさいさん|20代前半|男性|WEB業界|2021.01.31
良い点
|ヒアリングが丁寧でした
初回の面談時、まだ自分の中で転職の軸が定まっておらず、一からお話をすることになりました。 今の仕事の話で嫌なことや楽しいこと、大学時代の話や就職活動の時の話などを聞きながら、自分が何を大切にしているのか、なにが嫌なのかが明確になり、軸ができてきました。
悪い点
|レベル感が合わなかった
期待をしてくれたのかもしれませんが、あまりに自分の身の丈に合わないような、ハイレベルの案件を紹介されました。(英語が全くできないのに、自動車会社で海外の市場調査をする仕事など)「ちょっと挑戦的だけど、提案してみました」と言っていましたが、挑む気にならないぐらいのレベルの乖離がありました。
男性アイコン
ahoyさん|20代後半|男性|調理師・栄養士|2021.01.25
良い点
|転職エージェントの中では一番良かった。
大手と呼ばれるエージェントの中では一番親身で希望通りの求人を紹介してもらえました。担当者の方のレスポンスも早く、ストレスが無かったです。転職活動は上昇だけを目指して行っていたのでかなり贅沢な内容で探していましたが最後まで丁寧な対応でした。
悪い点
|後々に
後々に自分で見つけた求人の方がもしかして好条件ではって思うところがありました。勿論内情はしらないですしエージェントの方はプロですのでネットで拾えた求人より質は高いと信じていますが、そこだけが若干引っかかっている部分ではあります。
男性アイコン
しんさん|20代前半|男性|事務員|2021.01.16
良い点
|求人の多さ
求人は多く,他サイトと比較しても多く感じました。最初の希望だけは来てもらえた。メールで事前対応をしてもらったのですがそこは普通で特に不満な点はなかった。その他でいい点は特になかった。私自身の本位とは全くかけ離れた対応が目立った。
悪い点
|対応がひどい
面談を行ったが,私の目的を聞いても全く親身になってくれず,露骨にため息もつかれ最悪だった。志望する業界に対する知識不足感が素人目でも分かり,不信感が募るばかり。話し方も上から目線で偉そうで最低な対応。

リクルートエージェント

業界トップクラスの転職エージェント

リクルートエージェント

(出典:リクルートエージェント)

リクルートエージェントのポイント

  • 公開・非公開求人数が業界トップクラス
  • 経験豊富なキャリアアドバイザーがサポート
  • 書類の添削や面接対策が手厚い
評価 ★★★★★
得意領域 幅広い業界・年代に対応
雇用形態 正社員
対応エリア 全国

▼拠点(タップで開閉)
  • 丸の内/立川/北海道/宮城/栃木/埼玉/千葉/神奈川/静岡/愛知/京都/大阪/兵庫/岡山/広島/福岡

リクルートエージェントの特徴

リクルートエージェントは、求人数・転職実績ともに国内トップクラスの転職エージェントです。非公開求人数も20万件以上を誇り、豊富な選択肢の中から自分に合った転職先を探せます。

書類添削や面接対策が充実しており、選考を通過しやすい書類の書き方や企業が見る面接のポイントなど、転職成功率を高めるサポートが受けられるのが強みです。

キャリアアドバイザーの丁寧なヒアリングや、求職者に寄り添ったアドバイスなども評判が良く、年齢や業界を問わずおすすめの転職エージェントです。

リクルートエージェントの評判と口コミ

男性アイコン
27歳|男性
良い点
|転職サポートが丁寧
どのような職を探しているのか、最初の面談で細かいところまでしっかりと確認して下さります。こちらの希望条件等ふまえた上で、よい条件の求人をその日のうちにいくつか提示してもらえ、その中から選ぶことも可能です。
また、面接対策など転職で不安なところのサポートも個別で対応していただけるので安心して転職活動ができます。
悪い点
|専門職の求人は少なめ
好条件の求人が多く、求人数も多いため、求職側としては助かるサービスではありますが、専門職の求人についてはやや少なめでした。分野に特化した求人でなくても、今までの経験を活かせる現場で働ければよいという方は問題ないかもしれません。
女性アイコン
32歳|女性
良い点
|理想の求人に巡り合えた
大手ということで求人数が多く、色々な企業を比較して受けたい企業を選ぶことができました。
また、求人も毎日10件以上紹介してくれるため、検索では見つけられなかったような企業についての気づきもあり良かったです。聞いたことあるような大手企業の紹介も多かった印象です。
悪い点
|地方在住の大卒以外だと使いにくい
地方在住で学歴は専門学校卒業だからなのか、登録したものの「紹介できる求人がありません」とメールが来ただけでした。
地方といってもリクルートエージェントの地方支社のある市に住んでいるのですが、東京などに比べると求人の数は大幅に少ないと思います。

まとめ

年収400万円の手取りは約314万円、毎月約26万円です。また、ボーナスの支給を2ヶ月分と想定した場合、毎月の手取りは約22万円です。

年収400万円では、一人暮らしであれば余裕を持って生活を送れます。ただし、二人以上の世帯では人数分の生活費や子育て費用がかさむため、パートナーの収入がなければ生活はかなり厳しいです。

年収400万円以上を目指すなら、転職をして手取りを増やすのがベストです。転職支援実績が豊富なマイナビエージェントを利用し、転職後の年収アップを実現させましょう。

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