ノウハウ:年収アップ

手取り16万円で1人暮らしできる?平均年収やおすすめの職種を徹底解説!

手取り16万円で1人暮らしできる?平均年収やおすすめの職種を徹底解説!

手取り16万円で一人暮らしはできるのだろうか?結論からお伝えすると、手取り16万円で一人暮らしはできる。

しかし、そのためにはかなりの節約が必要となってくるだろう。さらにパートナーに収入がない場合や世帯を持つ場合は生活が立ち行かない場合も考えられる。

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手取り16万円の月収と年収

手取り16万円の月収と年収

手取り16万円の月収や年収について解説する前に、収入の話をする際によく耳にする「額面金額」と「手取り額」の違いについて触れていこう。

額面金額:会社から支払われている金額の合計のこと

手取り額:会社から実際に受け取る金額のこと

手取り額とは、実際に自分に振り込まれる金額のことだ。額面金額(総支給額)から所得税や住民税、社会保険料などを天引きして支払われる金額のことを指す。所得税や住民税などの税金や社会保険料の金額は、お住まいのエリアや家族構成によって大きく異なる。

毎月の手取りが16万円である場合、額面は約20万円だ年収は、ボーナスなしの場合は約240万円、ボーナスありの場合は約280〜320万円程度だ。

このように年収は、ボーナスの有無によって大きく左右されるため、転職する際にはボーナスの有無やボーナス支給の実績も併せて確認しておこう。

また、現在の年収(額面金額)や支払った保険料・税金などの金額を詳しく知りたい場合は、会社から発行される源泉徴収や、月次で発行される給与明細などを確認してみよう。

最新の国税庁の調査によると、年齢階層別の年収平均は20代前半で282万円、20代後半で373万円、30代前半で450万円だ

そのため、手取り16万円は20代前半では平均的な年収であるが、20代後半以降になると平均よりもかなり低くなる

転職して年収がアップできる可能性もあるため、現在の収入に満足できていない方はぜひ積極的に転職活動をしてほしい。

手取り16万円で一人暮らしは可能なのか?

手取り16万円で一人暮らしは可能なのか?

結論からお伝えすると、手取り16万円でも贅沢な生活をしない限り一人暮らしをすることは可能だ。しかし、家賃負担の有無や世帯の有無、そしてその方のライフスタイルによって生活水準は大きく異なる。

ここからは、手取り16万円の家賃の目安や世帯人数別の生活について詳しくみていこう。

家賃の目安

一般的な家賃の目安は、手取り額の30%といわれている。それ以上の家賃を支払ってしまうと、食費などの生活費や交際費など他の支出を抑えていく必要がある。それだけでなく、将来のための貯蓄もしにくくなるためあまりおすすめできない。

そのため、手取り16万円の場合は、家賃を手取りの30%の4万8,000円以下に抑えていくのが現実的だ。ここで述べる家賃の中には毎月の管理費も含まれるため、物件を選ぶ際はぜひ注意してほしい。

ちなみに、都内23区内の家賃4万8,000万円(管理費込)の物件は、15〜20㎡弱のワンルームもしくは1Kだ。

都内23区内の家賃相場が8〜10万円ということからもわかるように、都心エリアで2DK以上を借りるのは難しいと考えておこう。4万8,000円で物件を探すのは簡単なことではないのだ。築年数も古く、駅から遠い物件が多い。

23区内でも割と郊外寄りの物件になると、築年数や平米数などの条件がよくなる。また、都内の多摩エリアや埼玉、神奈川、千葉などの郊外まで選択肢を広げることで、より広い物件や駅近などの物件に出会える可能性が高まるのでおすすめだ。

物件を探す際は、築年数や間取り、最寄り駅からのアクセス、立地など、どのポイントに重きを置くかによって選び方が大きく変わってくる。まずは、ご自分で大切にしたいポイントに優先順位をつけることが物件選びをスムーズに進める重要なポイントだ。

以下に、手取り16万円での暮らしを家賃負担の有無や世帯人数別に述べる。

実家暮らし

実家で生活をする場合は、手取り16万円あれば問題なく生活できるはずだ。実家に毎月の生活費を入れたとしても、外食費や娯楽費で散財しすぎない限り、ある程度余裕のある生活ができるだろう。携帯代や交際費を支払っても、毎月3〜5万円程度の貯金ができるだろう。

一人暮らし

手取り16万円で一人暮らしをする場合にポイントになるのが、家賃の負担の有無や、家賃補助の金額だ。家賃補助の有無によって生活レベルが大きく変わってくるが、今回は家賃補助がないケースを例にみていこう。

手取り16万円の給与から家賃4万8,000円を差し引いた金額はおよそ11万円だ。ここから、光熱費や携帯等の固定費の約1万5,000円、食費や交際費の約6万円、そして雑費約1万円を差し引いても、毎月およそ2万5,000円を貯金できる計算だ。

しかし、上記のように毎月一定額の貯金をするためには、日々の節約が欠かせない。基本的に自炊をすることはもちろんだが、外食の機会が多い場合や趣味や娯楽費を費やしてしまいがちな場合は、簡単に赤字になってしまうため注意が必要だ。

パートナーと二人暮らし

手取り16万円でパートナーと2人暮らしの場合は、パートナーの収入の有無によって生活水準が大きく変わってくる

パートナーが同じレベルの収入がある場合は家賃やそのほかの生活費を折半できるため、金銭的に余裕のある生活を送れるだろう。家賃に関しても、2人の収入の合算額の3分の1の物件を探せるため、1LKDや2DKなど、広くて快適な住まいを見つけられるはずだ。

しかし、パートナーに収入がない場合、都内や首都圏郊外エリアでの生活はかなり苦しいものとなるだろう。単純に考えて、食費や携帯代などの生活費が2人分かかるため、家計を圧迫することは間違いない。

それだけでなく、都心の物件で生活する場合は、6畳の1Rなどの狭い空間に2人で暮らしていくことになる。そのため、プライベートな空間もなく互いにストレスを感じながらの生活になるはずだ。

職場からの近さや駅近などの利便性よりも広めの住空間を希望する場合は、都内23区でなく郊外での物件探しが必須だ。このように、パートナーに収入がない場合は、フルタイムでなくとも、せめてパートやアルバイトをして一緒に家計を支えていく方向で考えてほしい

ファミリー世帯

パートナーと2人暮らしと同様、夫婦共働きであれば手取り16万円でも家族を養っていける収入だ。もちろん、子どもの年齢や人数にもよって状況は変わるが、節約を意識した生活であれば問題なく暮らしていけるだろう。

しかし、手取り16万円の収入だけで家族を養っていくことは現実的に考えてかなり厳しい。

夫婦2人の生活費を工面するだけでも苦労するのに、それにプラスして子どもの生活費や養育費も加わり家計を圧迫する。

また、家賃4万8,000円の都心の物件で子どもを育てていくのは部屋の間取りや広さから考えても現実的とはいえないだろう。子どもが幼いうちは誤魔化しながらなんとかやっていけるかもしれないが、子どもが成長するにつれて、住空間の広さや収入の問題はどんどん大きくなっていく。

そのため、ファミリー世帯の場合は夫婦共働きが必須条件だ。パートナーにフルタイムで働いてもらうことを理解してもらうとともに、夫婦で共に家計を支えていく意識を持つことが重要だ。

急な出費への備えも必要

日常生活の支出だけでなく、冠婚葬祭や旅行費などの急な出費にも備えておく必要がある。そのためにも、毎月一定金額の貯蓄をしていくべきだ。

特に20代から30代にかけては結婚式に招待される機会も多い時期だ。式に参列するとなるとご祝儀や交通費などで3〜5万円程度かかってくるため、かなり大きな出費となる。

毎月の貯蓄額があまり確保できない方の場合は、ボーナス月にまとめて貯蓄する方法がおすすめだ。

手取り16万円の仕事にはどんなものがあるか

手取り16万円の仕事にはどんなものがあるか

ここからは手取り16万円を目指す方たちのために、具体的な職業の仕事内容について紹介していこう。

20代は一般的なサラリーマン、30代は事務職や販売員

20代の平均収入が20代前半で282万円、20代後半で373万円ということから考えても、手取り16万円は平均的かやや少なめな数字だ。そのため、一般的な中堅社員であれば手取り16万円を稼ぐことは十分できるだろう。

一方で、30代前半について考えてみよう。30代前半の平均年収が450万円であることから、手取り16万円と100万円以上の差があることがわかる。そのため、30代で手取り16万円を目指したい方は、一般事務などの事務職や販売員やカスタマーサービスのようなサービス業がおすすめだ。

派遣社員として働いた場合でも手取り16 万円を稼ぐことはできるため、雇用形態を絞らずに仕事を探してみるのもいいだろう。

販売スタッフ

アパレルショップなどの販売スタッフも手取り16万円を目指せる職業のひとつだ。接客業の経験がある方はもちろん、人と接することが好きな方におすすめの職業だ。

レジ打ちの作業はもちろん、お客様にぴったりな商品を探し的確に応対することや、魅力的なディスプレイの配置や棚卸しなどの作業を担当する。

お店によっては、販売実績に応じてインセンティブがもらえる場合もあるので、能力次第ではかなり稼げる職業といえるだろう。

雇用形態も正社員だけでなく、契約や派遣社員、そしてパートやアルバイトなど様々あるため、自分にあった働き方ができるのも魅力だ。

カスタマーサポート

コールセンターやカスタマーセンターなどでの仕事も手取り16万円を目指せる職業のひとつだ。服装などの自由度が高く、副業もできることから今注目されている。

企業の商品やサービスに関する問い合わせに応対することが基本だが、なかにはクレーム対応を任されることもある。お客様と近い距離で接客するため、ビジネスマナーやコミュニケーションスキルを学ぶことができる。

カスタマーサポートで経験を積むことで、マネージャー職やスーパーバイザー職への昇格はもちろん、営業職へのキャリアチェンジも可能だ。

手取り16万円からの転職で考慮すべきこと

これまで、手取り16万円の年収や生活水準、そして手取り16万円が目指せる職業について述べてきた。一人暮らしをする場合は、節約を心がければ問題なく生活していけるが、ご夫婦やファミリー世帯にとっては生活が立ち行かない可能性が高い。

そのため、20代後半以降の方で今後の昇給が見込めない場合は、ぜひ転職でのキャリアアップを考えてほしい。転職する際は、若い世代の方が採用されやすい傾向にある。その後の伸び代などを考慮してポテンシャル採用をする企業が多いからだ。そのため、転職をしようか悩んでいる方はぜひなるべく早くアクションを起こしてほしい。

そして、転職先を検討する際は、応募時の年収やその他の待遇はもちろんのこと、昇級の見通しや、福利厚生などの総合的な待遇内容も考慮するべきだ。ここからは、転職する際に注意してほしいポイントを同職種への転職と未経験職種への転職に分けて紹介していく。

同業種への転職

現在と同じ職種で転職を考えている方もいるだろう。これまでの経験やスキル・知識を活かすことができるため、即戦力として活躍できるはずだ。また、それまでの経験などによってはより高い給与やポジションで迎えてくれる可能性も高い。

しかし、同業種だからといってうまくいくわけではないことを理解してほしい。前職のやり方や考え方に囚われることなく、新しい職場の方針ややり方をきちんと理解することが新しい環境にうまく順応していくための秘訣だ

未経験職種への転職

未経験業界や職種へキャリアチェンジをしたいと考えている方も多いはずだ。それまでの仕事にやりがいや楽しみを見出せなかった方でも、希望する業界や職種への転職をすることで仕事に対するモチベーションが一気に高まるだろう。そして未経験の職種に就くことで新しいスキルや知識を身につけられるのも大きな魅力だ。

しかし、新しい環境にうまく馴染めず悩んでしまう方も多い。そして即戦力として活躍できないと判断されてしまった場合、年収がダウンしてしまうケースも考えられる。これらのデメリットをきちんと理解して転職活動を進めてほしい。

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キャリハイ転職編集部
「史上最高のキャリア」を目指す方に、より良いキャリア選択や、悩み解消の一助になる情報をお届けすることを目指しています。 外資系企業、メーカー、金融、メガベンチャー、スタートアップ、起業など、さまざまなバックグラウンドを有するメンバーが参画しています。 各執筆者の見解・持論は、編集部全体を代表するものではございません。
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