月収35万円の手取りは？年収や生活レベル・どんな仕事で目指せるのかなど解説

「月収35万円の手取りは少ない？」

「月収35万円の手取り年収を知りたい」

月収35万円は、ちょうど男性の平均月収と同じくらいで、手取りは約27.5万円です。しかし、実際の生活レベルや、どんな仕事で目指せるのか、気になりますよね。

この記事では、月収35万円の手取り額の計算方法や、生活レベル、どんな仕事があるのかを解説しています。月収35万円の家賃の目安、収入アップにおすすめの方法も記載しているので、ぜひ参考にしてみてください。

収入アップのために転職したいなら、複数の転職サービスを活用することが重要です。ハイクラス転職に強いビズリーチや、サポートが手厚いマイナビエージェントを併用すれば、転職成功率は大幅に上がります。

注目の人気記事
ホワイト企業ランキング【2023年6月】
ホワイト企業に強い転職エージェントランキング
転職エージェントは複数利用すべき？

月収35万の手取りは約27.5万円

月収35万円の手取りは約27.5万円です。差分の7.5万円は、健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などの税金で控除されます。

ちなみに、手取りで35万円が欲しい場合は、月収43万円ほどが必要です。ざっくり手取り額を計算したい場合は、総支給額のおよそ8割でだいたいの手取りが分かります。

手取りアップにはビズリーチがおすすめです。ハイクラス求人が豊富で、転職決定年収も800万以上と高く、年収アップを期待できます。

月収35万円の手取り計算方法

月収35万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	330,000円	健康保険	17,658円
住宅手当	20,000円	厚生年金	32,940円
‐	‐	雇用保険	1,750円
‐	‐	所得税	7,541円
‐	‐	住民税	15,925円
総支給額	350,000円	控除額合計	75,815円
月の手取り額
274,185円

参考：税金・保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

月収35万円の場合、およそ7.5万円が控除され、手取りが約27.5万円です。家族を扶養に入れている場合は、5,000円ほど手取りが増え、約28万円です。

手取り額は、総支給額(額面)‐控除額で計算できます。総支給額とは基本給に各種手当を足したもので、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

総支給額とは、基本給に加え、残業代や各種手当を合計したものです。手当には、交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などが挙げられ、会社が提示する所定条件を満たすと手当を受けられます。

例えば、住宅手当が適用されるエリアに引越すなど、手当を活用すると手取りアップにつながります。ただし、住宅手当のためだけに引越しをするのは、初期費用が数十万円かかるため、よく考える必要はあるでしょう。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などにかかるお金と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。

例えば、ふるさと納税を活用すると、所得税の還付(返還)や住民税の控除があります。控除額が減れば、それだけ手取りも増えるため、現状で手取りを増やしたいなら活用してみましょう。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【額面の5％】 35万×5％＝17,500円 ・自治体や組合によって変動あり ・加入により医療費の負担が3割になる
厚生年金	【額面の9.15％】 36万※×9.15％＝39,400円 ・額面の18.3％を会社と折半 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.5％】 35万×0.5％=1,750円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.6% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	5,500円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	7,500円/月ほど(月収35万円の場合) ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	16,000円/月ほど (月収35万円の場合) ・地域によって税率が異なる ・前年の収入に対してかかる

▼所得税の計算式(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税＝課税される所得金額×所得税率-控除額 課税される所得金額＝合計所得-所得控除 月収35万円(年収420万円)の場合、基本的に所得税率は5％、控除額は0円。

所得税は、合計所得から、所得控除されたあとの金額のことです。所得控除にはさまざまありますが、納税者の個人的事情に応じて、所得税負担を調整する制度と認識しておきましょう。

所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月収35万円(年収420万円)の場合、給与所得控除が128万円、所得税の基礎控除が48万円、社会保険料控除が約63万円です。

つまり、課税される所得金額は、420万-(128万+48万+63万)=181万円となります。よって、上記表から所得税は年間で181万円×5％=9.05万円となり、1ヶ月だと9.05万円÷12ヶ月=約7,500円です。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税される所得金額 × 住民税率 – 控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は、住民税＝均等割＋所得割で算出できます。課税される所得金額の計算は、基本的に所得税と同じですが、住民税は基礎控除が43万円と所得税より5万円低いので、月収35万円(年収420万円)の場合、約186万円です。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10％なので、所得割は186万円×10％=18.6万円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。住民税は年間で5,000円+18.6万円=19.1万円となり、1ヶ月だと19.1万円÷12ヶ月=約16,000円です。

月収35万円は年収だと420万円

月収35万円は、年収では420万円です。月収は、年収を12で割ったものなので、月収に12をかけた金額が年収です。年収にはボーナスも含まれるため、月収はボーナス込みの1か月の平均給与です。

一方、月給35万円だと、年収はボーナス込みで約490万円です。ボーナスを年2回、ひと月分で計算しました。月給にはボーナスや残業代は含まれないため、月収で計算するよりも年収は高くなります。

月給は毎月固定でもらえる額で、月収はボーナスや残業代を含めた変動する額です。同じ額なら、月給のほうがボーナス分年収は多くなると考えましょう。

手取り年収は約330万円

月収35万円の手取り年収は、およそ額面年収の8割であり、ボーナスがない場合、約330万円です。補足として、手取りが35万円の場合は、月収は約44万円で、年収は525万円になります。

月収35万は多い？少ない？

日本男性の平均月収よりやや高い

平均月収	30.7万円
男性平均	33.7万円
女性平均	25.4万円

※残業代などは含まない
参考：令和3年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

月給35万円は、日本男性の平均月収よりやや高いです。日本の平均月収より5万円ほど多く、全体で見ると高いと言えます。

【男性】月収35万円は30代までなら多い方

年齢	男性の平均月収
20～24歳	21.5万円
25～29歳	25.3万円
30～34歳	29.1万円
35～39歳	32.7万円
40～44歳	35.8万円
45～49歳	38.3万円
50～54歳	41.2万円
55～59歳	41.4万円

参考：令和3年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

男性の場合、月収35万円は、30代までなら多い方です。40代以降では平均以下の給与ですが、20代で月収35万円の方はかなり稼いでいると言えます。

【女性】月収35万はどの年代でも多い

年齢	女性の平均月収
20～24歳	21.1万円
25～29歳	23.6万円
30～34歳	24.9万円
35～39歳	26.0万円
40～44歳	27.0万円
45～49歳	27.1万円
50～54歳	27.8万円
55～59歳	27.3万円

参考：令和3年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

女性の場合、月収35万は、どの年代の平均よりも多いです。女性の平均月収が低いのは、男性よりも非正規雇用の方が多いことに加え、家事育児のため仕事を継続できないことが主な理由です。

国税庁の調査では、年収400万円超えの女性は22.8%なので、女性で月収35万円以上を目指すことはできます。

月収35万円の生活レベル・家計簿は？

総務省の家計調査の結果を参考に、月収35万円の生活レベルを家族構成ごとに紹介します。それぞれ扶養も含めて計算しました。

生活費の内訳4パターン
▼独身	▼2人暮らし
▼3人家族	▼4人家族

【独身】月収35万は余裕のある生活

出費	金額	金額・備考
手取り	‐	275,000円
家賃	80,000円	‐
水道光熱費	10,000円	‐
食費	45,000円	1日1,500円計算
携帯代含む通信費	10,000円	‐
交通費	5,000円	‐
趣味含む娯楽費	30,000円	‐
雑費	5,000円	‐
貯金	80,000円	‐
投資	10,000円	‐

独身の場合、月収35万円は余裕のある生活が可能です。7万円以上の貯金ができる上、趣味や投資にもお金を割けます。

【2人暮らし】月収35万は投資もできる

出費	金額	備考
手取り	‐	280,000円
家賃	90,000円	‐
水道光熱費	15,000円	‐
食費	75,000円	1日2,500円計算
携帯代含む通信費	16,000円	家族割加入
交通費	8,000円	‐
趣味含む娯楽費	20,000円	‐
雑費	8,000円	‐
貯金	38,000円	‐
投資	10,000円	‐

※配偶者を扶養に入れて計算

2人暮らしの場合、月収35万円はうまくやりくりすれば、貯金をしつつ投資にもお金を回せます。

しかし、貯金額は多いわけではないので、心配な方は自炊を心がけて食費を減らしたり、趣味を我慢して娯楽費を削り、貯蓄に回す事がおすすめです。

【3人家族】月収35万は少し苦しい生活

出費	金額	備考
手取り	‐	283,000円
家賃	100,000円	‐
水道光熱費	18,000円	‐
食費	80,000円	1日約2,700円計算
携帯代含む通信費	16,000円	家族割加入
交通費	8,000円	‐
養育費	20,000円	‐
保険代	10,000円	‐
雑費	10,000円	‐
貯金	21,000円	‐

※配偶者と16歳以上の子供1人を扶養に入れて計算

3人家族の場合、月収35万円は少し苦しい生活です。子供ができると養育費や保険代がかかるため、趣味や投資に回せるお金は捻出しづらくなります。

子供を進学させようと考えている方は、共働きや転職で手取り額を増やすのも選択肢です。

【4人家族】月収35万は節約必須

出費	金額	備考
手取り	‐	287,000円
家賃	100,000円	‐
水道光熱費	20,000円	‐
食費	85,000円	1日約2,800円計算
携帯代含む通信費	7,000円	格安SIM利用
交通費	10,000円	‐
養育費	30,000円	‐
保険代	16,000円	‐
雑費	10,000円	‐
貯金	9,000円	‐

※配偶者と16歳以上の子供2人を扶養に入れて計算

4人家族の場合、月収35万円は節約が必須です。子供2人分の養育費や保険代に加え、人数的に2LDK以上の間取りに住む必要があるため、東京都心では家賃もかさみます。

こだわりがないなら、郊外の家賃がかからないところに住んだり、格安SIMを利用するなどして、少しでも固定費を削減しましょう。食費も、意識して減らしやすい項目です。

共働きや転職で、手取りを増やす事も選択肢に入ります。転職を考えるなら、ビズリーチには登録しておきましょう。手取りアップ実績が豊富で、好待遇のオファーが来る可能性もあります。

月収35万の家賃目安は9万円

月収35万円の場合、家賃目安は9万円です。一般的に、家賃は手取りの3分の1が目安と言われています。月収35万の手取りは約27.5万円なので、家賃は9万円です。

家賃9万円の場合、1人暮らしなら東京23区でも好条件な物件を選べます。しかし、2人以上で東京23区に住む場合は妥協が必要です。特に3・4人家族では相場の最低が10万なので、他の生活費を削る事になります。

東京都心にこだわらなければ、家賃9万円でも良い物件が見つかります。どうしても東京都心がいい場合は、共働きや転職を検討しましょう。

▼地域別の家賃相場(タップで開閉)

エリア	1人暮らし (1K/1DK)	2人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7～9万円	9～12万円	10～15万円
東京23区外	5～7万円	7～10万円	8～12万円
首都圏 (神奈川・埼玉・千葉)	5～7万円	6～9万円	7～10万円
主要都市 (大阪・名古屋・福岡)	4～6万円	6～8万円	7～10万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

月収35万円以上稼げるのはどんな仕事？

職種	・専門職(コンサル/専門事務所/監査法人) ・企画/管理系 ・金融系専門職 ・技術系(IT/通信) ・営業系
業種	・金融 ・IT/通信 ・総合商社 ・メーカー ・インターネット/広告/メディア

月収35万円以上を実現しやすい仕事は、専門職や金融業界などです。転職サービスdodaの平均年収ランキングを基に、30代で月収35万円以上を見込めて、40代以降でも高い収入が期待できる職種・業種をまとめています。

もちろん、紹介したもの以外にも月収35万円を狙える職業・職種はありますし、紹介した仕事に就けば月収35万円が保証されるわけではないです。

職種別の平均月収

職種	20代 平均月収	30代 平均月収	40代 平均月収
専門職	39.3万円	52.2万円	57.3万円
企画/管理系	32.5万円	43.6万円	53.4万円
金融系専門職	29.6万円	42.0万円	47.0万円
技術系 (IT/通信)	30.0万円	41.8万円	50.2万円
営業系	30.9万円	41.1万円	48.0万円
技術系 (電気/電子/機械)	30.6万円	39.1万円	44.9万円
技術系 (建築/土木)	30.0万円	37.4万円	40.7万円
技術系 (メディカル/科学/食品)	28.2万円	35.0万円	38.6万円
クリエイティブ系	26.0万円	33.0万円	39.4万円
販売/サービス系	24.4万円	29.9万円	33.3万円
事務/ アシスタント系	25.2万円	28.8万円	30.9万円

参考：平均年収ランキング｜doda

職種別で見ると、専門職(コンサル/専門事務所/監査法人)が群を抜いて高いです。20代で平均月収約40万円、30代では50万円を超えます。

逆に、月収35万円に到達しにくい職種は「事務/アシスタント系」です。30代で月収30万円未満で、40代でようやく月収30万円です。

転職を考えるならビズリーチに登録しましょう。経験やスキルによって優良企業からのオファーが受けられます。

業種別の平均月収

業種	20代 平均月収	30代 平均月収	40代 平均月収
金融	31.0万円	44.1万円	49.9万円
IT/通信	30.0万円	41.0万円	49.3万円
総合商社	29.4万円	39.7万円	44.5万円
メーカー	30.7万円	39.4万円	45.6万円
インターネット/ 広告/メディア	28.9万円	36.8万円	43.7万円
建設/プラント/ 不動産	30.5万円	38.0万円	41.2万円
専門商社	28.8万円	36.5万円	43.2万円
メディカル	28.1万円	35.8万円	42.8万円
サービス	26.5万円	33.6万円	37.6万円
小売/外食	25.3万円	31.8万円	37.0万円

参考：平均年収ランキング｜doda

業種別では、金融とIT/通信が特に月収35万円を狙いやすいです。どちらも20代で平均月収30万円を超えるので、20代でも35万円が見える可能性があります。

小売/外食業は、40代に入るまでに月収35万円は難しい可能性があります。月収35万円が目標ならば、転職を考えても良いでしょう。

まずはビズリーチに登録してください。ハイクラス向けの印象がありますが、月収35万円以下でも利用可能なので、豊富な求人数からあなたに合った求人を紹介してくれます。

月収を上げる方法

1. 昇進昇格で給与を上げる
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

月収を上げたい方は、昇進昇級を狙うのが1番現実的です。月収35万円は、40代前半の平均なので、手の届かない年収ではありません。積極的に仕事をして評価を上げたり、仕事を継続することで到達できる可能性は高いです。

注意点として、給与テーブルや、昇給・昇格の基準は確認すべきです。日本では給与や昇格基準が曖昧なことも多く、努力したのに昇格に繋がらない場合もあります。

昇格の基準や、昇給後の給料はいくらなのか上司に確認すべきです。また、会社の給与形態が年功序列で、自身の努力で給料を上げられない場合は転職を考えても良いでしょう。

2.副業を行う

副業を行うことも手取りを増やす手段です。最近は普通のアルバイトだけでなく、クラウドワークスやランサーズのような仕事を得る手段が豊富なうえ、ネットショップを開設して稼いでいる方もいます。

また、現代ではウーバーイーツのように好きな時間に働いたり、配信者として仕事終わりにゲームをして稼ぐ方法もあります。ただし、時間を削る仕事は体力の負担が大きいので本質的な収入アップになりません。

自身の価値を上げるには、現在の仕事につながる仕事や、フリーランス、起業・転職につながる副業を選んで真面目に取り組むべきです。

関連記事
副業おすすめランキング

3.起業・フリーランスとして働く

起業やフリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。

どちらもハードルは高い分、大幅な収入アップや自身のスキルの成長を見込めます。しかし、時間・体力的な制約で現職との両立は非常に困難です。

起業・フリーランスを考えている方は、まずは副業としてビジネスを始め、足場を固めてから独立する選択肢を検討しましょう。

関連記事
フリーランスエージェントおすすめ

4.投資する

投資をして収入を増やす方法もあります。最近では、ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないという欠点はありますが、手間をかけずに収入を増やせる可能性が高いので、少額でも投資に回すことをおすすめします。

月収35万円の場合、投資資金は少ないので、まずは少額で始めてみましょう。投資信託であれば、数千円から始められるものもあります。

• ▶ロボアドバイザーのおすすめランキング9選
• ▶つみたてNISA口座のおすすめランキング
• ▶iDeCo(イデコ)口座のおすすめランキング

5.転職する

転職は手早く、確実に手取りを増やす方法です。同じ仕事でも、企業や業界を変えるだけで大きな収入アップにつながります。収入アップを狙うなら、求人の給与の項目はよく確認しましょう。

現職で昇給の可能性があるなら別ですが、可能性がないなら給料が高い企業への転職は、最も現実的な選択肢です。転職を成功させるためには、転職活動を早くから行い、転職エージェントも活用しましょう。

月収35万円の気になるQ＆A

貯金はどれくらいできる？

パターン	貯金可能額(目安)
1人暮らし	80,000円
2人暮らし	38,000円
3人家族	21,000円
4人家族	9,000円

月収35万円の方は、1人暮らしの場合、67,500円が目安です。1人暮らしの貯金額の目安は手取り給与の25%ですが、1人暮らしなら貯金に回してもゆとりある生活が可能です。

1・2人暮らしでは、趣味や投資に回せる余裕がありますが、東京の3・4人家族では生活に余裕はなく、ゆとりある生活のためには郊外への引越しや、共働きなどをすべきでしょう。

子供の学費分だけでも、月3～5万円は貯金をしておくべきです。その他の貯金も考えると、副業や転職で収入を増やす事が必要になります。

貯金を増やす方法

収入アップ以外で貯金を増やすには、節約が必須です。まずは家計簿をつけて、無駄な出費の把握をしましょう。クレジットカードや口座と連携した、家計簿アプリ「マネーフォワード ME」なら、手軽に予算管理が可能です。

食費を減らす工夫として、外食を控え自炊をする、安い食材をまとめ買いして作り置きをする、水筒を使用するなどがあります。光熱費は節水・節電や断熱シートなどの利用で減らすほか、電力・ガス会社の変更で削減できます。

携帯電話は格安SIMや格安プランがおすすめです。現在は月数百円や0円で利用できるプランもあります。光回線も見直しましょう。スマホとのセット割などもあるので、自分の状況に合わせたプランやサービス会社を選べます。

▶「マネーフォワード ME」のアプリページはこちら

▼おすすめの格安SIM(タップで開閉)

格安SIM	料金・特徴
OCN モバイルONE	【料金】 770円/1GB～ 【特徴】 ・業界最低水準の料金 ・格安SIMトップクラスの回線速度
exciteｍﾓﾊﾞｲﾙ	【料金】 880円/～3GBなど 【特徴】 ・使った分だけの支払い ・料金プランが豊富
y.u モバイル	【料金】 1,070円/5GB～ 【特徴】 ・高コスパ価格で高速通信 ・U-NEXTとのセットが魅力

▼おすすめの光回線(タップで開閉)

光回線	料金・特徴
ドコモ光	【料金】 実質2,781円/月～ 【特徴】 ・ドコモユーザーなら最安の光回線 ・高性能ルーターが無料レンタル可 ・利用者からの評価が極めて高い
auひかり	【料金】 実質2,827円/月～ 【特徴】 ・auユーザーなら最安級の光回線 ・auのセット割が使えてお得 ・最大62,000円キャッシュバック
OON光	【料金】 実質3,300円～/月 【特徴】 ・格安スマホなら最安級の光回線 ・月額料金が6ヶ月間無料になる ・初期費用が一切かからない

結婚して家族を養える？

月収35万円で結婚は可能です。2人暮らしまでなら余裕のある生活が可能で、3・4人家族でも、生活はできます。

しかし4人家族の場合、家賃や娯楽費、通信費を削った上で共働きをしないと、子供の進学や、病気やけがのような出費に備えられません。

結婚して家族を養うことは可能ですが、子供を持つ前に貯蓄をしておいたり、共働きをするべきでしょう。

家を買うのは可能？

月収35万円で家を買うのは可能です。月収35万円(手取り27万円)の家賃目安は9万円なので、毎月9万円の返済でローンを考えましょう。借入期間を35年とすると、2,700～2,900万円ほどの借入が可能です。

頭金なしでも住宅購入は可能ですし、東京でも3,000万以下の物件は見つかります。エリアを広げたり、立地を少し妥協したりすれば、借入額や期間を減らしローン負担を軽くできるでしょう。

参考：住宅ローンシミュレーション｜楽天銀行

収入アップにおすすめの転職エージェント

転職サービス	特徴
ビズリーチ	【高収入を目指すのにおすすめ】 ・年収レンジも高く求人品質が高い ・年収500万以上の方向け ▶公式サイトで詳細を見る
マイナビ エージェント	【20代~30代におすすめ】 ・若手採用求人が豊富 ・サポートが欲しい方に◎ ▶公式サイトで詳細を見る
リクルート エージェント	【求人数業界No.1】 ・業界最多40万件の求人数 ・転職成功実績No.1 ▶公式サイトで詳細を見る
レバテック キャリア	【エンジニア、デザイナーに強い】 ・IT/Web業界特化のエージェント ・エンジニアなど経験者におすすめ ▶公式サイトで詳細を見る
ｱｸｼｽ ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ	【コンサル業界特化サービス】 ・現職のコンサルタントがサポート ・コンサル転職支援数No1 ▶公式サイトで詳細を見る

まとめ

月収35万円の手取りは約27.5万円です。独身や2人暮らしなら生活に余裕はありますが、3・4人家族では節約は必須です。

月収35万円は、日本男性の平均程度の年収なので、まだ到達していない男性は目標にすると良いでしょう。一方、女性で月収35万円を稼げている方は高収入と言えます。

月収35万円を目標として転職活動をするなら、ビズリーチに登録しましょう。最近は年収400万円台の求人も増えており、背伸びをし過ぎない企業にも出会いやすくなっています。

年収・手取り関連記事

年収別の関連記事
年収200万	年収250万	年収300万	年収350万
年収400万	年収450万	年収500万	年収550万
年収600万	年収650万	年収700万	年収750万
年収800万	年収850万	年収900万	年収950万
年収1000万	年収1100万	年収1200万	年収1300万
年収1400万	年収1500万	年収1600万	年収1700万
年収1800万	年収2000万	年収2500万	年収3000万
女性の年収別の関連記事
年収300万 (女性)	年収400万 (女性)	年収500万 (女性)	年収600万 (女性)
年収700万 (女性)	–	–	–
手取り別の関連記事
手取り13万	手取り14万	手取り15万	手取り16万
手取り17万	手取り18万	手取り19万	手取り20万
手取り21万	手取り22万	手取り23万	手取り24万
手取り25万	手取り26万	手取り27万	手取り28万
手取り29万	手取り30万	手取り31万	手取り33万
手取り35万	手取り40万	手取り45万	手取り50万
手取り60万	–	–	–
月収別の関連記事
月収14万	月収15万	月収16万	月収17万
月収18万	月収19万	月収20万	月収21万
月収22万	月収23万	月収24万	月収25万
月収26万	月収28万	月収29万	月収30万
月収32万	月収33万	月収35万	月収40万
月収45万	月収50万	月収55万	月収60万
月収70万	月収80万	月収100万	–
年齢別の平均年収の関連記事
22歳の年収	23歳の年収	25歳の年収	26歳の年収
27歳の年収	28歳の年収	29歳の年収	30歳の年収
31歳の年収	32歳の年収	33歳の年収	34歳の年収
35歳の年収	36歳の年収	37歳の年収	38歳の年収
39歳の年収	40歳の年収	45歳の年収	50歳の年収