年収1600万の手取りや生活レベルは？税金計算や職業・割合を解説

「年収1,600万円の手取りは？」

「年収1,600万円の生活レベルを知りたい」

年収1,600万は、ハイクラス層の入口とされる、年収800万の倍の年収です。多くのサラリーマンが憧れる年収ですが、実際の手取りや割合、生活レベルはどうなのか、気になりますよね。

そこで、この記事では年収1,600万円の手取り額や稼ぐ人の割合、生活レベルについて紹介しています。目指せる職業や税金対策、住宅ローンなどについても解説しているので、年収アップや生活の参考にしてください。

年収1,600万円を目指すなら転職がおすすめです。ハイクラス向けの転職エージェントのリクルートダイレクトスカウトやビズリーチは、年収アップの実績が豊富なので、是非登録しておきましょう。

年収1,600万円の手取りは？税金や保険料を計算

手取りは年1,050～1,100万円｜月70万円弱

ボーナス有無	ボーナスあり	ボーナスなし
手取り年収	約1,060万円	約1,080万円
手取り月収	70万円弱	90万円
ボーナス額	400万円(手取り約253万円)	なし

年収1,600万円の手取りは、1,060～1,080万円で、税金や保険料で500万以上が引かれます。また、月の手取りはボーナスなしで考えると90万です。

ただし、現実的には年収1,600万円だとボーナスが年収で大きな割合を占めるため、ボーナス額によって毎月の手取りは大きく変わります。ボーナスを年400万で考えると、毎月の手取りは70万弱です。

もし、年収1,600万円以上を目指したいなら、転職エージェントを利用した転職がおすすめです。

特に、リクルートダイレクトスカウトは、高年収の求人を多く保有しており、年収アップしたい求職者から人気があります。企業やヘッドハンターからのメールを待っているだけなので、ぜひ登録してみましょう。

手取り額の計算方法【総支給額-控除額＝手取り額】

手取り70万円弱の給与明細の例
支給		控除
基本給	980,000円	健康保険	48,069円
住宅手当	20,000円	厚生年金	59,475円
–	–	雇用保険	5,000円
–	–	所得税	109,401円
–	–	住民税	101,041円
総支給額	1,000,000円	控除額合計	322,986円
月の手取り額
678,014円

手取り金額は、総支給額(額面)から控除額を引いて算出します。総支給額は基本給に各種手当を足したもの、控除は住民税と所得税、社会保険料です。

一般に手取りは支給額の80%前後と言われますが、年収1,600万円だと税率が高く、手取り額は総支給の70%未満です。ただし、控除額は年齢や家族構成、地域によって変わるので、実際の手取りは個々人で異なります。

▼ボーナスの手取り内訳詳細(タップで開閉)

ボーナス400万円の明細例
支給		控除
賞与	4,000,000円	健康保険	196,200円
–	–	厚生年金	137,250円
–	–	雇用保険	20,000円
–	–	源泉徴収額	1,119,388円
総支給額	4,000,000円	控除額合計	1,473,438円
年間の手取り額
2,526,562円

ボーナスは住民税の控除がありませんが、150万円ほどが控除され、ボーナス400万の手取りは250万強です。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

総支給額は、固定給に各手当を足したもので、残業代や住宅手当などが含まれます。手当の種類や有無は企業により異なり、各種手当や福利厚生が充実している場合もあれば、逆に手当が乏しく基本給が高いなど各社で様々です。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などの社会保険と、所得税・住民税です。控除額は年齢や家族構成、地域によって異なり、扶養家族がいると税負担が軽くなる、40歳以上は介護保険の負担があるなどの差があります。

また、ふるさと納税でも税金の控除を受けられ、返礼品を貰いながら税負担を減らせます。控除上限はありますが、年収1,600万円なら選べる返礼品も多く、使わなければ大損とまで言えます。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【額面の5％】 ※98万×5％＝約50,000円 ・自治体や組合によって料率変動あり ・加入により医療費の負担が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算
厚生年金	【額面の9.15％】 ※65万×9.15％＝59,475円 ・額面の18.3％を会社と折半 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.5％】 100万×0.5％=3,000円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.6% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	10,906円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	110,000円/月ほど(ボーナス年400万円の場合) ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	100,000円/月ほど (月収100万円の場合) ・地域によって税率が異なる ・前年の収入に対してかかる

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税＝課税対象額×所得税率-控除額 課税対象額＝合計所得-所得控除など 年収1,600万円の場合、基本的に所得税率は33％、控除額は1,536,000円。

所得税は、課税対象額に税率を掛け、控除額を引いたものです。課税対象額は、額面から給与所得控除195万・基礎控除48万・社会保険料控除155万を引いた額で、収入によって控除額は異なります。

計算すると課税対象額は1,202万で、税率は33%、控除額が153.6万です。つまり年間の所得税額は、1,202万×33%-153.6万=約243万となります。

243万の内、約112万はボーナスに対して課税されるので、毎月の所得税負担は、(243万-112万)÷12ヶ月≒11万と計算できます。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税対象額 × 住民税率 – 税額控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は均等割＋所得割で算出でき、所得割は課税対象額に税率を掛け、控除額を引いたものです。課税対象額は1,207万円で、基礎控除の額が43万に変わる以外、所得税と同じ計算です。

住民税率には地域がありますが、基本10％なので、所得割は1,207万円×10％=120.7万円と算出できます。所得割に対する税額控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどが対象ですが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。住民税は年間で5,000円+120.7万円=121.2万円となり、1ヶ月だと121.2万円÷12ヶ月=約10万円です。

世帯年収1,600万は手取り1,300万強

税金・保険料	個人年収1,600万	世帯年収1,600万
所得税	約230万	約95万
住民税	約120万	約90万
社会保険料	約155万	約230万
控除額合計	約505万	約415万

世帯年収が1,600万円(夫婦で800万ずつ)の場合、世帯の手取りは1,200万円弱です。引かれる税金が少なくなるため、1人で1,600万円を稼ぐ場合よりも手取りは多くなります。

ちなみに、1人の収入で手取り1,600万円を稼ぐには、額面で2,500万円以上が必要です。

年収1,600万円の生活レベル

総務省の家計調査の結果を参考に、年収1,600万円の生活を、家族構成ごとに解説します。

※全てのケースで、ボーナスのない月の手取り68万円で計算

家族構成別の生活レベル
▼既婚×子供なし	▼既婚×子供あり
▼独身×1人暮らし	–

既婚×子どもなしの場合

出費	金額	備考
家賃	180,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	15,000円	–
交通費	15,000円	–
趣味含む娯楽費	100,000円	–
雑費	15,000円	–
貯金	245,000円	–

夫婦2人暮らしの場合、年収1,600万なら都心部で、余裕のある生活が送れます。食費や趣味に多くの金額を割きながら、月20万以上の貯金が可能で、日常生活に不自由はありません。

既婚×子持ちの場合

出費	金額	備考
家賃	200,000円	–
水道光熱費	25,000円	–
食費	120,000円	1日4,000円計算
携帯代含む通信費	17,000円	家族割加入
交通費	20,000円	–
養育費	60,000円
保険代	20,000円
雑費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	50,000円
貯金	133,000円	–

年収1,600万円なら、子持ちの場合でも都心で節約を気にせず生活できます。趣味・娯楽に回せる額は独身・カップル時代よりは減りますが、ボーナスもあるので家族旅行などを十分楽しむ余裕があります。

ただし子供を高額な習い事に通わせたり、大学進学などを考えている場合、無駄な散財は避けるべきです。年収1,600万でも老後の年金は増えるわけではないため、iDeCoなどにも積極的に投資し、派手な支出は控えましょう。

児童手当や高校無償化の制限に引っかかる

2022年10月から、年収1,200万円以上の世帯は児童手当が廃止される予定になっています。年収1,600万からすれば大きな出費ではないものの、子育ての負担増が見込まれるので、養育費・教育費の調整を考えておきましょう。

独身×一人暮らしの場合

出費	金額	備考
家賃	170,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	25,000円	–
趣味含む娯楽費	150,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	205,000円	–

独身で年収1,600万円なら、都心で余裕のある暮らしが可能です。食費や趣味などに、かなり余裕を持っていますが、それでも月々20万円以上の貯蓄が可能です。

ただし遊興費は際限なく使えてしまうので、年収1,600万でも予算を決めて楽しむことが重要です。スーパーカーの購入や好きなファッション、飲食を楽しめますが、頻繁に高い酒を飲み明かせるほどの収入ではありません。

将来を考えて少なくとも5～10万円の貯金分は確保して遊ぶようにしましょう。

年収1,000万円以上を達成したい方へ
「現職で年収アップできる気がしない」 「転職したいけど会社選びが難しい」 こんな悩みを抱えていませんか？年収を上げる最短ルートは、そもそもの平均年収が高い会社に転職することです。 年収1,000万円以上の仕事に就きたいと考えている人は、通常の転職サイトではなく、ハイクラス・ハイキャリアに特化した「リクルートダイレクトスカウト」を活用しましょう。 年収800～2,000万の非公開求人を扱っているため、年収アップできる可能性がかなり高いです。登録後に待っているだけで、会員限定のスカウトが届きます。ぜひ活用しましょう。 ▶リクルートダイレクトスカウトの公式サイト

年収1,600万円の家賃と住宅ローンの相場は？

家賃上限は44万｜家賃目安は22～34万

年収1,600万の場合、家賃は年収の1/36という入居の審査基準から考えて、約44万円が上限です。また、家賃は手取りの1/3や年収の25%などの定説もあり、手取り68万で考えると22～23万、年収で見ると33～34万円です。

ただし、年収1,600万なら審査上限までの家賃ならゆとりある生活が可能なので、参考にとどめておけばいいでしょう。また家賃20万未満でも、子育て家族が都心で部屋を探せるので、部屋探しで困ることはないと言えます。

住宅ローン目安は8,000万～1億1,000万

年収1,600万円では、8,000万～1億1,000万程度の住宅ローンが目安です。ローン借入額は年収の5～7倍程度、返済比率は手取り額の20〜25%が無理のない返済ができる範囲とされています。

ただし、ローン商品によっては1億円の上限がある場合や、長期ローンでは数十年に渡って年収水準を維持する必要があるなど、注意が必要です。言うまでもないですが、借入に関しては慎重に行いましょう。

▼地域別マンションの平均価格(タップで開閉)

地域	平均価格
首都圏	6,260万円
近畿圏	4,562万円
全国	5,115万円

出典：NHK｜新築マンション 去年全国で発売の平均価格 初の5000万円超え
※データは2021年のもの

マンションの平均価格は、全国で約5,000万円です。首都圏(一都三県)の新築マンションの平均価格(2021年)を見ても、年収1,600万なら、23区含め首都圏エリアで余裕を持って購入ができます。

▼地域別土地付注文住宅の平均価格(タップで開閉)

エリア	建築費用
首都圏	5,162万円
近畿圏	4,540万円
全国	4,397万円

出典：フラット35利用者調査

土地付きの注文住宅は、全国平均で4,397万円前後、坪単価では約130万円です。マンションに比べると平均価格が安く、比較的広い家に住めるため、自身の生活スタイルや好みに合わせて戸建てかマンションか選びましょう。

おすすめハウスメーカーランキング

年収1,600万円の平均貯蓄額は？

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、年収1,200万以上の2人以上世帯の金融資産保有額は平均で5,379万、中央値でも1,900万と、十分な額を保有しています。

【平均値と中央値の違い】 ・平均値：対象者の年収計を対象者数で割ったもの ・中央値：年収を順に並べた際に、ちょうど順番が真ん中になる値

金融資産の内訳を見ると、預貯金は1/3程度で、残りは株や投資信託などです。高所得者は必要な現金を確保したら、積極的に投資に回していることが伺えます。

一方で、年収1,200万円以上の人でも金融資産保有額が100万円未満の人も3%ほどいます。少数ながら高年収を稼いでいても貯蓄をしていますが、将来を考えて手取りの10～20%は貯金に回すべきです。

年収1,600万円の年金受給額は？

年収1,600万円の年金受給額は約19万円

年収2,500万円の人の年金受給額は約月19万円です。退職後は一気に収入が減るので、勤務先の確定拠出年金やiDeCo、NISAを利用した資産形成を積極的に考えておきましょう。

2022年7月時点で35歳の男性、22歳～60歳まで勤務の想定で試算(三井住友銀行年金試算シミュレーションを利用)すると、厚生年金が12.7万円と基礎年金が6.4万円の計19.1万円/月になります。

仮に同条件で年収1,000万円の場合で試算しても、月の年金額は変わらず約19万円で、高所得帯では現役時代の収入で受け取る年金額に差が出ません。

年収1,600万円は遺族年金や加給年金がない

生計を維持している人が年収1,600万だと、遺族年金や加給年金を受け取れません。遺族年金は世帯の生計を維持していた人が亡くなった際に遺族がもらえる年金で、加給年金は扶養者がいれば加算してもらえる年金です。

年収850万以上だと、遺族年金も加給年金も支給の対象外となります。現役時の所得が高くとも、年金が増えるわけではないことを頭に入れてきましょう。

年収1,600万円以上の割合は1.4%

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
200万円以下	13.3％	6.7％	22.5％
300万円以下	14.8％	10.5％	20.9％
400万円以下	17.4％	16.9％	18.0％
500万円以下	15.0％	17.5％	11.4％
600万円以下	10.5％	13.8％	5.9％
700万円以下	6.7％	9.4％	3.0％
800万円以下	4.6％	6.8％	1.7％
900万円以下	2.9％	4.4％	0.8％
1,000万円以下	1.9％	3.0％	0.4％
1,500万円以下	3.5％	5.4％	0.8％
2,000万円以下	0.8％	1.3％	0.2％
2,500万円以下	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円超	0.3％	0.5％	0.1％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

国税庁の調査では、年収が1,500万～2,000万の割合は全体の0.8%、2,000万以上の人を含めても1.4%しかいません。

年収1,600万円以上は、労働者の100人に1人程度の高年収です。会社員の年収としてはトップ層で、現実的には、中小企業などでは目指せもしないことが多いです。

年収1,600万は一般的な給与レンジを超えており、通常の転職エージェントでは、求人も少なく転職活動の効率が悪いです。高年収求人の多い、リクルートダイレクトスカウトなどハイクラス向けサービスの活用がおすすめです。

年収1,600万を稼げる職業・仕事は？

• 超大手企業(商社・コンサル・外資など)
• 営業(金融保険・不動産・人材など)
• 金融専門職(ファンドマネージャーなど)

年収1,600万円は、給与水準の高い企業なら長年勤めることで目指せる額です。ただし、稼げるのは大手商社や銀行などに限られ、年齢も早くて30代後半となります。

会社員として30代前半までで年収1,600万円を得るには、営業職で高い成績を挙げるか、高賃金・成果主義の企業でスピード出世を果たす必要があります。

①大手企業(商社・コンサル・外資など)

総合商社や外資系などの超大手企業は、安定的に年収1,600万円を稼げます。ただし、若いうちに年収1,600万円に到達するのは難しく、早くとも30代中盤以降になるため、若いうちに稼ぎたい場合には不向きです。

外資は日系に比べ、活躍次第で早い内に高年収を狙えますが、安定性では日系に劣る傾向にあります。ただし起業やフリーランスなどに比べ、低リスクで安定的に年収1,600万を得られるのは魅力でしょう。

入社ハードルは高く、求人が非公開なことも多いので、転職を考えるならリクルートダイレクトスカウトなどの、ハイクラス向けサービスを利用しましょう。

②営業職(金融保険・不動産・人材など)

営業職は、成果次第で早くから年収1,600万円を狙えます。求められる経験が比較的少ないながら、成果次第で1億以上の収入など青天井の収入も可能で、20代でも年収1,600万円以上を目指せます。

もちろん年収1,600万円を稼ぐには相応の成績を上げる必要があり、入社後の難易度は高いですが、未経験でも挑戦しやすいのは魅力的です。

ただし、高年収の営業職は歩合の割合が高く、中には個人事業主のようなフルコミッションの雇用の場合もあります。活躍できないと初任給程度の給与や、フルコミなら報酬0の場合もあることには注意が必要です。

【フルコミッションとは】 完全歩合制のこと。売上を出した分だけ高い給与が得られる代わりに、給与の保証がない

③金融専門職(ファンドマネージャー・ディーラーなど)

金融専門職は給与水準が最も高い職業の1つと言われ、外資系の投資銀行なら新卒でも年収1,000万円を得るのが可能で、年収1,600万なら低いとされるほどです。

ただし転職難易度は非常に高く、未経験転職はまず不可能です。未経験からの転職では、一度コンサルに入社し経験を積んでからの転職という道がありますが、かなりのスキルやポテンシャルが求められます。

また、選考がケース面接や専門知識といった対処の難しい内容のため、転職にはアクシスコンサルティングのような特化型転職エージェントの利用が必須です。

年収1,600万円を実現する方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 起業・フリーランスとして働く
3. 投資する
4. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

年収1,600万円以上を目指せる企業なら、昇進・昇格を狙うのが堅実かつおすすめです。社内を確認して、年収1,600万円が可能な環境なら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

2.起業・独立やフリーランス

起業やフリーランスとして働く方法も、年収1,600万円を達成する方法の1つです。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きいです。失敗して一文無しになる可能性や、大幅に収入が減ることもありえます。

特に起業の場合、現職と並行して行うのは非常に困難で、収入も不安定です。また、フリーランスでも年収1,600万を稼ぐのも相応のスキルが必要で、未経験から年収1,600万を目指すのはハードルが高いです。

起業・フリーランスを考えているのなら、まず副業としてビジネスを始めて、見通しがついてから独立すべきです。

フリーランスエージェントおすすめ

3.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。投資だけで年収1,600万円は難しいですが、総合的な収入の手助けになります。

元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回しておくのを勧めます。

ただし、現年収が300～400万などの場合は投資効率が悪く、投資するなら資格やスキル取得など自己投資に使い、将来的に金融や不動産投資に回せる資金を用意すべきです。

4.転職する

現職で年収1,600万円が目指せない場合は、転職が第一の選択肢です。現年収が1,000万未満の場合、営業職以外でいきなり年収1,600万は難しいですが、将来的に年収1,600万を目指せる企業への転職は可能でしょう。

年収1,600万の仕事は相応のスキル・経験を求められるので、高収入につながる経験を積んでからの転職や、フリーランスや独立につながる転職など、中長期的に考えましょう。

どういったキャリアを取るべきかは、リクルートダイレクトスカウトなど、ハイクラス向けサービスでの相談がおすすめです。高年収求人が多く、ハイクラス転職を熟知しているため、年収アップの転職ができる可能性が高いです。

年収1,600万円におすすめの税金対策は？

節税方法｜ふるさと納税を活用する

節税対策として、ふるさと納税は必ず行うべきです。ふるさと納税とは好きな自治体に寄付をすることで、所得税の還付や返礼品がもらえる制度です。支払額から、実質自己負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されます。

コロナ禍の影響もあり、ここ最近の利用者数が一気に増え、ふるさと納税のポータルサイトの種類も増えてきました。また年々自治体の返礼品のクオリティもアップしているので、ぜひ利用して節税対策をしていきましょう。

また、ふるさと納税の上限額は年収によって定められており、家族構成によっても異なります。詳しくはふるさとプレミアムなど、各ポータルサイトでご確認ください。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

節税方法｜資産運用をはじめる

節税対策として、iDeCoやつみたてNISAなどの資産運用はおすすめです。iDeCoは、任意で加入する積立式の個人年金のことで、自分で拠出した掛金を自ら運用をし資産形成をしていくスタイルの資産運用です。

掛金のすべてが全額所得控除されるため、毎年の所得税や住民税の減税が可能です。その他にも、分配金などの運用利益も非課税なことや受取時の手数料も一定額までかからないといったメリットがあります。

つみたてNISAは、長期積立や分散投資を推奨・支援するための非課税制度です。年間40万円まで投資が可能で、最長20年も利益に税金がかかりません。

年収1,600万を目指せる転職エージェント

転職サービス	特徴
ﾘｸﾙｰﾄ ﾀﾞｲﾚｸﾄｽｶｳﾄ	【ハイクラス向け転職サービス】 ・年収750万以上の方向け ・ﾍｯﾄﾞﾊﾝﾀｰが3,000名以上在籍 ▶公式サイトで詳細を見る
ビズリーチ	【高収入を目指すのにおすすめ】 ・年収レンジも高く求人品質が高い ・年収500万以上の方向け ▶公式サイトで詳細を見る
ｱｸｼｽ ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ	【コンサル業界特化サービス】 ・現職のコンサルタントがサポート ・コンサル転職支援数No1 ▶公式サイトで詳細を見る
レバテック キャリア	【エンジニア/デザイナーに強い】 ・IT/Web業界特化のエージェント ・エンジニアなど経験者におすすめ ▶公式サイトで詳細を見る

まとめ

年収1,600万円の手取りは1,050～1,100万で、月の手取りは70万弱～90万です。会社員として稼ぐハードルは高いですが、超大手企業や営業職などで年収1,600万も不可能ではありません。

年収1,600万円を狙うなら、リクルートダイレクトスカウトやビズリーチなど、ハイクラス向けサービスの利用は必須です。ハイクラス求人が豊富で、転職決定年収も高いため、効率的に年収アップを狙えます。

通常の転職エージェントでは、求人もなく年収1,600万円は狙いにくいので、ハイクラス向け転職サイトを複数併用して、高年収の優良求人に出会える確率を上げるのがおすすめです。

年収・手取り関連記事

年収別の関連記事
年収200万	年収250万	年収300万	年収350万
年収400万	年収450万	年収500万	年収550万
年収600万	年収650万	年収700万	年収750万
年収800万	年収850万	年収900万	年収950万
年収1000万	年収1100万	年収1200万	年収1300万
年収1400万	年収1500万	年収1600万	年収1700万
年収1800万	年収2000万	年収2500万	年収3000万
女性の年収別の関連記事
年収300万 (女性)	年収400万 (女性)	年収500万 (女性)	年収600万 (女性)
年収700万 (女性)	–	–	–
手取り別の関連記事
手取り13万	手取り14万	手取り15万	手取り16万
手取り17万	手取り18万	手取り19万	手取り20万
手取り21万	手取り22万	手取り23万	手取り24万
手取り25万	手取り26万	手取り27万	手取り28万
手取り29万	手取り30万	手取り31万	手取り33万
手取り35万	手取り40万	手取り45万	手取り50万
手取り60万	–	–	–
月収別の関連記事
月収14万	月収15万	月収16万	月収17万
月収18万	月収19万	月収20万	月収21万
月収22万	月収23万	月収24万	月収25万
月収26万	月収28万	月収29万	月収30万
月収32万	月収33万	月収35万	月収40万
月収45万	月収50万	月収55万	月収60万
月収70万	月収80万	月収100万	–
年齢別の平均年収の関連記事
22歳の年収	23歳の年収	25歳の年収	26歳の年収
27歳の年収	28歳の年収	29歳の年収	30歳の年収
31歳の年収	32歳の年収	33歳の年収	34歳の年収
35歳の年収	36歳の年収	37歳の年収	38歳の年収
39歳の年収	40歳の年収	45歳の年収	50歳の年収