月収45万円の手取り・年収はいくら？税金や家賃・生活レベルを解説

「月収45万円の手取りはいくら？」

「月収45万円の家賃目安が知りたい」

月収45万円は、日本のどの年代の平均月収よりも高く、高収入と言えます。しかし、月収45万の貯金額はどれくらいなのか、所得税や社会保険料はいくらか、家賃の目安はどのくらいか、などはイメージしづらいです。

そこで、この記事では月収45万円の手取り額や、世帯別の生活レベルについて解説します。月収45万を目指して転職を検討する場合などに参考にしてください。

また、収入アップのために転職したいなら、複数の転職サービスを活用することが重要です。ハイクラス転職に強いビズリーチや、サポートが手厚いマイナビエージェントを併用すれば、転職成功率は大幅に上がります。

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月収45万の手取りは約35万

月収45万円の手取りは、約35万円です。差分の10万円は、健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などの税金で控除されます。

手取り額は、扶養家族の人数や年齢によって変動します。年収103万円以下の配偶者を扶養に入れている場合は、手取りが5,000円程増えて約35.5万円になります。

もし、月収45万円以上を目指したいなら、転職エージェントを利用した転職がおすすめです。特にリクルートダイレクトスカウトは、高年収の求人を多く保有しており、年収アップしたい求職者から人気があります。企業やヘッドハンターからのメールを待っているだけなので、ぜひ登録してみましょう。

45万からいくら引かれる？

月収45万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	430,000円	健康保険	21,582円
住宅手当	20,000円	厚生年金	40,260円
–	–	雇用保険	2,250円
–	–	所得税	13,791円
–	–	住民税	22,750円
総支給額	450,000円	控除額合計	100,633円
月の手取り額
349,367円

参考：税金・保険シミュレーション

月収45万円の場合、約10万が控除され、手取りは約35万円になります。手取り額は、総支給額(額面)‐控除額で計算できます。

総支給額とは、基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。

総支給額の内訳

総支給額の内訳
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等)

総支給額とは、基本給に加え、残業代や各種手当を合計したものです。手当には、交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などが挙げられ、会社が提示する所定条件を満たすと手当を受けられます。

例えば、住宅手当が適用されるエリアに引っ越すなど、手当を活用すると手取りアップに繋がります。ただし、引越しにも敷金礼金や、仲介手数料などの初期費用が数十万円かかるため、よく考える必要はあるでしょう。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などにかかるお金と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。

消費税を少しでも減らしたい方は、ふるさと納税を活用すると、返礼品だけでなく、所得税の還付(返還)や住民税の控除があります。控除額が減れば、それだけ手取りも増えるため、現状で手取りを増やしたいなら活用しましょう。

▶ふるさと納税の申し込みはこちら

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【標準報酬月額の9.81%を会社と折半】 44万※×9.81%÷2=21,582円 ・自治体や組合によって変動あり ・9.81%を会社と折半 ・加入により医療費の負担額が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算
厚生年金	【標準報酬月額の18.3％を会社と折半】 44万※×18.3％÷2=40,260円 ・額面の18.3%を会社と折半 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.5％】 44万×0.5％=1,350円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.6% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	3,608円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	13,883円/月ほど(月収45万円の場合) ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	22,841円/月ほど (月収45万円の場合) ・地域によって税率が多少異なる ・前年の収入に対してかかる

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税 = 課税される所得金額 × 所得税率 – 控除額 課税される所得金額 = 合計所得 – 所得控除 月収45万円(年収540万円)の場合、基本的に所得税率は20％、控除額は427,500円。

所得税は、課税所得に税率を掛け、控除額を引いたあとの金額のことです。所得控除には様々ありますが、納税者の個人的事情に応じて、所得税負担を調整する制度と認識しておきましょう。

所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月収45万円(年収540万円)の場合、給与所得控除が152万円、基礎控除が48万円、社会保険料控除が約81.24万円です。

つまり、課税される所得金額は、540万-(152万+48万+81.24万)=約258.7万円となります。よって、上記表から所得税は年間で258.7万円×10％-97,500=161,200円となり、1ヶ月だと161,200÷12＝13,433円です。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算式
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税される所得金額 × 住民税率 – 控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は、住民税＝均等割＋所得割で算出できます。課税される所得金額は、住民税の基礎控除が43万円なので、月収45万円(年収540万円)の場合、約264万円です。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10％なので、所得割は264万円×10％=26.4万円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。上記表から、住民税は年間で5,000円+26.4万円=26.9万円となり、1ヶ月だと26.9万円÷12ヶ月=約22,417円です。

個人事業主やフリーランスの手取りは34.8万

個人事業主やフリーランスの手取りは、約34.8万円です。個人事業税は年間12.5万円で計算しています。年金が安い代わりに、所得税や住民税が会社員よりもかかるので、手取りが会社員よりも少し少ないです。

なお、個人事業税は「事務所や事業所を設けて、法定業種の事業を行っている個人の方」が納めるものなので、税金がかからない場合もあります。

所得税や住民税は、扶養親族の有無によって変わりますが、配偶者のみを扶養している場合、所得税・住民税ともに、約10万円ずつ個人事業主の方が高いです。ちなみに年金は、個人事業主の方が約28万円安いです。

引用：東京都主税局

共働きで月収45万は手取り約37.6万

共働きで月収45万円を稼ぐ場合、手取りは約37.6万円で、1人で稼ぐより手取りが多くなります。なぜなら、扶養家族がいることで、税金が控除されるうえ、被扶養者も税金はかなり少ないからです。

ただし、被扶養者の稼ぎ方によって、手取りは変わります。パートナーが年収103万円以上の場合は、手取りは合計約37.8万円です。

また、パートナーが年収130万円以上の場合は、社会保険料を支払うので、手取りは約36.4万円となります。

月収45万は年収だと540万

月収45万は、年収だと540万円です。月収に12をかけたものが、そのまま年収になります。なお月収は、ボーナスを含む毎月の平均給与です。

月収45万よりも、月給45万のほうが、ボーナスや各種手当分多く給与をもらっていることになります。

月収と月給の違い

月収は月給＋変動手当

月収は、月給と変動手当を足したものです。変動手当とは、社員それぞれで支給される金額が違う手当のことを指します。

時間外手当や通勤手当、夜勤手当などの、業務量によって変動する手当のことです。

月給は基本給＋固定手当

月給は、基本給に固定手当を足したものです。固定手当は対象の社員全員に、会社が一律の金額で支給する手当を指します。住宅手当や職務手当、役職手当などが一般的です。

固定手当は会社が決めるので、みなし残業が給与に含まれている場合は、残業手当が固定手当に含まれている場合があります。

月収45万の手取り年収は約420万

月収45万円の手取り年収は、約420万円です。額面の80％弱が手取りです。手取り45万円で計算すると、月収は約59.7万円で、年収は716万円になります。

月収45万の家賃目安は約11.6万

月収45万円の場合、家賃目安は約11.6万円です。一般的に、家賃は手取りの3分の1が目安と言われています。月収45万円は、手取りが約35万円なので、家賃は約11.6万円です。

家賃に11.6万円を回せるなら、東京23区内でも3人以上で住める物件を借りられます。家賃で苦労することは、あまりないでしょう。

▼地域別の家賃相場(タップで開閉)

エリア	1人暮らし (1K/1DK)	2人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3人・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7~9万円	9~12万円	10~15万円
東京23区外	5~7万円	7~10万円	8~12万円
首都圏 (神奈川・埼玉・千葉)	5~7万円	6~9万円	7~10万円
主要都市 (大阪・名古屋・福岡)	4~6万円	6~8万円	7~10万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

月収45万の住宅ローンは約3800万

月収45万円の場合、住宅ローンの借入額は、借入期間を35年とすると、3,500～3,800万円程度です。月収45万円の家賃目安は11.6万円なので、月の返済額を家賃目安と同じにして算出しました。

東京都内でも、4,000万円近くあれば購入できる物件はあります。ローンにゆとりを持たせたい方は、エリアを広げるか、立地を妥協すると良いです。

月収45万の生活レベル・家計簿は？

総務省の家計調査の結果を基に、月収45万円の方がどのような生活レベルかを、家族構成ごとに紹介します。扶養やボーナスなどで手取りは異なりますが、35万円で統一して計算しています。

生活費の内訳4パターン
▼独身		▼2人暮らし
▼3人家族		▼4人家族

【独身】月収45万はかなり余裕ある生活

出費	金額	備考
手取り	‐	350,000円
家賃	116,000円	‐
水道光熱費	10,000円	‐
食費	55,000円	1日約1,800円計算
携帯代含む通信費	10,000円	‐
交通費	10,000円	‐
趣味含む娯楽費	69,000円	‐
雑費	10,000円	‐
貯金	70,000円	‐

独身の場合、月収45万は、かなり余裕のある生活が可能です。物件の選択肢が非常に広いうえ、外食や趣味を楽しんでも、手取りの20%を貯金に回せます。

家賃は、目安額の11.6万円で想定しましたが、東京23区でも、1K/1DKの家賃相場は高くて9万です。相場に合わせれば、差分の2.6万は好きに扱えます。

【2人暮らし】月収45万は余裕ある生活

出費	金額	備考
手取り	‐	350,000円
家賃	116,000円	‐
水道光熱費	15,000円	‐
食費	75,000円	1日2,500円計算
携帯代含む通信費	15,000円	‐
交通費	10,000円	‐
趣味含む娯楽費	39,000円	‐
雑費	10,000円	‐
貯金	70,000円	‐

2人暮らしの場合、月収45万は、余裕のある生活が可能です。1人暮らしの時よりも趣味に割ける金額は減りますが、それでも4万近くは使えます。

貯金も、手取りの20％を継続して充てられます。子供を持つと考えると、散財はできないので、家計簿をつけるなどして、出費の調整をしましょう。

【3人家族】月収45万で生活は可能

出費	金額	備考
手取り	‐	350,000円
家賃	116,000円	‐
水道光熱費	18,000円	‐
食費	80,000円	1日2,700円計算
携帯代含む通信費	11,000円	格安SIM利用
交通費	10,000円	‐
趣味含む娯楽費	20,000円	‐
養育費	20,000円	‐
保険代	10,000円	‐
雑費	10,000円	‐
貯金	55,000円	‐

3人家族の場合、月収45万で生活は可能ですが、余裕はそれほどありません。養育費や保険代がかかるので、通信費や娯楽費などを節約しましょう。

子供の進学費用も必要なので、貯金額が5.5万では不安です。郊外などで、家賃の安い物件を探せば、貯金額を増やせます。

【4人家族】月収45万では苦しい生活

出費	金額	備考
手取り	‐	350,000円
家賃	116,000円	‐
水道光熱費	20,000円	‐
食費	90,000円	1日約2,800円計算
携帯代含む通信費	12,000円	格安SIM利用
交通費	12,000円	‐
趣味含む娯楽費	10,000円	‐
養育費	30,000円	‐
保険代	15,000円	‐
雑費	10,000円	‐
貯金	35,000円	‐

4人家族の場合、月収45万では少し苦しい生活です。食費、光熱費だけでなく、養育費や保険代の負担も大きいです。2人分の学費を払うために、娯楽費は最低限に抑えましょう。

ただし、東京を出れば、家賃を7万程度まで抑えられるため、家族と相談して、安い物件を探せば、生活に少し余裕が出ます。

東京23区内で、余裕ある生活をしたい場合は、転職を考えるのも1つの方法です。もし転職をするのであれば、リクルートダイレクトスカウトがおすすめです。ハイクラス求人が多いため、収入を上げたい方には最適です。

月収45万は多い？

月収45万は全年代で平均以上

年齢	男性の平均月収	女性の平均月収
～19歳	18.6万円	17.7万円
20～24歳	21.5万円	21.1万円
25～29歳	25.3万円	23.6万円
30～34歳	29.1万円	24.9万円
35～39歳	32.7万円	26.0万円
40～44歳	35.8万円	27.0万円
45～49歳	38.2万円	27.1万円
50～54歳	41.2万円	27.8万円
55～59歳	41.4万円	27.3万円

参考：令和3年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

月収45万円は、男女ともに全年代で平均以上の月収です。どの年代で稼いでいても、月収45万円は多いと言えます。

月収45万円を狙う方は、転職をするのも良いでしょう。転職の際は、ビズリーチを利用すると、年収アップに繋がりやすいです。ハイクラス求人が多く、年収600万円以上の方からの支持がNo.1のサービスです。

20代で月収45万付近の割合は1％未満

年代	割合
20～24歳	0.05％
25～29歳	0.5％
30～34歳	1.4%
35～39歳	3%
40～44歳	4.2%
45～49歳	5.4％
50～54歳	5.8％
55～59歳	5.8％

参考：令和元年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

月収45万円を稼ぐ方は、20代で1%未満、50代でも5％台です。20代や30代で、月収45万を稼いでいる人は、高収入と言えます。

月収45万は年収で見ると全体の10.2%

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
200万円以下	13.3％	6.7％	22.5％
300万円以下	14.8％	10.5％	20.9％
400万円以下	17.4％	16.9％	18.0％
500万円以下	15.0％	17.5％	11.4％
600万円以下	10.5％	13.8％	5.9％
700万円以下	6.7％	9.4％	3.0％
800万円以下	4.6％	6.8％	1.7％
900万円以下	2.9％	4.4％	0.8％
1,000万円以下	1.9％	3.0％	0.4％
1,500万円以下	3.5％	5.4％	0.8％
2,000万円以下	0.8％	1.3％	0.2％
2,500万円以下	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円超	0.3％	0.5％	0.1％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

月収45万円の方は、年収では540万円なので、全体の10.5％です。約10人に1人が、年収501～600万円を稼いでいます。年収501～600万円の方は、男性で13.8%、女性で5.9％です。

月収45万円以上の方は、30.5％おり、約3人に1人は、月収45万円以上を稼いでいます。

収入を増やす方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

昇進昇格で給与を上げるのが、最も現実的な方法です。月収45万円の場合、ある程度の役職を目指す必要があるので、積極的に成果を上げるべきです。

どの程度成果を出すか、目標を立てるために、給与テーブルや、昇進昇格の基準を上司に確認しましょう。基準が曖昧なままでは、目標を立てづらく、昇給したときの納得感もありません。

現職の給与水準が低い場合や、会社の給与体系が年功序列で、自身の努力で給与が挙げられない場合は、転職を考えても良いでしょう。

2.副業を行う

副業も手取りを増やせる手段です。最近は、在宅ワークの合間に副業を始めようと考える方も増えています。クラウドワークスやランサーズのような、仕事を得る手段が多いので、副業を始めやすいです。

また、現代ではウーバーイーツのように好きな時間に働いたり、配信者としてゲームをしつつお金を稼ぐことも可能です。しかし、時間を削る仕事は体力の負担が大きいので、本質的な収入アップになりません。

自身の価値を上げるには、現在の仕事につながる仕事や、フリーランス、起業・転職につながる副業を選んで真面目に取り組む必要があります。

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3.起業・フリーランスとして働く

起業やフリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。特に起業は、成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分初期費用がかかったり成功率も低いなどリスクが大きいです。

また、フリーランスは、スキルや実績がないと、仕事を得られません。起業・フリーランスを考えているなら、まず現職や副業などでスキルを磨き、見通しがついてから独立する選択肢を検討しましょう。

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4.投資する

投資をして収入を増やす方法もあります。最近では、ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないという欠点があります。一方で、手間をかけずに収入を増やせる可能性も高いので、余裕資産は投資に回すことをおすすめします。

月収45万の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいです。月数万投資に割くだけでも、小遣い程度のリターンがあるので、コツコツ続けると良いでしょう。

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5.転職する

転職は、手早く手取りを増やせる方法です。企業規模や業界が異なれば、同じ仕事でも給与体系は大きく変わります。企業によっては大きく収入アップすることも可能です。

現職で昇給の可能性が低そうで、転職を考えているなら、早めに転職するべきです。効率の良い転職には、エージェントを利用するのがおすすめです。

中でもリクルートダイレクトスカウトは、企業やヘッドハンターから、スカウトが来るので、自身で企業を探す手間がかかりません。現職を続けながら、転職活動がしやすいです。

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月収45万の気になるQ&A

貯金はどれくらいできる？

パターン	貯金可能額(目安)
独身	70,000円
2人暮らし	70,000円
3人家族	55,000円
4人家族	35,000円

月収45万円の場合、独身や2人暮らしなら、貯金額の目安とされる手取り額の20%を貯金しながら、食費や娯楽費に出費を割けます。

子供を持ってからも、月数万円は貯金可能です。ただし、子供の進学や病気・怪我などに備えるとなると、不安が残ります。

結婚後、子供を持つことを考えている方は、独身時から家賃や娯楽費などを、なるべく安く抑えて貯金しておきましょう。

結婚して家族を養える？

月収45万円で結婚は可能です。ただし、家族を養うのは、都区部で子供2人以上の場合だと、苦しくなる場合があります。都心を出て、家賃を節約すれば、子供が1人なら苦労はしませんし、2人になっても少し余裕ができます。

まとめ

月収45万円の手取りは約35万円で、年収は540万円です。家賃目安は11.6万円で、東京都内でも、3人以上向けの物件を探すのに苦労しないでしょう。

独身や2人暮らしなら、節約を気にせず手取りの20%を貯金できます。3人以上の場合は、都心部でなければ問題なく子育てが可能です。

月収45万円以上を目指す方で、昇進昇格を望めない場合は転職を行いましょう。転職には、リクルートダイレクトスカウトを利用するのがおすすめです。求人の質が高く、年収アップの実績も豊富なので、安心感があります。

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