手取り40万円の額面や年収が知りたい！気になる生活レベルや職業を徹底解説！【2021年最新版】

手取り40万円でどのくらいの生活を送ることができるのか気になる方も多いだろう。結論として、一人暮らしや夫婦で暮らしていくことは十分できる収入だ。しかし、子どもが生まれるなど、家族が増えた際は状況が変わってくるだろう。

そこで今回は手取り40万円の生活レベルや、実際に手取り40万円を目指すことのできる仕事について解説していく。

手取り40万の生活レベルはどのようなものだろうか？手取り40万が実際にはどのような暮らしになるのか、具体的な生活費とその金額を知っておこう。

家族構成の違いなど4パターンを取り上げ、平均的な生活費の内訳を紹介する。節約・節税策を2つ紹介するので、そちらも合わせて確認してほしい。必要なら、転職して年収アップを狙うことをおすすめする。

転職で年収アップを目指すなら、転職サービスを使うことをおすすめする。手厚いサポートを受けながら転職活動を進められるのは、在職中の人にとっては非常に大きな利点だ。転職サービスには転職サイトと転職エージェントがあるが、特に転職エージェントは年収交渉をしてくれるので、積極的に活用しよう。

手取り40万円の月収と年収

毎月の手取りが40万円の場合、額面では約54万円だ。また、年収に換算した場合、ボーナスの有無によって年収が大きく変わってくる。

ボーナスありの場合（年2回2.5ヶ月分）：780万円

ボーナスなしの場合：推定650万円

年収は、ボーナスの有無や算出方法によって金額に幅があるため、あくまで目安であることを理解していただきたい。

実際の年収や支払った保険料・税金は、年末調整後に会社から発行される源泉徴収票に記載されているため、ご自分の今の年収などが気になる方はぜひチェックしてみよう。

引用：国税庁　給与平均

また、国税庁の調査によると年齢階層別の年収平均は、20代後半で365万円、30代前半で439万円だ。手取り40万円は、年収にすると約650〜780万円となるため、平均以上の年収を得られることがわかる。

手取り40万円ではどんな生活ができるか

家族構成などによって家賃などの支出が大きく変わってくるため、一概にいうことは難しいが、手取り40万円の場合は比較的ゆとりのある生活を送ることができる収入といえるだろう。

そこで手取り40万円の家賃の目安や生活について、様々なパターンから考えていこう。

家賃の目安

勤務先によっては、寮を完備していたり、家賃補助をしてくれる企業もあるだろうが、こちらでは、手取り40万円の場合の家賃の相場についてみていこう。

一般的に手取り金額の3分の1程度が家賃の目安と言われている。手取りの3分の1を超えてしまうと、食費や交際費を削らないと生活できなくなるうえ、貯金ができなくなるので要注意だ。

つまり、手取り40万円の場合は、手取りの3分の1である12万円以下に抑えるのが理想といえる。欲を言えば、10万円前後の物件を探すと生活に余裕が出てくるだろう。

都内23区内で、管理費込みで12万円で住める物件の多くは、25〜65㎡程度の1K〜2LDKが平均的だ。

築年数や間取り、最寄り駅からのアクセス、立地等、何を重視するかによって物件の選択肢は様々だが、23区内でも郊外寄りのエリアでは3LDKなどの広めの間取りも見つけることができるだろう。

以下に、手取り40万円での暮らしを、家賃負担の有無と世帯人数別に述べる。

実家暮らし

項目	金額		備考
	支出	収入
月収 （手取り）		40万円
家賃などの生活費	5万円		毎月5万円を実家に入れることを仮定
食費	2万円		ランチ代など
通信費	1万円		携帯代やポケットWi-Fi代など
交際費	3万円
保険・医療	1万円		医療保険代を含む
衣服・理美容費	2万円
娯楽費	2万円
交通費	1万円
雑費	2万円
貯金	21万円

手取り40万円で実家暮らしの場合、かなり余裕のある生活を送ることができるだろう。毎月ご実家にどの程度お金を入れるかによっても変わってくるが、ボーナスを除いた金額でも毎月20万円以上貯蓄をしていくことができる計算だ。

一人暮らし

項目	金額		備考
	支出	収入
月収 （手取り）		40万円
家賃	12万円
食費	6万円		ランチ代など含む
光熱費	1万円
通信費	1.5万円		携帯代やWi-Fi代など
交際費	3万円
保険・医療	1万円		医療保険代を含む
衣服・理美容費	2万円
娯楽費	2万円
交通費	1万円
雑費	2万円
貯金	85千円

手取り40万円で一人暮らしの場合は、家賃や光熱費の出費が増えてしまうものの、余裕のある生活を送っていくことができる。

食費や交際費などの支出をかなり余裕を持って算出しても、毎月8万円以上の貯蓄をしていくことができる。

パートナーと二人暮らし

項目	金額		備考
	支出	収入
月収 （手取り）		40万円
家賃	12万円
食費	6万円		自炊することを前提
光熱費	1.5万円
通信費	1.5万円		夫婦の携帯代やWi-Fi代など
交際費	4万円		夫婦のお小遣い
保険・医療	2.5万円		夫婦の医療保険代などを含む
衣服・理美容費	2万円
娯楽費	2万円
交通費	1万円
雑費	1.5万円
貯金	6万円

パートナーと二人暮らしをしていく場合、ポイントとなるのが共働きをするかどうかということだ。

夫婦で働いている場合、かなり余裕のある生活を送ることができるだろう。しかし、シングルインカムの場合は家計のやりくりも工夫していく必要があるだろう。

厚生労働省による国民生活基礎調査によると、2018年の全世帯の所得平均は552万円、年収に換算すると700万台だ。そのため手取り40万円の場合は、ボーナスが支給されないや支給額が少ない場合は平均を下回ることが考えられるのだ。

二人暮らしになることで、食費や光熱費もかさむほか、スマホ代や保険料などの固定費も増えていく。将来、家を購入したり、子どもを育てていくためにはある程度の貯蓄も必要だ。そのため、ある程度節約を意識した生活を送っていくことが重要なのだ。

配偶者・子どもと家族暮らし

項目	金額		備考
	支出	収入
月収 （手取り）		40万円
家賃	12万円
食費	7万円		自炊することを前提
光熱費	1.5万円
通信費	1.5万円		夫婦の携帯代やWi-Fi代など
交際費	3万円		夫婦のお小遣い
保険・医療	2.5万円		夫婦の医療保険代や子どもの学資保険などを含む
養育費	1万円		習い事代など
衣服・理美容費	1.5万円
娯楽費	2万円
交通費	1万円
雑費	1.5万円
貯金	5.5万円

パートナーとの2人暮らしと同様、共働きをしていくかどうかによって生活水準が大きく変わってくるだろう。共働きをされている方の場合は、お子さんができたとしても余裕のある生活を送ることができるはずだ。

一方、シングルインカムの場合は贅沢をしなければ十分生活をしていくことができる収入だが、お小遣いや娯楽費などの出費を抑えていかないとやりくりが難しいだろう。そして、貯蓄や教育費などを考えるとあまり十分な金額とは言い難い。

子どもが大きくなるにつれて養育費はかさむ一方だ。子どもの希望をすべて叶えてあげられるほどの収入ではないという口コミも多く確認できた。そのため、より裕福な暮らしを求める場合は、キャリアアップを兼ねて転職をしていくこともおすすめだ。

都内23区内で12万円前後の賃貸物件を探した場合、広めの部屋を探すことは容易ではない。見つかったとしても、築年数が古く、駅からかなり遠い物件などが多いだろう。お子さんが小さなうちは狭い住居でもなんとか過ごすことができても、成長するに従って生活スペースの確保が難しくなってくるはずだ。

そのため、将来のことも考え郊外への引越しも検討してみるのもおすすめだ。より豊かな生活を送りたいと考えるかの場合は、夫婦共働きの選択も視野に入れておくべきだろう。

養育費や住宅ローンのために貯蓄を

20代から30代の若い世代の方たちは、結婚や出産などの人生のターニングポイントを迎える方も少なくないはずだ。ご自分の取り巻く環境が変わることで、単身の時にはなかった支出が増えていく。

• 子どもの出産費用・養育費・教育費
• 車のローン
• 住宅ローン
• 冠婚葬祭での支出
• 突然の事故や病気による医療費や治療費など

特にマイホームの購入を検討されている方の場合は、頭金をいかに捻出できるかがポイントとなってくる。その後のローンの返済額にも大きく影響してくるため、なるべく多くの金額を用意することが望ましい。

一般的に、住宅ローンを組む際の頭金の平均額は、住宅購入額の10〜20%といわれている。例えば、4000万円の住宅を購入する場合、400〜800万円が必要ということになる。

支出を減らすことばかり考えてしまうとストレスも溜まってしまうため、気持ちに余裕が持てる程度に毎月コンスタントに貯蓄できるように心がけていこう。

手取り40万円の仕事にはどんなものがあるか

一般的なサラリーマンの場合、40代で手取り40万円を得ていくことは可能だが、20代〜30代の方たちが手取り40万円を狙える仕事はどのようなものがあるのだろうか？　求人情報などをもとに、具体的な仕事についてまとめてみた。

20代・30 代ともに手取り40万円は狭き門

20代で手取り40万円に到達する方は、全体の0.2%といわれている。そのため、20代で手取り40万円を得ていくためには、ご自分で企業する、もしくはインセンティブの高い営業職への転身する必要があるだろう。

30代の場合、手取り40万円に到達する方は全体の約4%だ。大手メーカーや大手商社、そして外資系企業など、年収が高めの業界や企業への転職が必要だ。

上場企業や外資系企業に就職

若い世代の方で手取り40万円を目指す場合は、ボーナスの支給額が多い上場企業や、外資系企業への就職をしていくべきだろう。

注意してほしいのは、外資系企業への転職だ。成果主義を採用し、退職金制度がない企業が多いため、若い世代でも高い収入を得やすいのだ。また外資系企業は競争が激しい世界のため、語学力はもちろん、スキルや能力がないと生き残っていくのは難しいといえる。

弁護士や公認会計士などの有資格者

弁護士や公認会計士などのいわゆる士業と呼ばれる職業も、若い世代で手取り40万円を狙える。どの職種も国家試験を突破しなければならないため、難易度は高い分野といえるだろう。

独自の調査から算出した、それぞれの職業の平均年収は以下だ。

所属する事務所や企業によって年収に差が出てくるが、かなりの高収入を得ることができることがわかるだろう。

手取り40万円からの転職で考慮すべきこと

これまで手取り40万円での様々なパターンの生活レベルや職業について触れてきたが、家族が増えれば増えるほど、手取り40万円では余裕のある生活を送っていくことは難しくなってくる。

そのため、より豊かな暮らしやご自分のキャリアアップを目指したいと考える方は、ぜひ転職をおすすめしたい。転職する際には応募時の年収だけでなく、昇給率も考慮するべきだ。

同業種への転職

同業種への転職を考える際は、現状と同じ月収を得やすいといえるだろう。それまでのキャリアや職歴、スキルなどを年収に反映されやすいため、年収アップはもちろんのこと、責任のあるポジションや役職につく方も多いはずだ。

未経験職種への転職

転職を機に新たな業界や職種へチャレンジしていきたいと考える方も多いだろう。若い世代の場合は、ポテンシャル採用をされる場合も多くある一方で、未経験職種への転職は、同業種に比べて難易度が一気に高くなる傾向にある。

そのため、それまでの経験やスキルを少しでも活かしていける職種を選んで、転職活動をしていこう。

なかでも営業職は、未経験者でも採用されやすく、インセンティブも多くもらえるため、若手でも高収入を目指しやすい職種だ。しかし、固定給が低く設定されている場合も多くあるため、転職する際には採用情報などをきちんと確認しておきたい。

一時的な年収ダウンの可能性あり

転職をすることで、年収が下がってしまうケースも多くみられる。しかし、将来の昇給率やご自分のキャリア形成などを考慮して、長期スパンで年収アップを考えることも重要なポイントだ。

また、転職することで退職金や企業年金が少なくなってしまうこともあるようだ。そのため、転職活動をする際は福利厚生などもきちんと事前に確認をしておこう。