年収2000万を稼げる職業は？割合や手取り・職業別の平均年収を解説

「年収2,000万円を稼げる職業は何？」

「女性でも年収2,000万円稼げるか知りたい」

年収2,000万円は、日本の平均年収である443万円の5倍近い年収です。しかし、サラリーマンや女性でも稼げるのか、どの職業につけば稼げるのかなど分からない事が多いですよね。

そこでこの記事では、年収2,000万円を稼げる職業を解説します。年収2,000万円の割合や手取り、職業別の平均年収を掲載しています。年収2,000万円を稼ぐポイントも記載しているので、ぜひ参考にしてください。

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年収2,000万円の割合や手取り・税金

年収2,000万円の割合0.6％

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1%	3.5%	14.3%
200万円以下	13.3%	6.7%	22.5%
300万円以下	14.8%	10.5%	20.9%
400万円以下	17.4%	16.9%	18.0%
500万円以下	15.0%	17.5%	11.4%
600万円以下	10.5%	13.8%	5.9%
700万円以下	6.7%	9.4%	3.0%
800万円以下	4.6%	6.8%	1.7%
900万円以下	2.9%	4.4%	0.8%
1,000万円以下	1.9%	3.0%	0.4%
1,500万円以下	3.5%	5.4%	0.8%
2,000万円以下	0.8%	1.3%	0.2%
2,500万円以下	0.3%	0.4%	0.1%
2,500万円超	0.3%	0.5%	0.1%

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

国税庁の調査結果によると、年収2,000万円以上を稼いでいる人の割合は0.6%です。性別ごとでは、男性が0.9%、女性が0.2％と、男性と女性での差は大きいです。女性で年収2,000万円を稼ぐのは、かなり厳しいと言えます。

また、日本の平均年収は443万円(令和3年｜国税庁調べ)なので、年収2,000万円は約5倍の年収です。年収2,000万円を狙うにしても、普通の会社員の年収では上限と言える年収なので、目指せない企業が多いです。

年収2,000万円を狙いたい人は、リクルートダイレクトスカウトなどのハイクラス向けサービスを利用して、転職を考えましょう。ハイクラス求人に特化したサービスで、年収2,000万円を狙うなら利用は必須です。

世帯年収2,000万の割合は1.4％

世帯年収	割合
100万円未満	5.4%
200万円未満	13.1%
300万円未満	13.3%
400万円未満	13.4%
500万円未満	10.5%
600万円未満	8.3%
700万円未満	7.9%
800万円未満	6.0%
900万円未満	5.3%
1,000万円未満	4.0%
1,000～1,500万円未満	9.0%
1,500～2,000万円未満	1.9%
2,000万円以上	1.4%

参考：2021年国民生活基礎調査の概況｜厚生労働省

世帯年収2,000万円以上の割合は1.4%です。世帯年収でも2,000万円を稼げるのは、ほんの一握りだと分かります。

年収2,000万の手取りは約1,300万

ボーナスの有無	ボーナスあり	ボーナスなし
手取り年収	1,200～1,300万円	約1,300万円
手取り月収	70～80万円	100～110万円
ボーナス額	400万円	なし

年収2,000万円の手取りは、約1,300万円です。税金や社会保険料で、年間700万円以上が引かれています。

また、ボーナスの有無によって月の手取りに大きく差が生じ、ボーナス400万円の場合、月の手取り額は70～80万円です。

▼手取り額の計算方法(タップで開閉)

手取り額の計算方法【総支給額-控除額＝手取り額】

手取り70～80万円の給与明細の例
支給		控除
基本給	1,283,333円	健康保険	81,586円
住宅手当	50,000円	厚生年金	89,975円
–	–	雇用保険	5,000円
–	–	所得税	295,800円
–	–	住民税	129,591円
総支給額	1,333,333円	控除額合計	604,952円
月の手取り額
728,381円

手取り金額は、総支給額(額面)-控除額＝で計算可能です。総支給額とは基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。

一般に支給額の80%が手取りとされますが、年収2,000万円レベルになると税率が上がり、手取り額は総支給の60%程度になります。

世帯年収2,000万の手取りは約1,400万

税金・保険料	個人年収2,000万	世帯年収2,000万
所得税	約360万	約160万
住民税	約150万	約120万
社会保険料	約220万	約290万
合計	約730万	約570万

世帯年収が2,000万円の場合、世帯の手取りは約1,400万円です。収入は、夫婦で1,000万円ずつ稼ぐ想定で算出しました。

年収2,000万円を1人で稼ぐよりも、2人で稼いだ方が引かれる税金が減るので、手取りは多くなります。なお、手取りで2,000万円を稼ぎたい場合、額面では3,000万円以上必要です。

年収2,000万円を超えると確定申告が必要

年収が2,000万円を超えると、会社で年末調整を受けられず、確定申告が必要になります。年収2,000万円あれば贅沢で余裕のある生活が送れますが、税金等の負担も大きくなるため、日々の金銭感覚も重要になると言えます。

年収2,000万を狙える職業｜サラリーマンでも可能？

平均年収が2,000万円を超える職業はない

職種	男女計平均年収	男性	女性
医師	1,378万円	1,470万円	1,054万円
航空機操縦士 (パイロット)	1,072万円	1,107万円	413万円
大学教授(高専含む)	1,072万円	1,091万円	999万円
その他の経営・金融・保険 専門職業従事者 (コンサルタントなど)	1,030万円	1,100万円	872万円
法務従事者	945万円	970万円	879万円
大学准教授(高専含む)	856万円	871万円	821万円
管理的職業従事者	840万円	851万円	730万円
歯科医師	787万円	874万円	538万円
システムコンサルタント ・設計者	734万円	758万円	608万円
研究者	714万円	747万円	605万円
小・中学校教師	699万円	744万円	633万円
著述家・記者・編集者	695万円	734万円	630万円
大学講師・助教(高専含む)	694万円	715万円	649万円
公認会計士・税理士	659万円	691万円	578万円
機械器具・通信・システム 営業職業従事者(自動車を除く)	601万円	615万円	486万円

参考：令和3年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

厚生労働省の調査によると、平均年収が2,000万円を超える職業は存在しません。しかし、サラリーマンで年収2,000万円を狙うのが不可能なわけではありません。

一般企業で年収2,000万円を狙うのは、かなり難易度が高いですが、歩合制の営業で成果を上げたり、一部大企業や資格・専門知識が必要な職業なら目指せる可能性があります。

大手企業へ勤めたい場合は、転職エージェントの利用がおすすめです。リクルートダイレクトスカウトなら、年収800～2,000万円の求人を多数保有しているので、年収2,000万円を狙える可能性が高まります。

航空機操縦者(パイロット)｜平均年収1,072万円

男女別	男女計	男性	女性
平均年収	1,072万円	1,107万円	413万円

航空機操縦者の平均年収は、1,072万円です。1,000万円を超える年収を得られますが、その分なるのが難しい職業です。

パイロットになるには、航空大学やパイロット養成課程のある大学へ進学するか、大手航空会社の自社養成パイロット枠で採用されるか、パイロット養成学校に通うなどで資格を取得する必要があります。

また、非常に狭い門なうえ、操縦士資格だけではパイロットになれません。世界を飛び回るので、英語ができる必要があり、操縦のため目の良さなどの身体基準もクリアして初めて、パイロットになるチャンスが与えられます。

その他の経営・金融・保険専門職従事者｜平均年収1,030万円

男女別	男女計	男性	女性
平均年収	1,030万円	1,100万円	872万円

その他の経営・金融・保険専門職従事者の平均年収は、1,030万円です。職業の例としては、経営コンサルタントや中小企業診断士が挙げられます。

特に、コンサルタント業界は現在、未経験の採用に力を入れているので、転職のチャンスです。経営の経験などは無くても良く、ポテンシャルで採用が決まります。

コンサルタントへの転職を考えている人は、アクシスコンサルティングのような転職エージェントの利用がおすすめです。コンサル専門の転職エージェントなので、コンサルへの転職を安心して任せられます。

法務従事者｜平均年収945万円

男女別	男女計	男性	女性
平均年収	945万円	970万円	879万円

法務従事者の平均年収は945万円です。法務従事者として代表的な職業は弁護士で、なるためには、司法試験に合格してから司法修習を終了する必要があります。裁判官や検察官も法務従事者に含まれます。

弁護士は、5～10年ほど勤務してから独立開業する人が多く、活躍できれば年収1億円を目指せる可能性もあります。

管理的職業従事者｜平均年収840万円

男女別	男女計	男性	女性
平均年収	840万円	851万円	730万円

管理的職業従事者の平均年収は840万円です。管理的職業とは、会社役員や、企業の課長相当職以上、管理的公務員などを指します。様々な責任は負いますが、その分給与は高く、企業によっては年収2,000万円を目指せます。

ただし、経営幹部の求人はほとんどなく、大半は非公開求人やヘッドハンターによるスカウトであることは認識しておきましょう。

また、自身が経営幹部につけるだけの実力を持っているか認識するには、転職エージェントのビズリーチに登録するのがおすすめです。ヘッドハンターからのスカウトが来るので、自身の市場価値を測れます。

システムコンサルタント・設計者｜平均年収734万円

男女別	男女計	男性	女性
平均年収	734万円	758万円	608万円

システムコンサルタント・設計者の平均年収は734万円です。なお、システムコンサルタントはシステム開発において、最上位のポジションです。

相応の経験が求められるので、若いうちになることは難しいですが、早くからシステムエンジニアとして経験を積めば、目指せるポジションでしょう。

また、規模の大きくない企業でシステムコンサルタントになっても、年収の上限が2,000万円に届かない場合もあるので、年収2,000万円を目指すなら大手企業に就職するか、独立する必要があります。

研究者｜平均年収714万円

男女別	男女計	男性	女性
平均年収	714万円	747万円	605万円

研究者の平均年収は、714万円です。研究者になるには、大学院の博士課程を学んで「博士号」を入手するのが一般的です。9年間大学で学ぶ必要があるので、非常に長い道のりです。

薬品の研究開発として、外資系の製薬会社などに勤めれば、年収2,000万円を目指せる可能性はあります。

会社員以外で高収入が狙える職業

経営者

超大手企業や資格のいる企業に付けなかった場合、経営者を目指すのも1つの手です。起業には大きなリスクが伴いますが、リターンも非常に大きいです。

事業を成功させられれば、20代のうちに年収2,000万円を狙うことも可能でしょう。企業の際は、自身が大学で学んだことや、社会人経験で得たことなどを生かして起業するのがおすすめです。

医師｜平均年収1,378万円

男女別	男女計	男性	女性
平均年収	1,378万円	1,470万円	1,054万円

医師は、平均年収が1,378万円で、最も平均年収の高い職業です。医師になるには、大学の医学部で6年間の教育を受け、医師国家試験に合格してから2年以上、臨床研修医として経験を積む必要があります。

全職業中でもトップレベルに難易度が高いですが、給与が高いのは魅力的です。また、独立のしやすい職種であり、開業医の平均年収は約2,807万円です。

開業医は、成功すれば医師の平均年収を大きく上回る収入を手に入れられます。

大学教授(高専含む)｜平均年収1,072万円

男女別	男女計	男性	女性
平均年収	1,072万円	1,091万円	999万円

大学教授の平均年収は、1,072万円です。給与が高いことに加え、本業以外にも講演や書籍の出版、メディア出演などで収入を見込める強みもあります。

大学教授になるには、まず大学から大学院の修士課程・博士課程を経て、大学に教員として採用されるのが一般的です。しかし大学教員になれても、大学教授の枠が空くまでは、准教授以下のポジションにしかなれません。

また、公募によって民間の研究機関や、企業から採用される場合もあります。給料は高いですが、豊富な知識と学力、論文などの評価だけでなく、長い年月が必要です。

歯科医師｜平均年収787万円

男女別	男女計	男性	女性
平均年収	787万円	874万円	538万円

歯科医師の平均年収は787万円です。歯科医師になるには、歯科大学や大学の歯学部を卒業後、歯科医師の国家試験に合格する必要があります。

また、独立開業すれば平均年収が1,000万円を超えるので、独立後の業績によっては2,000万円を稼げるでしょう。

年収2,000万円を狙える企業

企業名	年収範囲	売上高	平均勤続年数	平均年齢	従業員
三菱商事	～2,600万円	17.2兆円	18.5年	42.8歳	5,571人
伊藤忠商事	～2,400万円	12.2兆円	18.2年	42.2歳	4,170人
三井物産	～2,600万円	11.7兆円	18.2年	42.1歳	5,494人
住友商事	～2,500万円	5.4兆円	18.5年	43.1歳	5,150人
野村證券	～3,300万円	1.5兆円	4.2年	43.8歳	26,585人
ゴールドマン・サックス	～6,000万円	–	–	–	800人
マッキンゼー	～2,500万円	–	–	–	600人
野村総合研究所	～2,300万円	6,116億円	14.8年	40.6歳	6,488人
Google	～6,000万円	–	–	–	–
丸紅	～2,200万円	8.5兆円	17.6年	42.3歳	4,379人
アマゾン	～4,600万円	2.5兆円	–	–	70,000人
キーエンス	～3,200万円	7.5兆円	12.5年	36.1歳	2,599人
日本M&Aセンター	～3,000万円	4,040億円	3.4年	34.3歳	870人
セールスフォース	～5,860万円	–	–	–	–
プルデンシャル生命	～5,300万円	1.2兆円	9.3年	40.2歳	6,780人

年収2,000万円を目指す方法

1. 昇進昇格を狙う
2. 起業・フリーランスとして働く
3. 投資する
4. 転職する

1.昇進昇格を狙う

年収2,000万円以上を目指す場合、昇進昇格を狙うのは中長期的に有効です。例えば、システムエンジニアなどの場合は経験を積めば、将来的に大手企業への転職もできる可能性があります。

現職で年収2,000万円を稼げないとしても、そもそもほとんどの企業で年収2,000万円は稼げないので、すぐに辞めようとせず昇進昇格を狙って経験を積むべきです。

2.起業・独立する/フリーランスとして働く

起業やフリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。特に医師や弁護士などの職業なら、独立開業を行えば大幅な年収アップが狙えます。

起業や独立を行う際は、現職でじっくりとスキルや経験を積んで、失敗する可能性をなるべく減らして臨みましょう。失敗すると、多額の負債を背負う可能性もあり、リスクが大きいです。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

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3.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。ロボアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。投資だけで年収2,000万円は難しいですが、総合的な収入の手助けになります。

元金が減るリスクもあり、一度に大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回すのもありでしょう。

ただし、現年収が300～400万程度の場合は投資効率が悪いので、貯蓄に回すことを勧めます。

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4.転職する

年収アップのために転職をするのは、手っ取り早い方法です。しかし、年収2,000万円を狙う場合は、かなり求人が少ないうえ、条件も厳しいです。

歩合制の営業職で成果を上げるか、昇進昇格を目指して中長期的に狙う必要があります。また、転職先は人材業界やITエンジニア・コンサルなど、独立やフリーランスになりやすい職種・業界がおすすめです。

転職の際は、転職エージェントを利用して、少しでも条件の良い企業を探しましょう。リクルートダイレクトスカウトなら、年収800万円以上の求人が多く、年収2,000万円に近い条件の求人も存在します。

年収2,000万円の仕事に就くポイント

中長期的に考える

年収2,000万円を得るには、中長期的に考える必要があります。大企業であっても、余程高いポジションでなければ、インセンティブの高い営業で成果を挙げる以外では、転職だけで年収2,000万円は狙えません。

また、稼げる職に就くには相応のスキルや経験が必要です。特別なスキルのない会社員が年収2,000万円を目指すなら、コンサルに転職して昇進するか、コンサルから大手商社や金融専門職へ転職、といった道が考えられます。

営業系ではM&A系が平均年収が高いです。M&Aの経験があれば、投資銀行などへのキャリアも見えます。いずれにしても、短期的に考えるのではなく、中長期的に年収2,000万円を稼げるようにキャリアを考える必要があります。

資格を取る

年収2,000万円の仕事には、特別な資格が必要な場合が多いです。医師やパイロット・弁護士などは収入が非常に高いですが、資格の取得難易度も高いです。

資格を取得するなら、将来的に独立・フリーランスとして稼げる資格が狙い目です。独立しやすい資格では、公認会計士や税理士が働きながらでもまだ目指しやすく、独立して大きな稼ぎを狙えます。

また、資格ではありませんが、英語力も高収入を狙うには重要なので、学んでおくべきです。税理士などの難関資格も、STUDYingなどなら通学不要で学べます。スキマ時間の勉強でも合格を目指せるため、おすすめです。

自身の知名度を上げる

インフルエンサーとして、自身の知名度を上げる事で、年収2,000万円を稼げる可能性があります。例えば、YouTuberを始めて有名になれば、広告収入を得たり企業から案件が来て報酬を得られます。

また、自身が起業家やフリーランスである場合、SNSで反応を得られれば多大な集客になる可能性も高いです。

難易度は非常に高いですが、成功すればかなりの収入を得られるうえ、SNSを運用するだけならお金もかからないので、余裕のある人は狙うのもありでしょう。

年収2,000万円を目指すのにおすすめ転職エージェント

転職サービス	特徴
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年収2,000万円の生活レベルや家賃

総務省の家計調査の結果を参考に、年収2,000万円の生活レベルを解説します。全てのケースで、手取り額は73万円で計算しました。

家族構成別の生活レベル
▼既婚×子ども無し	▼既婚×子どもあり
▼独身×実家暮らし	▼独身×1人暮らし

既婚×子ども無しの場合

出費	金額	備考
家賃	250,000円	‐
水道光熱費	30,000円	‐
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	15,000円	家族割加入
交通費	15,000円	‐
趣味含む娯楽費	35,000円	‐
雑費	15,000円	‐
貯金	280,000円	‐

夫婦2人暮らしの場合、年収2,000万円なら、都心部に住んでもかなり余裕のある生活が送れます。生活費にはかなりゆとりを持たせていますが、それでも月28万円の貯金が可能です。

既婚×子どもありの場合

出費	金額	備考
家賃	300,000円	‐
水道光熱費	35,000円	‐
食費	120,000円	1日4,000円計算
携帯代含む通信費	17,000円	家族割加入
交通費	20,000円	‐
養育費	60,000円	‐
保険代	20,000円	‐
趣味含む娯楽費	40,000円	‐
雑費	20,000円	‐
貯金	98,000円	‐

※4人家族の場合の内訳

年収2,000万円の世帯で子供が2人いる場合でも、かなり裕福な生活が送れる収入ですが、生活環境や子どもの教育費などによっては多少は贅沢を我慢する場合もあります。

子供が私立の学校に進学する場合だけでなく、毎月の習い事の月謝などの支出が家計を圧迫する可能性があるので、必要な項目に必要な分だけお金を使うことへの意識が必要です。

貯金をせずに散財していると、子供が2人とも私立の大学に進学して1人暮らしする場合などは、年収2,000万円でも生活水準をやや下げる必要性も考えられます。長期的に見て、将来の出費に備えるのが大切です。

児童手当や高校無償化の制限に引っかかる

年収が2,000万円あると、児童手当が月5,000円に減額され、高校無償化についても対象外です。また2022年10月から、年収1,200万円以上の世帯は児童手当が廃止されています。

独身×実家暮らしの場合

出費	金額	備考
家賃	250,000円	‐
水道光熱費	30,000円	‐
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	15,000円	家族割加入
交通費	15,000円	‐
趣味含む娯楽費	35,000円	‐
雑費	15,000円	‐
貯金	280,000円	‐

年収2,000万円で実家暮らしの場合は、かなり裕福な生活が送れます。余裕のある状態でそれぞれの支出を見積もってはいますが、それでも毎月40万円以上を貯蓄に回せます。

車や腕時計などの高額な趣味・娯楽や外食など、自分の好きなものに対してお金を費やせるでしょう。

独身×1人暮らしの場合

出費	金額	備考
家賃	250,000円	‐
水道光熱費	30,000円	‐
食費	90,000円	1日3,000円計算
携帯代含む通信費	15,000円	家族割加入
交通費	15,000円	‐
趣味含む娯楽費	35,000円	‐
雑費	15,000円	‐
貯金	280,000円	‐

実家暮らしと比較して、家賃や光熱費、通信費などの費用が加わります。しかし毎月73万円の手取りがあれば、家賃などの支出が加わってもかなり余裕のある生活が可能です。

実家暮らしの際の計算と同様、それぞれの支出についてかなり余裕を持って見積もったとしても、月々30万円近くの貯蓄が可能です。

年収2,000万円の平均貯蓄額

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、年収1,200万円以上の世帯の平均金融資産保有額は5,569万円で、中央値は1,900万円です。

年収2,000万円の家賃・住宅ローンの相場

年収2,000万円の家賃の目安は、23～28万円です。家賃は手取りの1/3が目安とされているので、手取りが70～80万円の場合は、30万円以内に収めるべきです。

また、住宅ローンの月々の返済額は、24～32万円程度が相場です。ローン借入額は年収の5～7倍まで、返済比率は手取り額の20～25%が、無理のない返済ができる範囲とされます。

▼地域別マンションの平均価格(タップで開閉)

地域	平均価格
首都圏	6,260万円
近畿圏	4,562万円
全国	5,115万円

出典：NHK｜新築マンション 去年全国で発売の平均価格 初の5000万円超え
※データは2021年のもの

マンションの平均価格は、全国で約5,000万円です。首都圏(一都三県)の新築マンションの平均価格(2021年)を見ても、年収2,000万なら、23区含め首都圏エリアで余裕を持って購入ができます。

▼地域別土地付注文住宅の平均価格(タップで開閉)

エリア	建築費用
首都圏	5,162万円
近畿圏	4,540万円
全国	4,397万円

出典：フラット35利用者調査

土地付きの注文住宅は、全国平均で4,397万円前後、坪単価では約130万円です。マンションに比べると平均価格が安く、比較的広い家に住めるため、自身の生活スタイルや好みに合わせて戸建てかマンションか選びましょう。

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まとめ

年収2,000万円を稼げる職業は、専門知識や取得難易度の高い資格が必要なものが多いです。逆に言えば、専門知識を付けたり資格を取ったりすれば、年収2,000万円を目指せます。

また、企業によってはサラリーマンでも年収2,000万円を目指せるので、目指している人は自身のキャリアアップなどを意識して働くのをおすすめします。

転職で年収アップを狙うのも選択肢です。リクルートダイレクトスカウトのようなハイクラス向けの転職エージェントなら、年収800万円以上の求人が豊富なので、年収アップに繋がります。

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