第二新卒が在宅ワーク、テレワーク環境で働く上で必須のノウハウはこれ！

テレワークやリモートワークといった在宅勤務はコロナ禍により一気に普及した。

緊急事態宣言の解除後も、大規模な企業や外資系企業ではフルリモートワークとはいかないものの、在宅勤務を継続している割合は少なくない。
テレワークやリモートワークといった在宅勤務に一定量のニーズが見込めることで、関連する各企業はテレビ会議システムほか、テレワークに関するサービスの充実化、多様化を図っている。

これを追い風にアフターコロナでもテレワークの波は拡大していく可能性は存分にある。この状況下で、テレワークを選択する第二新卒が押さえておくべきポイントはどこなのか？

今回はコロナを転機に普及し始めたテレワークが叶う会社について解説する。さらに、それらの会社を選ぶためのポイントやどのような職種があるのかも紹介する。

在宅勤務を希望しているが今の会社が対応していない、満員電車での出勤はいやだ、などの理由で、テレワーク可能な会社への転職を希望している第二新卒者は、ぜひ参考にして欲しい。

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コロナウィルスの影響下、第二新卒の就職状況ってどうなの？

新型コロナは世界中の経済に大きな影響を与えており、第二新卒の採用も決して例外ではない。そこで、最近の就職状況について以下のポイントから考えてみたい。

• コロナ禍での就職状況はどのように変化したのか
• 企業で第二新卒がテレワークで働くことは可能なのか

厚生労働省の2020年8月末の調査では、コロナによる解雇・雇い止めは全国で5万人を超えたと言われているものの、第二新卒にとって就職状況が一概に悪いとは断言できない。その理由と、第二新卒がテレワークが叶う会社・ポジションで働くことができるのかを解説する。

また、テレワークを推進している会社の情報収集を行うことも重要だ。マイナビエージェントに登録しておけば、情報を集めるのに役立つだろう。

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コロナ禍での就職状況はどのように変化したのか

2020年、東京オリンピックが開催され、外国からの旅行者が大量に来ることが予想されていた。しかし新型コロナウイルスの影響でオリンピックは年内開催が不可能になり、自粛や移動制限により経済は急速に冷え込んだ。このような状態で就職状況はどうなっているのだろうか？
当然、「経済が落ちついたら」と考え採用に慎重になる企業は少なくなく、求人総数そのものが減少傾向にあることは間違いない。一方でコロナ以前は“売り手市場”で個人に有利な状況が続き、それこそ未経験でもOKの採用も一定数あったものが、社会経験やスキルなどをもつ即戦力者をリーズナブルに求める傾向になっていることは第二新卒にとって有利に働く可能性はある。
また、しっかりと転職の準備を整えてきた人間からすれば、働き方を変え退職する人と、コロナを理由に転職に二の足を踏む人が一定数いる今の状況下は、転職に動き出す絶好のチャンスとも言えなくはない。

採用が減少しているとは一概に言えない

コロナ禍で採用活動を休止したり、休止の検討をしている企業はあるものの、同じ業界でも新型コロナに対する対応はそれぞれだ。

コロナ前のような求人、ポジンションは減っているが、それとは異なる形での求人、ポジションの用意などもあるため、一概に求人が減少しているとは断言できない。自分が求める業種がコロナをどう捉え、テレワークへの考え方がどうであるか、特に2021年にかけて今後の動向を注視する必要がある。

第二新卒がテレワークで働くことも可能

新型コロナウイルスの影響により、一度はテレワークを導入したものの定着せず、今まで通り社員を出勤させるスタイルに戻す企業が続出している。このような“揺り戻しの”状況下で、第二新卒者が最初からリモートで働くことは可能なのだろうか？

当然、答えは「Yes」だ。大企業や外資系企業では、現在もテレワークを継続している企業もあり、また本社から離れた場所に住む人を在宅前提で募集している会社もある。

ただし、このような採用方法をしている企業を一から探すのは簡単ではない。そこで活用したいのが求人サイトである。なかにはリモートワーク、あるいはテレワークで募集している企業を絞り込むことが可能なサイトもあるので、ここから希望する職種を探してほしい。

「在宅ワーク（在宅勤務）」、「テレワーク」、「リモートワーク」の違い

「リモートワーク」と「テレワーク」は、どちらも「離れている場所で仕事をする」という意味だ。しかし「テレワーク」が総務省や日本テレワーク協会で定義づけがされているのに対し、「リモートワーク」はされていない。定義がない分、「テレワーク」には含まれない離れている場所かつ新しいスタイルでの仕事を「リモートワーク」として利用することができる。
「在宅ワーク」はインターネットなどの情報通信技術を利用して、自宅で労働するスタイル。労働時間、全部を在宅でこなすのではなく一部であっても「在宅ワーク」と見なされる。「テレワーク」や「リモートワーク」との違いは、自宅を労働場所とする意味合いが強いことだ。この3つの単語は厳密には違いがあるものの、実際は使い分けがほとんどされていない。

コロナ禍で短期的には第二新卒の採用が減少しているものの、全体の割合としては現在も一定量の求人数あると考えられる。また、もともとテレワークでの就業を希望しているなら、コロナ禍前より、テレワークは普及しているためチャンスは増えていると考えられる。

 コロナによって、テレワーク普及状況は上がった？

新型コロナウイルスの影響で各地域に緊急事態宣言が出され、テレワークが一気に普及した。しかし、緊急事態宣言が解除されると継続を断念する企業が続出している。東京商工リサーチが企業に行なったアンケートによれば2割以上の企業がリモートを断念。その主な理由は業務内容がリモートに向かないからだ。

テレワークの普及状況について以下の3ステップで確認する。

• コロナ禍でのテレワークの普及と減少
• テレワークの実施率
• テレワークが減少した理由

それでは詳しい内容を確認してみよう。

コロナ禍でのテレワークの普及と減少

東京オリンピックに向け、交通混雑を避け、身の安全を守るなどの理由から政府はテレワークを普及させようとしたものの、取り入れる企業は少なかった。

ところが新型コロナウイルスの感染拡大により2020年4月7日、政府は緊急事態宣言を発表、テレワークは一気に普及した。皮肉なことに、2020年にオリンピックを行なうことができない原因が、テレワーク普及の起爆剤となったのだ。

しかし、5月25日に緊急事態宣言が解除されると、今まで通り社員を出勤させる企業が続出し、テレワークは縮小に転じた。

テレワークで働きたいなら、就職を希望している企業が継続を断念していないかを確認しなければならない。ここでは、さらに現在テレワーク実施率はどうなっているのか、継続している企業はどれぐらいあるのかを確認する。

テレワークの実施率

信用調査会社の東京商工リサーチが行なった「第8回『新型コロナウイルスに関するアンケート』調査」の結果からテレワークの実施率が見えてくる。

調査期間は、7月28日～8月11日で、インターネットによるアンケート形式で行なわれた。有効回答は12,980社で、さらに資本金が1億円以上の企業と1億円未満の企業別の集計もある。

ここから企業の約2割以上がテレワークを実施したにもかかわらず、その後に取りやめていることが分った。その理由も含め詳しく紹介する。

テレワーク現状調査

調査は以下の3つの選択肢から、当てはまる答えを1つ選ぶ形式で実施。

• 現在、実施している：34.4％（4,465社）
• 新型コロナ以降に実施したが、現在は取りやめた：22.9％（2,966社）
• 新型コロナ以降、一度も実施していない：42.8％（5,549社）

12,980社中、7,431社がコロナ禍でテレワークを実施したが、その中の2割以上が取りやめている。

東京商工リサーチでは、さらに調査を掘り下げ、資本金1億円以上（2,153社）と1億円未満（10,827社）で集計結果を出している。

資本金1億円以上

資本金が1億以上ある企業での結果を確認してみよう。

• 現在、実施している ：61.3％（1,320社）
• 新型コロナ以降に実施したが、現在は取りやめた：22.5％（485社）
• 新型コロナ以降、一度も実施していない：16.2％（348社）

全体の結果と大きな差が認められ、現在もテレワークを実施している企業が6割以上ある。ただし、取りやめた企業は22.5％と全体平均とほぼ同じ割合だ。そして一度も実施していないが16.2％と一番少なく、資本金が多い企業はコロナ禍でテレワークを試みた傾向が高く、継続率も高いことがわかる。

資本金1億円未満

資本金が1億未満の企業での結果を確認してみよう。

• 現在、実施している：29.1％（3,145社）
• 新型コロナ以降に実施したが、現在は取りやめた：22.9％（2,418社）
• 新型コロナ以降、一度も実施していない：48.4％（5,201社）

1億円未満の企業では一度も実施していないが全体平均より5.6％ほど多く、現在も実施している企業が3割ほどで、取りやめた企業は22.9％と全体平均と変わらない。

「東京商工リサーチ」の調査結果より、資本金1億円以上の企業はテレワークを継続しているところが6割を超えているが、資本金1億未満の企業は3割程度と半分以下になる。また、現在はテレワークを取りやめている企業はどちらも23％ほどでほぼ一緒の結果となった。

このことから資本金が豊かな企業はテレワークを継続する割合が非常に高く、資本金が少ない企業はそもそもテレワークを導入しない企業の割合が多いことが分かる。

テレワークが減少した理由

「新型コロナウイルスに関するアンケート」では、「在宅勤務を取りやめた、実施しない」理由についても質問している（複数回答）。その結果、「業務がリモートに不向き」と7,215社が答えており、圧倒的に多い。他にも「生産効率に支障が生じる（1,689社）」、「必要書類（契約書含む）が電子化されていない（1,762社）」、「労務管理が困難になる（1,164社）」などの理由があげられた。

実際、資本金に関わらず取りやめた企業の割合に差が見られないことからも、業務内容がテレワークに向いていない企業が従来のシステムに戻したことが分かる。

参照サイト：東京商工リサーチ「第8回『新型コロナウイルスに関するアンケート』調査」より

新型コロナウイルスの影響により一気に普及したと思われているテレワークだが、実際は資本金の多い企業と少ない企業で実施率にかなり差があった。資本金1億円以上の企業が8割以上実施したのに対し、1億円未満の企業は6割に満たない企業しか実施していない。その一方で緊急事態宣言解除後、テレワークを取りやめた企業はどちらも23％ほどで、これは業務内容がテレワークに向いていないというのが主な理由だ。

また、継続している企業は全体では34.4％だが、資本金1億円以上の企業に限ると61.3％と一気にその値が増える。第二新卒者が転職するなら、現時点では大企業のほうがテレワークで働ける可能性が高い。

しかし、長期的には中小の企業もテレワークを採用し、普及していくのではないかと考えられる。

会社選びのポイントは？

テレワークで働くなら、どのように企業を選ぶのがいいのか。ここでは以下の3つの点から考えてみる。

• テレワークを行なっている企業から選ぶ
• テレワークに向いている職種から選ぶ
• アフターコロナのテレワークから選ぶ

テレワークで働きたいなら、まずはテレワークに向いている職種を探さなければならない。リモートに向く条件とは何か、具体的にどのような職種なのか、そしてアフターコロナもテレワークで働けるのかを詳しく紹介する。

テレワークを行なっている企業から選ぶ

会社を選ぶ際のポイントとしては、自分の中での転職の優先順位を明確にすることが大切だ。

リモートで働ける職場が第一条件なら、「在宅ワーク」「テレワーク」「リモートワーク」というワードで求人情報を絞り、その中から二番目に優先する条件、三番目に優先する条件という風に絞り込んでいく。

マイナビエージェントは、大手上場企業や優良企業など求人情報を提供していることで人気の転職サイトだ。

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優先順位の例

具体的な例で優先順位を絞り込む方法を確認する。

• 第一条件：テレワークで働ける
• 第二条件：職種はプログラマー
• 第三条件：年収400万円以上

検索サイトの中には「テレワーク」や「在宅ワーク」などのワードで絞り込めるところもあるので、次にその中から希望の職種、さらに年収というようにして求人を選別していく。ただし「テレワークが減少した理由」で確認したとおり、業務内容が向いていないためリモートを断念した職種もあるので注意が必要。あらかじめ向いている職種を確認してくほうが希望に合った求人を見つけやすい。

ここで紹介したのはあくまでテレワークで求人している企業を探す方法の1つに過ぎない。自分が探しやすい方法を見つけるのがベストだ。

テレワークに向いている職種

リモートに向いている職種のポイントは3つある。

職場に行かなくてもできる

大型の機械や外部持ち出しができない情報などを扱う職種などは、リモートはできない。場所を選ばない職種が向いている。

対面でのコミュニケーションが必要ない

例えば介護や保育など、対面でコミュニケーションが必要な仕事はテレワークに向いていない。

成果物が明確

リモートでは仕事の様子が他の社員から分らないため、成果物が明確な職種のほうが向いていると言える。

以下のような職種がテレワークに向いていると言える。

• プログラマー
• システムエンジニア
• Webライター
• デザイナー
• カスタマーサポート
• 営業
• 事務
• 管理職

ここで紹介したのはあくまで一例で、他にも様々な職種がテレワークで行なわれている。自分のやりたい仕事がテレワーク可能なのか、インターネットなどで調べておくと転職に役立つ。

またテレワークと言ってもフルリモートワークではなく、出社する日が含まれるものがほとんどなのでその点も注意したい。

アフターコロナのテレワーク

テレワークを実施した企業の2割以上が断念し、4割以上の企業は緊急事態宣言が出されても実施しなかった。
テレワークに向いている職種がコロナ禍で明らかになり、中小の企業も導入を考えている可能性は高い。現状ではテレワークへの移行を見送っている企業もテレワークを導入することは十分に考えられる。

つまり、第二新卒はもちろん、それ以後の転職でもテレワークで働くことのできるチャンスは増える可能性があるのだ。

テレワークの環境を、第二新卒でも手に入れるには、どうしたら良いか

会社に就職すれば出勤するのが今までは当たり前と思われてきたが、コロナ禍でそれが大きく変わった。テレワークの普及により、第二新卒でも最新の働き方で就業できるチャンスが増えている。

テレワーク求人の具体例

コロナ禍で短期的に見れば採用数は減少しており、第二新卒者も例外ではない。しかし、全体の流れとして第二新卒の需要が高まっている傾向は変わっていないと言える。

そのため経済が回復すれば求人数も戻って来ることが期待でき、さらにテレワークを採用する企業が増えることも予測できるため、第二新卒がリモートで働ける場所は増えることはあれ減ることは考えにくい。

第二新卒でテレワークをしたいならこれからがチャンスだ。

マイナビエージェントのような転職エージェントを利用して転職を成功させてほしい。