年間休日125日はなぜ理想的なのか?転職時に必ず年間休日数をチェックすべき理由とは?

こんな人におすすめ
  • なぜ年間休日125日が理想的か知りたい人
  • 現在の職場で休みが少なく、もっと休日の多い業界や会社を検討したい人

あなたは自分の会社の年間休日数を知っているだろうか。すぐに答えが出ない人が大半であり、出たとしても、それが平均より多いのか少ないのか理解している人はほとんどいないだろう。

年間休日が130日以上の会社もあれば、70日に満たない会社もある。カレンダーに沿った年間休日数125日が理想と言われるが、実態や社会情勢はどうなっているだろうか。

今回は、働き方を見直す上で重要な年間休日数についてまとめた。現職を見直す際の参考にして欲しい。

また、日本一の転職実績があるリクルートエージェント、ハイキャリア求人に強いビズリーチといった転職エージェントにも登録し、いくつかを併用してほしい。

知識やスキルなどにも増して、タイミングが一番重要なので、今のうちから活用することをお勧めする。

この記事でわかること
  • 年間休日の理想は125日

  • 年間休日125日だと、完全週休2日+祝日に加え、年末年始やお盆休みもとることができる

  • 年間休日125日の企業は意外と多いので、ライフワークバランスを重視する人は探してみてほしい

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なぜ転職時の最大のチェックポイントは年間休日数なのか

働く企業を選定する際、様々な要素を総合的に判断するが、一般的に重要視するのは、給料と職務内容ではないだろうか。もちろんそれらは重要なのだが、ぜひ「年間休日」にも目を向けて欲しい。

給料が良く、求める職務内容で就職できることは大変喜ばしいことだ。しかし、必ずしも就業先が優良企業であるとは限らない。

企業の実態は、実際に入社してみなければわからないからだ。残業はほぼなしとうたっていても、蓋を開けば残業だらけだった、などという話をよく耳にする。

企業を知る上で、年間休日数は様々な状況を判断するための重要な手がかりになる。年間休日数が少ない場合、経営状況が良くない可能性が考えられる。

人件費削減により人手不足で稼働していたり、社員を休ませる余裕がなく残業が多い、休日出勤も発生するかもしれないなど、ネガディブな要素やリスクが想像できる。

年間休日数はしっかりと確認してほしい。稼働時間が長ければ、給料が高いのは当然だ。実態の把握はなかなか難しいが、年間休日数は重要なチェックポイントの一つだ。

転職エージェントを使えば、年間休日数を含めて優良企業を選定してもらえる。

転職サービスの中でもビズリーチは、年間休日数などの福利厚生や給与の良いハイクラス求人が多く、優良企業から直接オファーも届くおすすめ転職サービスだ。

年間休日125日は平均よりも多い

年間休日が125日の企業は、完全週休2日制を導入している場合が多い。年間は52週なので、土日の数は1年間で104日。そこに日本の祝日16日、年末年始や夏期休暇などを加えると125日程度の休日となる。

厚生労働省が実施している「平成31年就労条件総合調査」の結果によると、国内で働いている人の年間休日数は全体平均で114.7日だ。すなわち、年間休日125日というのは平均よりも10日ほど休日が多いということになる。

なお、完全週休2日制は、毎週2日間の休みが必ず設けられている。土日の場合が多いが、他の曜日で設定されていることもある。週休2日制は、1ヶ月に1回以上、週に2日の休みがあることを指す。

しかし、労働基準法では「毎週少なくとも1回」の休日を与えればよいとされているため、祝日が休みになるかは、企業の規定によって異なることを覚えておきたい。

理想は年間休日125日以上

完全週休2日制で土日が完全に休みであり、加えて祝日が休みだと年間休日は120日となる。

年末年始や夏期休暇が存在した場合、休日は125日を超える。祝日が振替休日となった場合はそれ以上だ。

また、有給休暇は年間休日には含まれないので、取得する日数を考えるとさらに休日は増える。

夏期休暇(お盆)に6連休、年末年始に6連休といったように土日を挟みながら長期休暇にする企業も多い。

日本のカレンダー上では、このような大型連休が、年末年始やゴールデンウィーク、夏期休暇、そして年によってはシルバーウィークと合計3〜4回あることになる。

何かとストレスも多い会社生活であっても、このように3~4ヶ月に1度、1週間程度の休日があるとモチベーションも上がるだろう。それ以外にも、社員に自由に1週間の休暇を与える制度を設けている企業もある。

考え方によっては、125日以上の休日を確保することは、難しいことではない。企業選択の時点から可能である。いずれにせよ、年間休日が125日あるというのは、労働者にとって大きなメリットであることは間違いない。

意外と多い!125日休める企業の特徴

厚生労働省労働統計要覧によると、年間休日120日以上の会社は全体数の約30%、110日以上を入れると約45%になる。

よって、勤める会社が年間休日120日以上であれば、休日という面においては非常に良い企業と言える。

では、転職先として年間休日125日を求めるのであればどの業種が良いか。

金融・保険業は約90%、情報通信業では80%の企業が年間休日120日となっているため、ほとんどの企業が年間休日120日と考えてよい。

電気・ガス・水道業も高い数字をもつ。どの業界も大手企業が多い業種である。

逆に飲食、宿泊といったサービス業や運輸業は、働く時間が不規則で中小零細企業が多いこともあり、年間休日が少ないトップ3といえる。

また企業規模でみると、大企業は中小企業よりも、年間の休日数が多いと言われている通り、1000人を超える大企業の50%以上は年間休日120日となっている。

300人以上の会社であっても、半数には満たないが40%以上の企業が同様だ。

BtoB企業は、仕事をする相手も企業であることから、休みが多い傾向にある。顧客企業が休みの場合は、仕事は発生しないため、顧客側と同じように業務を停止せざるを得なくなる。

年間休日が相手企業に左右されるともいえるが、BtoB企業は年間休日120日以上が多い。

上記からもわかるように、年間休日が120日以上欲しい場合は、業界も見極めて選ぶ必要がある。

年間休日を増やすためにできること

休日を増やす方法はいくつかある。可能であれば、まず有給休暇を取得してほしい。しかし、年間休日数が少ない業界は、その他の条件面でも悪い傾向がある。忙しすぎるがゆえに、有給休暇がなかなか取得できない。

年収面をとっても平均以下であることが多く、好条件とは言えない。(厚生労働省「就労条件総合調査結果」国税庁「民間給与実態統計調査」参照)休日数を増やすことが出来なければ、転職をして増やすのが現実的だろう。

年間休日125日の企業は、募集要項から判断できる。しかし、企業状況の見極めまでは判断が難しい。せっかく転職するのであれば、ホワイトと言える企業への転職が良いはずだ。

個人での判断が難しい場合には、就活のプロに相談することをお勧めする。数多くの就活者を支援してきたプロのアドバイザーに相談することで、スムーズな就職を叶えることができるだろう。

アドバイザーは、就活者一人ひとりの適職診断を行い、その診断に添って見極めながら、希望の企業を紹介してくれる。就活時の不安を解消し、万全の体制で面接に臨むことが可能だ。

現在は、転職支援サービスが大変充実しており、在職中であっても十分に転職活動を行うことは可能である。年間125日以上の企業を探す際は、まずビズリーチなどの転職サイトに登録しよう。

加えて、転職エージェントの力も借りて欲しい。

日本一の転職実績があるリクルートエージェント、転職サイト一体型のdodaなど、視野を広く持つためいくつかを併用して欲しい。

休みが多い会社に転職したいなら、すぐに動くべき

年間休日125日を超える企業や職種はたくさん存在する。休みが少ないことに不満があるなら、異業種や未経験職種であっても、転職することを考えるべきだ。

そしてそれは、できるだけ早いうちが良い。年齢が高くなればなるほど、転職の難易度は上がってくる。10年後、自分がどうなっているかは、今どう動くかが非常に重要なポイントになる。

昨今、労働者側はかなりの売り手市場であり、転職が成功する可能性はさらに高くなっている。

転職することで休みが少ないという不満を解消し、さらに年収アップも大いに期待できるはずだ。好条件の企業でキャリアアップを目指してほしい。

2020年夏は東京オリンピックが開催される。そのため、3つの祝日が、オリンピック開会式、閉会式前後に移動する。通勤や通学ラッシュ渋滞をなくし、選手団の移動や、要人警護などへの支障を減らすのが目的だ。

国をあげて祝日をフル活用するくらいなのだから、企業や労働者も休日数を増やし、存分に活用してほしい。

編集後記

言うまでもないことだが、人生には限りがある。働く上で、年間休日数は多い方が自分の時間を確保しやすい。年間休日125日の会社は決して少なくはない。

年間休日や福利厚生がしっかりした企業を見定めるためにも、転職のプロである転職エージェントを活用しよう。

最初に登録して欲しいのは、転職サービスのビズリーチだ。また、転職エージェントもぜひ活用したい。

案件数が多いリクルートエージェント、余裕があれば、求人企業との強固な信頼関係を築いているJACリクルートメントもおすすめだ。

他には、コンサルティングファームへの転職では日本有数の実績を有しているアクシスコンサルティングにも登録してほしい。

担当者によりサポートも異なるため、自分との相性を見極めるためにも、まずは複数登録して面談してみよう。

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