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東海地方にお住いの就活生の皆さん!インターンシップは地元で済ませたいけど難易度が高いものに挑戦したい…。有名企業に勤めたいけどできれば地元に残って働きたい…。という方も多いのではないでしょうか。今回は愛知県に本社を置く有名企業を紹介します!他のエリアに住む学生さんも、愛知県の企業を検討してみてはいかがでしょうか?
Summary
学生への本社位置の影響
東西どちらの学生にとっても本社の所在は意外と重要です。たとえば、インターンシップがひとつのエリアでのみ開催される企業もあります。東京や他の支社で同時開催するというケースも多くありますが、地元密着の企業では開催が無いことも。また、最終面接では本社に足を運び重役社員に会いに行くという企業も多くあります。もちろん交通費は企業が負担してくれますが、長時間拘束されることになるので要注意です。
愛知に本社を構える企業18選
早速ですが、愛知に本社を構えている企業を18社ピックアップしました!
最新情報はリンクからチェックできます。
- トヨタ自動車 ☞最新情報
- アイシン ☞最新情報
- 豊田自動織機 ☞最新情報(技術系) ☞最新情報(事務系)
- デンソー ☞最新情報
- 豊田通商 ☞最新情報
- トヨタ紡織
- ジェイテクト
- 愛知製鋼
- ブラザー工業
- 日本ガイシ
- 東海旅客鉄道(JR東海)
- 中部電力 ☞最新情報
- 東邦ガス
- カゴメ ☞最新情報
- ミツカン ☞最新情報
- 中日新聞社
- 岡谷鋼機 ☞最新情報
- コメダホールディングス
続いて、筆者がピックアップした企業を詳しくご紹介します。
愛知といえば【トヨタグループ】
【トヨタグループ概要】
下記にトヨタグループに属する企業の例をあげます。
- トヨタ自動車
- アイシン
- 豊田自動織機
- デンソー
- 豊田通商
- トヨタ紡織
- ジェイテクト
- 愛知製鋼
その他、各種工場・教育機関・金融・スポーツ事業など幅広い関連会社持ち、そのほとんどが愛知県内に本社を構えています。
トヨタグループのルーツは、愛知で創業した紡織会社です。織物業や自動織機そのものの販売で、発展を続けていましたが、世界恐慌を経て業績は悪化。他事業への進出を検討し始めました。1933年に設置された自動車部門がトヨタ自動車の創業にあたり、その後ビジネスが拡大していきました。
どうしても完成車メーカーであるトヨタ自動車に目が行きがちかもしれませんが、世界からも注目されるようなグループ企業が多数あります。今回はトヨタグループから、筆者が選んだ4社を紹介します。
【トヨタ自動車】
トヨタは売上高が日本で一番の企業であり、日本が誇る自動車メーカーです。世界基準で見ても売上高や販売台数はトップ水準であり、グローバルにも自動車業界を引っ張る存在と言えるでしょう。本社は愛知県豊田市にあります。近辺にはグループ企業や自動車部品メーカーが多く存在し、街の経済を支えています。近年、IT技術の高まりによって大きく変化する社会の中で、「自動車会社」から「モビリティーカンパニー」への転換を目指しています。現代を“100年に一度の大変革期”と捉え、二酸化炭素の量を実質ゼロにする試みや、電気自動車だけでなく多種多様な動力源のクルマを作るなど、新たな挑戦を続けています。
【デンソー】
1949年にトヨタから分離、独立した部品メーカーです。エンジン、車体、車内部品など車の製造に欠かせない部品を提供します。1970年からはマイカーブームに合わせて海外への展開も開始し、現在は38の国と地域に拠点を置き、自動車部品メーカーとして世界トップレベルの売り上げを誇ります。また、自動車部品のみではなく、積極的に最先端技術である半導体やAI、バイオといった領域の研究に取り組み、世界中の自動車メーカーを支えています。2023年3月期の売上データによると、トヨタ50%、その他50%となっていることから、トヨタグループ内ではあるものの独立系のようなポジションです。
【アイシン】
1965年の設立の総合自動車部品メーカーで、主にトランスミッション、サスペンション、ブレーキ、エンジン、電装品やカーナビなどを製造しています。また自動車部品だけでなく、住宅資材や医療機器なども手がけています。現在の主要な製品として、「電動車」のコア部品、eAxle(イーアクスル)が挙げられます。従来の「エンジン+トランスミッション」の、半分ほどのサイズになるため、少ないエネルギーで長く走ることができます。2025年には第2世代eアクスルを量産開始予定です。また、「カーボンニュートラル」、「電動化」、「ソフトウェアファースト、DX」の3つを重点領域として変革を目指しています。
【豊田通商】
トヨタグループの唯一の商社である豊田通商は、1948年にトヨタ車の販売金融を行う「トヨタ金融株式会社」の商事部門を継承して設立されました。最初はトヨタの自動車の輸出から始まりましたが、トーメンとの合併後は、インフラ、化学品、食料など自動車以外にも本格的に進出してビジネスを拡大してきました。国内外のグローバルネットワーク、特にアフリカ全54か国で事業ネットワークを展開している点は大きな特徴です。
東海地方のインフラを支える【東海旅客鉄道・中部電力・東邦ガス】
【東海旅客鉄道(JR東海)】
JR東海は1987年に設立した、愛知県に本社を置く日本を代表する旅客鉄道会社で、東京~名古屋~大阪間を主な営業エリアとしています。東京大阪間をつなぐ東海道新幹線を主力としていることもあり、鉄道インフラ業界の中でも圧倒的な営業利益率を誇ることが特徴です。新型コロナの規制による影響で、鉄道業界全体として苦境が続いていますが、その中でもJR東海に関しては、2022年度の連結決算で黒字に転じたと発表しました。また、超電導リニアによる中央新幹線計画を推進しています。加えて鉄道事業の他、グループ事業として不動産業や流通業、旅行業などを行っています。
【中部電力】
中部電力は、中部地方の電気インフラを支える総合エネルギーサービス企業です。2020年に、送配電を行う中部電力パワーグリッド株式会社と販売事業を行う中部電力ミライズ株式会社が分離しましたが、採用はグループとして行っています。近年では、風力発電などの再生エネルギーの導入や、省エネルギーの普及など、地球環境に配慮した活動にも取り組んでいます。現在進行中の大きなプロジェクトとしては、JR東海の事業として紹介した超電導リニア中央新幹線への電力供給が挙げられます。2027年の開通を目指し、変電所の土木工事や送電設備の基礎工事を進行中です。
【東邦ガス】
1922年創業の東邦ガスは、100年以上の歴史を持つ都市ガスインフラを支える企業です。愛知・岐阜・三重を中心に約3万kmに及ぶガス導管網を通じてガスを提供しており、ガス業界で3位の売上高を誇ります。都市ガス事業に加えて、LPG・その他エネルギー事業、2016年の電力小売全面自由化で参入した電気事業、また2021年11月からは液化天然ガスの未利用冷熱を活用したサーモンの陸上養殖の実証実験を開始し、2022年には発売に至るなど、保有資産やノウハウを活かした幅広い事業に取り組んでいます。また、サステナブルな社会の実現に向け、2022年からは自治体包括連携協定の締結を開始しました。カーボンニュートラルの推進や地域活性化への協力、子どもの教育支援など、内容は多岐にわたります。
海外にも通用するモノづくり【ブラザー工業・日本ガイシ】
【ブラザー工業】
1908年にミシンの修理業として創業して以来、事業の多角化、グローバル化を推進してきました。大きく分けて5つの事業を展開しており、中でもグループ全体の売上収益の60%を占めるのが、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業です。プリンター、複合機、ラベルプリンター、スキャナーなどのオフィスや家庭などで使われる事務機器を扱います。加えて、現在40以上の国と地域に拠点を置き、2022年度の海外売上は85.8%で、高い比率を占めています。独自の技術とグローバル展開を強みに、新たな価値を生み出していきます。
【日本ガイシ】
日本ガイシは愛知に本社を置く、セラミックス製品の開発、製造を行うBtoB企業です。社名にもなっているガイシ(=碍子、がいし)とは、鉄塔と電線にある絶縁体の役割を果たす部品です。現在はがいし製品はもとより、自動車の排ガス浄化製品や蓄電池など、セラミックス技術を活かした製品も得意としています。排ガス中の有害成分を取り除ことができるフィルターや、最大電力使用量を削減できるNAS電池、IoTデバイスのためのメンテナンスフリーなバッテリーEnerCera(エナセラ)など、環境問題の解決に関わる製品が全体の約60%を占める点は大きな特徴です。
歴史ある食品大手【カゴメ・ミツカン】
【カゴメ】
カゴメは、創業者の蟹江一太郎が1899年に当時マイナーな野菜であったトマトの栽培を始めたことに端を発する、老舗食品メーカーです。トマトケチャップや野菜ジュースの市場では50%を超え、国内シェアNo.1を誇っています。また、「健康寿命の延伸」「農業振興・地方創生」「世界の食糧不足」の三つを解決すべき社会課題として掲げ、「トマトの会社から野菜の会社に進化する」ことを長期ビジョンとして掲げています。品種の研究・開発から、栽培、加工、販売など、種子から食卓までワンストップで提供できる「垂直統合型」ビジネスが大きな特徴です。
【ミツカン】
ミツカンは酒粕酢醸造に成功した初代中野又左衛門が1804年に創業した、歴史ある食品メーカーです。食酢やポン酢などで国内No.1シェアを誇るだけでなく、画期的なアイデア力を活かして納豆分野でも国内No.2シェアを占めています。また、縮小傾向にある国内市場への依存を脱却するために事業エリアを「日本+アジア」「北米」「欧州」の3つに分割し、グローバル化を推し進めているのも大きな特徴です。海外売上の割合は、2022年2月末時点で50.2%まで伸長しました。加えて、人や環境への負荷が少ない食生活を実現する新しいブランド「ZENB」(ゼンブ)」を立ち上げるなど、人と社会と地球が健康な未来を目指しています。
ほか有名企業が多数
今回ご紹介した以外にも350年以上の歴史を持つ独立系商社の岡谷鋼機や、名古屋の文化である「モーニング」を全国に広めたコーヒーチェーンのコメダホールディングス、医薬品の卸売大手であるスズケン、大手新聞社の中日新聞社なども愛知に本社を置く企業です。転勤の可能性については、応募する職種や配属先によっても変わってくるため、説明会時に質問するなどして、ご自身でもしっかりご確認ください。勤務地で就活を考える皆さんのお力になれば幸いです。