出展企業一覧Company

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  三菱商事

  

  

  三菱商事商社, 総合商社

  豊かな社会の実現に貢献することを目指して

  三菱商事は、創業以来の社是である「三綱領」を拠り所に、公正で健全な事業活動を推進しています。
  企業行動の指針としての「企業行動指針」の制定、法令遵守関連社内諸規定の整備、コンプライアンス・オフィサー制の導入、危機管理体制の充実など、常にコンプライアンスの充実を図ってきました。
  「環境憲章」や「社会憲章」も三綱領に則り定められており、グローバルな総合事業会社として企業価値向上を図りながら、社会の持続的発展に貢献していくことを目指します。
  
  ※三綱領
  所期奉公/所事光明/立業貿易

  事業をリードする経営人材を育てる

  三菱商事には国内外に連結会社（子会社や関連会社）が約600社あり、約6,300名の社員のうち、約1,700名が連結会社などに出向しています。また、このうち200名超を経営者として派遣しています。三菱商事では、海外での現場研修（トレイニー制度）をはじめとした様々な経営人材育成プログラムを用意しており、事業をリードできる経営人材の育成を図っています。

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  伊藤忠商事

  

  

  伊藤忠商事総合商社

  ひとりの商人、無数の使命

  トレーディングから事業投資、事業経営へと総合商社のビジネスモデルが変化する中、業界に先駆けて新たな挑戦を重ねることで、伊藤忠商事は少数体制方針のもと、最大の利益をあげる企業に成長しました。いまやビジネスの現場は地球全体へと広がっていますが、社員一人一人が責任をもって取り組んでいます。
  「一人の商人、無数の使命」。この言葉通り、伊藤忠商事には様々な業務を任されることにより、社員一人一人が主体的に学びを深め、成長できる環境があります。

  若手に仕事を任せ、挑戦を是とする風土

  伊藤忠商事には、若いうちから仕事を任せてもらえる環境があります。仕事を通じて自らを磨き、日々挑戦を続けることで、どこよりも早く卓越した「個の力」を持つ一流のビジネスパーソンに成長してみませんか。

  産業界に先駆けた「働き方改革」

  「厳しくとも働きがいのある会社」実現のため、20時以降の勤務を原則禁止、早朝勤務へシフトする「朝型勤務制度」を始めとし、「脱スーツ・デー」、「がんとの両立支援」、「統合独身寮の新設」等、多様な施策を導入しています。

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  アサヒビール

  

  

  アサヒビール飲料

  「世界品質」で信頼される 企業を目指して

  アサヒグループは、グループ理念 「Asahi Group Philosophy」で掲げるミッション
  「期待を超えるおいしさ、楽しい生活文化の創造」の実現に向け、世界のグループ社員とともに“かけがいのない未来”を元気にしていくことに取り組んでいます。
  この理念をもとに、私たちアサヒビールでは「すべてのお客様に、最高の明日を。」をビジョンに掲げ、
  Value経営を推進し、100年後もお客様に愛され続けるような、
  「お客さまにとって、世界で一番魅力的でワクワクするビール会社」になることに挑戦しています。

  挑戦の先には、 いつも最高の乾杯がある

  アサヒビールと聞いてビールを思い浮かべた方が多いのではないでしょうか。
  私たちが“つくって”いるのは、それだけではありません。仲間と喜びを分かち合う瞬間。人々の笑顔が生まれる瞬間。そんな感動の瞬間、ワクワクさせる瞬間を私たちはこれからもつくっていきたい。前例にとらわれず、試行錯誤を繰り返し、新しい可能性、あなたの可能性にどんどん挑戦してみてください。
  世界で一番ワクワクするアサヒビールを、一緒につくろう。

  “イノベーションに挑戦する企業風土”で さらなる進化を。

  アサヒグループは創業以来、本格的国産ビールの開発に始まり、日本初の缶ビール販売、ウイスキーや飲料ブランドの拡充など、挑戦の歴史を積み上げてきました。ビール市場でのシェアを飛躍的に高めた1987年の『アサヒスーパードライ』発売以降も、チャレンジャーとして、研究開発・調達・生産物流・マーケティング・販売に至るまで、さまざまなイノベーションに取り組んで参りました。国内市場が成熟する中、海外展開を含めたM&A強化など、事業ポートフォリオを拡大し、さらなる進化を遂げるべく、これからもチャレンジを続けて参ります。

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  JR東海

  

  

  JR東海鉄道, 不動産

  ＤＥＡＲ ＪＡＰＡＮ ～次なる日本の創造〜

  ＪＲ東海は日本の大動脈輸送を担う東海道新幹線に代表される鉄道事業を軸に、グループ事業や超電導リニアによる中央新幹線計画、さらには高速鉄道システムの海外展開など、常に挑戦し続けながら世の中に貢献していています。ＪＲ東海の社員はこの「ＤＥＡＲ ＪＡＰＡＮ～次なる日本の創造～」という想いを胸に幅広いフィールドで活躍しています。

  進化を続ける高速鉄道

  1964年の開業以来、東海道新幹線のサービスに磨きをかけ続けています。それだけにとどまらず、使命であり経営の生命線である首都圏～中京圏～近畿圏を結ぶ高速鉄道の運営を持続的に完遂するために、超電導リニアによる中央新幹線計画を進めています。

  長期的視野にたって、積極的に事業に挑む

  東海道新幹線の競争力を一層高めるため、ネットで指定席の予約や変更ができる「エクスプレス予約」サービスなどを展開しています。また、「ＪＲセントラルタワーズ」や建設中の「ＪＲゲートタワー」など、鉄道との相乗効果を図って事業の拡大を進めています。

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  P&Gジャパン

  

  

  P&Gジャパン日用品, 消費財

  “Day1”カルチャー

  P&Gでは、入社1日目＝DAY1からリーダーとして自分のプロジェクトを進め、現場でビジネスを担っていくことができます。
  1日目からビジネスに責任を持ち、自身で意思決定していく経験を積んでいくことで、いち早くグローバルビジネスリーダーへの一歩を踏み出します。
  
  P&Gは職種別採用ですので、１日目から職種特有のスキルを身に付けることができます。
  並行してプロジェクトをリードする中で汎用的なビジネススキルも得ていきます。
  その結果、自身のキャリアの基礎となるビジネススキルと強みとなる職種スキル双方を持つグローバルビジネスリーダーを目指すことができます。

  P&Gはビジネス、人材育成、社会への貢献でNo.1を目指す

  「現在、そして未来の世界中の消費者の毎日をよりよいものにする」というミッション。この使命のもと、P&Gは会社として歩むべき方向を見定め、組織の在り方を変化させながら、お客様にお届けするブランドを価値あるものにするべく、時代に合わせたベストな戦略をとってきました。だからこそ、P&Gは（江戸時代より）180年以上もの歴史と伝統を持ちながらも、世界で認められ、信頼され続ける企業としてグローバル規模での成長を続けています。

  P&G は、自分らしさを大切に、いきいきと活躍できる会社

  P&Gは、社内の風通しがよく、多様な考え方・価値観を尊重し合える職場環境が整っています。そのため、年次や職位を気にすることなくお互いに意見交換ができ、「正しいこと」「正しくないこと」をはっきりと言うことができます。また、経営戦略を支える企業風土として多様な働き方が推奨され、その考え方がしっかりと根付いています。「最高の自分」を発揮して成果を出すためのワークスタイルを柔軟に選択していくことも個人の裁量に任されています。

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  アクセンチュア

  

  

  アクセンチュアコンサル

  戦略立案から実行、運用に至るまで一貫したソリューションを提供

  お客様に最も選ばれる変革のパートナーであり続けること、安全かつ広範なAI導入をけん引すること、そして最もお客様志向で、AIにより強化された働きがいのある企業であり続けることを最優先に掲げています。約786,000人の人材が、アクセンチュア独自のアセットやプラットフォーム、プロセス、業界の専門知識、そして強固なエコシステムパートナー企業との連携を結集し、戦略立案から実行、運用に至るまで一貫したソリューションを提供することで、大規模で具体的な成果の創出を実現します。

  グローバルで約9,000のお客様にサービスを提供

  アクセンチュアは、「リインベンション サービス」を通じて、サイバーセキュリティ、デジタルコア、ファイナンス、インダストリー アンド エンタープライズ、ソング、サプライチェーン アンド エンジニアリング、タレントといった幅広い領域において、AI・データ、業界・業務、およびテクノロジーに関する高度な専門性に基づくサービスを提供します。

  アクセンチュアのカルチャー

  アクセンチュアのカルチャーを表す言葉に「Think straight, talk straight（とことん考え抜き、ストレートに伝える）」というものがあります。立場に関わらず、自分の考えを率直に発言することが歓迎される、アクセンチュアのカルチャーを表す際によく使われる言葉です。

  採用メッセージ

  お客様である企業や公的機関の変革を支援するアクセンチュアで働くこと＝変化の中心で働くこと。
  真にグローバルで一つの企業体を成すアクセンチュアでは、さまざまな業界・業務領域・テクノロジーに関する知見やスキルを必要とするプロジェクトが数多く存在し、これらのプロジェクトにおける経験や継続的な学びを通して、自らの情熱や志向に応じてダイナミックなキャリアを築けるチャンスがあります。
  また、イノベーションの実現に必要な多様性を尊重し、一人ひとりが活躍できる柔軟で安心な職場環境の実現に向け、常に自らの変革にも取り組んでいます。そんなアクセンチュアで、未来への一歩を踏み出しませんか?

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  日本政策投資銀行（DBJ）

  

  

  日本政策投資銀行（DBJ）銀行, 政府系金融

  金融力で企業・社会の課題を解決し、世の中の持続的発展を実現

  DBJは、戦後復興、⾼度経済成⻑、都市再開発、環境対策、事業再⽣、⾦融資本市場強化、震災復興、コロナ対応、2050年カーボンニュートラルの実現等、それぞれの時代の社会的課題に対して、⾦融⾯から⽇本経済をサポートしてきました。 そのような重要な役割を果たしてきたDBJの強みは、「中立性」、「長期性」、「パブリックマインド」、「信頼性」の4つのDNAです。 強みに基づき培ってきた顧客や社会との信頼関係と⾼度な⾦融技術・リスクコントロールのノウハウを⽣かし、「投融資⼀体型の⾦融サービス」を提供することで、今後も中⻑期的な観点から⽇本社会の豊かな未来づくりに貢献していきます。

  変革が進む社会の先駆者として、課題解決に向け新時代を切り拓く

  DBJの持つネットワーク・企画力・審査力・金融技術力等を活かし、日本経済・社会の成長・発展を目的とする「オンリーワン」の金融機関として、プロジェクトファイナンス、PFI、事業再生ファイナンス等、当行は本邦初のファイナンススキームを先駆的に開発しており、日本の産業・金融界に対し、大きな役割を果たしています。

  豊富な若手の成長機会

  DBJは、職員数が約1,200人と決して大きな組織ではありません。だからこそ若手のうちから一人一人が担う責任は大きく、また少人数特有の風通しの良い雰囲気で、日々活発な議論が交わされています。さらに、少数精鋭主義を貫く当行では、入社後約３カ月にわたる財務分析研修をはじめ、金融・経済分野で各界の第一人者を招いて専門知識を学ぶ「金融アカデミー」、海外大学院への留学等、人材育成の機会を豊富に提供しています。

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  楽天グループ

  

  

  楽天グループIT・WEB・通信サービス, IT

  Drive Empowerment!!

  「インターネットを通じて、誰もが公平にチャンスを掴める社会にしたい、社会や人にもっと活力を与えたい」という想いから、楽天グループは1997年の創業以来「Empowerment」を基本理念として掲げています。クライアントと、ユーザーと、社会全体と共に成長していくことを目指し、ここまで歩みを続けてきました。
  私たちのアイデアで、チャレンジで、一緒に世界を面白くしていきましょう！

  世界でも類のないビジネスモデル “楽天経済圏”

  楽天グループが提供する様々なサービスにより形成される楽天経済圏。この中で貯めて使える『楽天スーパーポイント』というロイヤルティプログラムを通じ、楽天会員となる顧客の流入拡大および経済圏内でのサービス利用や回遊性を促進するビジネスモデルです。

  圧倒的なスピードで成長できる企業風土

  楽天は、大企業でありながらベンチャー気質を持ち合わせた非常にユニークな企業風土です。手を挙げれば、若いうちから大きな仕事や新事業の立ち上げに携わることもできます。若いうちから活躍したい、成長したい人にとっては最高の環境です。

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  富士フイルム

  

  

  富士フイルム化学, 医薬品

  変化に挑戦し、新たな価値を創造するリーディングカンパニ―

  富士フイルムは本業喪失の危機を乗り越え生き抜いた、数少ない会社の一つです。
  わたしたちは、どの時代でも先進・独自の技術をもって、挑戦を続けてきました。
  「挑戦」を抜きにして富士フイルムの歴史を語ることはできません。
  富士フイルムは、「世界中の人々が、物質面だけではなく精神面の豊かさや、充実感、満足感を持ちながら人生を過ごしていける社会」の実現に寄与することを使命ととらえ、これからも変化を恐れることなくさまざまな社会課題を解決し、新たな価値を創造するリーディングカンパニーであり続けます。

  “ローカライゼーション”を武器としたグローバル展開

  富士フイルムは創業以来、高い水準の技術の蓄積と、世界をリードする製品、そしてマーケティング力が求められるグローバル市場でビジネスを展開してきました。それは “ローカライゼーション”、つまり自ら市場の中に入ってニーズを掘り起こし、市場そのものを創造していくスタイル。
  世界各地で、現地に根差した、生産・販売・サービスの強力なネットワークづくりに取組んできました。
  現在は、世界経済を牽引する新興国市場や、当社シェアが低い地域でのシェアアップのため、経営資源を集中投入し、現地のニーズに合った良質でコストパフォーマンスの高い製品をタイムリーに提供しています。

  「Open Innovation Hub」心躍る未来を、共に創る。

  富士フイルムは、明日のビジネスや生活の可能性を拡げるチカラになるために
  人々の心が躍る革新的な「技術」「製品」「サービス」を生み出しつづけます。
  富士フイルムが写真感光材料を原点として培ってきた最先端のコア技術や進行中の開発テーマと、
  皆さまが持つ課題やアイデアが交わり、コラボレーションしながら新たな価値を創り出していく“共創” の場。
  暮らしや社会、そして地球環境に貢献する新たな価値と発想を導き出していきます。

  グローバル人材を育成する豊富な成長機会

  変化の激しいグローバル市場で勝ち抜くためには、多様性を前提に、論理的に物事を考え、自分の考えを筋道立てて主張することのできる「グローバル人材」の育成が必要です。
  国内では考えられないほど広範な役割を担う力、文化・商習慣・価値観が異なる国でチャレンジしていく強いマインドと行動力が必要とされます。
  その道のりは困難の連続ですが、確実に自らの成長と桁違いの達成感をもたらしています。
  そんな「グローバル人材」育成に向けた取り組みとして、①短期テーマ派遣制度、②トレーニー制度、③海外留学制度、④欧米ビジネススクール、⑤インドMOT研修、⑥海外赴任前研修、⑦グローバル・プレゼンス、合計7つのプログラムをご用意しています。いずれも仕事に直結した知識やスキルを身につけることを目的としたプログラムです。

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  ネスレ日本

  

  

  ネスレ日本食品, 飲料, 消費財

  世界最大級の食品飲料企業「ネスレ」の日本法人です！

  スイスでスタートし、150年以上の歴史をもつ「ネスレ」は世界約190ヵ国に展開し、売上世界最大級の食品飲料企業として知られています。Think Globally, Act Locallyという方針を大事にし、グローバル視点を持ちながらも現地法人に裁量があり、各国の文化やニーズにあったアクションを行うことが特徴です！製品だけでなく、時代に合った様々なサービスも展開しています。

  ネスレ日本は、イノベーションを起こせる人を待っています

  ネスレが考える『イノベーション』を起こせる人とは、 『志の高さ』『リーダーシップ』『感性の鋭さ』『ポジティブ思考』『バイタリティ』を動力として、Plan→Do→Seeのサイクルを回し続けられる人であると考えています。しかし、入社の段階で完璧な方を求めているという訳ではありません。グローバルに展開するネスレという舞台で、このような人物を目標にして活躍してみたいという意気込みを持っている方であれば、どなたでもチャレンジしていただきたいと思います。

  新しい採用 「ネスレパス」 を実施しています

  特徴①：年齢・学歴・国籍などの採用対象を限定しない「オープンなエントリー」。特徴②：多様な人材発掘のための「多様なエントリー方式」。特徴③：より一層学業に打ち込めるように、選考時期が選べる「年2～3回の選考（春・夏・冬ごろ）」。特徴④：ネスレ社員と成長できる「ネスレチャレンジプログラム」

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  三菱UFJ銀行

  

  

  三菱UFJ銀行銀行

  私たちはこんな事業をしています

  三菱UFJ銀行は、銀行の三大業務である「預金」「貸出」「為替」のみならず、世界中に広がるネットワークと、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）の総合力を駆使し、企業とその挑戦を、人々とその暮らしを、国家とその産業を支えています。日本と世界の発展を支える使命を胸に、社会の確かな礎として、困難な道であろうとも、一歩一歩、愚直に王道を突き進みます。

  存在意義：世界が進むチカラになる。

  変化の速い時代、全てのステークホルダーが課題を乗り越え、持続可能な未来、新たなステ ージへと進もうとしています。その思いを叶えるチカラになること、そのために全力を尽くすこと。これが未来に向けて変わらない ＭＵＦＧ の存在意義です。全てのステークホルダーの課題を起点とした戦略立案・遂行により、その解決に取り組みます。これを通じて ＭＵＦＧ グループの企業価値を持続的に高めることで、株主・投資家の皆さまの期待に応えていきます。

  事業戦略キーワード

  「ウェルスマネジメント」「経営課題解決型アプローチ」「アジアビジネス」「GCIB（グローバルCIB事業本部）＆Global Markets」「DX」「SDGs」など。詳細はぜひ当行採用サイトをご覧ください！

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  ＡＧＣ

  

  

  ＡＧＣ素材

  「両利きの経営」でイノベーションを起こし続ける日本を代表するメーカー

  幅広い独自の素材・ソリューションを提供し、人々の暮らしを支えるAGC。AGCが展開する多様な事業領域について紹介します。また、AGCは近年「両利きの経営」と呼ばれる事業戦略を掲げ、大きく組織を変革しイノベーションを起こし続けています。なぜ「両利きの経営」が必要なのか、そして、それを実践してきた取り組みについて紹介していきます。

  4つの事業領域

  AGCグループは「ガラス」「電子」「化学品」「セラミックス」という４つの事業領域を「コア事業」とし、110年を超える歴史の中で培った世界トップレベルの多様な技術を基盤に、建築や自動車、ディスプレイ、電子業界など幅広い市場に向けて、新たな価値を創造すべく、挑戦を続けています。

  事業戦略「両利きの経営」とは？

  AGCは「両利きの経営」を軸にした戦略を推進しています。「両利きの経営」とは、企業が中長期的な成長を目指し、組織を進化させていくために、「新規事業の探索」と「既存事業の深化」という相反する２つのことを同時に追求していく必要があるという考え方です。
  既存事業の「深掘り」を行うことで収益基盤となり、新規事業の「探索」へ投資を強化することで一層の収益拡大を図ることを可能にします。
  AGCでは、建築用ガラスや自動車用ガラス、ディスプレイ、化学品、セラミックスをコア事業（既存事業）、モビリティ、エレクトロニクス、ライフサイエンスを戦略事業（新規事業）に位置付けています。

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  シンプレクス・ホールディングス

  

  

  シンプレクス・ホールディングスIT, ソフトウェア, コンサル

  ビジネスとテクノロジーに精通したプロフェッショナル集団

  当社シンプレクス・ホールディングスは、コンサルティング、戦略立案からシステム開発・運用保守までの
  全フェーズを一気通貫・自社完結で支援するITコンサルティングファームです。
  
  2021年に東証プライム市場に上場し、現在は事業領域を急速に拡大中。
  創業当時より強みとしている金融をはじめ、官公庁・メーカー・エンタメ等、
  幅広い業界におけるリーディングカンパニーのDX推進を支援しています。

  “Simplex Way”による圧倒的付加価値

  当社は単なるシステム開発/ITコンサルティングの領域に留まらず、ビジネスにも深く精通した
  クライアントの戦略的パートナーとしてポジションを確立しています。
  
  ●クライアントとの直接取引（プライム受注）にこだわり、下請けに丸投げをしない
  ●コンサルティングからシステム開発、保守運用、改善提案まで、全フェーズを一気通貫体制の下、自社内で完遂する
  ●高いポテンシャルを持つ人財を育成し、ビジネスとテクノロジーに精通したハイブリッドなプレーヤーを生み出す
  
  これらの“Simplex Way”をコアバリューとして、参入障壁が高い領域で高付加価値な事業を展開しています。

  多彩なキャリアで自分らしい成長を

  戦略コンサルタント、ITコンサルタント、システム/クラウド/インフラエンジニア、UI/UXスペシャリスト、
  数理工学エンジニア（金融クオンツ、AI/データサイエンティスト）、プロジェクトマネジャーなど、
  当社のビジネスキャリアは極めて多彩です。
  
  現代ではいずれビジネスキャリアにおいても、
  一定以上の「テクノロジー」の知見/経験を有していることが極めて重要となっています。
  
  「テクノロジー×ビジネス」というハイブリッドな能力を身に付けていただくため、
  質の高い研修や教育カリキュラムを様々ご用意しております。

  最高のプレイヤーに最高の報酬を

  「プレイヤーであれ」という価値観をベースに、
  各々の強みを活かして最高のパフォーマンスを発揮できる環境があります。
  
  もちろん「マネジメント力」を評価されるメンバーもいますが、
  一方で一人の部下も持たず「技術力」1本で評価を受けるシステムエンジニアや、
  クライアントから高い「信頼」を獲得し、最前線でビジネスを生み出すコンサルタントなど、
  全員がプレイヤーとしてそれぞれの強みをアウトプットし続けることが求められています。
  
  企業にありがちな組織のヒエラルキーに邪魔されることなく、全員が一流のビジネスパーソンとして
  高い付加価値を発揮できる環境があり、そこに年齢・性別・国籍は一切関係なく、完全実力重視です。

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  レバレジーズ

  

  

  レバレジーズIT・WEB・通信サービス

  若手が興す事業創造で社会変革を。日本を牽引するトップカンパニー

  レバレジーズは「次代を創る」をテーマに、年間多数の新規事業を生み出し急成長を続ける、日本を牽引する事業会社です。
  早期からの裁量の大きさと本質的な課題解決経験が、社員1人1人の自己実現/キャリア醸成を促します。

  安定した事業体制

  ポートフォリオ経営により複数領域に多角的に事業展開をしており、リーマンショック、コロナ禍においても成長速度を緩めず、創業以来19年間黒字経営を実現しています。

  グローバル進出

  現時点で海外5拠点に事業展開をしており、今後は25カ国進出に向けて事業開発、戦略を進めています。海外での事業開発、事業展開に積極的に若手も抜擢しており、各国の現責任者は全員新卒出身者になります。

  専門性のある多様なキャリア

  日本有数のオールインハウスの組織体制で、業務のほと全てを内製化し、関係者が自社内で完結。その結果、事業スピードとPDCAサイクルの速度が飛躍的に増し、社員にとっても社内で様々なポジションやキャリアへの挑戦が可能となりました。

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  東レ

  

  

  東レ素材

  高い技術力で世界をリード

  東レには、世界No.1のシェアを持つ素材が数多くあります。その代表格が炭素繊維です。弛まぬ研究開発により、他社の追随を許さない技術力とシェアを獲得してきました。この素材を使って、どんなビジネスを展開するかはあなた次第です。

  グローバルな事業拠点

  東レは日本企業の中でも早期から海外展開をしてきました。東南アジアでは既に半世紀以上の実績があります。近年はM&Aを実施してさらに海外展開を加速しています。語学力だけではビジネスはできません。必要なのは、世界を舞台に活躍したいという志です。

  『素材には、社会を変える力がある。』

  これは当社の社長が常々言っている言葉です。素材が変われば社会が変わる。高い技術力とグローバルな事業拠点を武器にして、あなたの仕事が世の中を変えるかもしれません。

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  国際協力機構（JICA）

  

  

  国際協力機構（JICA）官公庁, 政府系金融

  開発途上国の「国創り」への貢献

  開発途上国が抱える課題を解決し、社会・経済の発展を支えるのがJICAの使命です。JICA職員は開発途上国の政府高官と数十年先を見越した長期的、大局的な見地から政策について議論し、案件形成・実施を通じて開発途上国の「国創り」を支援しています。

  JICAならではの知見を活かした民間企業との連携

  グローバル化により、多くの民間企業が投資環境に課題を持つ開発途上国に進出する中、JICAは開発途上国のインフラ・法制度整備、人材育成や、進出する民間企業への投融資等を通じて開発途上国と日本企業の橋渡し役を担い、双方に貢献しています。

  若手のうちから海外の現場経験を積み、キャリアを磨く

  職員に求められるのは「現場力」「構想力」「発信力」。入構1年目での海外事務所でのOJT、入構約3～5年目での海外駐在、各種研修、海外留学等、多彩なメニューを通じ、「国際協力のプロフェッショナル」としての職員の成長を支援しています。

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  日本貿易保険（NEXI）

  

  

  日本貿易保険（NEXI）政府系金融, 官公庁

  『貿易保険事業』を担う唯一無二の政府系機関

  貿易保険は輸出・投資・融資等の対外取引に伴うリスクをカバーする公的な保険制度です。
  NEXIは、貿易保険事業を手掛ける国内唯一の組織であり、職員数260名程度と小規模でありながら、
  年間約8兆円もの保険引受を実施する少数精鋭の政府系機関です。
  資源・エネルギー・食糧の安定供給に資する案件、中小企業の海外展開支援、インフラ輸出支援等、
  国と連携しながら政策実現に貢献しています。

  NEXIの事業

  日本企業が行う輸出入や海外投融資を対象に
  ①保険の引き受け、②事故時の査定・保険金の支払い、③回収金の取り扱い
  を行っています。案件を引き受けて良いか判断するため、カントリーリスクの分析や、海外バイヤーの格付け・信用調査も行っています。

  NEXIで働くやりがい

  全ての職員が直接間接的に国際的な業務に従事しています。
  また、ワークライフバランスを重視したメリハリのある働き方を強く推奨しています。

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  国際協力銀行（JBIC）

  

  

  国際協力銀行（JBIC）政府系金融, 銀行, 官公庁

  「日本の力を、世界のために。」唯一無二の政策金融機関

  JBICは、日本政府が全株式を保有する政策金融機関です。
  
  「日本および国際経済社会の健全な発展」に貢献するため、出融資といった金融ツールや公的機関ならではのネットワークを用いて世界各国のプロジェクトを支援し、日本、そして世界の課題解決に取り組み続けています。
  約700名という少人数の組織であり、職員一人ひとりの責任と裁量が大きいことも特徴です。
  
  「公的」な立場で、日本と世界のために働きたい方。
  「グローバル」な舞台で、様々なプロジェクトに挑みたい方。
  「国際金融」の最前線で、専門的なスキルを活かして活躍したい方。
  
  あなたの限りない可能性をJBICで発揮しませんか。

  求められる役割

  JBICでは、多様な金融機能を活用し、資源・インフラプロジェクト、中堅・中小企業による海外事業、日本企業の海外M&A等を積極的に支援しています。日本を取り巻く国際経済社会の変化に応じて常に役割を見直し、機動的・戦略的に業務を遂行します。

  成長機会の充実

  国際経済社会の諸問題に創造的に取り組むプロフェッショナルとして見識を磨くために、各種研修制度を設けています。海外研修制度では、各職員の志向に応じた欧米大学院への留学、国際機関等へのトレーニー派遣を行うなど、成長の場を提供しています。

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  アビームコンサルティング

  

  

  アビームコンサルティングコンサル

  日本発、アジア発のグローバルコンサルティングファーム

  アビームは、日本にヘッドクオーターを置く、日本発アジア発のグローバルコンサルティングファームです。経済成長著しいアジアを中心として、世界135拠点に広がるグローバルネットワークを有し、日本企業の海外展開を支援し続けています。
  
  欧米流のグローバルスタンダードを単に当てはめていくのではなく、日本企業の意思を尊重しつつ、現地の価値観（文化や慣習）を重視した日本流のコンサルティングスタイルをとることが特徴です。
  日本に本社があるからこそ、日本本社のコンサルタントが世界各地に飛び、現地のコンサルタントとチームを組みながらプロジェクトをリードし、新たなソリューションを生み出し提供しています。

  クライアントのリアルパートナーとして

  創立以来、アビーム全社員が心がけていること、それはクライアントの「リアルパートナー」としてのサービスを提供することです。どんなに厳しい局面でも、クライアントの目標達成を第一に考え、責任を持って最後まで一緒にやりきることを大切にしています。単に利益だけを追い求めるのではなく、中長期的な関係性も重視する。その結果として、各業界のリーディングカンパニーであるクライアントから、高いリピートオーダー率を獲得しています。これは、リアルパートナーとして信頼されている証であり、我々の誇りでもあります。クライアントからの「ありがとう」を知っているからこそ、アビームのコンサルタントは挑戦し続けます。

  コンサルタントの成長を支える環境

  アビームには、社員が早く成長する「理由」があります。当社は、目に見える商品を売っているわけではありません。コンサルタント一人ひとりの価値をクライアントに認めていただき、その「人」の価値を買ってもらいます。企業の経営者と同じ視点で考え、正解を創り出していくために、早く成長することが求められます。また、様々な強みを持った魅力的な人材が揃っています。これらの優秀な社員とともに仕事をすることで、一人ひとりの更なる成長につながります。さらに、成長を支える研修も充実しています。コンサルタントとしての基礎スキル研修（書く、話す、考えるなど）、専門分野を深める研修など、豊富な研修が整備されています。

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  日本政策金融公庫

  

  

  日本政策金融公庫政府系金融

  政策金融の担い手として、安心と挑戦を支え、共に未来を創る。

  【政策×金融】
  日本政策金融公庫（日本公庫）は、『政策金融の担い手として、安心と挑戦を支え、共に未来を創る。』を使命に掲げる政策金融機関です。
  資金調達が困難なことが少なくない中小企業・小規模事業者や、気候変動などの影響を受けやすい農林漁業者に対して支援を行っています。
  
  経済危機や自然災害等の際にセーフティネット機能を果たすのはもちろんのこと、新たな事業の創出、事業再生、事業承継、ソーシャルビジネス、海外展開及び農林水産業の持続可能な成長への支援などのニーズに適切に対応し、日本経済の成長・発展に貢献する役割を果たしています。

  政策 × 金融

  資金調達が困難なことが少なくない中小企業・小規模事業者や、気候変動などの影響を受けやすい農林水産業者に対して、融資や信用保険などにより支援を行っています。経済危機や自然災害等の際にセーフティネット機能を果たすのはもちろんのこと、新たな事業の創出、事業再生・事業承継、ソーシャルビジネス、海外展開及び農林水産業の新たな展開などのニーズに適切に対応し、日本経済の成長・発展に貢献することも政策金融機関としての役割です。

  ワークライフ・マネジメントの実践

  職員一人ひとりが生き生きと輝き、その能力を発揮するためには、仕事で責任を果たし、やりがいを感じながらキャリアを形成していく一方で、子育てや介護、自己研鑽や社会貢献活動などの時間も大切にして、仕事とプライベートともに充実した生活を送ることが必要だと考えます。そのため、日本公庫では、週２日のノー残業デーの実施や休暇の計画的取得、男性の家事・育児・介護参画などを奨励しています。また、結婚、出産・育児、介護といったライフイベントと仕事を両立させるためのさまざまな支援制度を整備しています。

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  CARTA HOLDINGS（NTTドコモ×電通グループ）

  

  

  CARTA HOLDINGS（NTTドコモ×電通グループ）IT・WEB・通信サービス

  企業のデジタルマーケティングとDXを担うパートナー

  CARTA HOLDINGS（カルタホールディングス）は、東京都に本社を置き、従業員約1,500名を擁する企業です。
  私たちは、あらゆる産業を次のステージへ導く「進化推進業」として挑戦を続けています。
  そのルーツは日本初のインターネット広告会社として誕生したことにあります。日本のインターネット産業の発展と共に築き上げた「業界を代表するマーケットプレゼンス」と、生活者向けのメディア事業とアドテクノロジー事業を自社で創り上げてきた「事業開発力・技術力」。この二つの特徴を併せ持つのが、CARTAの強みです。

  《デジタルマーケティング事業》

  主力事業であるデジタルマーケティング事業は、日本初のネット広告事業の創業から20年以上に渡ってインターネット産業を支えてまいりました。
  
  中でもメディアの収益最大化をミッションとした日本初のSSP事業、これまで計測が難しかったテレビCMの効果を可視化した運用型テレビCMプラットフォームの展開に代表されるように、いまも挑戦を続けて業界に進化を提供しています。
  
  ネット上だけではなく、リアルな生活場面でも様々な接点を提供しています。
  スーパーマーケット等において、チラシやポイントカード、顧客情報の管理はもちろん、売り場の体験やオペレーションのデジタル化を進めています。業務効率化だけでなく、人と商品に新たな出会いを創出することをミッションとしたリテールDX事業を展開しています。

  《メディア・コマース事業》

  日本最大級のポイントサイト、犬種特化型メディアやゲーム攻略メディアなどの「メディア事業」。
  ECを中心としたマーケティングや商品開発/販売などを行う「コマース事業」があります。
  メディア・コマース事業では、これらを通じた情報提供に留まらず、「人と人」、「人と商品」に対して新たな出会いを創出し、より豊かな体験を提供することをミッションとしています。

  《人材関連サービス事業》

  就職活動を進める度に支援金がもらえる日本初の学生向け就職活動支援サービスの展開や、デジタルマーケティング人材育成のための動画eラーニングサービスの展開など、活気あふれる人材を通したより良い社会の実現を目指しています。

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  農林中央金庫

  

  

  農林中央金庫投資銀行, 銀行

  日本の農林水産業の発展に貢献し続ける「意味のある銀行」

  農林水産業を取り巻く環境は時代に応じて変化しています。そのなかで農林中央金庫は金融業務を通じて、農林水産業の発展に貢献する唯一の民間金融機関として役割を果たし続けるために、ビジネスモデルを柔軟に変化させてきました。現在、そしてこれからの時代に向けて、私たちが担う役割として主軸に置くのは「食農ビジネス」「リテールビジネス」「投資ビジネス」の3つのビジネス領域と、それを支える「コーポレート」の仕事。これからの農林水産業の成長と発展に向けて、使命をもって取り組んでいます。

  JAバンク・JFマリンバンクの全国機関です！

  ＪAバンク・ＪＦマリンバンクの全国機関として、全国のＪＡ・ＪＦが取扱う金融商品の企画やシステム開発、営業力強化・ＣＳ改善等に取り組んでいます。

  世界有数の機関投資家です！

  世界有数の機関投資家として、高度なリスクマネジメントのもと、債券・株式・クレジット・オルタナティブの各分野において幅広く国際分散投資を行っています。

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  スズキ

  

  

  スズキ半導体, 自動車メーカー, 機械

  ～その挑戦は新しい未来～

  「価値ある製品を」、スズキは創業以来このことばをものづくりの根底においてきました。
  ものの価値は、時代により、国により、ライフスタイルによって異なります。
  私達は、時代の足音に耳を傾け、人の心に寄り添いながら、技術と真心をもって価値ある製品づくりに挑みます。

  スズキの「志」

  【世界の人々に移動の自由を】
  
  スズキは、クルマやバイク、
  船外機などの製品を通じて、
  「毎日水陸を自由に移動したい世界中の人々」へ
  毎日の安心で自由な移動を、
  海から山まで支えています。

  スズキの事業

  ◆四輪事業
  スズキは「小さなクルマ、大きな未来。」をスローガンに、コンパクトカーの「新しい価値」を絶えず追い求め、チャレンジし続けています。
  ◆二輪事業
  スズキは幅広いカテゴリーをラインアップしている世界有数の二輪車メーカーです。
  ◆マリン事業
  世界一の船外機ブランドを目指して日々活動している、二輪車、四輪車に次ぐ事業です。
  ◆電動車いす事業
  暮らしに役立ち、暮らしを豊かにする「価値ある製品」づくり。このスズキのモットーを体現しているもののひとつが、電動車いすです。

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  川崎汽船 ("K"LINE)

  

  

  川崎汽船 ("K"LINE)海運

  全世界で約450隻の船舶を運航している世界最大級の海運会社

  海運業を母体とする総合物流企業グループとして、人々の豊かな暮らしに貢献することを企業理念に掲げ、全世界で約450隻の船舶を運航している世界最大級の海運会社です。特に「ケープサイズ」と呼ばれる全長300mを超える最大型の船においては40隻以上を運航しており、日本最大の船隊規模を誇ります。また、社員一人あたりの売上高は6.5億円に上り、個々人の仕事のダイナミックさも業界随一です。拠点数は世界24ヶ国、40箇所以上、その数はグループ会社を含めれば、40ヶ国100ヶ所以上に上ります。世界を舞台にしたグローバルな仕事がここにあります。

  スピリット

  “K”LINEの100年の創造と挑戦を支えてきた3つの“K”LINEスピリット
  自主独立
  自由闊達
  進取の気性
  
  「“K”LINEスピリット」 とは、社員一人ひとりが大きな責任と裁量を持って、過去や慣習に捉われることなく斬新なアイディアを価値へと変えていく、まさに“K”LINEの歴史・社風を体現する精神であり、脈々と波をうって今に継承されている指針です。世界経済と共に歩み成長する海運業界にあって、この“K”LINEスピリットこそが今も昔も、そしてこれからも一歩先を切り拓く原動力となり、成長の礎となります。

  世界に｢当たり前の生活｣を届ける

  島国日本にとって、海上輸送はインフラのインフラとも言える存在です。エネルギー資源から食料品まで、生活に欠かせないあらゆる物を運び、人々に幸せをお届けします。世界各地に衣食住を運び、生活を支えるライフラインとしての仕事が川崎汽船にはあります。

  職種紹介（一部）

  ○陸上職
  営業活動や運航管理を通し、積み上げてきた顧客との信頼関係をより強固にし、安全な航海の実現に向けて各種サポートをするのが陸上職の使命。陸と海とをつなぐ架け橋として、世界中の拠点で活躍しています。
  ○海上職
  ・船長
  航海士の長であり、船の最高責任者。キャプテン又はマスターとも呼ばれ、指揮命令権、航海成就、緊急時の対応等、さまざまな役割を持ちます。
  ・一等航海士
  航海当直に加え、甲板部の統括者として貨物管理、船体整備計画立案・実行、甲板部の労務管理を担当します。また、二等航海士及び三等航海士の教育やサポートを行います。
  ・二等機関士
  ・船種によって異なるが、主に発電機やボイラを担当機器とし、それらの運転、保守整備や調整を行います。また、燃料油の取り扱い実務も担当します。

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  日本製鉄

  

  

  日本製鉄鉄鋼, プラントエンジニアリング, 機械

  総合力世界No.1の鉄鋼メーカーを目指す国内最大手鉄鋼メーカー

  日本製鉄は日本で最大手世界でも第4位の鉄鋼メーカーであり日本国内および世界15カ国以上に製造拠点を展開しています。
  製鉄事業を中核に,エンジニアリング事業、ケミカル＆マテリアル事業、システムソリューション事業の4つの分野を推進。
  「国内製鉄事業の再構築とグループ経営の強化」
  「海外事業の進化、拡充に向けたグルーバル戦略の推進」
  「カーボンニュートラルへの挑戦」
  「デジタルトランスフォーメーション戦略の推進」を経営計画の4つの柱としています。
  「総合力世界No.1の鉄鋼メーカー」を目指し世界最高の技術とものづくりの力を追求し、優れた製品・サービスの提供を通じて社会の発展に貢献します。

  世界でもっとも革新的な100の企業・研究機関：9年連続進出！

  当社は特許の「数量」、「グローバル性」、「成功率」、「引用における特許の影響力」の4つの基準により選出した、世界でもっとも革新的な100の企業・研究機関に贈る「Derwent Top 100 グローバル・イノベーター」を9年連続で受賞しました。
  常に変化する時代の中で、世界最高の技術とものづくりの力を追求しています。
  新興国の台頭、エネルギー・環境問題への対応など、グローバルマーケットの動きにあわせ、常に自身も進化し続けています。

  事務系職：バリューチェーン全体に携わり、社内外問わず多くの関係者を牽引

  世界のものづくりをリードする日本製鉄には、事務系職も社会的インパクトをもたらすような広く活躍できる舞台が広がっています。
  様々な分野のプロフェッショナルが集まり、一つの目標に向け、チームとして業務に取り組みます。
  
  そんな事務系職種を紹介します。
  
  ●営業
  マーケットの調査、販売戦略の立案、お客様への提案など一貫して担当。
  
  ●営業総括
  製造、販売、収益に至るまで、社内の戦略策定に携わり、実行を支援。
  
  ●原料購買
  全世界から原料・機材の調達を実施。
  
  ●工程管理
  納期、各製品の製造プロセスを考慮し、生産スケジュールを立案・管理。
  
  ●コーポレート
  財務／経理・法務など、グローバルに働きやすい環境や仕組みを構築。

  女性の活躍を推進する環境

  当社は、これまで女性従業員が働きやすい労働環境整備に取り組んできました。
  具体的には、法定を上回る育児休業制度や育児・介護等のために退職した従業員の再入社制度、配偶者海外転勤同行休職制度、育児・介護等のために転勤が困難な従業員に対する一時的な転勤免除措置等を導入してきたことに加え、出産・育児期にある従業員が安心して交替勤務を続けられるよう、製鉄所における24時間対応の保育所の設置やマタニティ作業服の導入等、施策の充実を図ってきました。
  また、製造現場におけるシャワーやトイレ、更衣室等の職場インフラや作業内容改善等の環境整備にも取り組んでいます。

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  TOPPAN

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  HIOKI

  

  

  HIOKIエネルギー, 電子機器

  『測る』の先へ。

  日置電機(HIOKI)は変化のスピードが加速する時代において、未来を見据えた価値創造と社会貢献を推進する電気計測器メーカーです。
  最先端テクノロジーを加速、発展させることで持続可能な社会の実現に貢献していきます。
  1935年の創業以来、電気計測の技術を深化させ、「世界初」や「世界最高性能」に象徴される独自技術、高性能製品を次々と生み出しています。
  売上高における海外比率は65％を超え、グローバル企業としての存在感を高めています。
  
  「人間性の尊重」という企業理念をもとに社員一人ひとりが創造性を発揮できる環境を整え、測る技術を追求することで、世界に貢献する製品を開発し続けています。

  世界中に製品をお届けし、 世界のお客様とともに新たな価値を生み出す。

  HIOKIのグローバル展開は、製品を世界にお届けすることはもちろん、地域ごと異なる「測る」ニーズを正確に把握し、
  世界で求められる製品を開発していくこと。
  
  世界各国に販売子会社を設立しグローバル視点でも販売や開発に力を注いできました。
  販売代理店は30か国を超える国々にあり、すべての拠点でお客様の満足の向上を目指しています。
  
  現在売上高の6割以上を海外が占め、2030年までにこの比率を75％にすることを目標にしています。
  海外を伸ばすだけでなく国内も売上を拡大させ続けています。
  アメリカ・中国・シンガポール・韓国・インド・ドイツ・台湾・インドネシア・ベトナム・タイ・UAEに販売子会社を設立。
  各地で製品の販売体制を築いています。

  独自技術で新しい価値を提供

  HIOKIは、モビリティ・バッテリー・モーター・エネルギー・電子部品・インフラといった先端産業に対し、研究開発から製造・検査・保守までの幅広いソリューションを提供している世界でも数少ないメーカーです。
  
  さらにHIOKIの技術は、
  ・金属に触れずに電圧を測る世界初の非接触電圧測定
  ・pA（ピコアンペア）〜kA（キロアンペア）まで超高精度電流センシング
  ・GHz帯まで対応する高周波インピーダンス測定
  ・人の手では不可能な精度を実現するミクロン単位のプロービング
  といった、「計測の常識を壊す技術」を実用化してきました。
  
  ナノオーム（10⁻⁹Ω）レベルの抵抗変化を安定して測る装置など、
  HIOKIは「測れなかったものを測れるようにする」ことで、世界の研究・開発・ものづくりを可能にしています。

  創造性を育み成長を目指す、HIOKIの働き方

  「人間性の尊重」と「社会への貢献」を理念に掲げ、社員が活躍できる環境づくりを進めています。
  「自主自律」の文化を大切にし、自由に学ぶ(就業時間の10％を研究・学習等に活用)制度。
  社会貢献活動も積極的で、企業市民としての取り組みも評価されています。
  これらの環境は、社員の創造性と成長を後押しし、技術革新を支えています。
  取組は外部からも評価され、様々な認定を頂いています。
  
  ・厚生労働省「プラチナくるみん」(最上)
  ・厚生労働省「えるぼし」(最上)
  ・経済産業省「健康経営優良法人2025」
  ・環境省　自然共生サイト「30 by 30(OECM)」
  ・Great Place To Work「働きがい認定企業」
  ・D&I AWARD「ベストワークプレイス」
  ・Openwork　上位1％企業

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  帝人

  

  

  帝人素材, 電子機器, 医薬品

  未来の社会を支える化学・素材メーカー

  帝人グループは、長期ビジョン「未来の社会を支える会社」の実現に向けて、地球環境を守り、より支えを必要とする患者さんやその家族、地域社会の課題を解決し、人々の心と体のケア、その人々が暮らす地球のケアの両方に取り組む数少ない企業のひとつです。社会の課題や困りごとに向き合い、人々に寄り添うことが当社の強みであり、存在意義だと考えています。その存在意義を追求し、新たな価値の創造を加速していくために、さまざまな価値観や経験を持つ人財が能力を最大限に発揮できるよう、ダイバーシティ＆インクルージョンに積極的な職場づくりを進めています。

  融合領域での新たなソリューション提供

  事業基盤である高機能素材、ヘルスケア、ITの技術革新によって、新たな価値を創造、提供していきます。特に、今後ますます注力するのは、各事業の特色を活かした融合領域。テイジンならではのユニークなソリューションを創出していきます。

  人財育成に注力

  テイジンでは、社員一人ひとりが大きく成長し、個性・能力を最大限発揮できるよう、人財育成に注力しています。例えば、学卒新入社員への海外研修がその一つ。早い時期から目線を海外に向け、グローバルマインドを培うため、新入社員全員に行っています。

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  伊藤忠エネクス

  

  

  伊藤忠エネクス専門商社, 商社

  未来を動かすエネルギーを提供するエネルギー専門商社

  私たちは1961年の創業以来、「社会とくらしのパートナー」として全国各地の地域に根ざし、石油製品、LPガス、電力、車を中心とした生活に欠かせないエネルギーやサービスをお届けしています。 そしてエネルギーが変革期を迎えている現在、私たちは既存の事業にとらわれず、環境関連ビジネスの展開、海外事業の推進等、時代の変化に合わせ、また様々な価値観を取り入れながら柔軟に事業を展開しています。 社会とくらしが求める新しい価値を創造し、エネルギーの未来を描いていく事が私たちの仕事です。

  未来への挑戦

  水素バリューチェーン構築に向けた戦略的協業の開始、アンモニア船舶用燃料のサプライチェーン構築に向けた共同研究、GTL燃料、海外事業の展開、デジタル技術の活⽤など、エネルギーのさらなる可能性と、その先にあるより豊かなくらしを求めて、未来に向けた様々な取り組みをしています。

  社会を動かす人材になるために

  伊藤忠エネクスに受け継がれてきた“人”こそが財産という考え方の下、さまざまな人材教育プログラムを実施しています。すべての社員が同じ道を歩むのではなく、一人ひとりが自分の道を切り拓いていけるよう自らを見つめながら学んでいける研修制度です。また、オンオフも充実してこそビジネスパーソンとして羽ばたけると考えており、福利厚生面でも多様なフォロー体制を築いています。・人材育成制度：段階的な教育研修、資格取得一時金制度、通信教育講座、海外就労研修制度、英語学習支援制度・働き方改革：年間の有給休暇は一律20日、10日間の妊娠休暇、時短出勤/時差出勤、配偶者の転勤による退職者の再雇用制度

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  オリックス

  

  

  オリックス商社, 銀行, 保険, リース

  多角的金融サービス業を通じ“未来をひらくインパクト”をもたらす企業

  オリックスグループは、「ほかにはないアンサーを。」をブランドスローガンに、企業や人々の活力や、サステナブルな社会の実現を目指します。
  事業領域は、リースを起点に、法人金融、産業/ICT機器、環境エネルギー、自動車関連、不動産関連、事業投資・コンセッション、銀行、生命保険など。
  現在は、世界約30カ国・地域において、約34,000人の役職員により事業を展開しております。
  その事業範囲や規模の大きさから、世界に類を見ないユニークな企業と称されています。

  隣へ、さらにその隣の事業領域へ

  オリックスは、日本におけるリース業界のパイオニアとしてスタートし、隣接分野に次々と進出してきました。さまざまな専門性を獲得し、事業を進化させています。また、世界36ヵ国・地域に658拠点を設け、グローバルに展開しています。

  オリックスのＤＮＡ

  「新しい価値を創造する」「自分の足で立つ」、この２つがオリックスのＤＮＡです。ただ新しいことに挑戦するのではなく、時代の先を読み、どこに新しいマーケットがあるかを見極める。世界に類のないオリックスというビジネスモデルに向かって走り続けます。

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  三井住友カード

  

  

  三井住友カードカード

  キャッシュレス社会の実現をリードする会社

  第一に、消費者の側に立ち、クレジットカード、デビットカード、交通系ＩＣカードなどを複数持つ消費者が、ストレスなく活用できるよう支援すること。例えばスマートフォンで複数のカードを管理できるような機能の提供を考えています。
  第二に小売店等の事業者側の立場で、多数のキャッシュレス手段に一括して対応できるよう、アクワイアリング（加盟店契約業務）シェア1位の当社ならではの、スケールメリットを生かした決済管理サービスを提供していきたい。従来現金でのやりとりだったものを、私たちの決済システム上で包括的にカバーするといった、プラットフォーム化を目指す戦略です。

  ビックデータを利活用した新たなる価値創造

  膨大な個人情報とカードの購買履歴等の、”ビッグデータ”を保有し、利活用することで、顧客への新しい価値を提供。また、CLO（カードの購買履歴を用いたマーケティング手法）を生かし、潜在的消費欲求を掘り起こす「ココイコ！」等、新規事業を創出。

  若手社員が主役となって働ける環境

  若手社員のうちから自らが主役となって、主体的に仕事に取り組める環境があります。また、同規模の会社と比べて、従業員数が少なく、"少数精鋭"も当社の特徴です。自分自身が社会に変革をもたらすに担い手となり、ダイナミックな仕事に挑戦できます。

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  神戸製鋼所

  

  

  神戸製鋼所機械, 非鉄金属, 電力, 鉄鋼, プラントエンジニアリング

  あしたにいいこと、KOBELCOと。一緒に未来を創り出しませんか？

  「鉄鋼アルミ」「素形材」「溶接」「機械」「エンジニアリング」「建設機械」「電力」などの分野で、多様な技術・ノウハウを駆使して事業活動を展開しています。
  多様な事業を展開している当社では、みなさまの個性や能力を思いきり発揮していただき、成長できるフィールドがあります。
  
  事業により雰囲気は異なりますが、共通しているのは挑戦を歓迎する風土。
  問題点や新しい視点からの提案を、周りのメンバーを巻き込みながらどんどん発信できる環境です。
  一人ひとりの想いに応えようとする意志と挑戦するDNAで、“あしたにいいこと”を生み出していく。
  それが、私たち神戸製鋼です。

  KOBELCOの多角的な事業と「技術の融合」

  当社は、鉄鋼、アルミ、素形材、溶接、機械、エンジニアリング、建設機械、電力など多角的な事業を展開しています。
  
  ■鉄鋼 × エンジニアリング
  『MIDREX®プロセス』で製造した還元鉄を高炉へ装入。AI操炉や独自のペレット改質技術を組み合わせ、製鉄プロセスのCO2排出量を25%削減した低CO2高炉鋼材『Kobenable® Steel』を開発しました。
  ■機械 × 環境 × エンジニアリング
  「極低温液化水素気化器」「水電解式水素発生装置」「運転マネジメント」等の技術を柔軟に組み合わせ、水素導入のコスト最小化と供給安定化を両立。水素社会の構築に貢献します。
  ■電力 × 環境
  下水処理技術で汚泥を燃料化。石炭と混焼させ発電時のCO2削減に成功。「発電×アップサイクル」の実用化に挑んでいます。

  多様な金属で世界の進歩を支える、総合素材メーカー

  当社は国内で唯一、鉄とアルミを製造できるメーカーであり、さらには銅合金やチタンなど、幅広い金属材料を手掛けています。
  近年は、生産プロセスにおけるCO2削減にも挑み、低CO2高炉鋼材『Kobenable® Steel』を日本で初めて商品化しました。
  神戸製鋼ならではの技術のかけ算を活かして、カーボンニュートラル実現に向けた製品・技術の開発にも取り組んでいます。
  
  素材系事業は3つのセグメントに分かれており、鉄鋼アルミでは、世界シェア50％を誇る製品として“線材の神戸”を、
  素形材では、半導体用リードフレーム材でアジアシェア20%を、
  溶接では、中板・厚板の溶接システム実績として日本トップを走り続けています。

  採用チームからのメッセージ

  KOBELCOグループはこれまで、社会の課題や期待に応えて“あしたにいいこと” に取り組み続けてきました。
  チャレンジの数だけ事業が増え、事業の数だけ多彩な人材が活躍しています。
  どの事業部門、どの人材にも共通して言えることは、
  現状に満足することなく、もっと良くしようと自ら行動する意志があること。
  お客様のため、世の中のため、誰かのために“あしたにいいこと”に貢献したい。
  この想いに共感してくれる方を、私たちは求めています。
  
  皆様は仕事を通して何を実現したいですか。
  どんなキャリアを歩みたいですか。
  皆様の“あした”の話を、ぜひ私たちにお聞かせください。
  
  “あしたにいいこと”に共に挑む、新しい仲間とお会いできる日を
  とても楽しみにしています。

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  ＪＦＥエンジニアリング

  

  

  ＪＦＥエンジニアリングプラントエンジニアリング

  JFEグループの総合エンジニアリング会社

  当社は鉄鋼業・造船業をその源流として、その技術を融合・進化させながら、エネルギー・環境分野や社会インフラ分野などにおいて、人々の生活と産業を支えるエンジニアリング事業を展開しています。
  とりわけ、天然ガス関連のプラントやパイプライン、廃棄物を燃料とする発電プラントなど、多種多彩なエネルギー利用における最新技術や豊富な実績を有しています。近年では、バイオマス発電・地熱発電・太陽光発電などの再生可能エネルギーも数多く手掛けています。
  また、交通や物流、上下水などのインフラ建設においては、日本国内で長きに渡って培った高品質の技術力を用いて、発展途上国の成長に大きく寄与しています。

  事業領域

  リサイクル、発電・電力、都市環境、上下水道、パイプライン、エネルギープラント、橋梁・鉄構・海外鋼構造、産業／機械システム、新規事業（洋上風力発電・スマートアグリ等）

  生活を豊かにする くらしの中の技術

  ◆地球環境をまもる
  地球環境を次世代へつなぐ、循環型社会の実現を。
  リサイクル「食べ残しが電気に変わる!?」
  再生可能エネルギー「発電所建設から電力の販売まで」
  ◆住みやすい街に
  生活環境の向上へ、地域とともに、トータルに。
  エネルギー有効利用「エコ発電で世界に安心を届ける」
  安心・快適な街づくり「水と空気で身体も街も健康に」
  ◆国をささえる
  社会の流れを支え、活力あふれる国へ。
  クリーン・安心エネルギー「非常時も万全！不断の安定供給」
  交通・物流インフラ「街をつなぎ産業や生活をささえる」
  ◆くらしに安心・安全を
  ライフラインを途切れさせない。そのために。
  防災・減災「都市もふるさとも強くしなやかに」
  くらしの礎運営支援「街のインフラを24時間守ります」

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  国立研究開発法人　産業技術総合研究所

  

  

  国立研究開発法人　産業技術総合研究所官公庁, 化学, 繊維, 素材, 医薬品, 電力, ガス, プラントエンジニアリング, 半導体, エネルギー

  「国内最大級×世界最先端」の国の研究所

  ■最先端の研究×社会への橋渡し
  科学技術によって「社会課題解決と産業競争力の強化」に貢献することをミッションとしている国の研究所です。
  特に、実用化を見据えた応用的な研究に力を入れ、研究成果を社会や企業に橋渡しをして技術を使ってもらうことで、企業や社会全体への貢献をしています。
  ■日本最大級×世界最先端
  職員約6,000人に加え、外部の研究員などを含めると約1万人が働いています。研究領域も幅広く、宇宙開発/原子力開発以外のすべての分野を網羅しています。
  2016年には日本に３組織しかない特定国立研究開発法人に認定されるなど、国からの信頼も厚く今後も更なる発展が期待されています。

  ともに挑む。つぎを創る。～社会課題解決と産業競争力の強化に挑む。～

  日本を代表する公的研究機関である産総研は、日本の産業や社会に役立つ「技術の創出」と、その実用化や、革新的な技術ニーズを事業化に繋げるための「橋渡し」に注力しています。産業化/実用化を見据えた応用的な研究の成果を社会や企業に橋渡しをして技術を使ってもらうことで、企業や社会全体への貢献をしています。
  
  ーOUR VISIONー
  【私たちの使命】
  世界水準の研究のみならず、社会課題の掘り起こし・施策提言・社会実装・知的基盤整備などあらゆる活動をこれまでの産総研の枠を超えて推し進めます。
  【私たちの価値観】
  強い「個」の発揮と協働を通じた総合力で、多様な価値を創り出すことを大切にします。
  【私たちの文化】
  志ある多様な人材が集い、互いを尊重しながら、共に挑戦し成長する文化を育みます。

  【総合職】高度な技術を支え、送り出す、「橋渡し」の要

  世界最先端の研究設備や組織基盤の維持から、技術の発信まで、産総研の事業全てに関わります。
  研究開発のための土壌を作り、技術を在るべき形で社会に届ける。産総研の「橋渡し」の中核を担う存在です。
  採用においては、文理/学部学科不問・公務員試験なしです。
  
  【研究者を支える】
  研究者が成果を出しやすい設備環境や制度といった研究基盤を整え、産総研の研究開発の根幹を支えます。
  業務：経営企画、総務、施設・安全管理、研究事務
  
  【技術を社会へ送り出す】
  外部との連携や支援、研究成果の発信などを通し、研究成果を社会に送り出す役割を担います。
  業務：知的財産管理、産学官連携、国際連携、広報

  【研究職】世界最先端の「技術の創出」の最前線

  【産総研の7つの研究領域】
  ・エネルギー、環境：ゼロエミッション社会の実現
  ・生命工学： 創薬、医療基盤、バイオ生産
  ・情報、人間工学：AIやモビリティと人間の共存
  ・材料、化学：革新材料技術の開発
  ・エレクトロニクス、製造：ものづくりの最前線
  ・地質調査：安全で豊かな社会を支える
  ・計量標準：日本の基準を創り出す指針となる技術
  
  ＋量子・AI：新たな融合計算技術の社会実装を推進

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  オービック

  

  

  オービックIT・WEB・通信サービス, コンサル, ソフトウェア

  【日本を強くする】イノベーション集団

  1968年の創業以来、「お客様第一主義」を掲げて企業の経営課題に向き合ってきました。この取り組みによって培ってきた経験とノウハウを積み重ね、磨き上げることで、今では商社、金融、メーカー、サービスなどのあらゆる業界・業種、中堅・中小企業から大企業に至る幅広い企業に対してソリューションを提供しています。

  【18年連続】国内シェアNo.1

  自社で開発し提供している経営ソリューション（ERP）『OBIC7（オービック・セブン）』は、経営資源の三大要素であるヒト・モノ・カネの情報を一元化して企業の経営課題を解決します。『OBIC7』は、18年連続シェアNo.1に輝きました。

  【27年連続】営業増益中の優良成長企業

  景気の動向に左右されずに、一貫して成長を続けています。現在、27年連続営業増益中。また、2021年3月期の売上高営業利益率は業界トップの57.3%。同業他社の平均が6%前後である中で、圧倒的に好調な業績を継続しています。

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  TISI【TISインテックグループ】

  

  

  TISI【TISインテックグループ】SIer, IT・WEB・通信サービス

  国内トップクラスの 「独立系総合ITサービス企業」

  TISは創業50年以上の歴史を持つ総合ITサービス企業です。幅広い産業をITの力で支えてきた豊富な実績と技術力を基盤とし、お客様のビジネスに貢献しています。また、独立系による柔軟かつスピーディな意思決定を行える強みをもとに、社会の変化・技術の進化に合わせ、企業や市場のニーズを先回りした事業・サービス戦略を実現しています。

  3000社以上の戦略パートナー

  TISは、金融、製造、流通／サービス、公共、通信業界など、多岐にわたるお客様3000社へITサービスを提供。グループ全体では約15000社（国内）のお客様の事業成長に貢献しています。当社のノウハウと先進デジタル技術でお客様の経営・事業戦略を支えながら、あらゆる分野の企業をつなぐことで新たなビジネス・サービスを創出できる可能性を擁します。

  決済領域で 国内トップシェア

  TISは、クレジットカードの基幹システム開発で国内市場シェア約50%、ブランドデビットカードのサービス提供／システム開発では国内市場シェア約80%を誇ります。キャッシュレス化が進む市場ニーズに対し、決済領域のリーディングカンパニーとして先行投資型のITビジネスを次々と展開。決済サービスを通じて社会に新しい価値をもたらします。

  国内外の技術の宝庫 グループシナジー

  様々な得意分野と技術を持つグループ企業は国内外併せて60社以上。国内をはじめ、中国・ASEAN地域や北米シリコンバレーなどの海外事業拠点も拡充し、関連企業は100社以上、連結従業員は約2万人を誇ります。国内外の先端技術とノウハウを持つグループ企業とのシナジーで、ボーダレスに新しいモノ、コト、システムを提供できる強みがあります。

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  三井海洋開発(MODEC)

  

  

  三井海洋開発(MODEC)機械, プラントエンジニアリング, エネルギー

  世界の海洋石油・ガス業界をリードする企業

  三井海洋開発(MODEC)は、お客様も事業のフィールドもほぼ100％海外、グループ全体で日本人は1割未満という、稀有な会社です。
  
  MODECはFPSOと呼ばれる「海上の石油・ガス工場」を建造し、更にはその後約20年間、ブラジル沖やガーナ沖にある海上工場を自らオペレーションして石油・ガスを生産し続けている、日本で唯一の企業です。
  半分は巨大なモノづくりを、残り半分は莫大な量の石油・ガスの生産をしている企業になります。
  
  モノづくりの規模も大きく、さらには海上という環境の中で様々な課題と戦いながら20年間巨大建造物を動かし続けるという、非常にチャレンジングで難しい業務内容になります。

  1,000億円規模のプロジェクト、オーダーメイドのモノづくり

  浮体式海洋石油・ガス生産設備とは、洋上で海底油田からの石油・ガスを生産する設備であり、広大な海の上で、長期間にわたる石油・ガスの生産活動を、安全に続けられることが求められています。このような巨大かつ重要な設備を設計・建造し、洋上でオペレーションを実行する、スケールの大きな事業を動かすという唯一無二の魅力、醍醐味があります。

  世界で数社しか持たない高度な技術

  海洋という過酷な自然環境の中で安定した操業を成し得る設備を作り上げ維持するには、極めて高度な技術力を要します。１）油田から上がってくる油・ガス・水をスペック通りの原油等に精製するプロセス技術（トップサイド）。２）船上に巨大なプラントを載せて、環境外力に耐える船体を作る船体構造設計。３）刻々と態様を変える洋上において、船体の位置を保つ係留設備。４）それら設備の高効率・安定操業を可能にするユーティリティシステムの構築技術。等、必要とされる技術は多岐にわたります。特に係留設備については、技術を持っている会社が世界に数社しかなく、当業界の参入障壁を高くしています。

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  東洋製罐グループ

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  三井不動産レジデンシャル

  

  

  三井不動産レジデンシャルデベロッパー, 住宅, 不動産

  「すまいとくらし」のNo.1デベロッパー

  「すまい」をつくり出し、そこに人々が集まり「くらし」が生まれる。
  街づくりの原点である「すまい」を通して新たな街を創造し、地図を塗り替えていく企業。
  それが三井不動産レジデンシャルです。
  三井不動産グループの売上の3割を担うすまいとくらし領域の中核会社であり、業界No.1の売上を誇ります。
  
  すまいとくらしは、お客様にとって一生もののお買い物です。ただ住宅を建てて終わるのではありません。
  誰しもが笑顔になれる空間を繊細に想像し、生活の中で温もりを創造する仕事です。
  
  同時に、「再開発事業」や「海外事業」なども通じて、繊細かつダイナミックにすまいとくらしの未来を作り続けています。

  常にビジネスの革新に取り組み、新たなくらしを創造

  グローバル化や女性の社会進出の加速等、すまいとくらしの多様化が進む中、中国・東南アジアを中心とした海外事業の拡大、学生寮やリノベーション、シニアレジデンスへの取り組みや湾岸エリア活性化プロジェクト等、新たな領域で事業を推進しています。

  街づくりにある想い

  人々の日常が創られ、地域とのかかわりが生まれることで街への愛着が深まり、時が経つほどにその街でくらすことの価値と喜びが大きくなる。世の中のくらしをより豊かにし、街の風景を替えていくことが私たちの仕事です。

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  ＪＸ金属

  

  

  ＪＸ金属非鉄金属, 半導体, 素材

  非鉄金属業界のリーディングカンパニー

  私たちＪＸ金属は、銅やレアメタルなどの非鉄金属に関する先端素材の製造・販売から、資源開発、製錬、金属リサイクルまでグローバルに展開する非鉄金属企業です。
  
  私たちの取り扱う高付加価値な先端素材はスマートデバイスや通信インフラなどに欠かせない材料であり、絶え間ない高品質化・高機能化の追求や機動的な供給体制の構築、新規開発を通してデータ社会の進展を支えています。また、銅をはじめとする非鉄金属は持続可能な社会の実現に不可欠な資源であり、これを脱炭素や資源循環などESGに配慮した形で将来にわたって安定的に供給していくことが私たちの使命であると考え、実現に向けた諸施策に果敢に取り組んでおります。

  事業領域

  ＪＸ金属は資源開発から金属製錬、IoT・AI化が進展する社会に欠かせない先端素材の製造・開発、さらには使用済み電子機器からのリサイクルまで、銅・レアメタルを中心とした非鉄金属に関する一貫した事業展開をグローバルに行っています。
  【ベース事業】
  ◆基礎材料
  資源事業、金属・リサイクル事業
  【フォーカス事業】
  ◆情報通信料
  機能材料事業
  ◆半導体材料
  薄膜材料事業、タンタル・ニオブ事業

  仕事内容

  ◆材料・プロセス
  製品の研究開発から試作、量産にいたるまでの技術全般を担う
  ◆分析
  無機分析や有機分析、極微量分析、環境分析、表面分析、構造解析など
  ◆資源
  探査・採鉱・選鉱それぞれの専門技術を駆使
  ◆プラントエンジニア
  企画・計画から設計、さらには既存設備の改良やメンテナンスを担当
  ◆営業
  原料調達から販売までを担う
  ◆コーポレート
  事業環境をより良く整えていく

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  大日本印刷（DNP）

  

  

  大日本印刷（DNP）印刷, 電子機器, 広告代理店

  未来のあたりまえをつくる。

  DNPは常に、持続可能なより良い社会、より心豊かな暮らしを実現していく「志」を抱き、
  その思いを「未来のあたりまえをつくる。」というブランドステートメントに込めています。
  DNP独自の「P&I」(印刷と情報)の強みを掛け合わせ、国内外の多様なパートナーとの連携を深めることで、
  社会課題を解決するとともに、人々の期待に応え、身近に“あたりまえ”に存在する、欠かせない価値を提供し、
  “より良い未来”を実現していきます。

  成長領域を中心とした事業の拡大による価値の創出

  「P＆I」の強みとパートナーの強みを掛け合わせて、4つの成長領域で価値の創出に取り組んでいます。SDGsにあるように世界には多くの課題が解決されないまま残っており、DNPがつくり出す新しい価値で解決をめざします。

  グローバル市場に向けた価値の提供

  バリューチェーンがグローバルに広がるなか、国内にとどまることなく世界的な視野で社会課題の解決に取り組む必要があります。2018年3月現在、15の製造拠点、26の営業拠点を海外で展開しており、成長領域で創出する価値を国内外に提供していきます。

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  三菱電機

  

  

  三菱電機電子機器, 家電, IT・WEB・通信サービス

  12の事業分野をもつ総合電機メーカー

  三菱電機グループは、1921年の創立以来、「ものづくり」を基盤として事業を継続してまいりました。たゆまぬ技術革新と限りない創造力により、活力とゆとりある社会の実現に貢献するという、当社グループの企業理念は、社会における私たちの存在意義そのものです。
  
  当社グループのコミットメント“Changes for the Better”は「常により良いものをめざし、変革していきます」という三菱電機グループの姿勢を意味するものです。私たちは、ひとりひとりが変革へ挑戦し続けていく強い意志と情熱を共有し、『もっと素晴らしい明日』を切り拓いていきます。

  Changes for the Better

  "Changes for the Better"は「常により良いものをめざし、変革していきます」という三菱電機グループの姿勢を意味するものです。私たちは、ひとりひとりが変革へ挑戦し続けていく強い意志と情熱を共有し、『もっと素晴らしい明日』を切り拓いていくことをお約束します。

  12の事業分野

  ①防衛・宇宙：レーダ・電子戦等数多くの装備品を開発・納入
  ②通信：光通信システム、衛星通信システム、及び映像ソリューションシステム
  ③半導体・電子デバイス：GX&DXの実現に貢献する半導体・デバイスを提供
  ④空調・冷熱：省エネ効率の高い空調・換気システム
  ⑤ホームエレクトロニクス：家庭電器商品の開発・製造・販売・サービス
  ⑥ITソリューション：豊かな暮らしと社会を支えるITソリューションを提供
  ⑦ビル：快適なスマートシティ ・スマートビルの実現
  ⑧産業・FA：FA技術とIT技術を活用
  ⑨公共：インフラに対して製品・システムを提供
  ⑩エネルギー：電カインフラを構築
  ⑪交通：鉄道インフラを通じた社会課題の解決
  ⑫自動車機器：安全・安心・快適なクルマづくりを支える

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  住友生命保険

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  みずほ証券

  

  

  みずほ証券証券

  みずほグループ各社と連携した多彩なサービスでニーズに応える証券会社

  〈みずほ〉は、銀行・信託・証券、アセットマネジメント会社、シンクタンクなどのさまざまなグループの機能を結集して、お客さまの多様なニーズにお応えしています。お客さまのセグメント別に銀行、信託、証券などの商品・サービスを提供するカンパニー制を導入し、お客さまのニーズに即した最高の金融サービスを迅速に提供していきます。みずほ証券は、お客さまの幅広い金融ニーズに対して、グループの専門機能を結集したフルラインの金融ソリューションを提供することで、高い実績と評価を獲得しています。
  〈みずほ〉の強みを最大限に発揮し、お客さまはもちろん、経済・社会の持続的成長・発展を支えることで競争優位を確立していきます。

  若いうちから経験が積める

  総合金融グループとしての強みである「顧客基盤」と「グループ連携」を背景に、若手時代から数多くの案件に携わることが出来ます。実務経験を伴う早期の自己成長を実感出来る環境です。

  新しいこと・困難なことに挑み、高みを目指していく

  「Client-Oriented（お客さま第一）」を信念に、グループを挙げて新しい金融のカタチを創ることに取組んできました。また、その中で働く社員一人ひとりが自らの夢や目標の実現を目指し、日々チャレンジを続けています。

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  JFEスチール

  

  

  JFEスチール鉄鋼

  グローバル × 素材鉄鋼メーカー × サステナビリティ

  JFEスチールは、鉄の重要性と未来の可能性を探求し、高度な技術力を活かして高付加価値製品を提供しています。
  環境への配慮と持続可能なビジネスモデルを追求し、海外市場での展開とソリューション提供を通じて成長を加速。
  高品質鋼材の生産とCO2削減を両立させ、世界の鉄鋼市場でリーダーシップを維持しています。

  世界の発展を支える

  現在鉄鋼需要を牽引しているのは東アジアですが、今後中東、アフリカへと需要がある地域が拡大する見込みです。　こうした業界のグローバル化を見据え、国内で高効率な生産体制の確立を進めるとともに、海外では現地生産拠点の拡充を積極的に推進しています。

  働きがいのある職場づくり

  変化が激しい素材業界で戦っていく為には、社員が常に情熱と志を持って挑戦を続けることが大切です。当社は、自由闊達な雰囲気の中、若手に責任のある大きな仕事を任せ、成長させる企業風土です。ダイナミックな鉄鋼ビジネスの最前線で活躍してみませんか。

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  太陽工業

  

  

  太陽工業建設, 建材・エクステリア

  太陽工業は世界NO.1の膜構造創造企業です。

  東京ドーム、埼玉スタジアム2002、東京駅グランルーフ、 ユニバーサルシティ駅。
  これらは太陽工業が手がけた膜構造建築物のほんの一部です。
  “膜”の可能性を追求し、あらゆる空間に価値を付加する。当社はそんな独創的なビジネスモデルを展開しています。
  “膜”とは、「明るい、軽い、強い」など様々な特性をもつ特殊な生地素材全般のこと。
  当社はその膜を用いて、博覧会などの仮設建築物から、スポーツスタジアムやサーキット場、商業集積など多様な恒久建築物の施工まで、日本のみならず世界中で実績を積み重ねています。

  ダイナミックに挑戦する

  変わる自分にワクワクしよう。組織と個人がダイナミックに連動するために様々な支援プログラムを用意しています。
  体系的な階層別研修や1対1の上司とのフィードバックを実施することで、日々の仕事を通じた成長の仕組みを導入しています。また、科学理論に基づく配属や仕事の割振りで、一人ひとりがもつ個性と能力を伸ばしやすい職場環境づくりを実現し、常に改善を行っています。
  業界をリードしてきた当社が今後10年、20年とさらに発展するためには、さらに「唯一無二」のプロダクトサービスを発信し続けることが重要です。
  お客様のためにとことん考え、そして泥臭く行動する。そして自分自身が誰よりもワクワクする。
  そんな未来志向の方に応える環境が当社にはあります。

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  データＸ

  

  

  データＸIT・WEB・通信サービス

  データを軸に複数事業を展開しスマートデータ社会の実現を目指す企業

  データXはスマートデータ社会を実現するため、データを軸に複数の事業を展開しています。データを活用した業績向上を実現できている企業は少ないです。実現のためには「データ活用の知見をもった人材」や「エンジニア」が必要であるものの、そのような人材を有する企業が少ないからです。当社が提供しているサービス「b→dash」は、SQLを使わずにノーコードで、そしてAll in oneで「データの取込・加工・統合・抽出・活用」を実現できるデータマーケティングクラウドシステムで、直感的なUI/UXで操作できるため、プログラミング技術がなくとも、誰でもデータを扱うことを可能にする、世界的に唯一無二のプロダクトです。

  ”Best And Brightest”が集う

  自社開発のマーケティングプラットフォームを世に広め、日本のマーケティング領域に変革を起こすという目標に向かい、BCG、PwC、アクセンチュア、リクルート、リンクアンドモチベーション等、異分野で実績を残してきた人間が一堂に集まっています。

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  JPX（東京証券取引所）

  

  

  JPX（東京証券取引所）証券

  取引所ビジネスの最前線を切り拓く、国内で唯一無二の企業

  日本取引所グループ（JPX）は、東京証券取引所グループと大阪証券取引所が2013年に経営統合して誕生しました。
  私たちは市場利用者の皆様がいつでも安心して有価証券の取引ができるよう、有価証券等の上場、売買、清算・決済から情報配信に至るまで総合的なサービス提供を行っております。

  日本代表として世界に挑む

  ライバルは世界各国の取引所です。上場企業や投資家の皆様にとってより魅力的な市場を目指して、社員全員が日本代表として働いています。

  幅広い活躍の場

  不公正な取引が行われていないかを監視したり、新しい商品や制度を企画したり、あるいは金融システムを開発したり…さまざまな業務を通じて、日本経済の未来を創造しています。

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