IT企業の選考で希望職種を選択する際、SE（システムエンジニア）職として選考に臨む文系学生が増えてきています。しかし、情報系の学生に比べ志望動機を考えづらいと感じることも多いはず。今回はSE職の志望動機の考え方、文系出身SEの実態をIT業界内定者の文系学生がお教えします。
Summary
意外にも文系出身SEは多い
文系学生の就活といえば、金融業界や総合商社に入社してバリバリの営業マンやプロジェクトマネージャーとして活躍するイメージを持つ学生も多いのではないでしょうか。しかし、文系出身でもSEを志望する学生は増えています。
文系理系の割合は？
筆者はSIer業界の様々な説明会や座談会に足を運びましたが、とある大手SIer業界の座談会では、「3～4割ぐらいの新卒学生が文系出身だ」という話を聞き、強く印象に残りました。
実際に文系出身でSEとして働いている、もしくはSE業務を経験したことがある社員が非常に多いと感じました。その学部は経済学部から法学部、文学部など、ITとは全く関係ない学問を専攻していた社員の方がほとんどでした。正確なデータはありませんが、3～4割程度が文系というのはあながち間違っていないと感じました。
理系学生でも情報系の学問を専攻していない限りは文系と同じスタートですので、心配する必要はありません。
未経験SEでも企業がフォローしてくれる
上述の通り、文系出身だとプログラミングなどが未経験の学生がほとんどで、理系出身でも情報系の学問を専攻していた学生以外はプログラミングの知識があまりない学生も多いです。そのため、新卒学生は殆ど同じスタートラインに立っていると言えます。IT企業も手厚いフォローを用意していることがほとんどです。
たとえば、内定した直後からSEとして必要な初歩的な知識を通信講座で指導してくれる企業もありますし、入社してから初めの数か月に合同研修を行い、一から指導してくれる企業もあります。
IT企業が文系学生に求めるもの
プログラミングなどに関して未経験でもOKなIT企業でも、ITの知識以外に文系学生に求めるものは大きく分けて以下の２つが挙げられます。
コミュニケーション能力
1つ目はコミュニケーション能力です。SEとして働く上では、クライアントとなる企業と接触し、要求を丁寧にヒアリングして要件を定義する場面や、開発チームをまとめるリーダーシップが求められる場面があります。理系学生に知識で劣る分、課題を解決した経験や大人数を巻き込んだ経験をした文系学生を企業は求めています。
論理力
2つ目は論理力で、入社後も求められるスキルです。クライアントからのヒアリングで、クライアントから求められていることを話の内容から見出す、そして新たなニーズを引き出せるような論理力が入社後も求められます。また、論理力と同様にプログラミングを十分に理解できるような思考力も必要とされます。
志望動機の考え方
IT企業が文系学生に求める人材像にマッチするような志望動機を考えましょう。SEとしての業務内容が学生時代に学んだ内容と結びつけにくいため、企業との接点を持ちやすい志望動機の簡単な例を4つご紹介します。以下の中から自分に合いそうな志望動機を探してみましょう。
例：その企業のサービスを実際に使った
実際に企業のWEBサービス、もしくは企業が携わって開発したサービスを使ったことがある場合はもっとも簡単に企業との接点を見つけることができます。企業のWEBサイトから、過去のプロジェクトなどを隈なくチェックしましょう。実際にサービスを使ったことは無くても、興味がある分野で活躍できるプロジェクトが見つかるはずです。
例：様々な企業に携われる
SEとして、特にSIer企業などに勤めると様々な業界の様々な企業がクライアントになり、それらの企業と協力してプロジェクトを開発することになります。中には、社会に大きく貢献することができる企業もあるので、こうした志望動機も定番の一つです。
例：新しいことにチャレンジしたい
文系学生のほとんどはプログラミング未経験のまま就職活動に臨むことになります。そこで、常に新しいことや未知のことに挑戦するマインドがあることをアピールするのも良い志望動機になります。
例：モノづくりがしたい
文系出身でもモノづくりがしたいという点もアピールポイントになり得ます。厳密にはモノではなくシステム、サービスですが、価値のあるものを自らで創造してお客様に売ることができるのは、金融や商社などの業界では味わえないSEの魅力の一つです。自身がサークルやアルバイトなどで何かを一から作った経験などと絡めて志望動機にするのがおすすめです。
文系の新たな選択肢「SE」にチャレンジしよう
今回は文系学生ならではのSEの志望動機の考え方についてご紹介しました。これらはほんの一例ですので、ぜひ自分らしいオリジナルの志望動機を考えることが一番です。そのためにはき業が求める人材像や業務内容をしっかりとリサーチすることが大切ですので、興味のある企業の研究を積極的に行いましょう！