2025年卒旧帝大早慶　就活終了時期や志望企業確定時期について

この記事では、2025年卒上位校学生向けに実施した「就活終了時期や志望企業確定時期についての調査」についての結果をお伝えします。
旧帝大や早慶出身の学生の最新就職動向を知ることにより、企業・学生両者にとって今後の就職活動の動向を知る一助になれば幸いです。

▼本調査結果の詳細はこちらからお問合せください▼
https://www.recme.jp/for-company/

25卒学生の第一志望企業群確定時期・就活を終了させたい時期
- 第一志望の絞り込みを2023年11月までに終える学生は半数以上
- 就職活動が早期化しても大半の学生は活動を継続する傾向に
秋冬インターンシップ・本選考への応募状況について（10月時点）
- 秋・冬インターンに応募したいと思う数と実数には差がある
- 約9割の学生が内定を持っていない
調査概要
まとめ

25卒学生の第一志望企業群確定時期・就活を終了させたい時期

第一志望の絞り込みを2023年11月までに終える学生は半数以上

第一志望企業群（Top5）の絞り込みを2023年11月までに終える予定の学生は60%にとどまりました。残り40%は12月以降に絞り込みを想定していると言えます。

就職活動が早期化しても大半の学生は活動を継続する傾向に

就職活動を終了させたい時期としては、2024年5月以前に終えたいとの回答は約52%、2024年6月以前に終えたいとの回答が約80％になりました。
就職活動の早期化が進む一方で、約80%の学生は6月まで就職活動を継続すると回答しており、6月以降に内々定を出す企業を受けきりたい学生が一定層存在することがわかります。ただし、30%の学生が3月までの終了を希望していることにも注意が必要です。

図表1　第一志望企業群（志望企業上位社）の絞り込み予定時期 / 就活終了希望時期（累積）
※第一志望企業群（志望企業Top5社）の確定、就職活動の終了、それぞれについて該当する月を1つ回答。調査対象のうち、各月を選択した学生の割合は以下の通り。

図表2　第一志望企業群（志望企業上位社）の絞り込み予定時期 / 就活終了希望時期（累積）
注：グラフ作成の都合上、「まだ決まっていない」の回答を除外したため、合計が100％となりません。

上記データについての詳細はこちらからお問合せください
https://www.recme.jp/for-company/

秋冬インターンシップ・本選考への応募状況について（10月時点）

秋・冬インターンに応募したいと思う数と実数には差がある

2025年卒上位校学生が、秋・冬インターンに応募したいと考えている社数は平均7.0社、実際に秋・冬インターンに応募した社数は平均2.6社となりました。約4.4社に追加で応募しようと想定していることがわかります。

約9割の学生が内定を持っていない

2023年10月時点で本選考を受けた社数は平均0.6社で、約75％は本選考応募経験がありません。内定社数は平均0.1社で、約95％の学生がまだ内定を持っていないという結果となりました。

図表3　2025年卒上位校学生の秋・冬インターンシップ/ジョブへの応募社数についての調査結果

図表4　2025年卒上位校学生の本選考応募社数と内定社数についての調査結果

調査概要

１．調査対象 : 対象学生：

2025年卒予定の、東京大学、一橋大学、東京工業大学、早稲田大学、慶應義塾大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、北海道大学、東北大学、名古屋大学、九州大学、東京理科大学、上智大学、立命館大学、同志社大学、明治大学、立教大学等の大学生、大学院生

２．調査期間 : 2023年10月7日～2023年10月9日

３．調査方法 :弊社主催の合同説明会でのWEBアンケートにより回収

４．有効回答 : 753名（文系46.4％、理系52.4％、その他1.2% / 男性62.3％、女性37.7％）

まとめ

はじめに、本調査はあくまで当社主催の10月開催の合同企業説明会に参加した学生のサンプルを基にしていること、その対象大学がいわゆる上位校に偏っていること、男女や文理の割合が均一でないことにはご留意いただきたいです。その前提のもとで、新卒採用担当者にとっては以下のような含意があると思われます。

・就職活動の開始が早期化する一方、就職活動の終了時期については、6月までの継続を想定する学生が一定割合存在します。その一方で3月までに終えたい学生も30%存在します。早期完了を志向する学生、6月まで継続したい学生双方のセグメントを視野に入れ、それぞれに応じた採用施策を打つことが求められます。
・約3割の学生は、11月以降に第一志望企業群（志望企業上位5社）を絞り込むことを想定しています。それまで意識していなかった企業でも、何らかの接点で一気に志望度が上がって上位5社に入るといった事象も十分にありうるため、母集団に不安のある企業様にとって12月以降の施策での挽回も可能であると思われます。

当社では、各社様に合わせた市場調査も実施しています。
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