◆ビジネス
日経の成長を支えるビジネスのプロフェッショナルとして活躍します。
日経がこれまで以上に社会に必要とされる存在として発展するために重要な領域の仕事で、「総合ビジネス職」として育成します。

◆エンジニア
時代の変化に合わせて価値ある情報を提供するためのサービスを創り出していきます。
現在は「日経電子版」「Nikkei Asia」や法人向け情報サービス「日経テレコン」「NEEDS」「日経バリューサーチ」などを展開しています。
また、日経の編集、営業、管理など各部門を支えるシステムとＩＴ基盤の企画・構築を手掛ける仕事もあります。

◆編集
「日本経済新聞」などの紙媒体、「日経電子版」、英文の「Nikkei Asia」に記事を掲載します。経済や企業の動きだけでなく、政治や社会など読者を取り巻くすべての分野が日経記者のフィールドです。グローバル報道やデータジャーナリズムの分野を強化しています。

1996年4月2日以降に生まれた方で、次に該当する方が対象です。

① 日本の四年制大学・大学院を2025年3月までに卒業・修了見込みまたは既卒の方

②海外の大学・大学院に在籍している方（交換留学は除く）は日本の四年制大学・大学院と同等の学位で、2025年3月までに卒業・修了見込みまたは既卒の方。

学部・学科は問いません。

大学卒：288,000円　大学院修了：304,500円　※住居費補助含む（東京勤務モデル）

時間外手当：残業や夜勤をした場合に支給されます。新入社員が配属される部門の多くはみなし労働時間制が採用されており、職場ごとに決まった額が毎月支給されます。
住居費補助：月額24,000円（社有社宅、借上社宅、支局長住宅の入居者及び、海外勤務者を除いた全員に支給されます）。
住居費補助地域加算：住居費補助対象者で、東京と大阪に勤務する人全員に支給されます（東京に勤務の場合、月額4,000円、大阪に勤務の場合、月額2,000円）。
住居費補助賃貸加算：賃貸物件入居者に月額3,000円。
子手当：子1人につき月額13,000円。
教育手当：満3歳に達し、幼稚園・保育園・小学校に通う子1人につき月額11,000円。中学校・高校・高専・大学（短大、大学院含む）に通う子1人につき月額13,000円。