1958年の設立以来、私たちは常に映像の力を信じ、我々の映像コンテンツを創る力を用いて社会にもっと貢献できるのではないかと考えてきました。

様々な分野で、動画を用いた革新的なメディアが立ち上がる今だからこそ、
世界をEXCITEさせるモノ創りに本気で加わりたい方を、私たちは待っています。

技術力と創造力、そして映像の力で、社会を、地域を、もっと豊かにクリエイティブにしましょう。

株式会社共同テレビジョンの組織構成は制作センター・技術センター・業務センターの3部門です。
各部門、高い技術力と経験値を持ったプロフェッショナルが揃っています。
下記3部門それぞれの特徴を紹介します。

①制作センター
・第1/2/3制作部：ドラマ・バラエティ・情報番組等に精通。
・メディア戦略部：企業や官公庁、公共団体等の映像制作等に特化。
・CM制作室：CMのプロフェッショナル
・権利開発部：制作した映像の著作権等を保護し活用。

②技術センター
・制作技術部：スポーツ中継やロケ等の映像制作を技術分野から支える。

③業務センター
・権利開発部：制作した映像の著作権等を保護し活用。

日本のテレビ映像史と共に歩み長年映像制作に関わってきた株式会社共同テレビジョンは一概に映像制作と言っても一括りにはできないと考えています。

ドラマ、映画、バラエティ、情報、CM等のメディア分野と企業様向けの映像制作、スポーツ番組やコンサート等のイベントの映像化、Web内映像および配信等の動画制作は、それぞれに特徴があり“活きる映像”を創り上げるためには初動のアプローチから異なります。
私たちはお客様のご要望に対して最適解をお届けするためにそれぞれの分野に特化した体制を整えています。

制作部門と技術部門を併せ持つ総合制作会社として日本有数の規模を誇る私たちは、あらゆるジャンルの映像コンテンツをこなす技術のプロフェッショナルが揃い、最新鋭の機材を用いて高品質な映像を創造します。

当社では、妊娠中の労働者及び子育てを行う労働者等の職業生活と家庭生活との両立等を支援するための雇用環境の整備を行っています。

下記に一部の支援内容を紹介します。

・男性の子育て目的の休暇の取得促進
・男性の育児休業取得を促進するための措置の実施
・育児期間中の代替要員の確保や業務内容、業務体制の見直し
・三歳以上の子を養育する労働者に対する短時間勤務制度
・子どもを育てる労働者が子育てのためのサービスを利用する際に要する費用の援助の措置の実施
・育児/介護休業法に基づく育児休業等、雇用保険法に基づく育児休業給付、労働基準法に基づく産前産後休業など諸制度の周知