就活・就職では特別な資格やスキルが必要なのでしょうか。元就活生である筆者が実際に感じたことをもとに、役に立つ資格などを紹介していきます。「就活に有利な資格をとりたいけれど、どの資格がいいの？」「実際、資格って役に立つの？」という疑問を記事にしました。

資格は本来必要ないが、プラス材料にはなる

「レクミーに登録しているトップ企業内定者は資格をもっていない」という事実

まず、結論からいうと、就活のために資格を取る必要はありません。なぜなら、実際に第一志望の企業から内定を獲得した学生の多くは、特別な資格やスキルを有していないからです。面接などで見られているのは、現在の能力やスキルではなく、入社後に成長して会社の戦力になりそうな人材です。したがって、資格やスキルよりも「その人がどんな人か」という観点で採用を行うのです。筆者の場合も、以前に機会があって受験したTOEICのスコア以外は資格を持っていませんでしたが、就活において困ることは一度もありませんでした。


ただし、就活において資格が何も意味を為さないわけではありません。例えば、同じ学校で同じような経験をしてきたAさんとBさんがいた際、Aさんが即戦力になりそうな資格を持っていれば、最終的な評価はAさんが高くなるでしょう。つまり、資格は無くても困らないが、無いよりはあったほうがいいと理解しましょう。また、企業によっては、応募条件に資格を提示している場合もあります。例えば、外資系消費財メーカーのユニリーバは「TOEIC800点」が応募条件になっています。こういった企業を志望する際は、資格をもっていないと応募すらできなくなってしまいますので、取得に向けた準備をする必要があります。

資格を取るのであれば、「就活のため」ではなく「仕事で使えるから」

就活で資格をアピールしたいのであれば、「就活のために」取得するのではなく「仕事で使える」資格を取得するようにしましょう。先も述べましたが、採用責任者が注目するのは「入社後に戦力になるか」です。極端なことをいうと「資格を持っていても実際は使いこなせない」「業務の中で、その資格を活かす場面がない」場合は、プラス材料として捉えられないということです。

取得した資格よりも「なぜ資格を取ったのか」

就活で資格は無くても困りませんが、無いよりはあったほうがいいというのも事実です。その理由は大きく2つあります。１つ目は評価の対象となる資格を持っていることで、即戦力として採用してもらえるためです。入社後に多くの社員にむけて取得が奨励される資格は、就活で持っていてもあまり評価の対象にはなりません。しかし、公認会計士などの国家資格やMBAなど、入社後でも取得が難しいような難関資格を持っている場合は、即戦力として高い評価を得ることができるでしょう。２つ目は資格の取得に至った経緯をエピソードとして語ることができるからです。


例えば、面接をはじめとする多くの場面で「大学時代頑張ったこと」が聞かれます。部活動やアルバイトでのエピソードを語る学生がほとんどですが、ここで資格の話をすることができるのです。なぜ資格を取りたいと思ったのかという「動機」、その資格を取るためにどのような事をしたのかという「過程」、その中でどんな困難があったのかという「課題」、それをどのように乗り越えたのかという「克服方法」などを絡めて語ると立派なエピソードになります。成果については資格そのものが証明してくれるため、説得力をもって語ることができるでしょう。

どんな資格が有利になるか

英語資格

英語に関する資格は、比較的多くの業界や企業で求められることがあります。例えば、外資系企業、海外駐在のある商社、海外出張・海外とのメールが多い企業では英語を使いこなせないと仕事にならないため、英語の勉強が必須になります。日本の企業ではTOEICが基準となることが多く、一度受験しておいて損はないでしょう。ただし、TOEICはリーディングとリスニングのみでスコアが算出されるため、実務で求められるスピーキングやライティングに関する能力を示したい場合はTOEFLなどを受験しておくと良いでしょう。筆者が入社予定の企業では、昇進の際や海外への赴任希望の際の判断材料として、TOEICの点数が明記されているようです。会社が社員の能力を判断する際に英語系の資格を用いているならば、その会社が英語系の資格取得を奨励しているということになります。OB訪問の時などに、実情について聞いてみても良いでしょう。

国家資格

国家資格を持っている場合も、希少性という観点から高い評価を得ることができるでしょう。例えば、公認会計士、MBA、司法試験、中小企業診断士、弁理士、一級建築士、不動産鑑定士、税理士などが当てはまります。これらの資格は難関資格であり、保有者が非常に少ないうえ、資格保有者のみが行える業務などが発生するため、重宝されます。ただし、難易度が高いため、資格取得までの期間も長くなります。そのため、余裕を持ったスケジュール管理が必要になります。筆者が大手デベロッパーの選考に参加した際、不動産鑑定士の資格を取得した社員の仕事の幅が広がった、という話を聞きました。したがって、業界に適した難関資格の取得は、プラス材料になるようです。

その他の資格

志望業界によっても役に立つ資格は異なります。例えば、金融業界であれば「フィナンシャル・プランナー（FP）」や「簿記」などがあると話のネタになるでしょう。また、不動産業界などであれば「宅地建物取引士」、IT業界であれば「MOS」「ITパスポート」などが一般的に役立つと言われています。ただし、これらの資格はあくまで入社後に取得することが可能です。したがって、大学などが忙しいのであれば、無理して取得する必要はないでしょう。また、多くの企業で、奨励する資格の受験料や参考書の費用などを負担してくれる制度が整っています。したがって、入社後に利用できるこれらの制度の存在を覚えておくと良いでしょう。

資格取得の時期・期間

資格取得は３年生のうちに

資格取得を考えている学生は学部３年（修士１年）のうちに資格を取得するようにしましょう。３月から就職活動が本格化しますが、この時期は説明会やエントリーシートの作成に追われて、なかなか資格の勉強に割く時間を確保することはできません。また、筆者や筆者の友人の場合、「TOEICのスコアは取得後２年以内のものを提出するように」という指示を複数の企業から受けたため、学部１年の時のスコアは提出できませんでした。したがって、時間が確保できるのであれば、学部３年で資格を取得するのが良いでしょう。

資格は転職にも使える

今までは就活における資格の有効性や考え方について解説してきましたが、資格は転職するときにも役に立ちます。会社からしてみると、新卒社員は将来的な戦力として採用するのに対し、中途社員は即戦力として採用することになります。転職の際には、能力を示す客観的な指標があると採用責任者も安心して採用できるのです。そういった意味では、将来的な転職を考えている人は資格を取得しておくのも悪くないかもしれません。特に、幅広い業界で役に立つ英語系の資格はおすすめです。

就活・就職の資格に関するまとめ

以上、就活における資格取得に関する記事でした。就活において資格がどのように考えられているのか、理解していただけたでしょうか。就職に必要なのはあくまで「人柄をアピールすること」です。そのことを理解したうえで、必要であれば資格をうまく活用してみてください。