出展企業一覧Companies

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  三菱商事

  

  

  三菱商事商社, 総合商社

  豊かな社会の実現に貢献することを目指して

  三菱商事は、創業以来の社是である「三綱領」を拠り所に、公正で健全な事業活動を推進しています。
  企業行動の指針としての「企業行動指針」の制定、法令遵守関連社内諸規定の整備、コンプライアンス・オフィサー制の導入、危機管理体制の充実など、常にコンプライアンスの充実を図ってきました。
  「環境憲章」や「社会憲章」も三綱領に則り定められており、グローバルな総合事業会社として企業価値向上を図りながら、社会の持続的発展に貢献していくことを目指します。
  
  ※三綱領
  所期奉公/所事光明/立業貿易

  事業をリードする経営人材を育てる

  三菱商事には国内外に連結会社（子会社や関連会社）が約600社あり、約6,300名の社員のうち、約1,700名が連結会社などに出向しています。また、このうち200名超を経営者として派遣しています。三菱商事では、海外での現場研修（トレイニー制度）をはじめとした様々な経営人材育成プログラムを用意しており、事業をリードできる経営人材の育成を図っています。

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  伊藤忠商事

  

  

  伊藤忠商事総合商社

  ひとりの商人、無数の使命

  トレーディングから事業投資、事業経営へと総合商社のビジネスモデルが変化する中、業界に先駆けて新たな挑戦を重ねることで、伊藤忠商事は少数体制方針のもと、最大の利益をあげる企業に成長しました。いまやビジネスの現場は地球全体へと広がっていますが、社員一人一人が責任をもって取り組んでいます。
  「一人の商人、無数の使命」。この言葉通り、伊藤忠商事には様々な業務を任されることにより、社員一人一人が主体的に学びを深め、成長できる環境があります。

  若手に仕事を任せ、挑戦を是とする風土

  伊藤忠商事には、若いうちから仕事を任せてもらえる環境があります。仕事を通じて自らを磨き、日々挑戦を続けることで、どこよりも早く卓越した「個の力」を持つ一流のビジネスパーソンに成長してみませんか。

  産業界に先駆けた「働き方改革」

  「厳しくとも働きがいのある会社」実現のため、20時以降の勤務を原則禁止、早朝勤務へシフトする「朝型勤務制度」を始めとし、「脱スーツ・デー」、「がんとの両立支援」、「統合独身寮の新設」等、多様な施策を導入しています。

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  楽天グループ

  

  

  楽天グループIT・WEB・通信サービス, IT

  Drive Empowerment!!

  「インターネットを通じて、誰もが公平にチャンスを掴める社会にしたい、社会や人にもっと活力を与えたい」という想いから、楽天グループは1997年の創業以来「Empowerment」を基本理念として掲げています。クライアントと、ユーザーと、社会全体と共に成長していくことを目指し、ここまで歩みを続けてきました。
  私たちのアイデアで、チャレンジで、一緒に世界を面白くしていきましょう！

  世界でも類のないビジネスモデル “楽天経済圏”

  楽天グループが提供する様々なサービスにより形成される楽天経済圏。この中で貯めて使える『楽天スーパーポイント』というロイヤルティプログラムを通じ、楽天会員となる顧客の流入拡大および経済圏内でのサービス利用や回遊性を促進するビジネスモデルです。

  圧倒的なスピードで成長できる企業風土

  楽天は、大企業でありながらベンチャー気質を持ち合わせた非常にユニークな企業風土です。手を挙げれば、若いうちから大きな仕事や新事業の立ち上げに携わることもできます。若いうちから活躍したい、成長したい人にとっては最高の環境です。

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  三菱UFJ銀行

  

  

  三菱UFJ銀行銀行

  私たちはこんな事業をしています

  三菱UFJ銀行は、銀行の三大業務である「預金」「貸出」「為替」のみならず、世界中に広がるネットワークと、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）の総合力を駆使し、企業とその挑戦を、人々とその暮らしを、国家とその産業を支えています。日本と世界の発展を支える使命を胸に、社会の確かな礎として、困難な道であろうとも、一歩一歩、愚直に王道を突き進みます。

  存在意義：世界が進むチカラになる。

  変化の速い時代、全てのステークホルダーが課題を乗り越え、持続可能な未来、新たなステ ージへと進もうとしています。その思いを叶えるチカラになること、そのために全力を尽くすこと。これが未来に向けて変わらない ＭＵＦＧ の存在意義です。全てのステークホルダーの課題を起点とした戦略立案・遂行により、その解決に取り組みます。これを通じて ＭＵＦＧ グループの企業価値を持続的に高めることで、株主・投資家の皆さまの期待に応えていきます。

  事業戦略キーワード

  「ウェルスマネジメント」「経営課題解決型アプローチ」「アジアビジネス」「GCIB（グローバルCIB事業本部）＆Global Markets」「DX」「SDGs」など。詳細はぜひ当行採用サイトをご覧ください！

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  国際協力銀行（JBIC）

  

  

  国際協力銀行（JBIC）政府系金融, 銀行, 官公庁

  「日本の力を、世界のために。」唯一無二の政策金融機関

  JBICは、日本政府が全株式を保有する政策金融機関です。
  
  「日本および国際経済社会の健全な発展」に貢献するため、出融資といった金融ツールや公的機関ならではのネットワークを用いて世界各国のプロジェクトを支援し、日本、そして世界の課題解決に取り組み続けています。
  約700名という少人数の組織であり、職員一人ひとりの責任と裁量が大きいことも特徴です。
  
  「公的」な立場で、日本と世界のために働きたい方。
  「グローバル」な舞台で、様々なプロジェクトに挑みたい方。
  「国際金融」の最前線で、専門的なスキルを活かして活躍したい方。
  
  あなたの限りない可能性をJBICで発揮しませんか。

  求められる役割

  JBICでは、多様な金融機能を活用し、資源・インフラプロジェクト、中堅・中小企業による海外事業、日本企業の海外M&A等を積極的に支援しています。日本を取り巻く国際経済社会の変化に応じて常に役割を見直し、機動的・戦略的に業務を遂行します。

  成長機会の充実

  国際経済社会の諸問題に創造的に取り組むプロフェッショナルとして見識を磨くために、各種研修制度を設けています。海外研修制度では、各職員の志向に応じた欧米大学院への留学、国際機関等へのトレーニー派遣を行うなど、成長の場を提供しています。

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  日本政策投資銀行（DBJ）

  

  

  日本政策投資銀行（DBJ）銀行, 政府系金融

  金融力で企業・社会の課題を解決し、世の中の持続的発展を実現

  DBJは、戦後復興、⾼度経済成⻑、都市再開発、環境対策、事業再⽣、⾦融資本市場強化、震災復興、コロナ対応、2050年カーボンニュートラルの実現等、それぞれの時代の社会的課題に対して、⾦融⾯から⽇本経済をサポートしてきました。 そのような重要な役割を果たしてきたDBJの強みは、「中立性」、「長期性」、「パブリックマインド」、「信頼性」の4つのDNAです。 強みに基づき培ってきた顧客や社会との信頼関係と⾼度な⾦融技術・リスクコントロールのノウハウを⽣かし、「投融資⼀体型の⾦融サービス」を提供することで、今後も中⻑期的な観点から⽇本社会の豊かな未来づくりに貢献していきます。

  変革が進む社会の先駆者として、課題解決に向け新時代を切り拓く

  DBJの持つネットワーク・企画力・審査力・金融技術力等を活かし、日本経済・社会の成長・発展を目的とする「オンリーワン」の金融機関として、プロジェクトファイナンス、PFI、事業再生ファイナンス等、当行は本邦初のファイナンススキームを先駆的に開発しており、日本の産業・金融界に対し、大きな役割を果たしています。

  豊富な若手の成長機会

  DBJは、職員数が約1,200人と決して大きな組織ではありません。だからこそ若手のうちから一人一人が担う責任は大きく、また少人数特有の風通しの良い雰囲気で、日々活発な議論が交わされています。さらに、少数精鋭主義を貫く当行では、入社後約３カ月にわたる財務分析研修をはじめ、金融・経済分野で各界の第一人者を招いて専門知識を学ぶ「金融アカデミー」、海外大学院への留学等、人材育成の機会を豊富に提供しています。

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  農林中央金庫

  

  

  農林中央金庫投資銀行, 銀行

  日本の農林水産業の発展に貢献し続ける「意味のある銀行」

  農林水産業を取り巻く環境は時代に応じて変化しています。そのなかで農林中央金庫は金融業務を通じて、農林水産業の発展に貢献する唯一の民間金融機関として役割を果たし続けるために、ビジネスモデルを柔軟に変化させてきました。現在、そしてこれからの時代に向けて、私たちが担う役割として主軸に置くのは「食農ビジネス」「リテールビジネス」「投資ビジネス」の3つのビジネス領域と、それを支える「コーポレート」の仕事。これからの農林水産業の成長と発展に向けて、使命をもって取り組んでいます。

  JAバンク・JFマリンバンクの全国機関です！

  ＪAバンク・ＪＦマリンバンクの全国機関として、全国のＪＡ・ＪＦが取扱う金融商品の企画やシステム開発、営業力強化・ＣＳ改善等に取り組んでいます。

  世界有数の機関投資家です！

  世界有数の機関投資家として、高度なリスクマネジメントのもと、債券・株式・クレジット・オルタナティブの各分野において幅広く国際分散投資を行っています。

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  三井不動産レジデンシャル

  

  

  三井不動産レジデンシャルデベロッパー, 住宅, 不動産

  「すまいとくらし」のNo.1デベロッパー

  「すまい」をつくり出し、そこに人々が集まり「くらし」が生まれる。
  街づくりの原点である「すまい」を通して新たな街を創造し、地図を塗り替えていく企業。
  それが三井不動産レジデンシャルです。
  三井不動産グループの売上の3割を担うすまいとくらし領域の中核会社であり、業界No.1の売上を誇ります。
  
  すまいとくらしは、お客様にとって一生もののお買い物です。ただ住宅を建てて終わるのではありません。
  誰しもが笑顔になれる空間を繊細に想像し、生活の中で温もりを創造する仕事です。
  
  同時に、「再開発事業」や「海外事業」なども通じて、繊細かつダイナミックにすまいとくらしの未来を作り続けています。

  常にビジネスの革新に取り組み、新たなくらしを創造

  グローバル化や女性の社会進出の加速等、すまいとくらしの多様化が進む中、中国・東南アジアを中心とした海外事業の拡大、学生寮やリノベーション、シニアレジデンスへの取り組みや湾岸エリア活性化プロジェクト等、新たな領域で事業を推進しています。

  街づくりにある想い

  人々の日常が創られ、地域とのかかわりが生まれることで街への愛着が深まり、時が経つほどにその街でくらすことの価値と喜びが大きくなる。世の中のくらしをより豊かにし、街の風景を替えていくことが私たちの仕事です。

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  P&Gジャパン

  

  

  P&Gジャパン日用品, 消費財

  P&Gだから叶えられる、最高のキャリアへの第一歩

  P&Gでは、入社1日目から裁量権を持って自分のプロジェクトを進め、現場でビジネスを担っていくことになります。だからこそ、毎日の中で経験するすべてが確かな自分のスキルになります。またP&Gでは、外資系企業では珍しい「内部昇進制」を採用しており、上司も同僚も、“将来P＆Gを担うリーダーは自分たちの手で育てる“という意識を持って人材育成に投資しています。そのため若手の頃から、自分の成長はもちろん、いかにまわりの社員やチームの成果を最大化させられるか、マネージメントしていくスキルを学ぶ機会にあふれています。

  P&Gはビジネス、人材育成、社会への貢献でNo.1を目指す

  「現在、そして未来の世界中の消費者の毎日をよりよいものにする」というミッション。この使命のもと、P&Gは会社として歩むべき方向を見定め、組織の在り方を変化させながら、お客様にお届けするブランドを価値あるものにするべく、時代に合わせたベストな戦略をとってきました。だからこそ、P&Gは（江戸時代より）180年以上もの歴史と伝統を持ちながらも、世界で認められ、信頼され続ける企業としてグローバル規模での成長を続けています。

  P&G は、自分らしさを大切に、いきいきと活躍できる会社

  P&Gは、社内の風通しがよく、多様な考え方・価値観を尊重し合える職場環境が整っています。そのため、年次や職位を気にすることなくお互いに意見交換ができ、「正しいこと」「正しくないこと」をはっきりと言うことができます。また、経営戦略を支える企業風土として多様な働き方が推奨され、その考え方がしっかりと根付いています。「最高の自分」を発揮して成果を出すためのワークスタイルを柔軟に選択していくことも個人の裁量に任されています。

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  伊藤忠丸紅鉄鋼

  

  

  伊藤忠丸紅鉄鋼商社

  伊藤忠商事×丸紅の事業統合によって生まれた『鉄鋼総合商社』

  伊藤忠丸紅鉄鋼(MISI)は、2001年10月1日、伊藤忠商事の鉄鋼部門と丸紅の鉄鋼製品部門が分社・統合し誕生した「鉄鋼総合商社」です。
  総合商社としてはライバル関係にある2社が、大手総合商社として初の事業統合に踏みきり、総合商社の総合力を維持しつつ両社の事業基盤、人材、ネットワークなどの豊富な経営資源を統合することによって、それまでには成し得なかった鉄鋼総合商社ならではの多彩な機能・サービスを全世界の鉄鋼マーケットへ提供することを可能にしました。
  ２つの総合商社のネットワークを含めた幅広いチャネルをフル活用し、事業会社の経営や情報共有など様々な場面で役立てています。

  海外駐在員比率25%超、海外収益比率約6割

  当社は海外54か国、77拠点においてグローバルに事業を展開しています。その結果、BPグループ(総合職)社員の海外駐在員比率は25％超、海外収益比率は約6割と他の総合商社と比べても高い水準になっています。

  入社後10年以内の海外勤務をガイドライン化

  当社はグローバル人材育成強化策として、BPグループ(総合職)社員に対する入社後10年以内の海外勤務をガイドライン化しています。海外駐在や海外語学研修等、海外で活躍するチャンスが数多くあることが、当社の特徴の一つとなっています。

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  日本銀行

  

  

  日本銀行銀行, 政府系金融

  日本銀行は、日本で唯一の「中央銀行」です！

  物価の安定と信用秩序の維持を通じて、日本経済の健全な発展に貢献するための組織が日本銀行です。
  お金の価値を安定させるとともに、お金が必要なところに行き渡るようにすることが、その使命です。
  金融政策、決済インフラの整備、金融機関のモニタリングや国際基準の策定、
  様々な分野での調査・研究、銀行券の発行・流通など、幅広い仕事がありますが、一言でいえば、日本経済を支えている存在です。

  「物価の安定」と「金融システムの安定」を目指して

  日本銀行は、1882（明治15）年、わが国における唯一の中央銀行として設立され、約140年の歴史を刻んできました。その目的を端的に言えば、人々が安心してお金を使えるようにすることです。具体的には、①お金を最も使いやすいかたちで間違いなく提供していく（銀行券の発行）とともに、②その価値の安定（物価の安定）に努めること、また、③お金の流通ルートである金融システムが安定的、効率的に機能し（金融システムの安定）、経済活動に必要なお金が世の中の隅々に至るまで十分に行き渡るようにすることをその使命としています。

  総裁からのメッセージ

  日本銀行は、わが国の中央銀行として、金融政策の運営だけではなく、本店および全国の支店や海外事務所において様々な業務を行っています。「発券銀行」、「銀行の銀行」、「政府の銀行」としての仕事に加え、内外の金融経済を対象とした調査研究活動は、日本銀行の政策・業務運営を支える大切な仕事です。デジタル社会にふさわしい中央銀行業務を実現するためのIT・システムの開発も、ますます重要になってきています。
  これらの業務を将来にわたって適切に運営していくためには、多様な人材が必要です。ぜひ、様々なバックグラウンドを持った方々に、日本銀行の門戸をたたいて欲しいと思います。

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  シンプレクス

  

  

  シンプレクスコンサル

  ビジネスとテクノロジーに精通したプロフェッショナル集団

  当社シンプレクス・ホールディングスは、コンサルティングからシステム開発・運用保守までの全フェーズを
  一気通貫で支援するITコンサルティングファームです。
  
  FinTech（金融×テクノロジー）の国内市場のパイオニアとして創業当初から業績を伸ばし、
  IDC Financial Insightsが発表する世界的ランキング「FinTech Rankings」に
  2012年から12年連続でランクインしています。
  
  現在は、金融領域で培った豊富なノウハウを活かし、各業界をリードする企業のDX推進を支援しています。

  “Simplex Way”による圧倒的付加価値

  当社は単なるシステム開発/ITコンサルティングの領域に留まらず、ビジネスにも深く精通した
  クライアントの戦略的パートナーとしてポジションを確立しています。
  
  ●クライアントとの直接取引（プライム受注）にこだわり、下請けに丸投げをしない
  ●コンサルティングからシステム開発、保守運用、改善提案まで、全フェーズを一気通貫体制の下、自社内で完遂する
  ●高いポテンシャルを持つ人財を育成し、ビジネスとテクノロジーに精通したハイブリッドなプレーヤーを生み出す
  
  これらの"Simplex Way"をコアバリューとして、参入障壁が高い領域で高付加価値な事業を展開しています。

  多彩なキャリアで自分らしい成長を

  戦略コンサルタント、ITコンサルタント、システム/クラウド/インフラエンジニア、UI/UXスペシャリスト、
  数理工学エンジニア（金融クオンツ、AI/データサイエンティスト）、プロジェクトマネジャーなど、
  当社のビジネスキャリアは極めて多彩です。
  
  現代ではいずれビジネスキャリアにおいても、
  一定以上の「テクノロジー」の知見/経験を有していることが極めて重要となっています。
  
  「テクノロジー×ビジネス」というハイブリッドな能力を身に付けていただくため、
  質の高い研修や教育カリキュラムを様々ご用意しております。

  最高のプレイヤーに最高の報酬を

  「プレイヤーであれ」という価値観をベースに、
  各々の強みを活かして最高のパフォーマンスを発揮できる環境があります。
  
  もちろん「マネジメント力」を評価されるメンバーもいますが、
  一方で一人の部下も持たず「技術力」1本で評価を受けるシステムエンジニアや、
  クライアントから高い「信頼」を獲得し、最前線でビジネスを生み出すコンサルタントなど、
  全員がプレイヤーとしてそれぞれの強みをアウトプットし続けることが求められています。
  
  企業にありがちな組織のヒエラルキーに邪魔されることなく、全員が一流のビジネスパーソンとして
  高い付加価値を発揮できる環境があり、そこに年齢・性別・国籍は一切関係なく、完全実力重視です。

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  都市再生機構（UR都市機構）

  

  

  都市再生機構（UR都市機構）不動産, デベロッパー

  公的側面と企業的側面を持ち合わせる独立行政法人都市再生機構

  1955年に設立された日本住宅公団を母体とする私たちＵＲ都市機構は、60年以上にわたり“まち”と“住まい”に関わるさまざまな課題に向き合ってまいりました。
  
  そして現在は「人が輝く都市をめざして、美しく安全で快適なまちをプロデュース」することを使命に、人口減少・少子高齢化、頻発する大規模災害、環境問題など重要な社会的課題にも積極的に向き合い、国の政策実施機関として地方公共団体や民間事業者と連携しながら業務を推進しております。

  MISSION

  【人が輝く都市をめざして、美しく安全で快適なまちをプロデュースします。】
  
  豊かな生活空間の提供、地域と共にまちづくりを行うことを業務として掲げ、未来に誇れる魅力ある都市の姿を描く。

  事業内容

  ◆都市再生
  まちが抱える課題を解決するため、半世紀以上にわたって培ってきた豊富な事業経験や
  ノウハウと公平性・中立性を生かし、政策的意義の高い都市再生を推進。
  ◆災害復興
  日本各地で発生した大規模災害からの復旧・復興を
  全力で推進していくとともに、国や関係機関との連携を図りながら、地方公共団体等への発災時の円滑な対応に関する啓発活動などを進める。
  ◆賃貸住宅
  多様な世代が生き生きと暮らし続けられる住まい・まちを目指し、地域資源であるUR賃貸住宅ストックの地域及び団地ごとの特性に応じた多様な活用を推進。

  独立行政法人とは

  国民生活及び社会経済の安定等の公共上の見地から確実に実施されることが必要な事業であって、国が自ら主体となって直接に実施する必要のないもののうち、 民間の主体に委ねた場合には必ずしも実施されないおそれがあるものを行わせることを目的として設立される法人

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  日本製鉄

  

  

  日本製鉄鉄鋼, プラントエンジニアリング, 機械

  総合力世界No.1の鉄鋼メーカーを目指す国内最大手鉄鋼メーカー

  日本製鉄は日本で最大手世界でも第4位の鉄鋼メーカーであり日本国内および世界15カ国以上に製造拠点を展開しています。
  製鉄事業を中核に,エンジニアリング事業、ケミカル＆マテリアル事業、システムソリューション事業の4つの分野を推進。
  「国内製鉄事業の再構築とグループ経営の強化」
  「海外事業の進化、拡充に向けたグルーバル戦略の推進」
  「カーボンニュートラルへの挑戦」
  「デジタルトランスフォーメーション戦略の推進」を経営計画の4つの柱としています。
  「総合力世界No.1の鉄鋼メーカー」を目指し世界最高の技術とものづくりの力を追求し、優れた製品・サービスの提供を通じて社会の発展に貢献します。

  世界でもっとも革新的な100の企業・研究機関：9年連続進出！

  当社は特許の「数量」、「グローバル性」、「成功率」、「引用における特許の影響力」の4つの基準により選出した、世界でもっとも革新的な100の企業・研究機関に贈る「Derwent Top 100 グローバル・イノベーター」を9年連続で受賞しました。
  常に変化する時代の中で、世界最高の技術とものづくりの力を追求しています。
  新興国の台頭、エネルギー・環境問題への対応など、グローバルマーケットの動きにあわせ、常に自身も進化し続けています。

  事務系職：バリューチェーン全体に携わり、社内外問わず多くの関係者を牽引

  世界のものづくりをリードする日本製鉄には、事務系職も社会的インパクトをもたらすような広く活躍できる舞台が広がっています。
  様々な分野のプロフェッショナルが集まり、一つの目標に向け、チームとして業務に取り組みます。
  
  そんな事務系職種を紹介します。
  
  ●営業
  マーケットの調査、販売戦略の立案、お客様への提案など一貫して担当。
  
  ●営業総括
  製造、販売、収益に至るまで、社内の戦略策定に携わり、実行を支援。
  
  ●原料購買
  全世界から原料・機材の調達を実施。
  
  ●工程管理
  納期、各製品の製造プロセスを考慮し、生産スケジュールを立案・管理。
  
  ●コーポレート
  財務／経理・法務など、グローバルに働きやすい環境や仕組みを構築。

  女性の活躍を推進する環境

  当社は、これまで女性従業員が働きやすい労働環境整備に取り組んできました。
  具体的には、法定を上回る育児休業制度や育児・介護等のために退職した従業員の再入社制度、配偶者海外転勤同行休職制度、育児・介護等のために転勤が困難な従業員に対する一時的な転勤免除措置等を導入してきたことに加え、出産・育児期にある従業員が安心して交替勤務を続けられるよう、製鉄所における24時間対応の保育所の設置やマタニティ作業服の導入等、施策の充実を図ってきました。
  また、製造現場におけるシャワーやトイレ、更衣室等の職場インフラや作業内容改善等の環境整備にも取り組んでいます。

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  住友生命保険

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  帝人

  

  

  帝人繊維

  未来の人の豊かさを実現するグローバル合成繊維メーカー

  帝人グループは、長期ビジョン「未来の社会を支える会社」の実現に向けて、地球環境を守り、より支えを必要とする患者さんやその家族、地域社会の課題を解決し、人々の心と体のケア、その人々が暮らす地球のケアの両方に取り組む数少ない企業のひとつです。社会の課題や困りごとに向き合い、人々に寄り添うことが当社の強みであり、存在意義だと考えています。その存在意義を追求し、新たな価値の創造を加速していくために、さまざまな価値観や経験を持つ人財が能力を最大限に発揮できるよう、ダイバーシティ＆インクルージョンに積極的な職場づくりを進めています。

  融合領域での新たなソリューション提供

  事業基盤である高機能素材、ヘルスケア、ITの技術革新によって、新たな価値を創造、提供していきます。特に、今後ますます注力するのは、各事業の特色を活かした融合領域。テイジンならではのユニークなソリューションを創出していきます。

  人財育成に注力

  テイジンでは、社員一人ひとりが大きく成長し、個性・能力を最大限発揮できるよう、人財育成に注力しています。例えば、学卒新入社員への海外研修がその一つ。早い時期から目線を海外に向け、グローバルマインドを培うため、新入社員全員に行っています。

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  オービック

  

  

  オービックIT・WEB・通信サービス, コンサル, ソフトウェア

  【日本を強くする】イノベーション集団

  1968年の創業以来、「お客様第一主義」を掲げて企業の経営課題に向き合ってきました。この取り組みによって培ってきた経験とノウハウを積み重ね、磨き上げることで、今では商社、金融、メーカー、サービスなどのあらゆる業界・業種、中堅・中小企業から大企業に至る幅広い企業に対してソリューションを提供しています。

  【18年連続】国内シェアNo.1

  自社で開発し提供している経営ソリューション（ERP）『OBIC7（オービック・セブン）』は、経営資源の三大要素であるヒト・モノ・カネの情報を一元化して企業の経営課題を解決します。『OBIC7』は、18年連続シェアNo.1に輝きました。

  【27年連続】営業増益中の優良成長企業

  景気の動向に左右されずに、一貫して成長を続けています。現在、27年連続営業増益中。また、2021年3月期の売上高営業利益率は業界トップの57.3%。同業他社の平均が6%前後である中で、圧倒的に好調な業績を継続しています。

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  住友倉庫

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  レバレジーズ

  

  

  レバレジーズIT・WEB・通信サービス

  若手が興す事業創造で社会変革を。日本を牽引するトップカンパニー

  レバレジーズは"次代を創る"をテーマに、年間多数の新規事業を生み出し急成長を続ける、日本を牽引する事業会社です。
  早期からの裁量の大きさと本質的な課題解決経験が、社員1人1人の自己実現/キャリア醸成を促します。

  安定した事業体制

  "ポートフォリオ経営"により複数領域に多角的に事業展開をしており、リーマンショック、コロナ禍においても成長速度を緩めず、創業以来19年間黒字経営を実現しています。

  グローバル進出

  現時点で海外5拠点に事業展開をしており、今後は25カ国進出に向けて事業開発、戦略を進めています。海外での事業開発、事業展開に積極的に若手も抜擢しており、各国の現責任者は全員新卒出身者になります。

  専門性のある多様なキャリア

  日本有数の"オールインハウス"の組織体制で、業務のほと全てを内製化し、関係者が自社内で完結。その結果、事業スピードとPDCAサイクルの速度が飛躍的に増し、社員にとっても社内で様々なポジションやキャリアへの挑戦が可能となりました。

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  アップガレージグループ