出展企業一覧Company

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  ミキワメ就活

  

  

  ミキワメ就活人材

  Top/大手企業の募集を見逃さないためのハイレベル学生向け就活サイト

  就活生の皆さんが総合商社、デベロッパー、メーカー、コンサル、メガベンチャー、インフラなど
  大手、Top企業の募集を効率的に見つけたり、見逃さないようにするための就活サイトです。
  
  ・Top企業各社が開催するセミナーやインターンを〆切順、業界順で探せる
  ・Top企業数十社を一度に知れるミキワメLIVE
  ・OBOG訪問代わりに社員と気軽に会えるミキワメ少人数座談会
  
  などなど、皆様の就活をサポートするコンテンツがたくさん！

  クライアントは２００社を超える人気企業

  影響力を持つ様々なクライアントに、首都圏最大の上位校生向け合同説明会「レクミーLIVE」や、「顔の見える就活を」という考えの元、動画就活サービス「レクミー」を提案し、就活の仕組みをデザインしていきます。

  新卒採用＝未来のリーダーを採用して育てること

  「世界の人々の自己を実現したいという欲求に対して、社会の仕組みをDesignすることで、大きく・有益なImpactを与えます」というビジョンを実現するために、日々事業に取り組んでいます。

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  住友金属鉱山

  

  

  住友金属鉱山非鉄金属, 半導体

  世界でも類を見ない資源×精錬×素材のビジネスモデルで世界の未来を作る

  住友グループの源流事業を受け継ぐ企業として430年以上の歴史を持つ、総合非鉄金属メーカーです。確かな技術力を背景に世界各国で鉱山開発を手掛け、非鉄金属の製錬事業を国内外で展開しながら、電池材料の正極材といった最先端材料の開発、製造にも事業領域を広げてきました。現在も世界を舞台とした資源開発や非鉄金属製錬などの創業以来取り組んでいる事業のほかに、最先端の電子機器に使われる部品やハイブリッドカー・電気自動車の二次電池材料の生産など、幅広く事業を展開しています。

  脱炭素・電気自動車に必須の二次電池向け正極材のトップメーカー

  今後も需要拡大が見込まれる電気自動車などに利用される二次電池向け正極材で、高いシェアをもつトップメーカーです。
  
  脱炭素のため電池自動車の二次電池等に使われるニッケルを世界に先駆けて商業ベースで実用化した技術等を武器に、
  「資源」「製錬」「材料」の3事業連携により、ニッケル鉱石原料確保から電池材料生産まで、一貫した自社内でのニッケルサプライチェーンを有し、 原料確保、安定供給、品質等のトレーサビリティを実現しています。
  
  IoTや自動車のCASE化など急速に発展するデジタル化や、脱炭素化社会実現に向けた技術革新やエネルギー転換の必要性。こうした社会課題への解決を迫られる先端産業において、当社が強みを持つ機能性材料の役割が増大し、当社はその供給・技術革新を支えています。

  優良鉱山の開発・運営をグローバルに展開

  300年以上受け継がれてきた鉱山開発・操業の経験を生かし、
  商業規模で操業を継続している国内で最大の金鉱山菱刈鉱山の運営や、
  世界各地での鉱山の開発・運営に参画するとともに、
  資源確保に向けて新たな優良鉱山を求め、各国でのプロジェクトを推進しています。
  
  また「世界の非鉄メーカーを目指す」という長期ビジョンのもと、資源権益やメタル生産量においてグローバルでの存在感（＝世界のTop5に入るメタル）等を達成するため、グローバルにさらなる権益獲得を進めています。

  HPAL技術を世界に先駆けて実用化に成功

  HPAL技術により従来は製錬の対象とならない低品位ニッケル酸化鉱からニッケルやコバルトといった金属の回収を可能としました。また、使用済みリチウムイオン二次電池などから銅とニッケルを回収し、回収したニッケルを当社工場で再び電池材料として蘇らせる‘電池to電池’の再資源化を日本で初めて実現するなど、循環型社会の構築に貢献しています。

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  J.P.モルガン

  

  

  J.P.モルガン投資銀行, 銀行, 証券

  200年以上の歴史を持つ、金融サービスの世界的リーダー

  J.P.モルガンは200年以上の歴史を誇る世界有数の総合金融機関であり、世界の事業法人・機関投資家・政府機関、米国の個人のお客様に革新的で包括的なソリューションを提供しています。「一流のビジネスを一流の方法で実践すること」を使命とし、高い倫理感を保ち、世界で信頼される金融機関となることを目指しています。人材教育、ダイバーシティに注力し、また良き企業市民として地域社会に貢献しています。
  日本においては、投資銀行、債券・株式、為替資金などのマーケット業務、資金決済や貿易金融、資産管理の媒介、資産運用などのサービスを事業会社、金融機関、機関投資家、政府機関などのお客様に提供しています。

  多様性に富んだ職場環境

  お客様の真のニーズを理解するためには、知性や好奇心以上のものが必要となります。そのため、J.P.モルガンではダイバーシティを重要視しています。当社には多様な視点を尊重し、理解し合い、互いに協力し、知見を共有する企業文化があります。

  参加型社会貢献プログラム：Give-it-Away

  J.P.モルガンは常に未来へ投資しています。採用イベントに参加された方に、ペンやノートなどのグッズを差し上げる代わりに、皆さんが寄付金を提供したいと思うNPO団体を選んで投票することができる参加型社会貢献プログラムを設けています。

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  デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー

  

  

  デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリーコンサル

  経営の重大局面に対して最適なソリューションを提供する

  デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー（DTFA）は、Big4と呼ばれる会計事務所を起源とするグローバルファームであるDeloitteのメンバーファームであり、国内最大級のビジネスプロフェッショナルグループであるデロイト トーマツ グループに属します。当グループにおいて、ファイナンシャルアドバイザリーサービスを担い、収益構造を変革するためのM&Aや、企業再編・不正調査などのクライシスマネジメントの2分野を主要な事業領域とし、グローバル企業から中堅・中小企業まであらゆる企業を対象に、企業の成長局面での支援を通し、企業価値向上に貢献しています。

  日本のビジネスを強く、世界へ。

  DTFAは、「日本のビジネスを強く、世界へ」をコーポレートスローガンに掲げています。
  このコーポレートスローガンには、日本企業が事業基盤を強固にし、海外へ展開していくことを私たちのグローバルネットワークを使って支援していきたいという思いが込められています。また、日本企業がグローバル市場で勝者になるために、当社として大きな貢献を果たしたいと考えています。

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  旭化成

  

  

  旭化成半導体, 医薬品, 化学

  日本を代表する総合化学メーカー

  旭化成グループは、1922年に創業した総合化学メーカーです。
  100年の歴史の中で、日本経済の発展や社会・環境の変化を見据えて積極的に事業を多角化し、
  事業ポートフォリオの転換を図ることで成長してきました。
  現在では、繊維・ケミカル・エレクトロニクス事業からなる「マテリアル」領域、住宅・建材事業からなる「住宅」領域、医薬・医療・クリティカルケア事業からなる「ヘルスケア」領域という３つの領域で、世界の人びとの“いのち”と“くらし”に貢献する事業を展開しています。

  どの領域においても世界No.1やOnly1の技術力

  自由闊達な組織の中で、一人一人の社員が新たなチャレンジに向けた「想い」と「アイデア」をぶつけ合い、技術と技術を重ね合わせた「シナジー効果」がどの領域においてもトップレベルにある旭化成の高い技術力を生み出してきました。

  「想いを、貫く」人が輝ける会社

  旭化成は、手を挙げた者の背中を押してくれる社風があります。成長したいという意欲があれば、年齢に関係なく活躍の場が与えられます。諦めず夢や目標を達成するために頑張れる意志を持った方が活躍できる会社です。

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  P&Gジャパン

  

  

  P&Gジャパン日用品, 消費財

  P＆Gだから叶えられる、最高のキャリアへの第一歩

  P＆Gでは、入社1日目から裁量権を持って自分のプロジェクトを進め、現場でビジネスを担っていくことになります。だからこそ、毎日の中で経験するすべてが確かな自分のスキルになります。またP＆Gでは、外資系企業では珍しい「内部昇進制」を採用しており、上司も同僚も、“将来P＆Gを担うリーダーは自分たちの手で育てる“という意識を持って人材育成に投資しています。そのため若手の頃から、自分の成長はもちろん、いかにまわりの社員やチームの成果を最大化させられるか、マネージメントしていくスキルを学ぶ機会にあふれています。

  P&Gはビジネス、人材育成、社会への貢献でNo.1を目指す

  「現在、そして未来の世界中の消費者の毎日をよりよいものにする」というミッション。この使命のもと、P&Gは会社として歩むべき方向を見定め、組織の在り方を変化させながら、お客様にお届けするブランドを価値あるものにするべく、時代に合わせたベストな戦略をとってきました。だからこそ、P&Gは（江戸時代より）180年以上もの歴史と伝統を持ちながらも、世界で認められ、信頼され続ける企業としてグローバル規模での成長を続けています。

  P&G は、自分らしさを大切に、いきいきと活躍できる会社

  P&Gは、社内の風通しがよく、多様な考え方・価値観を尊重し合える職場環境が整っています。そのため、年次や職位を気にすることなくお互いに意見交換ができ、「正しいこと」「正しくないこと」をはっきりと言うことができます。また、経営戦略を支える企業風土として多様な働き方が推奨され、その考え方がしっかりと根付いています。「最高の自分」を発揮して成果を出すためのワークスタイルを柔軟に選択していくことも個人の裁量に任されています。

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  ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ

  

  

  ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ医薬品

  イノベーションを追求し、医療の発展に貢献し続けるグローバル企業

  「私たちのこころと科学の力、画期的な発想力を融合させ、ヘルスケアを飛躍的に進化させます」これが、私たちの目的です。
  創業以来、人々のクオリティ・オブ・ライフ（QOL）の向上を目指し、 安全性の高い良質な製品とサービスの提供に、全力で取り組んでいます。
  世界中で長く愛され続ける多くのブランドとともに、常に消費者の目線に立ち、幅広いニーズに応える製品をお届けしています。
  これからもお客さまの暮らしの最も近くに寄り添う存在として、皆さまの心を躍らせるような価値あるブランドやサービスを提供することで、健康で活力に満ちあふれた、より豊かな生活の実現に貢献します。

  世界に誇る研究・開発費と革新的な製品

  成長の根底にあるのが、研究・開発への惜しみない投資です。研究・開発費は総売上高の約12％を占め、すべての産業の中でもトップクラス。長期的視野に基づいた取り組みが、革新的な新製品を生む原動力となり、市場をリードし続けています。

  我が信条～Our Credo～

  「企業は顧客、社員、地域社会、株主に対して責任をもたなければならない」。この経営哲学を基につくられたのが「我が信条(Our Credo)」です。1943年に企業理念、倫理規定としてつくられ、社員一人ひとりに浸透しています。

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  JR東海

  

  

  JR東海鉄道, 不動産

  ＤＥＡＲ ＪＡＰＡＮ ～次なる日本の創造〜

  ＪＲ東海は日本の大動脈輸送を担う東海道新幹線に代表される鉄道事業を軸に、グループ事業や超電導リニアによる中央新幹線計画、さらには高速鉄道システムの海外展開など、常に挑戦し続けながら世の中に貢献していています。ＪＲ東海の社員はこの「ＤＥＡＲ ＪＡＰＡＮ～次なる日本の創造～」という想いを胸に幅広いフィールドで活躍しています。

  進化を続ける高速鉄道

  1964年の開業以来、東海道新幹線のサービスに磨きをかけ続けています。それだけにとどまらず、使命であり経営の生命線である首都圏～中京圏～近畿圏を結ぶ高速鉄道の運営を持続的に完遂するために、超電導リニアによる中央新幹線計画を進めています。

  長期的視野にたって、積極的に事業に挑む

  東海道新幹線の競争力を一層高めるため、ネットで指定席の予約や変更ができる「エクスプレス予約」サービスなどを展開しています。また、「ＪＲセントラルタワーズ」や建設中の「ＪＲゲートタワー」など、鉄道との相乗効果を図って事業の拡大を進めています。

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  ネスレ日本

  

  

  ネスレ日本食品, 飲料, 消費財

  世界最大級の食品飲料企業「ネスレ」の日本法人です！

  スイスでスタートし、150年以上の歴史をもつ「ネスレ」は世界約190ヵ国に展開し、売上世界最大級の食品飲料企業として知られています。Think Globally, Act Locallyという方針を大事にし、グローバル視点を持ちながらも現地法人に裁量があり、各国の文化やニーズにあったアクションを行うことが特徴です！製品だけでなく、時代に合った様々なサービスも展開しています。

  ネスレ日本は、イノベーションを起こせる人を待っています

  ネスレが考える『イノベーション』を起こせる人とは、 『志の高さ』『リーダーシップ』『感性の鋭さ』『ポジティブ思考』『バイタリティ』を動力として、Plan→Do→Seeのサイクルを回し続けられる人であると考えています。しかし、入社の段階で完璧な方を求めているという訳ではありません。グローバルに展開するネスレという舞台で、このような人物を目標にして活躍してみたいという意気込みを持っている方であれば、どなたでもチャレンジしていただきたいと思います。

  新しい採用 「ネスレパス」 を実施しています

  特徴①：年齢・学歴・国籍などの採用対象を限定しない「オープンなエントリー」。特徴②：多様な人材発掘のための「多様なエントリー方式」。特徴③：より一層学業に打ち込めるように、選考時期が選べる「年2～3回の選考（春・夏・冬ごろ）」。特徴④：ネスレ社員と成長できる「ネスレチャレンジプログラム」

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  ライオン

  

  

  ライオン日用品

  次世代ヘルスケアのリーディングカンパニーを目指しています！

  LIONは、130年以上の歴史の中で、日用品・OTC医薬品・機能性食品と事業領域を拡大させながら、国内で圧倒的なシェアを誇るまでに成長してきました。その背景には、LIONが新たな暮らしの文化を創造してきた数々の挑戦があります。LIONは次世代ヘルスケアのリーディングカンパニーになるべく、生活者の毎日と幅広い接点を持つ事業を展開し、より多くの人々の心と身体のヘルスケアを実現してまいります。

  常に市場のトレンドを捉える

  人々の暮らしに対する考え方は時代と共に変化しています。現在は、新しい商品機能の開発による「モノ軸」の商品提案だけでなく、⼈々の共感を通じた「コト軸」で商品の世界観を伝え、新しい⽣活習慣を提案する「共感型マーケティング」に取り組んでいます。

  高い目標への挑戦が求められる社風

  ライオンは、｢マーケティング｣｢ビジネス｣｢技術｣といった観点で新たな挑戦を積み重ね、次世代ヘルスケアカンパニーを⽬指しています。前例にとらわれず、何事にもとにかく果敢に挑戦する姿勢が全社員に求められています。

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  三菱UFJ銀行

  

  

  三菱UFJ銀行銀行

  私たちはこんな事業をしています

  三菱UFJ銀行は、銀行の三大業務である「預金」「貸出」「為替」のみならず、世界中に広がるネットワークと、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）の総合力を駆使し、企業とその挑戦を、人々とその暮らしを、国家とその産業を支えています。日本と世界の発展を支える使命を胸に、社会の確かな礎として、困難な道であろうとも、一歩一歩、愚直に王道を突き進みます。

  存在意義：世界が進むチカラになる。

  変化の速い時代、全てのステークホルダーが課題を乗り越え、持続可能な未来、新たなステ ージへと進もうとしています。その思いを叶えるチカラになること、そのために全力を尽くすこと。これが未来に向けて変わらない ＭＵＦＧ の存在意義です。全てのステークホルダーの課題を起点とした戦略立案・遂行により、その解決に取り組みます。これを通じて ＭＵＦＧ グループの企業価値を持続的に高めることで、株主・投資家の皆さまの期待に応えていきます。

  事業戦略キーワード

  「ウェルスマネジメント」「経営課題解決型アプローチ」「アジアビジネス」「GCIB（グローバルCIB事業本部）＆Global Markets」「DX」「SDGs」など。詳細はぜひ当行採用サイトをご覧ください！

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  三井住友銀行

  

  

  三井住友銀行銀行

  お客さま・社会と共に発展するグローバルソリューションプロバイダー

  ー挑戦者よ、世界を揺らせー
  
  三井住友銀行は、メガバンクならではのダイナミックな金融ソリューションはもちろん、 金融の垣根を超え、幅広いビジネスを展開しています。
  
  そのフィールドは、農業・サステナビリティやフィンテック、ビッグデータ活用から宇宙に至るまで、 無限に広がっています。
  
  メガバンクならではの豊富なアセットを武器に、世界を揺らす。
  共にそんな挑戦をする仲間を求めています。

  社会の変化に合わせ、スピード感をもって自らを変革する組織風土

  社会の変化に合わせて、お客様のニーズも変化していきます。SMBCは、そうしたお客様のニーズを拾い上げ、スピード感をもって自ら変革していける力を強みとしています。その積み重ねを組織風土として育ててきたからこそ、瞬発力のある柔軟な取り組みができるのです。例えば、スタートアップ支援プログラム。緊急事態宣言下の2020年5月7日にエントリーを開始し、プレゼンテーションや選考、リソース提供までをすべてオンラインで対応。約2ヵ月で5社の事業を採択し、コロナ問題に関連する社会課題の解決と経済再生の支援を同時に行いました。※その他様々な事例を採用サイトで紹介しています。ぜひご覧ください。

  人、企業、社会、文化に、化学反応を起こし、未来を創造する

  金融マーケットには新たなプレイヤーが次々と参入し新しい常識の種が生まれています。SMBCグループは、金融の経験・ナレッジ、顧客基盤・決済基盤・グローバルネットワークといった強みをもとに、人に、企業に、社会に、文化に、化学反応を起こし、未来を創造する最後の一滴として挑戦しています。例・東京・渋谷にオープンイノベーション拠点「hoops link tokyo」を開設・異業種企業の担当者とSMBCグループの新規事業担当者が集まり、ワークショップを実施して新しい事業を創出するプログラム「SMBC BREWERY」・金融の枠を越えたサービスの実現のため、シリコンバレーの拠点で先端技術やトレンド情報を収集

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  明治グループ（明治・Meiji Seika ファルマ）

  

  

  明治グループ（明治・Meiji Seika ファルマ）食品, 医薬品

  食品×医薬品で「健康価値」をお届けするグループ

  私たち明治グループの最大の特徴は、赤ちゃんからお年寄りまでのあらゆる世代のお客さまに、牛乳・乳製品・菓子・食品・薬品など、幅広い商品・サービスが提供できる点にあります。
  
  ㈱明治は「食を通してのお客さまの生活充実貢献企業」を、
  Meiji Seika ファルマ㈱は国際展開力を有する「スペシャリティ＆ジェネリック・ファルマ」を目指す姿としています。
  
  私たちはグループの総力を挙げて、新たな価値創造に挑戦することで、「おいしさ・楽しさ」の世界を拡げ、「健康・安心」への期待に応えていきたいと考えています。

  明治グループでの社員のキャリア事例

  ・営業・管理系　2008年入社／法学部卒
  入社後はMRとしてキャリアを積み、医薬営業戦略部を経て、8年目に経営企画部へ異動。中期経営計画の策定や新会社の設立などに関わる。
  
  ・技術系　2007年入社／理工学研究科修了
  食品開発研究所にて栄養食品部門を経験した後、発酵乳部門に異動。現在は『R-1ヨーグルト』を担当し、現行商品の品質向上や新商品の開発に取り組んでいる。
  
  ・事務営業系　2010年入社／人間科学部卒
  入社以来、菓子の営業を担当。現在は菓子部門に加え栄養食品部門の営業も担当。大手小売業の本部に向けて新商品や催事販促、棚割りの提案などを行っている。

  明治グループの強み

  ・Meiji Seika ファルマ（株）：
  日本の製薬業界のなかでも早くからグローバル展開に注力。感染症と中枢神経系の新薬の開発、高品質なジェネリック医薬品の提供も強み。2014年インドの医薬品製造メーカー、メドライク社のM&Aなど、世界の人々の健康をも支えるべく、グローバル展開もさらに進展。
  
  ・㈱明治
  赤ちゃんからお年寄りまであらゆる世代のお客さまに向けて、粉ミルク、牛乳・乳製品、菓子、スポーツ栄養、流動食など幅広い商品を提供。乳酸菌の特徴を前面に押し出した商品開発など新たな市場創造を伴う商品開発力も強み。

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  キヤノン

  

  

  キヤノン電子機器

  プリンターやカメラなど主力事業に加え新規事業創出にも注力するメーカー

  1933年の精機光学研究所の開設から、キヤノンはスタートしました。主力事業の市場の成熟化を見越し、キヤノンはM&Aなどの経営手法も使いながら、商業印刷、ネットワークカメラ、メディカル、産業機器という4つの新規事業を核としたBtoBビジネス中心の事業ポートフォリオに入れ替え、新たなる成長をめざす「戦略的大転換」を全社を挙げて推進しています。
  また、各事業グループやグループ会社においても、幅広い技術をもつキヤノンの強みをさまざまに編集し、宇宙産業や農業、エンターテインメント産業など、社会課題の解決に貢献するソリューションをはじめとした新規事業を創出しています。

  企業理念

  【共生】
  
  キヤノンの企業理念は、『共生』です。私たちは、この理念のもと、文化、習慣、言語、民族などの違いを問わず、すべての人類が末永く共に生き、共に働き、幸せに暮らしていける社会をめざします。
  しかし、経済、資源、環境など... 現在、地球上には共生を阻むさまざまな問題があります。キヤノンは、共生に根ざした企業活動を通じて、これらを解消するため、積極的に取り組んでいきます。
  真のグローバル企業には、顧客、地域社会に対してはもちろん、国や地域、地球や自然に対してもよい関係をつくり、社会的な責任を全うすることが求められます。
  キヤノンは、「世界の繁栄と人類の幸福のために貢献していくこと」をめざし、共生の実現に向けて努力を続けます。

  職種紹介（一部）

  ■製品開発・製品設計
  新しい価値を生むために、常に進化する技術を製品に反映する設計を行います。製品に関わる差別化技術・要素技術の開発から量産製品設計までを含む技術領域を指し、解析、検証を含む製品開発・設計における業務範囲を持ちます。
  ■電子デバイス・LSI技術
  製品に組み込まれる電子デバイスの開発・設計およびLSI設計の技術領域全般を指します。事業部個別の製品に特化した開発・設計から、全社横断的な共通要素開発・設計までの業務範囲を持ちます。
  ■事業企画
  キヤノンの事業計画をつかさどる役割を担っています。製品の開発から販売までのすべての段階にかかわることが可能。市場への製品投入の効果をタイミングとコスト面から判断し、全体を統制する管制塔的な役割を果たします。

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  三井不動産レジデンシャル

  

  

  三井不動産レジデンシャルデベロッパー, 住宅, 不動産

  「すまいとくらし」のNo.1デベロッパー

  「すまい」をつくり出し、そこに人々が集まり「くらし」が生まれる。
  街づくりの原点である「すまい」を通して新たな街を創造し、地図を塗り替えていく企業。
  それが三井不動産レジデンシャルです。
  三井不動産グループの売上の3割を担うすまいとくらし領域の中核会社であり、業界No.1の売上を誇ります。
  
  すまいとくらしは、お客様にとって一生もののお買い物です。ただ住宅を建てて終わるのではありません。
  誰しもが笑顔になれる空間を繊細に想像し、生活の中で温もりを創造する仕事です。
  
  同時に、「再開発事業」や「海外事業」なども通じて、繊細かつダイナミックにすまいとくらしの未来を作り続けています。

  常にビジネスの革新に取り組み、新たなくらしを創造

  グローバル化や女性の社会進出の加速等、すまいとくらしの多様化が進む中、中国・東南アジアを中心とした海外事業の拡大、学生寮やリノベーション、シニアレジデンスへの取り組みや湾岸エリア活性化プロジェクト等、新たな領域で事業を推進しています。

  街づくりにある想い

  人々の日常が創られ、地域とのかかわりが生まれることで街への愛着が深まり、時が経つほどにその街でくらすことの価値と喜びが大きくなる。世の中のくらしをより豊かにし、街の風景を替えていくことが私たちの仕事です。

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  富士フイルム

  

  

  富士フイルム化学, 医薬品

  変化に挑戦し、新たな価値を創造するリーディングカンパニ―

  富士フイルムは本業喪失の危機を乗り越え生き抜いた、数少ない会社の一つです。
  わたしたちは、どの時代でも先進・独自の技術をもって、挑戦を続けてきました。
  「挑戦」を抜きにして富士フイルムの歴史を語ることはできません。
  富士フイルムは、「世界中の人々が、物質面だけではなく精神面の豊かさや、充実感、満足感を持ちながら人生を過ごしていける社会」の実現に寄与することを使命ととらえ、これからも変化を恐れることなくさまざまな社会課題を解決し、新たな価値を創造するリーディングカンパニーであり続けます。

  “ローカライゼーション”を武器としたグローバル展開

  富士フイルムは創業以来、高い水準の技術の蓄積と、世界をリードする製品、そしてマーケティング力が求められるグローバル市場でビジネスを展開してきました。それは “ローカライゼーション”、つまり自ら市場の中に入ってニーズを掘り起こし、市場そのものを創造していくスタイル。
  世界各地で、現地に根差した、生産・販売・サービスの強力なネットワークづくりに取組んできました。
  現在は、世界経済を牽引する新興国市場や、当社シェアが低い地域でのシェアアップのため、経営資源を集中投入し、現地のニーズに合った良質でコストパフォーマンスの高い製品をタイムリーに提供しています。

  「Open Innovation Hub」心躍る未来を、共に創る。

  富士フイルムは、明日のビジネスや生活の可能性を拡げるチカラになるために
  人々の心が躍る革新的な「技術」「製品」「サービス」を生み出しつづけます。
  富士フイルムが写真感光材料を原点として培ってきた最先端のコア技術や進行中の開発テーマと、
  皆さまが持つ課題やアイデアが交わり、コラボレーションしながら新たな価値を創り出していく“共創” の場。
  暮らしや社会、そして地球環境に貢献する新たな価値と発想を導き出していきます。

  グローバル人材を育成する豊富な成長機会

  変化の激しいグローバル市場で勝ち抜くためには、多様性を前提に、論理的に物事を考え、自分の考えを筋道立てて主張することのできる「グローバル人材」の育成が必要です。
  国内では考えられないほど広範な役割を担う力、文化・商習慣・価値観が異なる国でチャレンジしていく強いマインドと行動力が必要とされます。
  その道のりは困難の連続ですが、確実に自らの成長と桁違いの達成感をもたらしています。
  そんな「グローバル人材」育成に向けた取り組みとして、①短期テーマ派遣制度、②トレーニー制度、③海外留学制度、④欧米ビジネススクール、⑤インドMOT研修、⑥海外赴任前研修、⑦グローバル・プレゼンス、合計7つのプログラムをご用意しています。いずれも仕事に直結した知識やスキルを身につけることを目的としたプログラムです。

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  JA共済連

  

  

  JA共済連保険, 政府系金融, 生命保険, 損害保険

  同じ目的をもった人々が集まり、お互いに助け合う組織。

  JA 共済連は「協同組合」という事業形態の組織です。株式会社との一番の違いは、協同組合はあくまで組合員・利用者への“安心”と“満足”を届けることを第一に事業を運営しております。
  
  JAとは＝農業者を中心とした「組合員」などが、「一人は万人のために、万人は一人のために」という助け合いの精神のもと農家の営農と生活を守り高めるなど、よりよい地域社会を築くことを目的に組織された協同組合です。

  この国の未来を 支える挑戦を。

  私たちJAの組合員・役職員は、協同組合運動の基本的な定義・価値・原則（自主、自立、参加、民主的運営、公正、連帯等）に基づき行動します。
  「より民主的で公正な社会の実現」「農業と地域社会に根ざした組織」としての社会的役割を誠実に果たす為、実践を通じて共に生きがいを追求していきませんか？

  「一人ひとりは弱くても、手を取り合って結びつけば強い力になる」

  私たちは、JA共済に託されている大きな信頼と期待に応え続けるために、たゆみない進化を遂げ、人々の暮らしをこれまで以上に強く支えていかなくてはなりません。
  そのため、将来的にJA共済事業の前進を担うことができる力強い行動力を発揮できる方を、新たな仲間として迎え入れたいと考えています。
  ぜひ自分自身を今一度見つめ直し、皆さんの奥底に眠っているポテンシャルを掘り起こしてみてください。

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  日本銀行

  

  

  日本銀行銀行, 政府系金融

  日本銀行は、日本で唯一の「中央銀行」です！

  物価の安定と信用秩序の維持を通じて、日本経済の健全な発展に貢献するための組織が日本銀行です。
  お金の価値を安定させるとともに、お金が必要なところに行き渡るようにすることが、その使命です。
  金融政策、決済インフラの整備、金融機関のモニタリングや国際基準の策定、
  様々な分野での調査・研究、銀行券の発行・流通など、幅広い仕事がありますが、一言でいえば、日本経済を支えている存在です。

  「物価の安定」と「金融システムの安定」を目指して

  日本銀行は、1882（明治15）年、わが国における唯一の中央銀行として設立され、約140年の歴史を刻んできました。その目的を端的に言えば、人々が安心してお金を使えるようにすることです。具体的には、①お金を最も使いやすいかたちで間違いなく提供していく（銀行券の発行）とともに、②その価値の安定（物価の安定）に努めること、また、③お金の流通ルートである金融システムが安定的、効率的に機能し（金融システムの安定）、経済活動に必要なお金が世の中の隅々に至るまで十分に行き渡るようにすることをその使命としています。

  総裁からのメッセージ

  日本銀行は、わが国の中央銀行として、金融政策の運営だけではなく、本店および全国の支店や海外事務所において様々な業務を行っています。「発券銀行」、「銀行の銀行」、「政府の銀行」としての仕事に加え、内外の金融経済を対象とした調査研究活動は、日本銀行の政策・業務運営を支える大切な仕事です。デジタル社会にふさわしい中央銀行業務を実現するためのIT・システムの開発も、ますます重要になってきています。
  これらの業務を将来にわたって適切に運営していくためには、多様な人材が必要です。ぜひ、様々なバックグラウンドを持った方々に、日本銀行の門戸をたたいて欲しいと思います。

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  防衛省　自衛隊

  

  

  防衛省　自衛隊官公庁

  国の存立、国民の命を守るという絶対に譲れない使命感

  国の存立と国民の命を守る仕事は、大きな責任感を伴うと同時に、自分たちの他には代わりがいないという大きなやりがいを感じられる仕事です。これまでも、これからも、その重要性がゆらぐことのない安全保障という業務は、一生をかけるに値する仕事です。

  未知の領域に挑むという躍動感

  防衛省が携わる業務は、伝統的な安全保障分野に留まらず、今や宇宙やサイバーといった最先端の分野にも及んでおり、防衛省で活躍できるフィールドは多岐にわたっています。未開拓の課題に取り組むことは個人を成長させ、大きな充実感を与えてくれるでしょう。
  

  歴史の創り手になるという高揚感

  安全保障は国家存立の根幹であり、日本と世界各国との間の複雑な関係性の影響を大きく受けます。明確な予測ができない世界の潮流の中で、職員１人１人が日本代表として世界に向き合い、その仕事が世界史の一部となっていく高揚感を味わうことができます。
  

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  デジタル庁

  

  

  デジタル庁官公庁

  誰一人取り残されない、人に優しいデジタル化を。

  デジタル庁は2021年9月に設立した新しい省庁です。ミッションは「誰一人取り残されない、人に優しいデジタル化を。」
  一人ひとりの多様な幸せを実現するデジタル社会を目指し、世界に誇れる日本の未来を創造するため、デジタル社会に必要な共通機能の整備・普及、国民目線のUI・UXの改善と国民向けサービスの実現、国等の情報システムの整備及び管理など、様々な分野において政策を進めています。

  新しい扉を開きにいきましょう。

  いま、かつてないほどデジタル社会の意義が語られています。デジタルトランスフォーメーションを阻む障壁を打破する取り組みが加速しています。こうした中、決して見失ってはならないのが、「なんのためのデジタル化なのか。国民の皆さまの目線で徹底的に考え、ビジョンや方向性を示す。具体的な施策に落とし込む。言葉をつくして、ご理解いただく。」その使命を担うのが、私たちデジタル庁です。
  政府にはさまざまな省庁があり、独立性をもってミッションを推進しています。これに対しデジタル庁は、縦割りの省庁に横串を通す新しい組織。総合調整機能を有し、国や地方、各省庁をつなぐ情報システムを構築します。国民の皆さまに便利で快適なサービスをご提供するために、デジタル技術をもって行政改革を実行し、連携を促します。

  自分が成長できるキャリアパス

  デジタル庁に行政人材（総合職・一般職）として入庁する場合は、試験区分を問わず「デジタル事務官」として採用されます。その中で専門性を身につけながらキャリアを形成いただくために、主に4つのキャリアコースをご用意しております。自ら志向するキャリアやスキルを示せるよう、ともに成長しましょう。
  キャリアコースは入庁後に実際に業務を行いながら選択することも可能です。選択したキャリアコースも考慮しながら、様々なチームに配属され、キャリアパスを歩んでいただけます。

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  KPMGコンサルティング

  

  

  KPMGコンサルティングコンサル

  戦略から実行までをサポートする総合コンサルティングビジネス

  「クライアントの健全な発展に貢献すると共に、ひとを大切にするNo,1ファーム」を目指すという基本理念をベースに今後3年間で「"KCらしさ"が個人・組織の行動に深く浸透し、マーケットに認知され選ばれるファーム」を目指しています。
  KCらしさとは、クライアントの健全な発展に向けて、売り上げ至上主義にならず中立性を担保して、リスク観点やグループ力を最大限に活かして、様々な改革にデジタルを織り込んでクライアントに最大の価値を提供することを意味しています。この、中立性、リスク観点、グループ力、デジタルの4つを編み合わせてこそ、他社にはないKCらしさになると思っています。

  事業内容詳細

  ■新規事業・市場戦略・海外進出計画の立案・策定支援
  ■中期経営計画・事業計画の立案・策定支援
  ■事業変革・業務改革・営業改革
  ■ビジネスプロセスの最適化支援・経営管理高度化
  ■IT戦略の策定・実行支援
  ■IT構築プロジェクトマネジメント支援
  ■グローバル金融規制対応
  ■金融機関等設立支援（PMI含む）

  求める人物像

  KPMGコンサルティングでは、オーナーシップ、リスペクト、コラボレーションを大切にしています。プロフェッショナルとして常に当事者意識を忘れず、バックグラウンドの違いを超えてお互いの価値観を尊重し、チームとして助け合い仕事をする。こうした環境で得られるスキルと満足感、人間力の向上に価値を感じられる方のご応募をお待ちしています。

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  アビームコンサルティング

  

  

  アビームコンサルティングコンサル

  日本発、アジア発のグローバルコンサルティングファーム

  アビームは、日本にヘッドクオーターを置く、日本発アジア発のグローバルコンサルティングファームです。経済成長著しいアジアを中心として、世界132拠点に広がるグローバルネットワークを有し、日本企業の海外展開を支援し続けています。欧米流のグローバルスタンダードを単に当てはめていくのではなく、日本企業の意思を尊重しつつ、現地の価値観（文化や慣習）を重視した日本流のコンサルティングスタイルをとることが特徴です。日本に本社があるからこそ、日本本社のコンサルタントが世界各地に飛び、現地のコンサルタントとチームを組みながらプロジェクトをリードし、新たなソリューションを生み出し提供しています。

  クライアントのリアルパートナーとして

  創立以来、アビーム全社員が心がけていること、それはクライアントの「リアルパートナー」としてのサービスを提供することです。どんなに厳しい局面でも、クライアントの目標達成を第一に考え、責任を持って最後まで一緒にやりきることを大切にしています。単に利益だけを追い求めるのではなく、中長期的な関係性も重視する。その結果として、各業界のリーディングカンパニーであるクライアントから、高いリピートオーダー率を獲得しています。これは、リアルパートナーとして信頼されている証であり、我々の誇りでもあります。クライアントからの「ありがとう」を知っているからこそ、アビームのコンサルタントは挑戦し続けます。

  コンサルタントの成長を支える環境

  アビームには、社員が早く成長する「理由」があります。当社は、目に見える商品を売っているわけではありません。コンサルタント一人ひとりの価値をクライアントに認めていただき、その「人」の価値を買ってもらいます。企業の経営者と同じ視点で考え、正解を創り出していくために、早く成長することが求められます。また、様々な強みを持った魅力的な人材が揃っています。これらの優秀な社員とともに仕事をすることで、一人ひとりの更なる成長につながります。さらに、成長を支える研修も充実しています。コンサルタントとしての基礎スキル研修（書く、話す、考えるなど）、専門分野を深める研修など、豊富な研修が整備されています。

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  三井住友海上火災保険

  

  

  三井住友海上火災保険損害保険, 保険

  社会のインフラから、イノベーション企業へ大変革！

  世界屈指の保険・金融グループである「ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループ」の中核企業として、
  損害保険業界をリードしてきた三井住友海上。
  常に世界中の挑戦を支え続けてきました。
  
  事業領域は、国内の損害保険事業を中心に、生命保険事業、海外生損保事業、
  金融サービス事業、リスク関連事業の５つ。
  
  しかし、激動のいま、三井住友海上は新規事業領域への事業展開を加速させ、
  イノベーション企業へのチャレンジを続けています。
  当社は、世界中のリスクに立ち向かうイノベーション企業として世界を牽引します。

  国内だけにとどまらず、世界中42ヵ国に展開

  アジア、欧州、米州と世界中４２カ国・地域に事業領域を展開してききました。ASEAN地域における損害保険の総収入保険料は世界１位。今後も海外での事業基盤の拡大・強化を目指しています。

  世界トップ水準の保険・金融グループへ

  私たちが目指しているのは、規模や収益のNO.1ではありません。世界に安心と安全を届け、お客さまから品質で高く評価される会社になることです。損害保険業界を率いるリーダーとして、私たちは立ちどまらずChallengeし続けていきます

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  NTT東日本

  

  

  NTT東日本通信, IT・WEB・通信サービス

  固定通信シェアNo.1 新しい日常を支えるリーディング企業！

  【つなげて、うみだせ。】
  「つなげる」という言葉には私たちが大切にしてきたことが詰まっています。地域社会をつなげる。安心をつなげる。その積み重ねこそが、よりよい未来をつくる私たちの使命であり、挑戦です。
  そして、つなげてきたものを使って新たな価値を「うみだす」事業を立ち上げています。
  
  農業分野では「NTTアグリテクノロジー」
  e-Sportsでは「NTTe-Sports」
  これらはNTT東日本がうみだした新たな価値のひとつです。
  地域課題の解決を目指し、私たちはさらなる挑戦を続けていきます。

  通信でつなげて、新しい価値をうみだす。

  AIやIoTなどNTT東日本のアセットを活用するだけでなく、様々なプレーヤーとコラボレーションしながら、社会に「新しい価値」をうみだし続けること。それがNTT東日本の仕事です。

  最新技術と農業をつなげて、地域活性化をうみだせ。

  例えば農業分野。2019年にNTTグループ初の農業法人「NTTアグリテクノロジー」を設立。AIを活用した生育データの分析や収穫予測、高い生産性を実現するシステムを提供しています。NTT東日本は通信を使って様々な分野を盛り上げています。

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  国際協力機構（JICA）

  

  

  国際協力機構（JICA）官公庁, 政府系金融

  開発途上国の「国創り」への貢献

  開発途上国が抱える課題を解決し、社会・経済の発展を支えるのがJICAの使命です。JICA職員は開発途上国の政府高官と数十年先を見越した長期的、大局的な見地から政策について議論し、案件形成・実施を通じて開発途上国の「国創り」を支援しています。

  JICAならではの知見を活かした民間企業との連携

  グローバル化により、多くの民間企業が投資環境に課題を持つ開発途上国に進出する中、JICAは開発途上国のインフラ・法制度整備、人材育成や、進出する民間企業への投融資等を通じて開発途上国と日本企業の橋渡し役を担い、双方に貢献しています。

  若手のうちから海外の現場経験を積み、キャリアを磨く

  職員に求められるのは「現場力」「構想力」「発信力」。入構1年目での海外事務所でのOJT、入構約3～5年目での海外駐在、各種研修、海外留学等、多彩なメニューを通じ、「国際協力のプロフェッショナル」としての職員の成長を支援しています。

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  日本政策投資銀行（DBJ）

  

  

  日本政策投資銀行（DBJ）銀行, 政府系金融

  金融力で企業・社会の課題を解決し、世の中の持続的発展を実現

  DBJは、戦後復興、⾼度経済成⻑、都市再開発、環境対策、事業再⽣、⾦融資本市場強化、震災復興、コロナ対応、2050年カーボンニュートラルの実現等、それぞれの時代の社会的課題に対して、⾦融⾯から⽇本経済をサポートしてきました。 そのような重要な役割を果たしてきたDBJの強みは、「中立性」、「長期性」、「パブリックマインド」、「信頼性」の4つのDNAです。 強みに基づき培ってきた顧客や社会との信頼関係と⾼度な⾦融技術・リスクコントロールのノウハウを⽣かし、「投融資⼀体型の⾦融サービス」を提供することで、今後も中⻑期的な観点から⽇本社会の豊かな未来づくりに貢献していきます。

  変革が進む社会の先駆者として、課題解決に向け新時代を切り拓く

  DBJの持つネットワーク・企画力・審査力・金融技術力等を活かし、日本経済・社会の成長・発展を目的とする「オンリーワン」の金融機関として、プロジェクトファイナンス、PFI、事業再生ファイナンス等、当行は本邦初のファイナンススキームを先駆的に開発しており、日本の産業・金融界に対し、大きな役割を果たしています。

  豊富な若手の成長機会

  DBJは、職員数が約1,200人と決して大きな組織ではありません。だからこそ若手のうちから一人一人が担う責任は大きく、また少人数特有の風通しの良い雰囲気で、日々活発な議論が交わされています。さらに、少数精鋭主義を貫く当行では、入社後約３カ月にわたる財務分析研修をはじめ、金融・経済分野で各界の第一人者を招いて専門知識を学ぶ「金融アカデミー」、海外大学院への留学等、人材育成の機会を豊富に提供しています。

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  川崎汽船 ("K"LINE)

  

  

  川崎汽船 ("K"LINE)海運

  全世界で約450隻の船舶を運航している世界最大級の海運会社

  海運業を母体とする総合物流企業グループとして、人々の豊かな暮らしに貢献することを企業理念に掲げ、全世界で約450隻の船舶を運航している世界最大級の海運会社です。特に「ケープサイズ」と呼ばれる全長300mを超える最大型の船においては40隻以上を運航しており、日本最大の船隊規模を誇ります。また、社員一人あたりの売上高は6.5億円に上り、個々人の仕事のダイナミックさも業界随一です。拠点数は世界24ヶ国、40箇所以上、その数はグループ会社を含めれば、40ヶ国100ヶ所以上に上ります。世界を舞台にしたグローバルな仕事がここにあります。

  スピリット

  “K”LINEの100年の創造と挑戦を支えてきた3つの“K”LINEスピリット
  自主独立
  自由闊達
  進取の気性
  
  「“K”LINEスピリット」 とは、社員一人ひとりが大きな責任と裁量を持って、過去や慣習に捉われることなく斬新なアイディアを価値へと変えていく、まさに“K”LINEの歴史・社風を体現する精神であり、脈々と波をうって今に継承されている指針です。世界経済と共に歩み成長する海運業界にあって、この“K”LINEスピリットこそが今も昔も、そしてこれからも一歩先を切り拓く原動力となり、成長の礎となります。

  世界に｢当たり前の生活｣を届ける

  島国日本にとって、海上輸送はインフラのインフラとも言える存在です。エネルギー資源から食料品まで、生活に欠かせないあらゆる物を運び、人々に幸せをお届けします。世界各地に衣食住を運び、生活を支えるライフラインとしての仕事が川崎汽船にはあります。

  職種紹介（一部）

  ○陸上職
  営業活動や運航管理を通し、積み上げてきた顧客との信頼関係をより強固にし、安全な航海の実現に向けて各種サポートをするのが陸上職の使命。陸と海とをつなぐ架け橋として、世界中の拠点で活躍しています。
  ○海上職
  ・船長
  航海士の長であり、船の最高責任者。キャプテン又はマスターとも呼ばれ、指揮命令権、航海成就、緊急時の対応等、さまざまな役割を持ちます。
  ・一等航海士
  航海当直に加え、甲板部の統括者として貨物管理、船体整備計画立案・実行、甲板部の労務管理を担当します。また、二等航海士及び三等航海士の教育やサポートを行います。
  ・二等機関士
  ・船種によって異なるが、主に発電機やボイラを担当機器とし、それらの運転、保守整備や調整を行います。また、燃料油の取り扱い実務も担当します。

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  東京ガス

  

  

  東京ガスエネルギー, 電力

  総合エネルギー企業

  東京ガスは総合エネルギー企業として「快適な暮らしづくり」「環境に優しい都市づくり」に貢献する会社です。
  経営ビジョンに「CO2ネット・ゼロ」のリードを掲げるなど、変革期にあり挑戦を続けています。新しいサービス開発、海外展開、デジタルを活用したLNGバリューチェーン改革など、幅広い活躍の舞台が魅力です。

  こんな方におすすめ！

  ①イノベーションを起こしたい方
  カーボンニュートラル技術の進化でエネルギー業界に貢献したい。最新のデジタル技術でビジネスを創造したい！
  
  ②自ら作り上げたい方
  様々なエネルギーシステムを創りたい！最適なエネルギーマネジメントを実現したい！
  
  ③社会基盤を支えたい方
  社会への貢献度や責任感が大きくやりがいのある、大規模なインフラを支える仕事がしたい！
  
  ④お客さまに貢献したい方
  お客さまと接しながら、お客さまの暮らしや事業に関する課題をともに解決したい！解決に資するサービスを作りたい！
  
  ⑤会社を支え進化させたい方
  事業の推進・競争力強化に必要な幅広い業務を担うことで、会社や組織を支えるとともにその成長・進化に貢献したい！

  ビジネスのリアルな課題にデータで挑む！DX／データアナリスト職も！

  世界を舞台にしたエネルギーに関わる事業を、デジタル領域の面から関わりたい！
  そんな皆さんのための採用も実施中です。
  
  初期配属先は、データ活用業務をメインとする職場。
  ゆくゆくは、新規事業の立案から、課題解決・業務効率化など、
  多彩な分野でDXを推進していける人材を目指します。
  
  業務例：データに基づく戦略立案
  東京ガスが持つ多様なデータを分析し、データに基づく事業戦略を推進するとともに、新たな価値を創出
  
  詳細はこちらをご覧ください。
  https://www.tokyo-gas-recruit.com/recruit/dx.html

  WORK＆LIFEサポートと外部からの高い評価実績

  社員⼀⼈ひとりが⽣き⽣きと働きながら持てる⼒を最⼤限に発揮するために、⻑時間労働の是正・抑制と、より「時間の価値」を意識した働き⽅への変⾰を、「経営が関与すべき重要な課題」と位置付け積極的に取り組んでいます。
  
  制度例：
  在宅勤務
  フレックスタイム勤務制度
  定時退社Day
  フリーアドレスの導入　等
  
  これらの取り組みの結果として、外部からも下記のような評価を受けています。
  ●「子育てサポート企業」に認定
  ●「なでしこ銘柄」に5年連続で選定
  ●「健康経営優良法人2021」に選定

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  NTT都市開発

  

  

  NTT都市開発住宅, 不動産, デベロッパー

  各都市がめざす個性豊かで活力ある街づくりの支援に取り組む

  地域が抱えるさまざまな課題と向き合い、
  街が育んできた歴史や文化を未来へと継承し、人々に新しい働き方・暮らし方を提案する。
  時代や社会が大きく変わろうとする今だからこそ、
  私たちはより一層、誠実にそして革新的に、街づくりに取り組んでいく決意です。

  国内外で広がる事業フィールド

  オフィス事業
  NTTグループで培った技術力と、多様なニーズにお応えする提案力で、心地よく働くことができるオフィス環境を提供し、ビジネスの可能性を広げます。
  
  商業・ホテル事業
  日々誕生し、積み重ねられていく街の物語を大切にし、街にかかわるすべての人々の記憶に残る1ページをともにつくりあげていきます。
  
  住宅事業
  先進性と安心を調和させ、いつまでも高い資産価値を保つ、質の高い住まいづくりをめざして、「Wellith(ウエリス)」ブランドを展開しています。
  
  グローバル事業
  英国、米国、豪州からアジアに事業フィールドを拡大しながら、日本国内で培った事業推進力を活かして、各地・各都市の歴史や文化と調和したオフィスや住宅を開発運営しています。

  NTT都市開発が考える街づくりのバリュー

  コミュニティ
  ―個性と魅力にあふれ人が集まる街―
  個性と活気ある街づくりのための魅力ある空間とコンテンツを提供
  
  ダイバーシティ
  ―誰もがいきいきと過ごせる街―
  街に集い、働き、住まう人それぞれの、多様なライフスタイルに寄り添う都市環境を整備
  
  イノベーション
  ―新たな産業創出による活力ある街―
  先端技術を活用して、都市の課題解決や新たな産業創出、企業の生産性向上等に貢献
  
  レジリエンス
  ―災害に強く地球環境にやさしい街―
  環境負荷低減を実現し、災害対応力を備えた、安心して暮らせる街を創造

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  みずほ証券

  

  

  みずほ証券証券

  みずほグループ各社と連携した多彩なサービスでニーズに応える証券会社

  〈みずほ〉は、銀行・信託・証券、アセットマネジメント会社、シンクタンクなどのさまざまなグループの機能を結集して、お客さまの多様なニーズにお応えしています。お客さまのセグメント別に銀行、信託、証券などの商品・サービスを提供するカンパニー制を導入し、お客さまのニーズに即した最高の金融サービスを迅速に提供していきます。みずほ証券は、お客さまの幅広い金融ニーズに対して、グループの専門機能を結集したフルラインの金融ソリューションを提供することで、高い実績と評価を獲得しています。
  〈みずほ〉の強みを最大限に発揮し、お客さまはもちろん、経済・社会の持続的成長・発展を支えることで競争優位を確立していきます。

  若いうちから経験が積める

  総合金融グループとしての強みである「顧客基盤」と「グループ連携」を背景に、若手時代から数多くの案件に携わることが出来ます。実務経験を伴う早期の自己成長を実感出来る環境です。

  新しいこと・困難なことに挑み、高みを目指していく

  「Client-Oriented（お客さま第一）」を信念に、グループを挙げて新しい金融のカタチを創ることに取組んできました。また、その中で働く社員一人ひとりが自らの夢や目標の実現を目指し、日々チャレンジを続けています。

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  KPMG税理士法人

  

  

  KPMG税理士法人プロフェッショナルファーム

  社会から“選ばれる存在”であり続けるタックスコンサルティングファーム

  私たちは、クライアントのビジネスニーズに柔軟に対応するため、税務コンプライアンス業務に加え、企業活動におけるさまざまな場面に対応した的確な税務コンサルティングを提供しています。クライアント数は、約3,300社。国際税務の分野での豊富な経験から、複雑な経営課題を解決するパートナーとして、幅広い業界にわたり数多くのクライアントから厚い信頼を得ています。売上高は日本の業界トップクラス。しかし何よりも誇りとしたいのは、“クオリティ”に対する圧倒的な評価をクライアントから得ていることです。

  コンサルティングの本質を体感し、企業経営に対する新しい視点を獲得する

  TAXコンサルタントというと聞きなじみがなく、どのような仕事か想像がつかない方も多いかもしれません。私たちKPMG税理士法人には、多数の税務の専門家が在籍しています。私たちの役目は、企業の税務戦略のパートナーとして、税務リスクを回避しつつ、税務コストの適正化を図ることです。
  
  TAXコンサルタントといっても、外部の立場から業務提案をして終わりではありません。各人自らがプレーヤーとなってクライアントの経営の根幹に踏み込み、クライアントと共にプロジェクトを進めます。そのため、強い当事者意識が必要です。
  
  インターンシップを通じて、そんなTAXコンサルタントのやりがいに触れてもらい、皆さんに企業経営に対する新しい視点を獲得していただきたいと思っています。

  コンサルティングの本質を体感し、企業経営に対する新しい視点を獲得する

  私たちのビジネスは「企業経営に必要な基盤を整えること」です。企業が新たなビジネスモデルを生み出すとき、M&Aで新たな領域・国や地域に進出するとき、私たちは企業に寄り添いアドバイスを行います。
  
  どのような形態の組織を構築すべきか、またはどのような組織に再編するべきか、投資ストラクチャーをどのように組むべきかなど企業活動にとって重要な論点は「TAXコンサルタント」がアドバイスしています。
  
  企業経営の重要な局面において、Taxコンサルティングがどのような役割を果たすか、ぜひインターンシップで体感してください。

  ≪資格専攻不問≫高い専門性を武器にするコンサルタントへ

  税理士法人と聞くと「税理士の資格が必須なのでは」と思われるかもしれません。新規学卒者採用におきましては資格も専攻も不問です。入社後も資格取得は本人の意思にお任せしています。ただし、取得される場合はサポートいたします。
  
  もちろんアドバイスをするにあたり、税務に関しての知識は重要です。一方で、「TAXコンサルティング」であるため、税務の専門性に加えて、コンサルタントの資質が以前にも増して重要となっています。そのため、「高い専門性×コンサルティング」が私たちの武器となります。
  
  KPMGでは研修にも力をいれ、税務、そしてコンサルティングの両面でゼロからプロフェッショナルを目指すことが出来ます。大学での専攻とは関係なく、活躍できる場が非常に多くあるのがKPMG税理士法人です。

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  大日本印刷（DNP）

  

  

  大日本印刷（DNP）印刷, 電子機器, 広告代理店

  未来のあたりまえをつくる。

  DNPは常に、持続可能なより良い社会、より心豊かな暮らしを実現していく「志」を抱き、
  その思いを「未来のあたりまえをつくる。」というブランドステートメントに込めています。
  DNP独自の「P&I」(印刷と情報)の強みを掛け合わせ、国内外の多様なパートナーとの連携を深めることで、
  社会課題を解決するとともに、人々の期待に応え、身近に“あたりまえ”に存在する、欠かせない価値を提供し、
  “より良い未来”を実現していきます。

  成長領域を中心とした事業の拡大による価値の創出

  「P＆I」の強みとパートナーの強みを掛け合わせて、4つの成長領域で価値の創出に取り組んでいます。SDGsにあるように世界には多くの課題が解決されないまま残っており、DNPがつくり出す新しい価値で解決をめざします。

  グローバル市場に向けた価値の提供

  バリューチェーンがグローバルに広がるなか、国内にとどまることなく世界的な視野で社会課題の解決に取り組む必要があります。2018年3月現在、15の製造拠点、26の営業拠点を海外で展開しており、成長領域で創出する価値を国内外に提供していきます。

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  農林中央金庫

  

  

  農林中央金庫投資銀行, 銀行

  日本の農林水産業の発展に貢献し続ける「意味のある銀行」

  農林水産業を取り巻く環境は時代に応じて変化しています。そのなかで農林中央金庫は金融業務を通じて、農林水産業の発展に貢献する唯一の民間金融機関として役割を果たし続けるために、ビジネスモデルを柔軟に変化させてきました。現在、そしてこれからの時代に向けて、私たちが担う役割として主軸に置くのは「食農ビジネス」「リテールビジネス」「投資ビジネス」の3つのビジネス領域と、それを支える「コーポレート」の仕事。これからの農林水産業の成長と発展に向けて、使命をもって取り組んでいます。

  JAバンク・JFマリンバンクの全国機関です！

  ＪAバンク・ＪＦマリンバンクの全国機関として、全国のＪＡ・ＪＦが取扱う金融商品の企画やシステム開発、営業力強化・ＣＳ改善等に取り組んでいます。

  世界有数の機関投資家です！

  世界有数の機関投資家として、高度なリスクマネジメントのもと、債券・株式・クレジット・オルタナティブの各分野において幅広く国際分散投資を行っています。

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  JFE商事

  

  

  JFE商事専門商社, 商社

  100年先の世界を創る、その最前線へ

  世界の国々の発展と、豊かで安全な社会の実現にむけて新興国の経済成長を支えるために、高品質な鉄鋼商品の供給力、最先端の技術力、人材育成ノウハウを駆使し、JFEグループはJFE商事をはじめ、グループ全体で地球規模のソリューションを提供しています。

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  岩谷産業

  

  

  岩谷産業商社, 専門商社

  エネルギーとガスの専門商社

  1930年の創業時より、当社は「世の中に必要な人間となれ、世の中に必要なものこそ栄える」という企業理念のもと、くらしや産業にエネルギー、産業ガス、マテリアルなど幅広い商品やサービスをお届けしています。1941年より、水素を究極のクリーンエネルギーとして捉え、水素エネルギーの普及に向けた歩みを進めてまいりました。創業40周年を迎えた1970年に発表した「住みよい地球がイワタニの願いです」をスローガンに、水素の利活用を通じてCO2フリー社会を実現することで、環境問題という社会課題の解決を目指すとともに、SDGsの達成にも貢献してまいります。

  イワタニが創る水素の未来

  ”究極のクリーンエネルギー”としての水素の可能性にどこよりも早く着目し、パイオニアとしてその市場を開拓してきました。今後ますます注目されるであろう水素により、持続可能な社会の創造、新しいインフラづくりに貢献していきます。

  「技術のイワタニ」を支える中央研究所

  2013年4月に新設された中央研究所では、水素を中心とした独自技術の開発を行っています。その役割は社内に留まらず、「商社」ならではの幅広いネットワークから他社と連携した「開かれた研究所」として「技術力の強化」に努めています。

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  伊藤忠エネクス

  

  

  伊藤忠エネクス専門商社, 商社

  未来を動かすエネルギーを提供するエネルギー専門商社

  私たちは1961年の創業以来、「社会とくらしのパートナー」として全国各地の地域に根ざし、石油製品、LPガス、電力、車を中心とした生活に欠かせないエネルギーやサービスをお届けしています。 そしてエネルギーが変革期を迎えている現在、私たちは既存の事業にとらわれず、環境関連ビジネスの展開、海外事業の推進等、時代の変化に合わせ、また様々な価値観を取り入れながら柔軟に事業を展開しています。 社会とくらしが求める新しい価値を創造し、エネルギーの未来を描いていく事が私たちの仕事です。

  未来への挑戦

  水素バリューチェーン構築に向けた戦略的協業の開始、アンモニア船舶用燃料のサプライチェーン構築に向けた共同研究、GTL燃料、海外事業の展開、デジタル技術の活⽤など、エネルギーのさらなる可能性と、その先にあるより豊かなくらしを求めて、未来に向けた様々な取り組みをしています。

  社会を動かす人材になるために

  伊藤忠エネクスに受け継がれてきた“人”こそが財産という考え方の下、さまざまな人材教育プログラムを実施しています。すべての社員が同じ道を歩むのではなく、一人ひとりが自分の道を切り拓いていけるよう自らを見つめながら学んでいける研修制度です。また、オンオフも充実してこそビジネスパーソンとして羽ばたけると考えており、福利厚生面でも多様なフォロー体制を築いています。・人材育成制度：段階的な教育研修、資格取得一時金制度、通信教育講座、海外就労研修制度、英語学習支援制度・働き方改革：年間の有給休暇は一律20日、10日間の妊娠休暇、時短出勤/時差出勤、配偶者の転勤による退職者の再雇用制度

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  メタルワン

  

  

  メタルワン商社

  「世界最大の鉄鋼総合商社」

  メタルワンは売上高（約1兆6,665億円）を誇り、
  世界各地に約130のグループ会社を展開する「世界最大の鉄鋼総合商社」です。
  
  トレーディングと事業投資、この2つの機能を通じて、世界規模の鉄のビジネスを展開するメタルワン。
  
  『鉄を介したビジネスを通じて世界規模で社会に貢献していく』
  
  「鉄なしでは成り立たない」この世界。そんな現代社会を、今日も、メタルワンは支えている。

  総合職の「約5人に1人」が海外駐在

  北中米・アジア・欧州・アフリカ・中東といった地域に鉄鋼ビジネスを展開している当社では、総合職の約5人に1人が海外に駐在し、国内外を問わず活躍できるチャンスが広がっています。

  充実した「研修制度」

  入社1年目全員で行う海外研修制度や入社4~5年目の若手の頃から国内外の現場を経験することができるトレーニー制度や、10年で3部署を経験することのできるジョブローテーション制度などが充実しております。

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  住友電気工業

  

  

  住友電気工業非鉄金属, 半導体, 電子機器

  電線事業から創業し社会の環境変化を捉えた事業の多角化に取り組む企業

  住友電工は電線・ケーブルの製造から事業をスタートさせ、そこで培われた技術を礎に、社会の環境変化を的確に捉えた事業の多角化に取り組み、超硬合金・焼結製品、光ファイバ、化合物半導体などの画期的な製品や技術を世に送り出しています。1969年にタイに初めて海外拠点を設立後、現在は40ヵ国以上という地球規模の事業展開をしています。優れた製品やサービスの提供はもちろん、それぞれの国・地域において文化や慣習を尊重し、社会に調和した企業活動で経済・社会の持続的な発展に貢献します。「脱炭素社会・情報化社会」で広がる注力3分野における事業機会をグループ横断的にとらえ、グリーン社会の未来に貢献していきます。

  経営理念

  萬事入精
  文殊院旨意書前文の言葉「商事は言うに及ばず候へ共、万事情（精）に入れられるべく候」
  商売はもちろんのこと、全てに心を込め細かいところまで気を配ること、何事に対しても誠心・誠意を尽くす。
  
  信用確実
  第一条は、住友の事業発展の基盤が「信用と確実」にあること、すなわち「常にお客さまやお取引先、更に広く社会からの信頼に応える」ことが最も大切である。
  
  不趨浮利
  第二条は、社会の変化に迅速・的確に対応して適正利潤を追求するために常に事業の興廃を図る積極進取の姿勢が重要であることを謳った上で、「浮利を追って軽率、粗略に行動する」ことを強く戒める。『浮利』とは、「目先の利益や安易な利益追求」のことで、「道義にもとる不当な利益」の意味。

  職種紹介（一部）

  ◆研究
  住友電工が持つ材料からプロセス等に至る幅広いコア技術を活用・強化して、社会がもとめる、従来にない製品・サービスを新たに創出し、社会の革新をもたらすことをめざします。
  
  ◆設計開発
  事業部門における開発では、より市場に近い立場で、社会で必要とされるものを、タイムリーに提供するための開発を手掛けています。住友電工のコア技術を応用し、市場ニーズはもちろん、コストや生産技術なども含めた総合力で的確にこたえる製品の創出に挑みます。
  
  ◆営業
  各事業分野において、それぞれの分野の製品を市場へとつなぐ営業活動を展開します。国内・海外営業にかかわらず、グローバルな視野を持った業務の推進が求められます。その他、マーケティングやプロモーション活動を行う営業企画部もあります。

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  ダイキン工業

  

  

  ダイキン工業機械, 家電

  環境と空気の新たな価値を提供し、サステナブル社会を実現する

  ■先進の独自技術で、豊かな世界、快適な暮らしに貢献するグローバルカンパニー
  ダイキン工業は、空調分野で売上グローバルNo.1を達成。しかしこれは通過点。今後はさらに大きな目標に挑みます。
  世界5極体制で全世界をカバーするネットワークを構築していますが、今後も更なるグローバル化を目指して、私達の強みである「環境技術」を軸とした商品・サービスを、全世界に向けて開発・展開していきます。
  
  ※空調事業の売上高グローバルNo.１…富士経済「グローバル家電市場総調査2022」調べ
  （グローバル空調メーカーの空調機器事業売り上げランキング(2020年実績））

  【世界売上高No.1】ワンストップでソリューションを提供

  ダイキンは冷媒開発、機器生産から販売、アフターサービスを自社展開する世界唯一の空調総合メーカーです。空気市場においてワンストップでソリューションを提供することで、世界での売上高No.1を誇っています。
  
  【ダイキンの主な事業領域】
  ・空調事業
  ・化学事業
  ・油機事業
  ・特機事業
  ・ITソリューション

  ダイバーシティマネジメントの深化による人材力強化

  ダイキンの成長・発展の基盤である「人を基軸に置く経営」をベースとする企業文化、組織のDNAを、時代の変化に合わせさらに磨きをかけ、グループ全体に徹底・浸透をはかります。
  世界中で活躍する一人ひとりが、多様な個性、無限の可能性を最大限に発揮し成長できる人事施策を展開する。新型コロナの影響で働き方や生活のあり方が変わるなか、ニューノーマル時代に合った、生産性を高め新たな価値創造につながる仕組みづくりを実行しています。

  女性も働きやすい！ダイキンの人事制度・働き方

  【柔軟な働き方・休暇】
  従業員が働きがい・生きがいを持って働ける環境を整えるとともに、生産性を向上することを目的に、多様な勤務形態を導入。本人の裁量に委ねた就業時間管理によるメリハリのある働き方の推進やワーク・ライフ・バランスの向上を目的として、下記のような柔軟な勤務形態を、業務の内容・状況等に応じて適用しています｡
  
  ◆フレックスタイム制
  ◆裁量労働制（Achievement勤務）
  
  【出産・育児】
  ダイキンは、性別にかかわらず意欲ある従業員一人ひとりが仕事と家庭を両立できる風土の醸成を目指し、出産・育児を乗り越えるための施策を思い切って打ち出してきました。子育てと両立しながら一生懸命仕事に打ち込み、会社に貢献し成長を求め続ける人をダイキンはこれからも最大限支援していきます。

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  村田製作所

  

  

  村田製作所電子機器, 半導体

  電子部品の開発・生産・販売を行う世界的な総合電子部品メーカー

  村田製作所は、セラミックスをベースとした電子部品の開発・生産・販売を行う世界的な総合電子部品メーカーです。テレビ、PC、スマートフォンなど、村田製作所の電子部品は身の回りのあらゆる電子機器に使われており、私たちの活躍の場は、まさに「電気が使われる部分なら、どこでも」と言えます。独自に開発、蓄積している材料開発、プロセス開発、商品設計、生産技術、それらをサポートするソフトウェアや分析・評価などの技術基盤で独創的な製品を創出し、エレクトロニクス社会の発展に貢献しています。

  世界最先端の技術力！

  ムラタには、世界最小・軽量の製品を製造できる世界最先端の軽薄短小技術があります。ムラタの製造部品は多くの場面で使用されています。部品を小さくすることで、製品イノベーションを生むことができるのです。

  材料から完成品まで「一貫生産体制」！

  電子部品の材料そのものから開発、設計、量産設備の開発、組み込みソフトの開発…全て自社内で行う「一貫生産体制」をとることで、「まだ世の中に存在しないモノ」、「世界一」の製品を送り出し続けることができるのです。

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  TOPPAN

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  損保ジャパン

  

  

  損保ジャパン保険, 損害保険

  保険の枠にとらわれず挑戦を続ける業界のリーディングカンパニー

  私たちのミッションは、社員の幸せや働きがいをベースとして保険事業とその先の安心・安全・健康の領域で、お客さまにとって価値ある商品・サービスを創造し、社会に貢献していくことです。
  これまで保険が果たしてきた「マイナスをゼロにする」、まさかのときの経済的備えとしての機能は当然のこと、「ゼロをプラスに変える」存在として、
  新たな顧客体験価値（CX）を提供し、安心・安全・健康の領域で価値ある商品やサービスを創造しています。

  多様な人材が輝く企業に。

  当社では、ダイバーシティを企業の成長に欠かせない重要な経営戦略として位置づけています。多様な人材がいきいきと働くことができる環境を整備し、地域・社会に貢献できる人材を育成し、世界で伍していく保険会社を目指します。

  魅力ある人材集団

  損保ジャパンは、社員の成長こそがお客さまからの評判の基盤であると考えています。目指すは「魅力ある人材集団」。情熱と挑戦の心を持ち、自らの可能性を拡げ、リスクに向き合い、「お客さま評価日本一」を原動力に、世界で伍していきます。

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  プルデンシャル生命

  

  

  プルデンシャル生命保険, 生命保険

  日本の生保業界の変革を目指す外資系生命保険会社

  【10年連続アフターフォロー顧客満足度No.1】【働きがいのある企業ランキング2024 金融で唯一のTOP10入り】
  プルデンシャル生命は1987年の創業より、日本の生命保険事業の在り方に変革をもたらすことをVisionに掲げてきました。現在では、保有契約高43兆2,580億円（2021年度末）を突破するほどにまで成長を遂げております。その背景には、お客様お一人おひとりが求めている商品やサービスをオーダーメイドで設計する“ライフプランナー”の存在があります。私たちはライフプランナーを通じこれからも日本の生命保険事業の在り方に変革をもたらし、より多くのお客様から信頼される会社を目指しています。

  年次に関わらず活躍できる環境

  当社の魅力は、フラットな組織構造にあります。年齢や在籍年数などにとらわれず、個々の能力を存分に発揮できる環境をご用意しています。若くから、高い自主性と広い裁量権を持って、仕事に取り組みたい方の挑戦をお待ちしています。

  ライフスタイルに合わせた働き方を支援

  社員のより柔軟で自律的な働き方を支援するため、当社ではフレックスタイム制を導入しています。その他、時差出勤・短時間勤務・時間単位有給等の各種制度や、在宅勤務・リモートオフィスの導入といった取り組みも進めております。

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  三井海洋開発(MODEC)

  

  

  三井海洋開発(MODEC)機械, プラントエンジニアリング, エネルギー

  世界の海洋石油・ガス業界をリードする企業

  三井海洋開発(MODEC)は、お客様も事業のフィールドもほぼ100％海外、グループ全体で日本人は1割未満という、稀有な会社です。
  
  MODECはFPSOと呼ばれる「海上の石油・ガス工場」を建造し、更にはその後約20年間、ブラジル沖やガーナ沖にある海上工場を自らオペレーションして石油・ガスを生産し続けている、日本で唯一の企業です。
  半分は巨大なモノづくりを、残り半分は莫大な量の石油・ガスの生産をしている企業になります。
  
  モノづくりの規模も大きく、さらには海上という環境の中で様々な課題と戦いながら20年間巨大建造物を動かし続けるという、非常にチャレンジングで難しい業務内容になります。

  1,000億円規模のプロジェクト、オーダーメイドのモノづくり

  浮体式海洋石油・ガス生産設備とは、洋上で海底油田からの石油・ガスを生産する設備であり、広大な海の上で、長期間にわたる石油・ガスの生産活動を、安全に続けられることが求められています。このような巨大かつ重要な設備を設計・建造し、洋上でオペレーションを実行する、スケールの大きな事業を動かすという唯一無二の魅力、醍醐味があります。

  世界で数社しか持たない高度な技術

  海洋という過酷な自然環境の中で安定した操業を成し得る設備を作り上げ維持するには、極めて高度な技術力を要します。１）油田から上がってくる油・ガス・水をスペック通りの原油等に精製するプロセス技術（トップサイド）。２）船上に巨大なプラントを載せて、環境外力に耐える船体を作る船体構造設計。３）刻々と態様を変える洋上において、船体の位置を保つ係留設備。４）それら設備の高効率・安定操業を可能にするユーティリティシステムの構築技術。等、必要とされる技術は多岐にわたります。特に係留設備については、技術を持っている会社が世界に数社しかなく、当業界の参入障壁を高くしています。

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  出光興産

  

  

  出光興産石油, エネルギー

  多彩な事業で暮らしをエネルギーと素材で支える会社

  ガソリンを中心とした燃料油事業だけでなく、様々なプラスチックや繊維の原料になる基礎化学品事業、潤滑油、有機EL、アスファルトなどの高機能材事業、太陽光、風力、バイオマスなどの電力・再生可能エネルギー事業、石油、石炭、地熱などを扱う資源事業の5つの事業によって、皆さまの暮らしをエネルギーと素材の両面で支える会社です。

  企業理念

  【真に働く】
  国・地域社会、そこに暮らす人々を想い、考えぬき、働きぬいているか。日々自らを顧みて更なる成長を目指す。かかる人が集い、一丸となって不可能を可能にする。
  私たちは、高き理想と志を掲げ、挑み続ける。
  
  
  「真に働く」。それは、単に事業を通して利益をあげれば良いということではありません。
  その事業が、誰のために、何のために存在するのかを考えること。
  また、日々の仕事が、自らの成長につながるものであること。
  そうした一人ひとりの想いと行動が、より良い未来をつくっていくと考えています。
  すべての事業、すべての行動が、この「真に働く」という理念に紐付いているのです。

  事業概要

  ◆燃料油
  原油調達、石油製品の精製。ガソリン、産業用灯油・軽油、重油や燃料の販売。
  ◆基礎化学品
  合成樹脂原料、化成品の製造・販売
  ◆高機能材
  潤滑油、機能化学品、電子材料、機能舗装材、リチウムイオン電池材料など、これからの持続可能な社会の実現に貢献する、先進マテリアルを提供。
  ◆電力・再生可能エネルギー
  天然ガスや太陽光・バイオマス・風力などの再生可能エネルギーを含む多様なポートフォリオで構成された発電所を持ち、発電と販売が一体となって事業を運営。
  ◆資源
  石油・天然ガス田の探鉱・開発・生産。石炭の生産・販売。地熱発電所の運営、電力および蒸気の供給・販売。

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  日本製鉄

  

  

  日本製鉄鉄鋼, プラントエンジニアリング, 機械

  総合力世界No.1の鉄鋼メーカーを目指す国内最大手鉄鋼メーカー

  日本製鉄は日本で最大手世界でも第4位の鉄鋼メーカーであり日本国内および世界15カ国以上に製造拠点を展開しています。
  製鉄事業を中核に,エンジニアリング事業、ケミカル＆マテリアル事業、システムソリューション事業の4つの分野を推進。
  「国内製鉄事業の再構築とグループ経営の強化」
  「海外事業の進化、拡充に向けたグルーバル戦略の推進」
  「カーボンニュートラルへの挑戦」
  「デジタルトランスフォーメーション戦略の推進」を経営計画の4つの柱としています。
  「総合力世界No.1の鉄鋼メーカー」を目指し世界最高の技術とものづくりの力を追求し、優れた製品・サービスの提供を通じて社会の発展に貢献します。

  世界でもっとも革新的な100の企業・研究機関：9年連続進出！

  当社は特許の「数量」、「グローバル性」、「成功率」、「引用における特許の影響力」の4つの基準により選出した、世界でもっとも革新的な100の企業・研究機関に贈る「Derwent Top 100 グローバル・イノベーター」を9年連続で受賞しました。
  常に変化する時代の中で、世界最高の技術とものづくりの力を追求しています。
  新興国の台頭、エネルギー・環境問題への対応など、グローバルマーケットの動きにあわせ、常に自身も進化し続けています。

  事務系職：バリューチェーン全体に携わり、社内外問わず多くの関係者を牽引

  世界のものづくりをリードする日本製鉄には、事務系職も社会的インパクトをもたらすような広く活躍できる舞台が広がっています。
  様々な分野のプロフェッショナルが集まり、一つの目標に向け、チームとして業務に取り組みます。
  
  そんな事務系職種を紹介します。
  
  ●営業
  マーケットの調査、販売戦略の立案、お客様への提案など一貫して担当。
  
  ●営業総括
  製造、販売、収益に至るまで、社内の戦略策定に携わり、実行を支援。
  
  ●原料購買
  全世界から原料・機材の調達を実施。
  
  ●工程管理
  納期、各製品の製造プロセスを考慮し、生産スケジュールを立案・管理。
  
  ●コーポレート
  財務／経理・法務など、グローバルに働きやすい環境や仕組みを構築。

  女性の活躍を推進する環境

  当社は、これまで女性従業員が働きやすい労働環境整備に取り組んできました。
  具体的には、法定を上回る育児休業制度や育児・介護等のために退職した従業員の再入社制度、配偶者海外転勤同行休職制度、育児・介護等のために転勤が困難な従業員に対する一時的な転勤免除措置等を導入してきたことに加え、出産・育児期にある従業員が安心して交替勤務を続けられるよう、製鉄所における24時間対応の保育所の設置やマタニティ作業服の導入等、施策の充実を図ってきました。
  また、製造現場におけるシャワーやトイレ、更衣室等の職場インフラや作業内容改善等の環境整備にも取り組んでいます。

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  JFEスチール

  

  

  JFEスチール鉄鋼

  グローバル × 素材鉄鋼メーカー × サステナビリティ

  JFEスチールは、鉄の重要性と未来の可能性を探求し、高度な技術力を活かして高付加価値製品を提供しています。
  環境への配慮と持続可能なビジネスモデルを追求し、海外市場での展開とソリューション提供を通じて成長を加速。
  高品質鋼材の生産とCO2削減を両立させ、世界の鉄鋼市場でリーダーシップを維持しています。

  世界の発展を支える

  現在鉄鋼需要を牽引しているのは東アジアですが、今後中東、アフリカへと需要がある地域が拡大する見込みです。　こうした業界のグローバル化を見据え、国内で高効率な生産体制の確立を進めるとともに、海外では現地生産拠点の拡充を積極的に推進しています。

  働きがいのある職場づくり

  変化が激しい素材業界で戦っていく為には、社員が常に情熱と志を持って挑戦を続けることが大切です。当社は、自由闊達な雰囲気の中、若手に責任のある大きな仕事を任せ、成長させる企業風土です。ダイナミックな鉄鋼ビジネスの最前線で活躍してみませんか。

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  住友化学

  

  

  住友化学化学, 素材, 半導体

  創業100年を超える総合化学メーカー：新たな社会価値を創出する！

  住友化学は1913年に創業された総合化学メーカーです。
  現在は、エッセンシャルケミカルズ部門、エネルギー・機能材料部門、情報電子化学部門、健康・農業関連事業部門、
  医薬品部門の5部門で事業を展開しています。
  当社は時代のニーズや世界の社会課題に応じて、幅広い基盤技術を生かし、
  ソリューション開発力を発揮してきました。
  今後も新たな社会価値を創出すべく、事業の強化と変革に取り組み、
  次世代に求められる事業の研究開発・事業開発を加速させていくことを目指しています。

  攻めの経営による持続的な成長

  私たちの強みを活かせ、かつ成長が期待できる分野を見定め、自身の経営資源を積極的かつ重点的に投資することで、高い収益力をもつ次世代事業を育成する。住友化学は、攻めの経営で持続的な成長を実現します。

  革新的ソリューションの創出

  創業以来培われてきた価値創造の力を最大限に発揮することで革新的なソリューションを生み出し、地球規模の社会課題の解決やQuality of Lifeの向上に貢献する。これが、私たち住友化学が果たすべき役割です。

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  日本取引所グループ（東京証券取引所・大阪取引所）

  

  

  日本取引所グループ（東京証券取引所・大阪取引所）証券

  取引所ビジネスの最前線を切り拓く、国内で唯一無二の企業

  日本取引所グループ（JPX）は、東京証券取引所グループと大阪証券取引所が2013年に経営統合して誕生しました。
  私たちは市場利用者の皆様がいつでも安心して有価証券の取引ができるよう、有価証券等の上場、売買、清算・決済から情報配信に至るまで総合的なサービス提供を行っております。

  日本代表として世界に挑む

  ライバルは世界各国の取引所です。上場企業や投資家の皆様にとってより魅力的な市場を目指して、社員全員が日本代表として働いています。

  幅広い活躍の場

  不公正な取引が行われていないかを監視したり、新しい商品や制度を企画したり、あるいは金融システムを開発したり…さまざまな業務を通じて、日本経済の未来を創造しています。

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  ＮＨＫ（日本放送協会）

  

  

  ＮＨＫ（日本放送協会）放送, メディア

  あなた×ＮＨＫ＝∞ 新しいＮＨＫらしさを一緒に創りませんか？

  ＮＨＫは、全国にあまねく放送を普及させ、豊かで良い番組による放送を行うことなどを目的として、放送法の規定により1950年に設立されました。日本全国に54の放送局があり、受信料で成り立つ公共メディアとして人々の命と暮らしを守る報道を行っているほか、地域に根ざした情報を発信しています。また 時代のニーズをとらえ、放送のみならず様々な媒体を通じて質の高いサービスをいつでもどこでもお届けしています。

  人のため

  人々の判断のよりどころとなるニュースや番組。多くの人が楽しめるドラマやエンターテインメント番組。科学、文明、自然などをテーマにした世界にも通用する教養番組。地域の人々と寄り添うドラマや公開番組。本当に必要としている人のために作る番組がある。

  君だけの 仕事がある

  NHKにはいろいろな使命がある。暮らしをさらに豊かにする仕事がある。未来の放送のための技術研究という仕事もある。5年後、10年後のNHKをともに考えカタチにしていくのは、君たちだ。君たちの思い、個性、能力があすの公共放送を作っていく。

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  日本経済新聞社

  

  

  日本経済新聞社新聞

  考え、伝える。より自由で豊かな世界のために。

  【真のテクノロジーメディア、グローバルメディアへ】
  「日本経済新聞　電子版」と「日本経済新聞」を中核とする総合メディア企業グループ。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開。日経電子版を中心にデジタル有料会員数は100万人に達しました。グローバル展開にも力を入れ、15年には英国の有力経済紙フィナンシャル・タイムズ（FT）を発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを買収。アジアの企業が欧州の歴史ある有力メディアを買収したことは世界的なニュースになりました。報道機関として「中正公平」の立場を貫きつつ、新たな挑戦を続ける。それが日経です。

  グローバル展開にも力を入れています

  ２０１３年に英文複合媒体「Nikkei Asian Review（現在のNikkei Asia）」を創刊。アジアの情報を世界に発信しています。２０１５年には英国の有力経済紙を発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを買収し、編集・デジタル・営業面で協業しています。

  核心を突け。革新を生め。

  日本経済新聞が目指してきたのは、中正公平な報道。そして、日経だからこそ可能な、鍛え抜かれた言論と信頼できる情報に裏打ちされた報道です。時代が移り変わり、世界が複雑になり、価値観が多様化するなかで、メディアのあり方は大きく変わりました。今の時代に必要とされる新しいジャーナリズムを実現するためには、記者・エンジニア・営業など様々な人材が必要です。日経は志高い人材を求めています。

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  日鉄興和不動産

  

  

  日鉄興和不動産デベロッパー

  こだわり抜く。～街づくりに真摯に取り組む総合デベロッパー～

  日鉄興和不動産は、東京都心のプライムエリアにおいて展開する「インターシティ」シリーズ、中規模のハイグレードオフィス「BIZCORE」シリーズなどのオフィスビルや、「ホーマット」シリーズなどの外国人向け高級賃貸マンションを開発・賃貸する不動産賃貸事業と、分譲マンション「リビオ」シリーズに代表される不動産分譲事業を核として展開する総合デベロッパーです。

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  帝人フロンティア

  

  

  帝人フロンティア商社, 化学, 繊維

  業界独自、「商社×メーカー」の機能を持つ”せんい”の総合企業

  当社は、「繊維専門商社」と「繊維メーカー」の統合によって誕生しました。
  
  「繊維専門商社」としては、蓄積したノウハウを活かしてビジネスを展開。
  「繊維メーカー」としては、新たな繊維素材を生み出し続けています。
  
  我々が扱う繊維商材には、皆さんの想像を超える可能性が秘められています。
  日常を彩る衣料品は勿論、モビリティやインテリア、
  環境・インフラやヘルスケアなど、その用途は多岐に渡ります。
  
  当社はこれからも、
  業界独自の存在として、繊維の”フロンティア”を開拓し続けます。

  企業理念

  【私たちは新たな価値を創造し、美しい環境と豊かな未来に貢献します。】
  
  ・コーポレートメッセージ
  暮らしは、せんいで進化する。

  求める人財

  ■自分の頭で考えアウトプットできる人
  「会社を大きく」するためには、与えられた仕事を淡々とこなすだけではなく、頭をフル回転させて考え、自分なりの最適解を導き出せる力が必要です。
  ■自分の言葉で"自分"のことを話せる人
  当社は、その"自分"について自らの言葉で自信を持って話せる人を求めています。
  ■「ともに働きたい」と思える人
  会社は"組織"です。そのため「ともに働きたい」と思える人物かどうかが極めて重要となります。

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  スズキ

  

  

  スズキ半導体, 自動車メーカー, 機械

  ～その挑戦は新しい未来～

  「価値ある製品を」、スズキは創業以来このことばをものづくりの根底においてきました。
  ものの価値は、時代により、国により、ライフスタイルによって異なります。
  私達は、時代の足音に耳を傾け、人の心に寄り添いながら、技術と真心をもって価値ある製品づくりに挑みます。

  スズキの「志」

  【世界の人々に移動の自由を】
  
  スズキは、クルマやバイク、
  船外機などの製品を通じて、
  「毎日水陸を自由に移動したい世界中の人々」へ
  毎日の安心で自由な移動を、
  海から山まで支えています。

  スズキの事業

  ◆四輪事業
  スズキは「小さなクルマ、大きな未来。」をスローガンに、コンパクトカーの「新しい価値」を絶えず追い求め、チャレンジし続けています。
  ◆二輪事業
  スズキは幅広いカテゴリーをラインアップしている世界有数の二輪車メーカーです。
  ◆マリン事業
  世界一の船外機ブランドを目指して日々活動している、二輪車、四輪車に次ぐ事業です。
  ◆電動車いす事業
  暮らしに役立ち、暮らしを豊かにする「価値ある製品」づくり。このスズキのモットーを体現しているもののひとつが、電動車いすです。

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  電通デジタル

  

  

  電通デジタルIT・WEB・通信サービス, コンサル

  国内最大規模のデジタルマーケティング会社

  電通デジタルは、国内最大規模のデジタルマーケティング会社として、データとテクノロジーを駆使した次世代マーケティングの戦略策定・実行、その基盤となるITプラットフォームの設計・構築、クライアントの事業革新を支援するDXコンサルティングなどのサービスを提供しています。 国内外のプラットフォーマー各社との緊密なパートナーシップのもと、高度な専門性と統合力により、クライアントの事業成長に貢献しています。
  マーケティング／メディアコミュニケーション、エクスペリエンスデザイン、ビジネスコンサルティング、クリエイティブプランニング／コピーライティング

  電通グループの中核企業

  電通グループを牽引する中核企業として、裁量労働制や20代でのマネージャー登用等、電通ではできなかったことに多々取り組んでいます。2016年7月に設立された当社では、20～30代の社員が多く活躍し、スピード感を持って業務を行っています。

  デジタルマーケティングのプロフェッショナルになる

  電通デジタルには様々な才能や専門性・個性を持った各領域のプロフェショナルがそろっています。そんなメンバーとともに、新しいアイデアと新しい技術で、新たなサービスづくりにチャレンジしたいと考える方に、活躍できるポジションと環境を用意しています。

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  帝人

  

  

  帝人繊維

  未来の人の豊かさを実現するグローバル合成繊維メーカー

  帝人グループは、長期ビジョン「未来の社会を支える会社」の実現に向けて、地球環境を守り、より支えを必要とする患者さんやその家族、地域社会の課題を解決し、人々の心と体のケア、その人々が暮らす地球のケアの両方に取り組む数少ない企業のひとつです。社会の課題や困りごとに向き合い、人々に寄り添うことが当社の強みであり、存在意義だと考えています。その存在意義を追求し、新たな価値の創造を加速していくために、さまざまな価値観や経験を持つ人財が能力を最大限に発揮できるよう、ダイバーシティ＆インクルージョンに積極的な職場づくりを進めています。

  融合領域での新たなソリューション提供

  事業基盤である高機能素材、ヘルスケア、ITの技術革新によって、新たな価値を創造、提供していきます。特に、今後ますます注力するのは、各事業の特色を活かした融合領域。テイジンならではのユニークなソリューションを創出していきます。

  人財育成に注力

  テイジンでは、社員一人ひとりが大きく成長し、個性・能力を最大限発揮できるよう、人財育成に注力しています。例えば、学卒新入社員への海外研修がその一つ。早い時期から目線を海外に向け、グローバルマインドを培うため、新入社員全員に行っています。

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  共同通信社

  

  

  共同通信社メディア, 通信, 新聞

  事実で世界を結ぶニュースセンター

  共同通信社は1945年の創立以来、国内、海外のニュースを取材、編集して全国の新聞社、NHK、民間放送局、海外メディアに配信しています。日本語だけでなく英語や中国語、韓国・朝鮮語でも配信し、アジアに軸足を置く日本を代表する総合国際通信社です。2010年4月に公益法人制度改革に対応して社団法人から一般社団法人に移行し、「正確公平な内外ニュースその他の情報を提供し、公平な世論の形成と社会の健全な発展、国際相互理解の増進に寄与すること」を目的に強力な報道活動を続けています。

  通信社の速報を支える９職種

  歴史が生まれる瞬間に立ち会い、自分の手がけた記事や写真が瞬時に世界中へ届く。やりがいと責任が伴う仕事です。共同の速報は全国の新聞社やウェブメディア、街中のサイネージやスマホアプリ、さまざまな場所に伝わっていきます。「早く」「広く」伝える通信社の報道活動を支えるのは、記者や報道カメラマンのほか、インフォグラフィックの作成、テレビ・ラジオ用原稿リライト、校閲など各分野のプロです。また総合事務職員はコーポレート部門として組織運営を担い、日夜止まることのないニュース配信を技術面で支えるのが技術職員です。文理問わず、報道機関の役割に共感いただける方を歓迎します。

  「ひと」を伝える記者の仕事

  日々刻々と起きる事件や事故、災害、政治、行政、経済、スポーツ、文化などあらゆるテーマを追い掛け、ニュースとして発信するのが共同通信記者の仕事です。事実だけでなく人々の喜怒哀楽にも迫り、現場にあるさまざまな気持ちを多くの人に伝えるヒューマンな仕事でもあります。

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  イオンリテール

  

  

  イオンリテール小売

  消費のスタンダードを創造するリーディングカンパニー

  世界15か国に事業を展開するグローバルカンパニーイオングループの中核企業として、
  総合スーパー「イオン」「イオンスタイル」を経営しています。
  
  わたしたちは生活インフラとして地域の日常を創造しています。
  また、事業を通じてお客さまに新たな“ワクワク感”を届け、
  生活を、ライフスタイルそのものを提案、創出しています。
  
  刻々と変化する世の中のニーズに合わせ、
  格安スマホ市場への参入、24色カラーランドセルの開発など、
  事業を通じて様々な当たり前を創出しています。
  生活のインフラとして、日々お客さまの生活に密着しているからこそできる
  この仕事の醍醐味です。

  人財への考え方

  【「100人いれば100通りのキャリア」を実現】
  当社では「自分のキャリアは自ら切り拓く」という考え方に基づき、
  自ら手を挙げて様々な仕事に挑戦できます。
  店舗経営を担う店長や商品開発、店舗開発、マーケティング、Eコマースなど
  キャリアフィールドは無限に広がっています。
  また、イオンビジネススクールや社内公募制度等の
  キャリア形成を支援する制度も整っております。
  
  【真のダイバーシティ経営の実現へ】
  当社では、従業員それぞれのライフステージの変化のなかで、
  長期にわたり働き続けることができるよう、キャリア形成や働き方に関して
  「自ら選択できる」制度を積極的に採用しております。

  会社データ

  事業内容：全国の『イオン』、『イオンスタイル』だけでなく、
  新たな業態や事業を積極的に開発し、お客さまへ新たな”ワクワク”を提供していく
  総合小売業です。
  
  発足日：2008年8月21日発足
  資本金：1億円
  従業員数：正社員　23,555人（2022年2月現在）、時間給社員　93,363人（2022年2月現在）
  店舗数：350店舗（2022年2月現在）
  営業収益：1兆8,173億円（2022年2月現在）
  代表者：代表取締役社長 井出武美
  本社：千葉県（幕張）
  事業所：東北を除く、本州・四国の直営店舗　及び　各支社事務所
  《支社》新潟県、埼玉県、神奈川県、愛知県、大阪府、広島県

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  ゼンショーホールディングス

  

  

  ゼンショーホールディングス食品

  【世界から飢餓と貧困を撲滅する】ために食のインフラを構築する

  【世界から飢餓と貧困を撲滅する】という企業理念達成のため私たちは、原材料の生産・調達から、製造・加工、物流、店舗における販売までを、一貫して事業展開しています。(商社、食品メーカー、物流、フードサービス、小売、介護、IT、建設、農業、技術開発・研究など)

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  データＸ

  

  

  データＸIT・WEB・通信サービス

  データを軸に複数事業を展開しスマートデータ社会の実現を目指す企業

  データXはスマートデータ社会を実現するため、データを軸に複数の事業を展開しています。データを活用した業績向上を実現できている企業は少ないです。実現のためには「データ活用の知見をもった人材」や「エンジニア」が必要であるものの、そのような人材を有する企業が少ないからです。当社が提供しているサービス「b→dash」は、SQLを使わずにノーコードで、そしてAll in oneで「データの取込・加工・統合・抽出・活用」を実現できるデータマーケティングクラウドシステムで、直感的なUI/UXで操作できるため、プログラミング技術がなくとも、誰でもデータを扱うことを可能にする、世界的に唯一無二のプロダクトです。

  ”Best And Brightest”が集う

  自社開発のマーケティングプラットフォームを世に広め、日本のマーケティング領域に変革を起こすという目標に向かい、BCG、PwC、アクセンチュア、リクルート、リンクアンドモチベーション等、異分野で実績を残してきた人間が一堂に集まっています。

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  オースビー

  

  

  オースビービジネスエンジニアリング, ソフトウェア

  アカデミズムの力で全企業活動を改革するビジネスエンジニアリング事業

  オースビーのビジネスエンジニアリング事業は各業界を代表する顧客企業に対して、事業改革・生産改革・管理改革・教育改革・風土改革といった、企業活動全ての改革を行う事業です。
  
  この事業のバックボーンにはアカデミズムがあります。
  我々はまず、経営層から現場層まで部門間のしがらみを超えて縦横無尽に動きまわり、顧客企業１社１社の内外の現実を極めて緻密に捉えます。
  そこで捉えられた現実は未顕在の現実であり、可能性を秘めた現実です。
  我々はその現実を「本来、長期、基本」という３つの軸で捉えなおし、未知なる可能性、すなわち理想を顕在化させ、顧客企業をその理想へと先導しています。

  Ⅱ.本来的生産の実現～ビジネスエンジニアリング～

  オースビーの事業であるビジネスエンジニアリングでは、企業組織に遍く存在しあらゆる現実の因となる“未分化情報”を捉え、変革対象として顕在化させ革新します。人と組織が本来的生産に向かい、「高い人格」を持つ組織体へ顧客企業を先導します。

  Ⅲ.生産を変革することで人類社会を進化させる

  長い歴史の中で人類は物質的には大きく発展しましたが、「精神の高さ」はほぼ進歩していません。今人類は生きることそのものである生産活動を変革することで精神を高め、自らを「進化」させる必要があります。その先駆者となることがオースビーの使命です。

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  スカパーJSAT

  

  

  スカパーJSAT放送, 通信

  【メディア×宇宙】事業フィールドはお茶の間から宇宙まで！

  当社は、1989年に日本企業として初めて通信衛星を打ち上げて以来、30機以上の衛星を活用し、衛星通信や衛星放送を提供してきた宇宙ビジネスのパイオニア企業です。 グループミッション「Space for your Smile」のもと、一人ひとりのより良い明日の創造を目指し、未来志向の事業領域拡大に挑戦し続けています。

  Space for your Smie を目指して

  企業理念「Space for your Smile」のもと、お茶の間から宇宙まで、ありとあらゆるSpace(空間や時間)を笑顔で満たしたいという想いをもって、日々挑戦を続けています。この地上から宇宙へ広がる空間で、世界が驚くビジネスを。

  若手が活躍できるフィールドが多い

  私たちの事業領域は、地上だけでなく、宇宙も含めてありとあらゆる領域です。少数精鋭のメンバーで、幅広い事業に日々取り組んでいます。若手ひとりひとりに大きな活躍の場があります。

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  オープンハウス

  

  

  オープンハウス不動産, 住宅

  「お客様が求める住まい」を追求し、不動産業界の常識を変える

  オープンハウスグループは4つのメイン事業を展開し、都心の住宅を身近なものに変えていく総合不動産グループです。
  上場した2013年9月期からの年平均成長率は30％超えと、日本トップクラスの高い成長性を持続し続けており、直近では9期連続して過去最高の売上高、利益を更新しています。

  戸建から海外不動産まで。多岐にわたる事業展開

  当社の事業は主力の戸建事業を皮切りに、23区内供給戸数トップクラスのマンション事業、業界No.1の規模を誇る収益不動産事業、昨年開始した米国不動産事業など多岐に渡ります。拠点は首都圏、名古屋、大阪、福岡に開設。活躍拠点が益々広がっています。

  広がる事業フィールド

  1兆円企業を目指す当社は、新規事業にも果敢に挑戦しています。既存事業で毎年売上2割増という目標を維持する一方、Airbnb用民泊マンション開発、海外不動産投資等の新規事業が続々誕生中。挑戦心を忘れずに、誰にも真似できない日本一を目指します。

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  クイック

  

  

  クイック人材

  企業の事業成長に貢献する「経営のパートナー」

  企業を支える4大資源、「ヒト」「モノ」「カネ」「情報」のうち、「ヒト」と「情報」を基盤に事業を展開するグローバルHRカンパニーです。創業40年にして、一昨年創業社長から新たな世代にバトンタッチし、まさに、第二成長期。安定した基盤の上に立ちながらも、ベンチャー企業のような裁量の大きな仕事を経験したい人に最適です！
  ★働きがいのある企業ランキング2022で17位にランクインしました！

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