出展企業一覧Companies

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  三菱商事

  

  

  三菱商事商社, 総合商社

  豊かな社会の実現に貢献することを目指して

  三菱商事は、創業以来の社是である「三綱領」を拠り所に、公正で健全な事業活動を推進しています。
  企業行動の指針としての「企業行動指針」の制定、法令遵守関連社内諸規定の整備、コンプライアンス・オフィサー制の導入、危機管理体制の充実など、常にコンプライアンスの充実を図ってきました。
  「環境憲章」や「社会憲章」も三綱領に則り定められており、グローバルな総合事業会社として企業価値向上を図りながら、社会の持続的発展に貢献していくことを目指します。
  
  ※三綱領
  所期奉公/所事光明/立業貿易

  事業をリードする経営人材を育てる

  三菱商事には国内外に連結会社（子会社や関連会社）が約600社あり、約6,300名の社員のうち、約1,700名が連結会社などに出向しています。また、このうち200名超を経営者として派遣しています。三菱商事では、海外での現場研修（トレイニー制度）をはじめとした様々な経営人材育成プログラムを用意しており、事業をリードできる経営人材の育成を図っています。

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  伊藤忠商事

  

  

  伊藤忠商事総合商社

  ひとりの商人、無数の使命

  トレーディングから事業投資、事業経営へと総合商社のビジネスモデルが変化する中、業界に先駆けて新たな挑戦を重ねることで、伊藤忠商事は少数体制方針のもと、最大の利益をあげる企業に成長しました。いまやビジネスの現場は地球全体へと広がっていますが、社員一人一人が責任をもって取り組んでいます。
  「一人の商人、無数の使命」。この言葉通り、伊藤忠商事には様々な業務を任されることにより、社員一人一人が主体的に学びを深め、成長できる環境があります。

  若手に仕事を任せ、挑戦を是とする風土

  伊藤忠商事には、若いうちから仕事を任せてもらえる環境があります。仕事を通じて自らを磨き、日々挑戦を続けることで、どこよりも早く卓越した「個の力」を持つ一流のビジネスパーソンに成長してみませんか。

  産業界に先駆けた「働き方改革」

  「厳しくとも働きがいのある会社」実現のため、20時以降の勤務を原則禁止、早朝勤務へシフトする「朝型勤務制度」を始めとし、「脱スーツ・デー」、「がんとの両立支援」、「統合独身寮の新設」等、多様な施策を導入しています。

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  楽天グループ

  

  

  楽天グループIT・WEB・通信サービス, IT

  Drive Empowerment!!

  「インターネットを通じて、誰もが公平にチャンスを掴める社会にしたい、社会や人にもっと活力を与えたい」という想いから、楽天グループは1997年の創業以来「Empowerment」を基本理念として掲げています。クライアントと、ユーザーと、社会全体と共に成長していくことを目指し、ここまで歩みを続けてきました。
  私たちのアイデアで、チャレンジで、一緒に世界を面白くしていきましょう！

  世界でも類のないビジネスモデル “楽天経済圏”

  楽天グループが提供する様々なサービスにより形成される楽天経済圏。この中で貯めて使える『楽天スーパーポイント』というロイヤルティプログラムを通じ、楽天会員となる顧客の流入拡大および経済圏内でのサービス利用や回遊性を促進するビジネスモデルです。

  圧倒的なスピードで成長できる企業風土

  楽天は、大企業でありながらベンチャー気質を持ち合わせた非常にユニークな企業風土です。手を挙げれば、若いうちから大きな仕事や新事業の立ち上げに携わることもできます。若いうちから活躍したい、成長したい人にとっては最高の環境です。

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  日本政策投資銀行（DBJ）

  

  

  日本政策投資銀行（DBJ）銀行, 政府系金融

  金融力で企業・社会の課題を解決し、世の中の持続的発展を実現

  DBJは、戦後復興、⾼度経済成⻑、都市再開発、環境対策、事業再⽣、⾦融資本市場強化、震災復興、コロナ対応、2050年カーボンニュートラルの実現等、それぞれの時代の社会的課題に対して、⾦融⾯から⽇本経済をサポートしてきました。 そのような重要な役割を果たしてきたDBJの強みは、「中立性」、「長期性」、「パブリックマインド」、「信頼性」の4つのDNAです。 強みに基づき培ってきた顧客や社会との信頼関係と⾼度な⾦融技術・リスクコントロールのノウハウを⽣かし、「投融資⼀体型の⾦融サービス」を提供することで、今後も中⻑期的な観点から⽇本社会の豊かな未来づくりに貢献していきます。

  変革が進む社会の先駆者として、課題解決に向け新時代を切り拓く

  DBJの持つネットワーク・企画力・審査力・金融技術力等を活かし、日本経済・社会の成長・発展を目的とする「オンリーワン」の金融機関として、プロジェクトファイナンス、PFI、事業再生ファイナンス等、当行は本邦初のファイナンススキームを先駆的に開発しており、日本の産業・金融界に対し、大きな役割を果たしています。

  豊富な若手の成長機会

  DBJは、職員数が約1,200人と決して大きな組織ではありません。だからこそ若手のうちから一人一人が担う責任は大きく、また少人数特有の風通しの良い雰囲気で、日々活発な議論が交わされています。さらに、少数精鋭主義を貫く当行では、入社後約３カ月にわたる財務分析研修をはじめ、金融・経済分野で各界の第一人者を招いて専門知識を学ぶ「金融アカデミー」、海外大学院への留学等、人材育成の機会を豊富に提供しています。

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  三菱UFJ銀行

  

  

  三菱UFJ銀行銀行

  私たちはこんな事業をしています

  三菱UFJ銀行は、銀行の三大業務である「預金」「貸出」「為替」のみならず、世界中に広がるネットワークと、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）の総合力を駆使し、企業とその挑戦を、人々とその暮らしを、国家とその産業を支えています。日本と世界の発展を支える使命を胸に、社会の確かな礎として、困難な道であろうとも、一歩一歩、愚直に王道を突き進みます。

  存在意義：世界が進むチカラになる。

  変化の速い時代、全てのステークホルダーが課題を乗り越え、持続可能な未来、新たなステ ージへと進もうとしています。その思いを叶えるチカラになること、そのために全力を尽くすこと。これが未来に向けて変わらない ＭＵＦＧ の存在意義です。全てのステークホルダーの課題を起点とした戦略立案・遂行により、その解決に取り組みます。これを通じて ＭＵＦＧ グループの企業価値を持続的に高めることで、株主・投資家の皆さまの期待に応えていきます。

  事業戦略キーワード

  「ウェルスマネジメント」「経営課題解決型アプローチ」「アジアビジネス」「GCIB（グローバルCIB事業本部）＆Global Markets」「DX」「SDGs」など。詳細はぜひ当行採用サイトをご覧ください！

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  農林中央金庫

  

  

  農林中央金庫投資銀行, 銀行

  日本の農林水産業の発展に貢献し続ける「意味のある銀行」

  農林水産業を取り巻く環境は時代に応じて変化しています。そのなかで農林中央金庫は金融業務を通じて、農林水産業の発展に貢献する唯一の民間金融機関として役割を果たし続けるために、ビジネスモデルを柔軟に変化させてきました。現在、そしてこれからの時代に向けて、私たちが担う役割として主軸に置くのは「食農ビジネス」「リテールビジネス」「投資ビジネス」の3つのビジネス領域と、それを支える「コーポレート」の仕事。これからの農林水産業の成長と発展に向けて、使命をもって取り組んでいます。

  JAバンク・JFマリンバンクの全国機関です！

  ＪAバンク・ＪＦマリンバンクの全国機関として、全国のＪＡ・ＪＦが取扱う金融商品の企画やシステム開発、営業力強化・ＣＳ改善等に取り組んでいます。

  世界有数の機関投資家です！

  世界有数の機関投資家として、高度なリスクマネジメントのもと、債券・株式・クレジット・オルタナティブの各分野において幅広く国際分散投資を行っています。

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  三井不動産レジデンシャル

  

  

  三井不動産レジデンシャルデベロッパー, 住宅, 不動産

  「すまいとくらし」のNo.1デベロッパー

  「すまい」をつくり出し、そこに人々が集まり「くらし」が生まれる。
  街づくりの原点である「すまい」を通して新たな街を創造し、地図を塗り替えていく企業。
  それが三井不動産レジデンシャルです。
  三井不動産グループの売上の3割を担うすまいとくらし領域の中核会社であり、業界No.1の売上を誇ります。
  
  すまいとくらしは、お客様にとって一生もののお買い物です。ただ住宅を建てて終わるのではありません。
  誰しもが笑顔になれる空間を繊細に想像し、生活の中で温もりを創造する仕事です。
  
  同時に、「再開発事業」や「海外事業」なども通じて、繊細かつダイナミックにすまいとくらしの未来を作り続けています。

  常にビジネスの革新に取り組み、新たなくらしを創造

  グローバル化や女性の社会進出の加速等、すまいとくらしの多様化が進む中、中国・東南アジアを中心とした海外事業の拡大、学生寮やリノベーション、シニアレジデンスへの取り組みや湾岸エリア活性化プロジェクト等、新たな領域で事業を推進しています。

  街づくりにある想い

  人々の日常が創られ、地域とのかかわりが生まれることで街への愛着が深まり、時が経つほどにその街でくらすことの価値と喜びが大きくなる。世の中のくらしをより豊かにし、街の風景を替えていくことが私たちの仕事です。

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  シンプレクス

  

  

  シンプレクスコンサル

  ビジネスとテクノロジーに精通したプロフェッショナル集団

  当社シンプレクス・ホールディングスは、コンサルティングからシステム開発・運用保守までの全フェーズを
  一気通貫で支援するITコンサルティングファームです。
  
  FinTech（金融×テクノロジー）の国内市場のパイオニアとして創業当初から業績を伸ばし、
  IDC Financial Insightsが発表する世界的ランキング「FinTech Rankings」に
  2012年から12年連続でランクインしています。
  
  現在は、金融領域で培った豊富なノウハウを活かし、各業界をリードする企業のDX推進を支援しています。

  “Simplex Way”による圧倒的付加価値

  当社は単なるシステム開発/ITコンサルティングの領域に留まらず、ビジネスにも深く精通した
  クライアントの戦略的パートナーとしてポジションを確立しています。
  
  ●クライアントとの直接取引（プライム受注）にこだわり、下請けに丸投げをしない
  ●コンサルティングからシステム開発、保守運用、改善提案まで、全フェーズを一気通貫体制の下、自社内で完遂する
  ●高いポテンシャルを持つ人財を育成し、ビジネスとテクノロジーに精通したハイブリッドなプレーヤーを生み出す
  
  これらの"Simplex Way"をコアバリューとして、参入障壁が高い領域で高付加価値な事業を展開しています。

  多彩なキャリアで自分らしい成長を

  戦略コンサルタント、ITコンサルタント、システム/クラウド/インフラエンジニア、UI/UXスペシャリスト、
  数理工学エンジニア（金融クオンツ、AI/データサイエンティスト）、プロジェクトマネジャーなど、
  当社のビジネスキャリアは極めて多彩です。
  
  現代ではいずれビジネスキャリアにおいても、
  一定以上の「テクノロジー」の知見/経験を有していることが極めて重要となっています。
  
  「テクノロジー×ビジネス」というハイブリッドな能力を身に付けていただくため、
  質の高い研修や教育カリキュラムを様々ご用意しております。

  最高のプレイヤーに最高の報酬を

  「プレイヤーであれ」という価値観をベースに、
  各々の強みを活かして最高のパフォーマンスを発揮できる環境があります。
  
  もちろん「マネジメント力」を評価されるメンバーもいますが、
  一方で一人の部下も持たず「技術力」1本で評価を受けるシステムエンジニアや、
  クライアントから高い「信頼」を獲得し、最前線でビジネスを生み出すコンサルタントなど、
  全員がプレイヤーとしてそれぞれの強みをアウトプットし続けることが求められています。
  
  企業にありがちな組織のヒエラルキーに邪魔されることなく、全員が一流のビジネスパーソンとして
  高い付加価値を発揮できる環境があり、そこに年齢・性別・国籍は一切関係なく、完全実力重視です。

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  日本銀行

  

  

  日本銀行銀行, 政府系金融

  日本銀行は、日本で唯一の「中央銀行」です！

  物価の安定と信用秩序の維持を通じて、日本経済の健全な発展に貢献するための組織が日本銀行です。
  お金の価値を安定させるとともに、お金が必要なところに行き渡るようにすることが、その使命です。
  金融政策、決済インフラの整備、金融機関のモニタリングや国際基準の策定、
  様々な分野での調査・研究、銀行券の発行・流通など、幅広い仕事がありますが、一言でいえば、日本経済を支えている存在です。

  「物価の安定」と「金融システムの安定」を目指して

  日本銀行は、1882（明治15）年、わが国における唯一の中央銀行として設立され、約140年の歴史を刻んできました。その目的を端的に言えば、人々が安心してお金を使えるようにすることです。具体的には、①お金を最も使いやすいかたちで間違いなく提供していく（銀行券の発行）とともに、②その価値の安定（物価の安定）に努めること、また、③お金の流通ルートである金融システムが安定的、効率的に機能し（金融システムの安定）、経済活動に必要なお金が世の中の隅々に至るまで十分に行き渡るようにすることをその使命としています。

  総裁からのメッセージ

  日本銀行は、わが国の中央銀行として、金融政策の運営だけではなく、本店および全国の支店や海外事務所において様々な業務を行っています。「発券銀行」、「銀行の銀行」、「政府の銀行」としての仕事に加え、内外の金融経済を対象とした調査研究活動は、日本銀行の政策・業務運営を支える大切な仕事です。デジタル社会にふさわしい中央銀行業務を実現するためのIT・システムの開発も、ますます重要になってきています。
  これらの業務を将来にわたって適切に運営していくためには、多様な人材が必要です。ぜひ、様々なバックグラウンドを持った方々に、日本銀行の門戸をたたいて欲しいと思います。

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  ユニリーバ・ジャパン

  

  

  ユニリーバ・ジャパン食品, 飲料, 化粧品, 日用品

  サステナビリティを暮らしの”あたりまえ”に

  ユニリーバは、世界190カ国以上で毎日34億人以上に製品をお使いいただいている世界最大級の消費財メーカーです。ラックス、ダヴ、アックス、クリアなどのブランドをお届けしています。
  
  私たちのパーパス（目的・存在意義）は「サステナビリティを暮らしの“あたりまえ”に」すること。成長戦略「ユニリーバ・コンパス」では、次の3つの分野でよりよい未来への変化を加速させながら業績をあげ、サステナブルなビジネスのグローバルリーダーになることを目指しています。
  
  　・地球の健康を改善する
  　・人々の健康、自信、ウェルビーイングを向上させる
  　・より公正で、より社会的にインクルーシブな世界に貢献する

  ”Purpose”のために存在する会社

  ユニリーバ・サステナブル・リビング・プランというビジネス戦略の下、「よりよい明日を創るために」世界中で地球の問題と向き合い、活動しています。

  1年目から、圧倒的に成長できる環境

  1年目から物怖じせずに正しいと思うことを発言することが求められ、リーダーシップと創造力を試される、非常にチャレンジングな仕事を任されます。ひとりひとりの希望・適正を見据えながら、それぞれにあったキャリアプランを一緒にカスタマイズします。

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  三菱電機

  

  

  三菱電機電子機器, 家電, IT・WEB・通信サービス

  12の事業分野をもつ総合電機メーカー

  三菱電機グループは、1921年の創立以来、「ものづくり」を基盤として事業を継続してまいりました。たゆまぬ技術革新と限りない創造力により、活力とゆとりある社会の実現に貢献するという、当社グループの企業理念は、社会における私たちの存在意義そのものです。
  
  当社グループのコミットメント“Changes for the Better”は「常により良いものをめざし、変革していきます」という三菱電機グループの姿勢を意味するものです。私たちは、ひとりひとりが変革へ挑戦し続けていく強い意志と情熱を共有し、『もっと素晴らしい明日』を切り拓いていきます。

  Changes for the Better

  "Changes for the Better"は「常により良いものをめざし、変革していきます」という三菱電機グループの姿勢を意味するものです。私たちは、ひとりひとりが変革へ挑戦し続けていく強い意志と情熱を共有し、『もっと素晴らしい明日』を切り拓いていくことをお約束します。

  12の事業分野

  ①防衛・宇宙：レーダ・電子戦等数多くの装備品を開発・納入
  ②通信：光通信システム、衛星通信システム、及び映像ソリューションシステム
  ③半導体・電子デバイス：GX&DXの実現に貢献する半導体・デバイスを提供
  ④空調・冷熱：省エネ効率の高い空調・換気システム
  ⑤ホームエレクトロニクス：家庭電器商品の開発・製造・販売・サービス
  ⑥ITソリューション：豊かな暮らしと社会を支えるITソリューションを提供
  ⑦ビル：快適なスマートシティ ・スマートビルの実現
  ⑧産業・FA：FA技術とIT技術を活用
  ⑨公共：インフラに対して製品・システムを提供
  ⑩エネルギー：電カインフラを構築
  ⑪交通：鉄道インフラを通じた社会課題の解決
  ⑫自動車機器：安全・安心・快適なクルマづくりを支える

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  みずほ証券

  

  

  みずほ証券証券

  みずほグループ各社と連携した多彩なサービスでニーズに応える証券会社

  〈みずほ〉は、銀行・信託・証券、アセットマネジメント会社、シンクタンクなどのさまざまなグループの機能を結集して、お客さまの多様なニーズにお応えしています。お客さまのセグメント別に銀行、信託、証券などの商品・サービスを提供するカンパニー制を導入し、お客さまのニーズに即した最高の金融サービスを迅速に提供していきます。みずほ証券は、お客さまの幅広い金融ニーズに対して、グループの専門機能を結集したフルラインの金融ソリューションを提供することで、高い実績と評価を獲得しています。
  〈みずほ〉の強みを最大限に発揮し、お客さまはもちろん、経済・社会の持続的成長・発展を支えることで競争優位を確立していきます。

  若いうちから経験が積める

  総合金融グループとしての強みである「顧客基盤」と「グループ連携」を背景に、若手時代から数多くの案件に携わることが出来ます。実務経験を伴う早期の自己成長を実感出来る環境です。

  新しいこと・困難なことに挑み、高みを目指していく

  「Client-Oriented（お客さま第一）」を信念に、グループを挙げて新しい金融のカタチを創ることに取組んできました。また、その中で働く社員一人ひとりが自らの夢や目標の実現を目指し、日々チャレンジを続けています。

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  コクヨ

  

  

  コクヨ日用品, 空間デザイン

  文具や家具といったカテゴリにとらわれない、豊かな生き方を創造する企業

  コクヨは、「はたらく」「まなぶ」「くらす」領域に対し、モノづくりとコトづくりを通じて人々の創造性を刺激し、世の中の個性を輝かせる価値を届けたいと考えています。コクヨの『つくる』は、人々が当たり前のように触れ、使う文具や家具、そのプロダクトが佇む空間構築やその空間での過ごし方等、幅が広くかつ人々の生活に直接的に繋がっていくことが特徴です。
  イベントでは、そんなコクヨの『つくる』を知るお時間を提供できればと思います。

  成長を加速する仕組み

  上司と部下の双方向の「対話」を通じた目標設定、個人の頑張りを達成度で測る「絶対評価」、「本人の意思」を表明するキャリアチャレンジ、Exコクヨマーケティング大学、社内兼業制度「20%チャレンジ」など、多様な人の能力を解き放ち、コクヨ卒業後も仕事や生き方において自分らしく何かを選べるよう、人生の選択肢を増やすような成長機会を提供しています。

  自分らしく働くしくみ

  コアタイム設定の無いフレックスタイム制度、働きやすい場所を自ら能動的に選べるよう機能の異なる複数のワークスペース、仕事と生活の両立を支援する「介護休業」や「在宅勤務」などの各種制度、など会社や個人を取り巻く環境の変化を前提に、「変化に強い多様な集団になる」「個人が自律的に自分らしく働く」ことを後押しするために、働く環境の整備を進めています。

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  都市再生機構（UR都市機構）

  

  

  都市再生機構（UR都市機構）不動産, デベロッパー

  公的側面と企業的側面を持ち合わせる独立行政法人都市再生機構

  1955年に設立された日本住宅公団を母体とする私たちＵＲ都市機構は、60年以上にわたり“まち”と“住まい”に関わるさまざまな課題に向き合ってまいりました。
  
  そして現在は「人が輝く都市をめざして、美しく安全で快適なまちをプロデュース」することを使命に、人口減少・少子高齢化、頻発する大規模災害、環境問題など重要な社会的課題にも積極的に向き合い、国の政策実施機関として地方公共団体や民間事業者と連携しながら業務を推進しております。

  MISSION

  【人が輝く都市をめざして、美しく安全で快適なまちをプロデュースします。】
  
  豊かな生活空間の提供、地域と共にまちづくりを行うことを業務として掲げ、未来に誇れる魅力ある都市の姿を描く。

  事業内容

  ◆都市再生
  まちが抱える課題を解決するため、半世紀以上にわたって培ってきた豊富な事業経験や
  ノウハウと公平性・中立性を生かし、政策的意義の高い都市再生を推進。
  ◆災害復興
  日本各地で発生した大規模災害からの復旧・復興を
  全力で推進していくとともに、国や関係機関との連携を図りながら、地方公共団体等への発災時の円滑な対応に関する啓発活動などを進める。
  ◆賃貸住宅
  多様な世代が生き生きと暮らし続けられる住まい・まちを目指し、地域資源であるUR賃貸住宅ストックの地域及び団地ごとの特性に応じた多様な活用を推進。

  独立行政法人とは

  国民生活及び社会経済の安定等の公共上の見地から確実に実施されることが必要な事業であって、国が自ら主体となって直接に実施する必要のないもののうち、 民間の主体に委ねた場合には必ずしも実施されないおそれがあるものを行わせることを目的として設立される法人

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  森ビル

  

  

  森ビルデベロッパー, 不動産

  「都市を創り、都市を育む」

  アークヒルズ、六本木ヒルズ、表参道ヒルズ、
  上海環球金融中心、虎ノ門ヒルズ、麻布台ヒルズ、、、。
  
  森ビルがつくっているものは、単なる建物や街ではありません。
  「東京を世界一の都市に」するために、未来をつくり続けているのです。

  世界目線で、都市の “磁力” を高める

  今は、国際都市間競争の時代です。ますます熾烈化する競争を勝ち抜くためには、都市の磁力を高め、世界から人・モノ・金・情報を惹きつけなければなりません。

  未来に関わるぜんぶが仕事

  そんな時代の中で、森ビルは「都市の未来」をつくり出す挑戦をはじめています。そこに広がるのは無限の可能性。あなたの発想次第でいろいろなビジネスや価値を掘り起こすチャンスがあります。
  未来に関わるぜんぶのこと。それが、森ビルの仕事です。

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  オービック

  

  

  オービックIT・WEB・通信サービス, コンサル, ソフトウェア

  【日本を強くする】イノベーション集団

  1968年の創業以来、「お客様第一主義」を掲げて企業の経営課題に向き合ってきました。この取り組みによって培ってきた経験とノウハウを積み重ね、磨き上げることで、今では商社、金融、メーカー、サービスなどのあらゆる業界・業種、中堅・中小企業から大企業に至る幅広い企業に対してソリューションを提供しています。

  【18年連続】国内シェアNo.1

  自社で開発し提供している経営ソリューション（ERP）『OBIC7（オービック・セブン）』は、経営資源の三大要素であるヒト・モノ・カネの情報を一元化して企業の経営課題を解決します。『OBIC7』は、18年連続シェアNo.1に輝きました。

  【27年連続】営業増益中の優良成長企業

  景気の動向に左右されずに、一貫して成長を続けています。現在、27年連続営業増益中。また、2021年3月期の売上高営業利益率は業界トップの57.3%。同業他社の平均が6%前後である中で、圧倒的に好調な業績を継続しています。

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  DNP大日本印刷

  

  

  DNP大日本印刷印刷, 電子機器, 広告代理店

  未来のあたりまえをつくる。

  DNPは常に、持続可能なより良い社会、より心豊かな暮らしを実現していく「志」を抱き、
  その思いを「未来のあたりまえをつくる。」というブランドステートメントに込めています。
  DNP独自の「P&I」(印刷と情報)の強みを掛け合わせ、国内外の多様なパートナーとの連携を深めることで、
  社会課題を解決するとともに、人々の期待に応え、身近に“あたりまえ”に存在する、欠かせない価値を提供し、
  “より良い未来”を実現していきます。

  成長領域を中心とした事業の拡大による価値の創出

  「P＆I」の強みとパートナーの強みを掛け合わせて、4つの成長領域で価値の創出に取り組んでいます。SDGsにあるように世界には多くの課題が解決されないまま残っており、DNPがつくり出す新しい価値で解決をめざします。

  グローバル市場に向けた価値の提供

  バリューチェーンがグローバルに広がるなか、国内にとどまることなく世界的な視野で社会課題の解決に取り組む必要があります。2018年3月現在、15の製造拠点、26の営業拠点を海外で展開しており、成長領域で創出する価値を国内外に提供していきます。

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  東宝

  

  

  東宝メディア

  世界中のお客様に感動を与えるエンターテイメント企業

  長年、日本中のお客様に愛していただいている、東宝の「映画」・「演劇」、文化的街づくりに貢献する「不動産」に加えて、新たに「アニメーション」を第４の柱に据え、成長著しいグローバル市場へもっとチャレンジします。

  企業理念

  「Entertainment for YOU　世界中のお客様に感動を」
  
  創業者の小林一三は、「健全な娯楽を広く大衆に提供すること」を使命としました。その理念は私たちの企業活動の根源であり、当社のパーパスです。
  目まぐるしく変化し続ける時代において、私たちに夢・感動・喜びの至福をもたらす「エンタテインメント」は、変わることなく私たちの傍に寄り添う希望であると信じています。

  4つの事業の柱、5つの本部

  東宝は、「映画」「アニメ」「演劇」「不動産」4つの事業を柱に成長を続ける方針を定め、2022年10月に組織再編を行いました。
  
  エンタテインメントユニットは、映画の製作・興行・2次利用を行う「映画本部」、演劇の製作・興行・2次利用を行う「演劇本部」、TVアニメの製作・宣伝・2次利用を行う「アニメ本部」で構成されます。「不動産本部」は、全国120の所有物件の再開発やマネジメントを行います。そして、会社の安定した事業展開を管理・支援するのが「コーポレート本部」です。

  東宝のサービス

  ◆映画：あらゆる世代、あらゆる人々の心に残る、幅広いジャンルの映画をお届けします。
  
  ◆アニメ・ゲーム：私たちは、新たな才能との出会いを通じて、アニメーション文化の無限の可能性を切り拓いていきます。
  
  ◆演劇：伝統と革新、常に進化し続ける東宝演劇。一期一会の心躍る体験をご堪能ください。
  
  ◆その他サービス：Blu-ray・DVD・CD、TV放送・動画配信、映画グッズ

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  artience（旧社名：東洋インキSCホールディングス)

  

  

  artience（旧社名：東洋インキSCホールディングス)化学

  感性に響く価値を創りだし、心豊かな未来に挑む

  1896年。
  明治時代に個人経営のインキ屋からartienceグループは始まりました。
  
  先人の挑戦の積み重ねによって培われた高い技術力はインキの領域をはるかに超えた幅広いフィールドを築き、今もなお広がり続けています。
  
  『artience』とは色彩をはじめとした五感や心への刺激・リベラルアーツの観点を意味するartと、技術や素材・合理性を表すscienceを融合した言葉です。
  
  artienceは、驚きや感動など、人の心に働きかけるような価値と、確かな技術に裏打ちされた機能や高い品質に基づく信頼を磨き上げることで、感性に響く価値を創りだします。

  印刷インキ「国内シェア1位」：ニッチ市場で独自のコア素材・技術を活かす

  当社はニッチ市場で独自のコア素材・技術を活かし、印刷インキ「国内シェア1位」など、数々の高シェアを獲得しています。
  ここでは、当社の事を数字で紹介します。
  
  ●売上高3159億円(海外売上高比率52.8%)
  ●国内21社・海外48社の拠点を持つ
  
  ▼国内シェア1位
  印刷インキ、レジストインキ、金属インキ、粘着剤、ラミネート接着剤、製缶塗料
  
  ▼国内シェア2位
  スマートフォン向け機能性フィルム、イメージセンサー用レジストインキ

  4つの事業セグメント：社会のニーズに応じた付加価値の高い製品を提供

  私たちは1896年の創業以来、顔料、樹脂といったコア素材と、色材設計技術やポリマー設計技術、分散技術といった独自のコア技術を蓄積してまいりました。
  これらの複合的な素材と技術をすべてグループ内に保有することが、私たちartienceグループの強みです。
  
  当社の4つの事業セグメントを紹介します。※は主な製品です。
  ①色材・機能材関連事業　※顔料、顔料分散体
  ②ポリマー・塗加工関連事業　※粘着剤、接着材
  ③パッケージ関連事業　※グラビアインキ、フレキソインキ
  ④印刷・情報関連事業　※オフセットインキ、UV硬化型インキ、スクリーンインキ

  実践力向上を図る研修制度・働き方に合わせた各種福利厚生制度

  【研修制度】
  ●OJT制度　
  新入社員には1年間、同じ職場の先輩社員がOJT担当者として指導にあたります。
  
  ●自己申告制度
  年に一度、今後のキャリアビジョンや異動希望を、所属する部門の上司を通さずに直接人事部に提出できる制度です。
  
  【福利厚生】
  ●社内相談員制度
  社外カウンセラー・有資格者の社内相談員が常駐しており、仕事や人間関係、キャリアなどに関して気軽にカウンセリングを受けられます。
  
  ●選択型福利厚生制度（カフェテリアプラン）
  旅行の宿泊費やフィットネスジムの利用料、英会話などの語学レッスン代などを会社が補助してくれる制度です。会社が用意した多彩なメニューの中から自分で選択が可能です。

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  東洋製罐グループ

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  レバレジーズ

  

  

  レバレジーズIT・WEB・通信サービス

  若手が興す事業創造で社会変革を。日本を牽引するトップカンパニー

  レバレジーズは"次代を創る"をテーマに、年間多数の新規事業を生み出し急成長を続ける、日本を牽引する事業会社です。
  早期からの裁量の大きさと本質的な課題解決経験が、社員1人1人の自己実現/キャリア醸成を促します。

  安定した事業体制

  "ポートフォリオ経営"により複数領域に多角的に事業展開をしており、リーマンショック、コロナ禍においても成長速度を緩めず、創業以来19年間黒字経営を実現しています。

  グローバル進出

  現時点で海外5拠点に事業展開をしており、今後は25カ国進出に向けて事業開発、戦略を進めています。海外での事業開発、事業展開に積極的に若手も抜擢しており、各国の現責任者は全員新卒出身者になります。

  専門性のある多様なキャリア

  日本有数の"オールインハウス"の組織体制で、業務のほと全てを内製化し、関係者が自社内で完結。その結果、事業スピードとPDCAサイクルの速度が飛躍的に増し、社員にとっても社内で様々なポジションやキャリアへの挑戦が可能となりました。

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