出展企業一覧Companies

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  トヨタ自動車

  

  

  トヨタ自動車自動車メーカー

  「自動車会社」から「モビリティーカンパニー」へモデルチェンジ

  100年に一度の大変革時代。トヨタは「自動車会社」から「モビリティーカンパニー」にモデルチェンジするため、様々なチャレンジを続けています。
  クルマづくりだけでなく、新たなモビリティーサービスの創出やまちづくり等、事業フィールドはこれまでにないスピードで広がっており、私たちは、もっと速く、もっと変わり、もっと前に進まなければなりません。トヨタは、あなたで加速します。一人ひとりの行動が、価値をつくる。

  いいクルマづくりは人づくりから

  “いいクルマづくりは人づくりから”をモットーに、人材育成をしていく風土がトヨタの強みです。一人では成し遂げられないような高い目標でも「チームトヨタ」として、互いに高め合いながらチャレンジし続けることで、自身の考える「ありたい未来をつくる」ことができるのがトヨタの強みです。

  充実した新入社員教育制度

  入社前にトヨタの基礎知識や英語等の自主学習のサポートがある他、入社後は1年かけて、トヨタの問題解決をはじめとする座学研修や販売最前線、製造現場（工場）、自職場等での実習を受け、先輩上司から指導をもらいながらトヨタの仕事の進め方を習得します。

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  住友商事

  

  

  住友商事総合商社, 商社

  新たな価値創造を通じ、グローバルな社会課題解決に貢献する

  住友商事グループは、6つの事業部門、1つのイニシアチブと国内・海外の地域組織が連携し、当社グループの強みである「総合力」を発揮しながら、日本はもとより世界各地でグローバルに事業を展開しています。幅広い産業分野において、資源開発や製造事業などの川上分野から流通事業などの川中分野、そして小売り・サービス業などの川下分野に至るまで事業領域を拡大し、バリューチェーンを構築しています。
  
  今後も、常に変化を先取りして新たな価値を創造し、広く社会に貢献するグローバルな企業グループを目指します。

  「進化するビジネスモデル」

  トレードビジネスと事業投資を駆使しながら、パートナーの求める機能と役割を発揮することで、自らの事業領域を広げてきました。
  これからも常に変化を先取りして新たな価値を創造し、世界中のパートナーと共に成長して行きます。

  Enriching lives and the world

  2019年5月、100周年の節目にコーポレートメッセージ「Enriching lives and the world」を策定しました。
  全世界の住友商事グループから多くのメンバーが集まり、2年間の議論の末にたどりついた、
  情熱と決意を込めたメッセージです。
  400年受け継がれてきた住友の事業精神を基に、ビジネスを通じて人々の豊かさと夢の実現を目指すことを誓います。それが私たち住友商事の変わらない使命です。

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  アクセンチュア

  

  

  アクセンチュアコンサル

  テクノロジーと人間の創意工夫で、まだ見ぬ未来を実現する

  アクセンチュアは、デジタル、クラウドおよびセキュリティ領域において卓越した能力で世界をリードするプロフェッショナル サービス企業です。
  40を超える業界の比類のなき知見、経験と専門スキルを組み合わせ、ストラテジー＆コンサルティング、テクノロジー、オペレーションズサービス、アクセンチュア ソングの領域で、世界最大の先端テクノロジーセンターとインテリジェントオペレーションセンターのネットワークを活用して提供しています。
  変化がもたらす力を受け入れ、お客様、社員、株主、パートナー企業や社会へのさらなる価値を創出します。

  社員の活躍・成長を支える制度

  アクセンチュアでは、社員一人ひとりに業務上の上司（スーパーバイザー）とは別にピープルリード（旧称：キャリアカウンセラー）がついて、社員のキャリア構築を支援します。「自分は成長できているのだろうか」「どうすればさらに成長できるのだろうか」などの相談に対して、真摯にアドバイスを行います。
  ピープルリードを自分で選ぶことができるのも特徴の一つです。新入社員研修後も、プロジェクトの上司・先輩、そしてピープルリードがあなたの活躍・成長を支えていきます。

  社会貢献活動の取り組み

  アクセンチュアは、事業活動を通じて培った「人材のスキルを高めるノウハウ」を生かし、コーポレート・シチズンシップ（企業市民活動）におけるグローバル統一のテーマ「Skills to Succeed（スキルによる発展）」に取り組んでいます。高い実行力を持ったNPO法人と協力しながら、国や地域の実情に合わせた「人材スキルの向上」に関わるさまざまな活動を推進しています。
  日本では、「グローバル人材育成 」「STEM人材育成」「就業力・起業力強化」「障がい者就労支援」「貧困層経済的自立支援」 「就業者向けリスキル」「社員ボランティア機会創出」 の7つのテーマを掲げ、日本経済の持続的発展に関わる課題に継続的に取り組んでいます。

  インクルージョン＆ダイバーシティへのコミットメント

  女性だけでなく多様な社員が活躍できる職場環境の実現には、さまざまな支援制度の整備だけでなく、社員一人ひとりのライフスタイルを尊重しそれを支える企業風土がかかせません。
  アクセンチュアは、日々お客様とともに多種多様な課題の解決や成果の実現に取り組んでいます。
  お客様の多様なニーズにお応えするのに必要なのは、性別や国籍、文化など様々な背景を持つ人材がコラボレーションし活躍する組織やチームだと考えています。
  2006年から女性が最大限に能力を発揮できる職場環境を目指し、経営・人事・現場が一体となり支援制度の導入、研修、「国際女性デー」に合わせたイベントなど様々な活動を展開しています。
  現在はワーキングペアレンツ支援プログラムなどジェンダー平等を目指す取り組み全体を推進しています。

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  野村総合研究所(ＮＲＩ)

  

  

  野村総合研究所(ＮＲＩ)コンサル, IT・WEB・通信サービス

  未来創発～Dream up the future～

  変化が激しく先の予測がつかないこの時代。
  社会をしっかりと見据えながら確かな未来を切り拓いていきたい。
  そのために、新しい価値を創造することで世の中に貢献したいと私たちは願っています。
  NRIグループは「未来社会創発企業」としてあくなき挑戦を続けていきます。

  2つの日本初から生まれ、50年間積み上げた信頼

  日本初の民間シンクタンクとして大阪万博の来場者予測に成功する一方で、日本初の商用コンピュータを導入するなど、未来を創りだす活動に積極的に取り組み続けてきました。その後も、時代のニーズに合わせてビジネスを変化させ続けています。

  プロフェッショナルを育成する仕組み

  OJTを主体に、新入社員にはインストラクター制度を設け、現場のスピード感で着実に育成していきます。さらに数百を数える研修メニューを用意し、やる気のある社員が成長を遂げるために、十分な環境を整えています。

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  楽天グループ

  

  

  楽天グループIT・WEB・通信サービス, IT

  Drive Empowerment!!

  「インターネットを通じて、誰もが公平にチャンスを掴める社会にしたい、社会や人にもっと活力を与えたい」という想いから、楽天グループは1997年の創業以来「Empowerment」を基本理念として掲げています。クライアントと、ユーザーと、社会全体と共に成長していくことを目指し、ここまで歩みを続けてきました。
  私たちのアイデアで、チャレンジで、一緒に世界を面白くしていきましょう！

  世界でも類のないビジネスモデル “楽天経済圏”

  楽天グループが提供する様々なサービスにより形成される楽天経済圏。この中で貯めて使える『楽天スーパーポイント』というロイヤルティプログラムを通じ、楽天会員となる顧客の流入拡大および経済圏内でのサービス利用や回遊性を促進するビジネスモデルです。

  圧倒的なスピードで成長できる企業風土

  楽天は、大企業でありながらベンチャー気質を持ち合わせた非常にユニークな企業風土です。手を挙げれば、若いうちから大きな仕事や新事業の立ち上げに携わることもできます。若いうちから活躍したい、成長したい人にとっては最高の環境です。

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  P&Gジャパン

  

  

  P&Gジャパン日用品, 消費財

  P&Gだから叶えられる、最高のキャリアへの第一歩

  P&Gでは、入社1日目から裁量権を持って自分のプロジェクトを進め、現場でビジネスを担っていくことになります。だからこそ、毎日の中で経験するすべてが確かな自分のスキルになります。またP&Gでは、外資系企業では珍しい「内部昇進制」を採用しており、上司も同僚も、“将来P＆Gを担うリーダーは自分たちの手で育てる“という意識を持って人材育成に投資しています。そのため若手の頃から、自分の成長はもちろん、いかにまわりの社員やチームの成果を最大化させられるか、マネージメントしていくスキルを学ぶ機会にあふれています。

  P&Gはビジネス、人材育成、社会への貢献でNo.1を目指す

  「現在、そして未来の世界中の消費者の毎日をよりよいものにする」というミッション。この使命のもと、P&Gは会社として歩むべき方向を見定め、組織の在り方を変化させながら、お客様にお届けするブランドを価値あるものにするべく、時代に合わせたベストな戦略をとってきました。だからこそ、P&Gは（江戸時代より）180年以上もの歴史と伝統を持ちながらも、世界で認められ、信頼され続ける企業としてグローバル規模での成長を続けています。

  P&G は、自分らしさを大切に、いきいきと活躍できる会社

  P&Gは、社内の風通しがよく、多様な考え方・価値観を尊重し合える職場環境が整っています。そのため、年次や職位を気にすることなくお互いに意見交換ができ、「正しいこと」「正しくないこと」をはっきりと言うことができます。また、経営戦略を支える企業風土として多様な働き方が推奨され、その考え方がしっかりと根付いています。「最高の自分」を発揮して成果を出すためのワークスタイルを柔軟に選択していくことも個人の裁量に任されています。

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  ネスレ日本

  

  

  ネスレ日本食品, 飲料, 消費財

  世界最大級の食品飲料企業「ネスレ」の日本法人です！

  スイスでスタートし、150年以上の歴史をもつ「ネスレ」は世界約190ヵ国に展開し、売上世界最大級の食品飲料企業として知られています。Think Globally, Act Locallyという方針を大事にし、グローバル視点を持ちながらも現地法人に裁量があり、各国の文化やニーズにあったアクションを行うことが特徴です！製品だけでなく、時代に合った様々なサービスも展開しています。

  ネスレ日本は、イノベーションを起こせる人を待っています

  ネスレが考える『イノベーション』を起こせる人とは、 『志の高さ』『リーダーシップ』『感性の鋭さ』『ポジティブ思考』『バイタリティ』を動力として、Plan→Do→Seeのサイクルを回し続けられる人であると考えています。しかし、入社の段階で完璧な方を求めているという訳ではありません。グローバルに展開するネスレという舞台で、このような人物を目標にして活躍してみたいという意気込みを持っている方であれば、どなたでもチャレンジしていただきたいと思います。

  新しい採用 「ネスレパス」 を実施しています

  特徴①：年齢・学歴・国籍などの採用対象を限定しない「オープンなエントリー」。特徴②：多様な人材発掘のための「多様なエントリー方式」。特徴③：より一層学業に打ち込めるように、選考時期が選べる「年2～3回の選考（春・夏・冬ごろ）」。特徴④：ネスレ社員と成長できる「ネスレチャレンジプログラム」

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  旭化成

  

  

  旭化成半導体, 医薬品, 化学

  日本を代表する総合化学メーカー

  旭化成グループは、1922年に創業した総合化学メーカーです。
  100年の歴史の中で、日本経済の発展や社会・環境の変化を見据えて積極的に事業を多角化し、
  事業ポートフォリオの転換を図ることで成長してきました。
  現在では、繊維・ケミカル・エレクトロニクス事業からなる「マテリアル」領域、住宅・建材事業からなる「住宅」領域、医薬・医療・クリティカルケア事業からなる「ヘルスケア」領域という３つの領域で、世界の人びとの“いのち”と“くらし”に貢献する事業を展開しています。

  どの領域においても世界No.1やOnly1の技術力

  自由闊達な組織の中で、一人一人の社員が新たなチャレンジに向けた「想い」と「アイデア」をぶつけ合い、技術と技術を重ね合わせた「シナジー効果」がどの領域においてもトップレベルにある旭化成の高い技術力を生み出してきました。

  「想いを、貫く」人が輝ける会社

  旭化成は、手を挙げた者の背中を押してくれる社風があります。成長したいという意欲があれば、年齢に関係なく活躍の場が与えられます。諦めず夢や目標を達成するために頑張れる意志を持った方が活躍できる会社です。

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  北海道電力／北海道電力ネットワーク

  

  

  北海道電力／北海道電力ネットワーク電力

  「インフラ＝暮らし」を守る、電気のプロとしての仕事

  1951年の設立以来60年以上にわたり、北海道特有の厳しい気象条件の中、365日、24時間休むことなくライフラインとしての電気を守り抜いてきました。そこには電気の「プロ」としての強い使命感と責任感が溢れています。

  変革真っ只中の電力業界。新たな挑戦が待っています。

  電力業界は小売全面自由化となり、今まで以上に前例にとらわれない柔軟な発想や創造性が求められています。みなさんが活躍するフィールドは無限に広がっています。

  北海道の総合エネルギー企業を目指して

  コーポレートスローガンは「ともに輝く明日のために」。北海道の持続的な発展なくして、弊社の成長はありえません。地域への寄与に加え、北海道外への電力供給の開始やガス事業への参入検討など、北海道を基盤とした「総合エネルギー企業」を目指します。

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  博報堂／博報堂ＤＹメディアパートナーズ

  

  

  博報堂／博報堂ＤＹメディアパートナーズ広告代理店

  「何者でもないって、最強だ。」

  いま社会で活躍している
  大人たちも、
  はじめは何者でもなかった。
  誰もがふつうの学生で、
  誰もが将来への不安を抱えていた。
  
  いまきみは
  社会のスタートラインに
  立ったばかり。
  仕事、暮らし、出会い、環境。
  そのすべてが
  きみの可能性を広げていくから。
  
  何かに絞らなくても大丈夫。
  自分が好きなこと、やりたいこと、
  得意なこと、
  いっしょに探していこう。
  何者でもないってことは、
  何だってできるってことなんだ。

  「生活者発想」と「パートナー主義」

  博報堂のフィロソフィーは「生活者発想」と「パートナー主義」です。
  
  ■生活者発想
  人を単に、「消費者」として捉えるのではなく、多様化した社会の中で、主体性を持って生きる「生活者」として全方位的に捉え深く洞察することから、新しい価値を創造していこうという考え。
  
  ■パートナー主義
  責任あるパートナーとしてクライアントと共に語り合い、行動し、創造すること。“生活者発想”という異なる視点を持ったうえで課題を共有できるからこそ、パートナーになれるという考え。

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  NTT東日本（東日本電信電話）

  

  

  NTT東日本（東日本電信電話）通信, IT・WEB・通信サービス

  固定通信シェアNo.1 新しい日常を支えるリーディング企業！

  【つなげて、うみだせ。】
  「つなげる」という言葉には私たちが大切にしてきたことが詰まっています。地域社会をつなげる。安心をつなげる。その積み重ねこそが、よりよい未来をつくる私たちの使命であり、挑戦です。
  そして、つなげてきたものを使って新たな価値を「うみだす」事業を立ち上げています。
  
  農業分野では「NTTアグリテクノロジー」
  e-Sportsでは「NTTe-Sports」
  これらはNTT東日本がうみだした新たな価値のひとつです。
  地域課題の解決を目指し、私たちはさらなる挑戦を続けていきます。

  通信でつなげて、新しい価値をうみだす。

  AIやIoTなどNTT東日本のアセットを活用するだけでなく、様々なプレーヤーとコラボレーションしながら、社会に「新しい価値」をうみだし続けること。それがNTT東日本の仕事です。

  最新技術と農業をつなげて、地域活性化をうみだせ。

  例えば農業分野。2019年にNTTグループ初の農業法人「NTTアグリテクノロジー」を設立。AIを活用した生育データの分析や収穫予測、高い生産性を実現するシステムを提供しています。NTT東日本は通信を使って様々な分野を盛り上げています。

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  ロッテ

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  日本銀行

  

  

  日本銀行銀行, 政府系金融

  日本銀行は、日本で唯一の「中央銀行」です！

  物価の安定と信用秩序の維持を通じて、日本経済の健全な発展に貢献するための組織が日本銀行です。
  お金の価値を安定させるとともに、お金が必要なところに行き渡るようにすることが、その使命です。
  金融政策、決済インフラの整備、金融機関のモニタリングや国際基準の策定、
  様々な分野での調査・研究、銀行券の発行・流通など、幅広い仕事がありますが、一言でいえば、日本経済を支えている存在です。

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  都市再生機構（UR都市機構）

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  三井住友海上火災保険

  

  

  三井住友海上火災保険損害保険, 保険

  社会のインフラから、イノベーション企業へ大変革！

  世界屈指の保険・金融グループである「ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループ」の中核企業として、
  損害保険業界をリードしてきた三井住友海上。
  常に世界中の挑戦を支え続けてきました。
  
  事業領域は、国内の損害保険事業を中心に、生命保険事業、海外生損保事業、
  金融サービス事業、リスク関連事業の５つ。
  
  しかし、激動のいま、三井住友海上は新規事業領域への事業展開を加速させ、
  イノベーション企業へのチャレンジを続けています。
  当社は、世界中のリスクに立ち向かうイノベーション企業として世界を牽引します。

  国内だけにとどまらず、世界中42ヵ国に展開

  アジア、欧州、米州と世界中４２カ国・地域に事業領域を展開してききました。ASEAN地域における損害保険の総収入保険料は世界１位。今後も海外での事業基盤の拡大・強化を目指しています。

  世界トップ水準の保険・金融グループへ

  私たちが目指しているのは、規模や収益のNO.1ではありません。世界に安心と安全を届け、お客さまから品質で高く評価される会社になることです。損害保険業界を率いるリーダーとして、私たちは立ちどまらずChallengeし続けていきます

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  コクヨ

  

  

  コクヨ日用品, 空間デザイン

  【企業理念はbe Unique.】モノ→コトづくり通じた体験デザイン

  コクヨは、「はたらく」「まなぶ」「くらす」領域に対し、モノづくりとコトづくりを通じて人々の創造性を刺激し、世の中の個性を輝かせる価値を届けたいと考えています。コクヨの『つくる』は、人々が当たり前のように触れ、使う文具や家具、そのプロダクトが佇む空間構築やその空間での過ごし方等、幅が広くかつ人々の生活に直接的に繋がっていくことが特徴です。
  イベントでは、そんなコクヨの『つくる』を知るお時間を提供できればと思います。

  成長を加速する仕組み

  上司と部下の双方向の「対話」を通じた目標設定、個人の頑張りを達成度で測る「絶対評価」、「本人の意思」を表明するキャリアチャレンジ、Exコクヨマーケティング大学、社内兼業制度「20%チャレンジ」など、多様な人の能力を解き放ち、コクヨ卒業後も仕事や生き方において自分らしく何かを選べるよう、人生の選択肢を増やすような成長機会を提供しています。

  自分らしく働くしくみ

  コアタイム設定の無いフレックスタイム制度、働きやすい場所を自ら能動的に選べるよう機能の異なる複数のワークスペース、仕事と生活の両立を支援する「介護休業」や「在宅勤務」などの各種制度、など会社や個人を取り巻く環境の変化を前提に、「変化に強い多様な集団になる」「個人が自律的に自分らしく働く」ことを後押しするために、働く環境の整備を進めています。

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  農林中央金庫

  

  

  農林中央金庫投資銀行, 銀行

  日本の農林水産業の発展に貢献し続ける「意味のある銀行」

  農林水産業を取り巻く環境は時代に応じて変化しています。そのなかで農林中央金庫は金融業務を通じて、農林水産業の発展に貢献する唯一の民間金融機関として役割を果たし続けるために、ビジネスモデルを柔軟に変化させてきました。現在、そしてこれからの時代に向けて、私たちが担う役割として主軸に置くのは「食農ビジネス」「リテールビジネス」「投資ビジネス」の3つのビジネス領域と、それを支える「コーポレート」の仕事。これからの農林水産業の成長と発展に向けて、使命をもって取り組んでいます。

  JAバンク・JFマリンバンクの全国機関です！

  ＪAバンク・ＪＦマリンバンクの全国機関として、全国のＪＡ・ＪＦが取扱う金融商品の企画やシステム開発、営業力強化・ＣＳ改善等に取り組んでいます。

  世界有数の機関投資家です！

  世界有数の機関投資家として、高度なリスクマネジメントのもと、債券・株式・クレジット・オルタナティブの各分野において幅広く国際分散投資を行っています。

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  日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ

  

  

  日本タタ・コンサルタンシー・サービシズIT・WEB・通信サービス, SIer, ソフトウェア, コンサルファーム/IT・web・通信サービス, IT

  イノベーションと集合知でよりよい未来をつくる

  日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ（日本TCS）は、ITとデジタル技術を活用し、ビジネス、テクノロジーおよび、エンジニアリング分野のサービスとソリューションで、お客さまのビジネス変革を支援する総合ITサービス企業です。弊社は、インド最大のコングロマリットであるタタグループの中でも、従業員61万人以上、55カ国で事業を展開するタタコンサルタンシーサービシズ(TCS) の一員です。日本TCS単体でも社員の約1/3が外国籍、25か国以上の社員が勤務しているグローバルな環境が特徴です。弊社は、そんなタタコンサルタンシーサービシズと三菱商事のジョイントベンチャーとして、2014年7月に発足しました。

  企業理念

  事業はいずれも信念から生まれます。
  変化を起こせるという信念。価値あるアイデアを持っているという信念。
  TCSは、テクノロジーでビジネス変革を起こすだけではありません。お客さまの目標や理想に基づいてビジネス変革を支援し、世の中に価値ある変化をもたらすことを目指しています。弊社の行動指針「Building on belief」は、自らの前向きな姿勢と無限の可能性により未来をつくるという私たちの信念であり、また、お客さまの信念（パーパス）の理解とその実現への決意をも表しています。
  TCSは世界中から結集した確かなノウハウとイノベーションで、お客さまとともによりインクルーシブで持続可能な未来をつくります。

  ビジョン

  日本TCSは、お客様の「Gateway to Globalization──業種やビジネスの拠点を問わず、競争力を高めるパートナー」、そして「Catalyst for Technology-led Business Innovation──ITやデジタル技術を駆使し、ビジネス変革を加速するパートナー」になるという経営ビジョンを掲げています。

  事業内容

  世界有数のITサービス企業へと成長するTCSの知見を活かし、日本TCSでは、特定の製品にとらわれず(ベンダーフリー)、ITサービス、コンサルティング、ビジネスソリューションを提供しています。現在さまざまな業種・業界で、日本を代表する企業の「成長と変革のパートナー」として支援しています。
  
  日本TCSの最大の特徴は、「ハイブリッドモデル」です。その特徴をいかすため、日本と海外で混成チームを編成し、ソリューション提供を積極的に行っています。インドをはじめ世界中のプロフェッショナルの豊富な知見、ノウハウを用いながらお客様の課題解決にあたることができます。

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  JFEスチール

  

  

  JFEスチール鉄鋼

  グローバル × 素材鉄鋼メーカー × サステナビリティ

  JFEスチールは、鉄の重要性と未来の可能性を探求し、高度な技術力を活かして高付加価値製品を提供しています。
  環境への配慮と持続可能なビジネスモデルを追求し、海外市場での展開とソリューション提供を通じて成長を加速。
  高品質鋼材の生産とCO2削減を両立させ、世界の鉄鋼市場でリーダーシップを維持しています。

  世界の発展を支える

  現在鉄鋼需要を牽引しているのは東アジアですが、今後中東、アフリカへと需要がある地域が拡大する見込みです。　こうした業界のグローバル化を見据え、国内で高効率な生産体制の確立を進めるとともに、海外では現地生産拠点の拡充を積極的に推進しています。

  働きがいのある職場づくり

  変化が激しい素材業界で戦っていく為には、社員が常に情熱と志を持って挑戦を続けることが大切です。当社は、自由闊達な雰囲気の中、若手に責任のある大きな仕事を任せ、成長させる企業風土です。ダイナミックな鉄鋼ビジネスの最前線で活躍してみませんか。

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  日本製鉄

  

  

  日本製鉄鉄鋼, プラントエンジニアリング, 機械

  総合力世界No.1の鉄鋼メーカーを目指す国内最大手鉄鋼メーカー

  日本製鉄は日本で最大手世界でも第4位の鉄鋼メーカーであり日本国内および世界15カ国以上に製造拠点を展開しています。
  製鉄事業を中核に,エンジニアリング事業、ケミカル＆マテリアル事業、システムソリューション事業の4つの分野を推進。
  「国内製鉄事業の再構築とグループ経営の強化」
  「海外事業の進化、拡充に向けたグルーバル戦略の推進」
  「カーボンニュートラルへの挑戦」
  「デジタルトランスフォーメーション戦略の推進」を経営計画の4つの柱としています。
  「総合力世界No.1の鉄鋼メーカー」を目指し世界最高の技術とものづくりの力を追求し、優れた製品・サービスの提供を通じて社会の発展に貢献します。

  世界でもっとも革新的な100の企業・研究機関：9年連続進出！

  当社は特許の「数量」、「グローバル性」、「成功率」、「引用における特許の影響力」の4つの基準により選出した、世界でもっとも革新的な100の企業・研究機関に贈る「Derwent Top 100 グローバル・イノベーター」を9年連続で受賞しました。
  常に変化する時代の中で、世界最高の技術とものづくりの力を追求しています。
  新興国の台頭、エネルギー・環境問題への対応など、グローバルマーケットの動きにあわせ、常に自身も進化し続けています。

  事務系職：バリューチェーン全体に携わり、社内外問わず多くの関係者を牽引

  世界のものづくりをリードする日本製鉄には、事務系職も社会的インパクトをもたらすような広く活躍できる舞台が広がっています。
  様々な分野のプロフェッショナルが集まり、一つの目標に向け、チームとして業務に取り組みます。
  
  そんな事務系職種を紹介します。
  
  ●営業
  マーケットの調査、販売戦略の立案、お客様への提案など一貫して担当。
  
  ●営業総括
  製造、販売、収益に至るまで、社内の戦略策定に携わり、実行を支援。
  
  ●原料購買
  全世界から原料・機材の調達を実施。
  
  ●工程管理
  納期、各製品の製造プロセスを考慮し、生産スケジュールを立案・管理。
  
  ●コーポレート
  財務／経理・法務など、グローバルに働きやすい環境や仕組みを構築。

  女性の活躍を推進する環境

  当社は、これまで女性従業員が働きやすい労働環境整備に取り組んできました。
  具体的には、法定を上回る育児休業制度や育児・介護等のために退職した従業員の再入社制度、配偶者海外転勤同行休職制度、育児・介護等のために転勤が困難な従業員に対する一時的な転勤免除措置等を導入してきたことに加え、出産・育児期にある従業員が安心して交替勤務を続けられるよう、製鉄所における24時間対応の保育所の設置やマタニティ作業服の導入等、施策の充実を図ってきました。
  また、製造現場におけるシャワーやトイレ、更衣室等の職場インフラや作業内容改善等の環境整備にも取り組んでいます。

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  川崎汽船 ("K"LINE)

  

  

  川崎汽船 ("K"LINE)海運

  世界をつなぐ架け橋になる

  外航海運という業界に国境はありません。全世界のライバルと肩を並べて事業を展開しています。ただ運送するだけでなく、世界の動きに常に敏感になり、戦略的に船を運航することが仕事の醍醐味です。世界を舞台にしたグローバルな仕事が川崎汽船にはあります。

  世界最大の輸送ツールを動かす

  輸送に用いる船は、全長300ｍを超え、積載量は30万トン以上になります。東京タワーよりも大きな船を見ると、その規模の大きさに言葉を失うことさえあります。圧倒的なスケールでのダイナミックな仕事が川崎汽船にはあります。

  世界に｢当たり前の生活｣を届ける

  島国日本にとって、海上輸送はインフラのインフラとも言える存在です。エネルギー資源から食料品まで、生活に欠かせないあらゆる物を運び、人々に幸せをお届けします。世界各地に衣食住を運び、生活を支えるライフラインとしての仕事が川崎汽船にはあります。

  企業風土

  設立以来様々な荒波を乗り越えることで、“K”ラインスピリットと呼ばれる「自由闊達」・「進取の気象」・「自主独立」に代表される企業風土を培ってきました。2019年に創業100年を迎えましたが、次の100年に向けて、これからもチャレンジングな事業に取り組みます。

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  損保ジャパン

  

  

  損保ジャパン保険, 損害保険

  保険の枠にとらわれず挑戦を続ける業界のリーディングカンパニー

  私たちのミッションは、社員の幸せや働きがいをベースとして保険事業とその先の安心・安全・健康の領域で、お客さまにとって価値ある商品・サービスを創造し、社会に貢献していくことです。
  これまで保険が果たしてきた「マイナスをゼロにする」、まさかのときの経済的備えとしての機能は当然のこと、「ゼロをプラスに変える」存在として、
  新たな顧客体験価値（CX）を提供し、安心・安全・健康の領域で価値ある商品やサービスを創造しています。

  多様な人材が輝く企業に。

  当社では、ダイバーシティを企業の成長に欠かせない重要な経営戦略として位置づけています。多様な人材がいきいきと働くことができる環境を整備し、地域・社会に貢献できる人材を育成し、世界で伍していく保険会社を目指します。

  魅力ある人材集団

  損保ジャパンは、社員の成長こそがお客さまからの評判の基盤であると考えています。目指すは「魅力ある人材集団」。情熱と挑戦の心を持ち、自らの可能性を拡げ、リスクに向き合い、「お客さま評価日本一」を原動力に、世界で伍していきます。

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  日本経済新聞社

  

  

  日本経済新聞社新聞

  核心を突け。革新を生め。

  「核心を突け。革新を生め。」
  日本経済新聞が目指してきたのは、常に、中正公平な報道です。
  
  ■日経電子版をはじめとしたデジタル戦略
  ■海外の有力メディアを買収するなどグローバル展開を加速
  ■新しいサービスの開発や新しいメディアの価値を追究
  
  日経の挑戦に終わりはありません。
  これからの時代に必要とされる新しいジャーナリズムを追究しています。

  グローバル展開にも力を入れています

  ２０１３年に英文複合媒体「Nikkei Asian Review（現在のNikkei Asia）」を創刊。アジアの情報を世界に発信しています。２０１５年には英国の有力経済紙を発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを買収し、編集・デジタル・営業面で協業しています。

  核心を突け。革新を生め。

  日本経済新聞が目指してきたのは、中正公平な報道。そして、日経だからこそ可能な、鍛え抜かれた言論と信頼できる情報に裏打ちされた報道です。時代が移り変わり、世界が複雑になり、価値観が多様化するなかで、メディアのあり方は大きく変わりました。今の時代に必要とされる新しいジャーナリズムを実現するためには、記者・エンジニア・営業など様々な人材が必要です。日経は志高い人材を求めています。

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  共同通信社

  

  

  共同通信社メディア, 通信, 新聞

  世界と日本の「いま」をつなぐニュースコンテンツプロバイダー

  共同通信社は1945年の創立以来、国内、海外のニュースを取材、編集して全国の新聞社、NHK、民間放送局、海外メディアに配信しています。日本語だけでなく英語や中国語などでも配信し、アジアに軸足を置く日本を代表する総合国際通信社です。
  
  共同通信社は、日本全国の新聞の紙面製作やテレビ・ラジオのニュース、さらに多メディア部門へのニュース報道を支え、日本のメディアの中枢としての役割をこれからも担っていきます。多メディア時代を迎えた今日も日本の代表的なジャーナリズム組織としての責務を自覚し、常に時代の先端に立って社会や時代の動向に敏感にニュース活動を続けていきます。

  通信社の速報を支える９職種

  歴史が生まれる瞬間に立ち会い、自分の手がけた記事や写真が瞬時に世界中へ届く。やりがいと責任が伴う仕事です。共同の速報は全国の新聞社やウェブメディア、街中のサイネージやスマホアプリ、さまざまな場所に伝わっていきます。「早く」「広く」伝える通信社の報道活動を支えるのは、記者や報道カメラマンのほか、インフォグラフィックの作成、テレビ・ラジオ用原稿リライト、校閲など各分野のプロです。また総合事務職員はコーポレート部門として組織運営を担い、日夜止まることのないニュース配信を技術面で支えるのが技術職員です。文理問わず、報道機関の役割に共感いただける方を歓迎します。

  「ひと」を伝える記者の仕事

  日々刻々と起きる事件や事故、災害、政治、行政、経済、スポーツ、文化などあらゆるテーマを追い掛け、ニュースとして発信するのが共同通信記者の仕事です。事実だけでなく人々の喜怒哀楽にも迫り、現場にあるさまざまな気持ちを多くの人に伝えるヒューマンな仕事でもあります。

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  日本政策金融公庫

  

  

  日本政策金融公庫政府系金融

  「政策」と事業者・地域を「繋ぎ」、「支える」金融機関

  【政策×金融】
  日本政策金融公庫（日本公庫）は、国民生活金融公庫、農林漁業金融公庫、中小企業金融公庫を前身とする政策金融機関です。
  資金調達が困難なことが少なくない中小企業・小規模事業者や、気候変動などの影響を受けやすい農林漁業者に対して、融資や信用保険などにより支援を行っています。
  経済危機や自然災害等の際にセーフティネット機能を果たすのはもちろんのこと、新たな事業の創出、事業再生、事業承継、ソーシャルビジネス、海外展開及び農林水産業の新たな展開などのニーズに適切に対応し、日本経済の成長・発展に貢献することも政策金融機関としての役割です。

  政策 × 金融

  資金調達が困難なことが少なくない中小企業・小規模事業者や、気候変動などの影響を受けやすい農林水産業者に対して、融資や信用保険などにより支援を行っています。経済危機や自然災害等の際にセーフティネット機能を果たすのはもちろんのこと、新たな事業の創出、事業再生・事業承継、ソーシャルビジネス、海外展開及び農林水産業の新たな展開などのニーズに適切に対応し、日本経済の成長・発展に貢献することも政策金融機関としての役割です。

  ワークライフ・マネジメントの実践

  職員一人ひとりが生き生きと輝き、その能力を発揮するためには、仕事で責任を果たし、やりがいを感じながらキャリアを形成していく一方で、子育てや介護、自己研鑽や社会貢献活動などの時間も大切にして、仕事とプライベートともに充実した生活を送ることが必要だと考えます。そのため、日本公庫では、週２日のノー残業デーの実施や休暇の計画的取得、男性の家事・育児・介護参画などを奨励しています。また、結婚、出産・育児、介護といったライフイベントと仕事を両立させるためのさまざまな支援制度を整備しています。

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  兼松

  

  

  兼松商社

  企業内起業家として顧客ニーズを反映した事業を創造

  常に変革する社会や経済の状況に応じて、商取引を行ない、顧客のニーズを反映した事業を創造・提供する兼松。創業者のフロンティア精神と創意工夫のDNAを受け継ぎ、社員一人ひとりが事業創造を行うべく、若手から裁量権の大きな仕事をどんどん任されます。

  人を大切に、風通しのよい社風が企業の発展を創る！

  社員は皆、全員”さん”付けで呼び合ったり、人に対する興味や関心が高く、後輩の面倒を先輩が見るのも自然なこと。上下関係を超え、仕事外の交流を通じてチームワークを醸成する風土が、企業の結束力を強め発展に繋がっているのです。

  世界を舞台に国際人としてグローバルビジネスに挑戦！

  現在、海外拠点は40ヵ所。世界を舞台に世の中の需要ギャップを埋めるべく、事業を展開しています。海外赴任も多く、若手にも海外駐在のチャンスがあります。

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  オービック

  

  

  オービックIT・WEB・通信サービス, コンサル, ソフトウェア

  【日本を強くする】イノベーション集団

  1968年の創業以来、「お客様第一主義」を掲げて企業の経営課題に向き合ってきました。この取り組みによって培ってきた経験とノウハウを積み重ね、磨き上げることで、今では商社、金融、メーカー、サービスなどのあらゆる業界・業種、中堅・中小企業から大企業に至る幅広い企業に対してソリューションを提供しています。

  【18年連続】国内シェアNo.1

  自社で開発し提供している経営ソリューション（ERP）『OBIC7（オービック・セブン）』は、経営資源の三大要素であるヒト・モノ・カネの情報を一元化して企業の経営課題を解決します。『OBIC7』は、18年連続シェアNo.1に輝きました。

  【27年連続】営業増益中の優良成長企業

  景気の動向に左右されずに、一貫して成長を続けています。現在、27年連続営業増益中。また、2021年3月期の売上高営業利益率は業界トップの57.3%。同業他社の平均が6%前後である中で、圧倒的に好調な業績を継続しています。

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  日本取引所グループ（東京証券取引所・大阪取引所）

  

  

  日本取引所グループ（東京証券取引所・大阪取引所）証券

  国内で唯一無二の存在として切り拓く、取引所ビジネスの最前線

  日本取引所グループ（JPX）は、東京証券取引所グループと大阪証券取引所が2013年に経営統合して誕生しました。
  私たちは市場利用者の皆様がいつでも安心して有価証券の取引ができるよう、有価証券等の上場、売買、清算・決済から情報配信に至るまで総合的なサービス提供を行っております。

  日本代表として世界に挑む

  ライバルは世界各国の取引所です。上場企業や投資家の皆様にとってより魅力的な市場を目指して、社員全員が日本代表として働いています。

  幅広い活躍の場

  不公正な取引が行われていないかを監視したり、新しい商品や制度を企画したり、あるいは金融システムを開発したり…さまざまな業務を通じて、日本経済の未来を創造しています。

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  TIS

  

  

  TISSIer, IT・WEB・通信サービス

  国内トップクラスの 「独立系総合ITサービス企業」

  TISは創業50年以上の歴史を持つ総合ITサービス企業です。幅広い産業をITの力で支えてきた豊富な実績と技術力を基盤とし、お客様のビジネスに貢献しています。また、独立系による柔軟かつスピーディな意思決定を行える強みをもとに、社会の変化・技術の進化に合わせ、企業や市場のニーズを先回りした事業・サービス戦略を実現しています。

  3000社以上の戦略パートナー

  TISは、金融、製造、流通／サービス、公共、通信業界など、多岐にわたるお客様3000社へITサービスを提供。グループ全体では約15000社（国内）のお客様の事業成長に貢献しています。当社のノウハウと先進デジタル技術でお客様の経営・事業戦略を支えながら、あらゆる分野の企業をつなぐことで新たなビジネス・サービスを創出できる可能性を擁します。

  決済領域で 国内トップシェア

  TISは、クレジットカードの基幹システム開発で国内市場シェア約50%、ブランドデビットカードのサービス提供／システム開発では国内市場シェア約80%を誇ります。キャッシュレス化が進む市場ニーズに対し、決済領域のリーディングカンパニーとして先行投資型のITビジネスを次々と展開。決済サービスを通じて社会に新しい価値をもたらします。

  国内外の技術の宝庫 グループシナジー

  様々な得意分野と技術を持つグループ企業は国内外併せて60社以上。国内をはじめ、中国・ASEAN地域や北米シリコンバレーなどの海外事業拠点も拡充し、関連企業は100社以上、連結従業員は約2万人を誇ります。国内外の先端技術とノウハウを持つグループ企業とのシナジーで、ボーダレスに新しいモノ、コト、システムを提供できる強みがあります。

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