出展企業一覧Companies

• 

  伊藤忠商事

  

  

  伊藤忠商事総合商社

  ひとりの商人、無数の使命

  トレーディングから事業投資、事業経営へと総合商社のビジネスモデルが変化する中、業界に先駆けて新たな挑戦を重ねることで、伊藤忠商事は少数体制方針のもと、最大の利益をあげる企業に成長しました。いまやビジネスの現場は地球全体へと広がっていますが、社員一人一人が責任をもって取り組んでいます。
  「一人の商人、無数の使命」。この言葉通り、伊藤忠商事には様々な業務を任されることにより、社員一人一人が主体的に学びを深め、成長できる環境があります。

  若手に仕事を任せ、挑戦を是とする風土

  伊藤忠商事には、若いうちから仕事を任せてもらえる環境があります。仕事を通じて自らを磨き、日々挑戦を続けることで、どこよりも早く卓越した「個の力」を持つ一流のビジネスパーソンに成長してみませんか。

  産業界に先駆けた「働き方改革」

  「厳しくとも働きがいのある会社」実現のため、20時以降の勤務を原則禁止、早朝勤務へシフトする「朝型勤務制度」を始めとし、「脱スーツ・デー」、「がんとの両立支援」、「統合独身寮の新設」等、多様な施策を導入しています。

  × 閉じる
• 

  富士フイルム

  

  

  富士フイルム化学, 医薬品

  変化に挑戦し、新たな価値を創造するリーディングカンパニ―

  富士フイルムは本業喪失の危機を乗り越え生き抜いた、数少ない会社の一つです。
  わたしたちは、どの時代でも先進・独自の技術をもって、挑戦を続けてきました。
  「挑戦」を抜きにして富士フイルムの歴史を語ることはできません。
  富士フイルムは、「世界中の人々が、物質面だけではなく精神面の豊かさや、充実感、満足感を持ちながら人生を過ごしていける社会」の実現に寄与することを使命ととらえ、これからも変化を恐れることなくさまざまな社会課題を解決し、新たな価値を創造するリーディングカンパニーであり続けます。

  “ローカライゼーション”を武器としたグローバル展開

  富士フイルムは創業以来、高い水準の技術の蓄積と、世界をリードする製品、そしてマーケティング力が求められるグローバル市場でビジネスを展開してきました。それは “ローカライゼーション”、つまり自ら市場の中に入ってニーズを掘り起こし、市場そのものを創造していくスタイル。
  世界各地で、現地に根差した、生産・販売・サービスの強力なネットワークづくりに取組んできました。
  現在は、世界経済を牽引する新興国市場や、当社シェアが低い地域でのシェアアップのため、経営資源を集中投入し、現地のニーズに合った良質でコストパフォーマンスの高い製品をタイムリーに提供しています。

  「Open Innovation Hub」心躍る未来を、共に創る。

  富士フイルムは、明日のビジネスや生活の可能性を拡げるチカラになるために
  人々の心が躍る革新的な「技術」「製品」「サービス」を生み出しつづけます。
  富士フイルムが写真感光材料を原点として培ってきた最先端のコア技術や進行中の開発テーマと、
  皆さまが持つ課題やアイデアが交わり、コラボレーションしながら新たな価値を創り出していく“共創” の場。
  暮らしや社会、そして地球環境に貢献する新たな価値と発想を導き出していきます。

  グローバル人材を育成する豊富な成長機会

  変化の激しいグローバル市場で勝ち抜くためには、多様性を前提に、論理的に物事を考え、自分の考えを筋道立てて主張することのできる「グローバル人材」の育成が必要です。
  国内では考えられないほど広範な役割を担う力、文化・商習慣・価値観が異なる国でチャレンジしていく強いマインドと行動力が必要とされます。
  その道のりは困難の連続ですが、確実に自らの成長と桁違いの達成感をもたらしています。
  そんな「グローバル人材」育成に向けた取り組みとして、①短期テーマ派遣制度、②トレーニー制度、③海外留学制度、④欧米ビジネススクール、⑤インドMOT研修、⑥海外赴任前研修、⑦グローバル・プレゼンス、合計7つのプログラムをご用意しています。いずれも仕事に直結した知識やスキルを身につけることを目的としたプログラムです。

  × 閉じる
• 

  日本航空（JAL）

  

  

  日本航空（JAL）航空

  挑戦は、空の先へ。

  航空輸送には、分断を乗り越えて人・モノ・コトをつなぎ、豊かさと希望をもたらす力があります。
  JALグループは、「安全・安心」と「サステナビリティ」を成長のエンジンとして、「JAL Vision 2030」を実現し、多くの人々やさまざまな物が自由に行き交う心はずむ社会・未来において、「世界で一番選ばれ、愛されるエアライングループ」を目指します。

  JALグループで活躍いただくための基礎を学ぶ

  JALグループの事業運営における大前提である「安全」に関する教育や、JALグループで働く全員が大切にしている意識・価値観・考え方である「JALフィロソフィ」への理解を深める機会を設けています。
  また、キャリア研修では、若手からシニア層までの各世代において、JALグループで活躍する姿をイメージしながら、自身の強み・弱みを認識し、自律的に今後のキャリアビジョンを描く支援をしています。

  自律的キャリア形成を支える環境

  強い「想い」と「責任」を持って、新しい経験にチャレンジしながら、自らの成長を楽しむ。
  
  JALには、そのような、自律的にキャリアを形成していくことのできる環境があります。
  公募によるジョブポスティングや社内インターンシップ、国家資格を持った社員によるキャリアコンサルティングなど、多様なキャリア・働き方を実現していくための制度があります。
  
  多くの人々やさまざまな物が自由に行き交う、心はずむ社会・未来で、JALとともにあなたの「想い」を実現させませんか。

  × 閉じる
• 

  ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ

  

  

  ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ医薬品

  イノベーションを追求し、医療の発展に貢献し続けるグローバル企業

  「私たちのこころと科学の力、画期的な発想力を融合させ、ヘルスケアを飛躍的に進化させます」これが、私たちの目的です。
  創業以来、人々のクオリティ・オブ・ライフ（QOL）の向上を目指し、 安全性の高い良質な製品とサービスの提供に、全力で取り組んでいます。
  世界中で長く愛され続ける多くのブランドとともに、常に消費者の目線に立ち、幅広いニーズに応える製品をお届けしています。
  これからもお客さまの暮らしの最も近くに寄り添う存在として、皆さまの心を躍らせるような価値あるブランドやサービスを提供することで、健康で活力に満ちあふれた、より豊かな生活の実現に貢献します。

  世界に誇る研究・開発費と革新的な製品

  成長の根底にあるのが、研究・開発への惜しみない投資です。研究・開発費は総売上高の約12％を占め、すべての産業の中でもトップクラス。長期的視野に基づいた取り組みが、革新的な新製品を生む原動力となり、市場をリードし続けています。

  我が信条～Our Credo～

  「企業は顧客、社員、地域社会、株主に対して責任をもたなければならない」。この経営哲学を基につくられたのが「我が信条(Our Credo)」です。1943年に企業理念、倫理規定としてつくられ、社員一人ひとりに浸透しています。

  × 閉じる
• 

  アビームコンサルティング

  

  

  アビームコンサルティングコンサル

  日本発、アジア発のグローバルコンサルティングファーム

  アビームは、日本にヘッドクオーターを置く、日本発アジア発のグローバルコンサルティングファームです。経済成長著しいアジアを中心として、世界132拠点に広がるグローバルネットワークを有し、日本企業の海外展開を支援し続けています。欧米流のグローバルスタンダードを単に当てはめていくのではなく、日本企業の意思を尊重しつつ、現地の価値観（文化や慣習）を重視した日本流のコンサルティングスタイルをとることが特徴です。日本に本社があるからこそ、日本本社のコンサルタントが世界各地に飛び、現地のコンサルタントとチームを組みながらプロジェクトをリードし、新たなソリューションを生み出し提供しています。

  クライアントのリアルパートナーとして

  創立以来、アビーム全社員が心がけていること、それはクライアントの「リアルパートナー」としてのサービスを提供することです。どんなに厳しい局面でも、クライアントの目標達成を第一に考え、責任を持って最後まで一緒にやりきることを大切にしています。単に利益だけを追い求めるのではなく、中長期的な関係性も重視する。その結果として、各業界のリーディングカンパニーであるクライアントから、高いリピートオーダー率を獲得しています。これは、リアルパートナーとして信頼されている証であり、我々の誇りでもあります。クライアントからの「ありがとう」を知っているからこそ、アビームのコンサルタントは挑戦し続けます。

  コンサルタントの成長を支える環境

  アビームには、社員が早く成長する「理由」があります。当社は、目に見える商品を売っているわけではありません。コンサルタント一人ひとりの価値をクライアントに認めていただき、その「人」の価値を買ってもらいます。企業の経営者と同じ視点で考え、正解を創り出していくために、早く成長することが求められます。また、様々な強みを持った魅力的な人材が揃っています。これらの優秀な社員とともに仕事をすることで、一人ひとりの更なる成長につながります。さらに、成長を支える研修も充実しています。コンサルタントとしての基礎スキル研修（書く、話す、考えるなど）、専門分野を深める研修など、豊富な研修が整備されています。

  × 閉じる
• 

  楽天グループ

  

  

  楽天グループIT・WEB・通信サービス, IT

  Drive Empowerment!!

  「インターネットを通じて、誰もが公平にチャンスを掴める社会にしたい、社会や人にもっと活力を与えたい」という想いから、楽天グループは1997年の創業以来「Empowerment」を基本理念として掲げています。クライアントと、ユーザーと、社会全体と共に成長していくことを目指し、ここまで歩みを続けてきました。
  私たちのアイデアで、チャレンジで、一緒に世界を面白くしていきましょう！

  世界でも類のないビジネスモデル “楽天経済圏”

  楽天グループが提供する様々なサービスにより形成される楽天経済圏。この中で貯めて使える『楽天スーパーポイント』というロイヤルティプログラムを通じ、楽天会員となる顧客の流入拡大および経済圏内でのサービス利用や回遊性を促進するビジネスモデルです。

  圧倒的なスピードで成長できる企業風土

  楽天は、大企業でありながらベンチャー気質を持ち合わせた非常にユニークな企業風土です。手を挙げれば、若いうちから大きな仕事や新事業の立ち上げに携わることもできます。若いうちから活躍したい、成長したい人にとっては最高の環境です。

  × 閉じる
• 

  村田製作所

  

  

  村田製作所電子機器, 半導体

  電子部品の開発・生産・販売を行う世界的な総合電子部品メーカー

  村田製作所は、セラミックスをベースとした電子部品の開発・生産・販売を行う世界的な総合電子部品メーカーです。テレビ、PC、スマートフォンなど、村田製作所の電子部品は身の回りのあらゆる電子機器に使われており、私たちの活躍の場は、まさに「電気が使われる部分なら、どこでも」と言えます。独自に開発、蓄積している材料開発、プロセス開発、商品設計、生産技術、それらをサポートするソフトウェアや分析・評価などの技術基盤で独創的な製品を創出し、エレクトロニクス社会の発展に貢献しています。

  世界最先端の技術力！

  ムラタには、世界最小・軽量の製品を製造できる世界最先端の軽薄短小技術があります。ムラタの製造部品は多くの場面で使用されています。部品を小さくすることで、製品イノベーションを生むことができるのです。

  材料から完成品まで「一貫生産体制」！

  電子部品の材料そのものから開発、設計、量産設備の開発、組み込みソフトの開発…全て自社内で行う「一貫生産体制」をとることで、「まだ世の中に存在しないモノ」、「世界一」の製品を送り出し続けることができるのです。

  × 閉じる
• 

  農林中央金庫

  

  

  農林中央金庫投資銀行, 銀行

  日本の農林水産業の発展に貢献し続ける「意味のある銀行」

  農林水産業を取り巻く環境は時代に応じて変化しています。そのなかで農林中央金庫は金融業務を通じて、農林水産業の発展に貢献する唯一の民間金融機関として役割を果たし続けるために、ビジネスモデルを柔軟に変化させてきました。現在、そしてこれからの時代に向けて、私たちが担う役割として主軸に置くのは「食農ビジネス」「リテールビジネス」「投資ビジネス」の3つのビジネス領域と、それを支える「コーポレート」の仕事。これからの農林水産業の成長と発展に向けて、使命をもって取り組んでいます。

  JAバンク・JFマリンバンクの全国機関です！

  ＪAバンク・ＪＦマリンバンクの全国機関として、全国のＪＡ・ＪＦが取扱う金融商品の企画やシステム開発、営業力強化・ＣＳ改善等に取り組んでいます。

  世界有数の機関投資家です！

  世界有数の機関投資家として、高度なリスクマネジメントのもと、債券・株式・クレジット・オルタナティブの各分野において幅広く国際分散投資を行っています。

  × 閉じる
• 

  りそなグループ（りそな銀行・埼玉りそな銀行）

• 

  コクヨ

  

  

  コクヨ日用品, 空間デザイン

  文具や家具といったカテゴリにとらわれない、豊かな生き方を創造する企業

  コクヨは、「はたらく」「まなぶ」「くらす」領域に対し、モノづくりとコトづくりを通じて人々の創造性を刺激し、世の中の個性を輝かせる価値を届けたいと考えています。コクヨの『つくる』は、人々が当たり前のように触れ、使う文具や家具、そのプロダクトが佇む空間構築やその空間での過ごし方等、幅が広くかつ人々の生活に直接的に繋がっていくことが特徴です。
  イベントでは、そんなコクヨの『つくる』を知るお時間を提供できればと思います。

  成長を加速する仕組み

  上司と部下の双方向の「対話」を通じた目標設定、個人の頑張りを達成度で測る「絶対評価」、「本人の意思」を表明するキャリアチャレンジ、Exコクヨマーケティング大学、社内兼業制度「20%チャレンジ」など、多様な人の能力を解き放ち、コクヨ卒業後も仕事や生き方において自分らしく何かを選べるよう、人生の選択肢を増やすような成長機会を提供しています。

  自分らしく働くしくみ

  コアタイム設定の無いフレックスタイム制度、働きやすい場所を自ら能動的に選べるよう機能の異なる複数のワークスペース、仕事と生活の両立を支援する「介護休業」や「在宅勤務」などの各種制度、など会社や個人を取り巻く環境の変化を前提に、「変化に強い多様な集団になる」「個人が自律的に自分らしく働く」ことを後押しするために、働く環境の整備を進めています。

  × 閉じる
• 

  東急不動産

  

  

  東急不動産デベロッパー

  "想い"から始まる街づくり

  東急不動産は、東急不動産ホールディングスの中核企業として、都市事業、住宅事業、ウェルネス事業、海外事業などを展開する総合不動産企業です。1953年の設立以来、私たちは一貫して、新たな不動産ビジネスによる価値創造を追求してきました。
  
  人と向き合い、街に寄り添う。
  「その街らしさとは何か」「そこにいる人は幸せか」を考え、悩み、葛藤しながら、
  人々に新しい住まい方、働き方、過ごし方を創造していくことが、
  東急不動産の街づくりです。

  東急バリュー

  「従業員一人ひとりが共有すべき価値観と求められる行動」として東急バリューを策定しました。これは、当社従業員がこれまで培ってきた「風土」や「強み」、そしてこれからより一層強めていくことが求められる能力などを明文化したものです。従業員には、東急バリューに定められた「顧客価値」「挑戦」「共創」の3つの志を常に意識し、その実現のために5つの「行動」、すなわち「考える」「すばやく動く」「対話する」「やり抜く」「学習する」を日々の仕事の中で着実に実践することが求められています。そして、この東急バリューを実践することによって、従業員一人ひとりが「高い志を持ち、自ら考え、主体的にやり抜く」人材になること、そしてイノベーションが常に行われるような社内風土を醸成することを目指していきます。

  トップメッセージ

  私たちは現在、実績に裏打ちされたデベロップメント力と安定した収益力を強みに、東急不動産ホールディングスグループの指針となる長期ビジョン「GROUP VISION 2030」、「中期経営計画2025」の実現に向け、各事業を展開しています。グループのありたい姿「価値を創造し続ける企業グループへ」実現のため、事業を推進していきます。

  × 閉じる
• 

  三菱ＵＦＪニコス

  

  

  三菱ＵＦＪニコスカード

  国内最大級のクレジットカード会社

  三菱ＵＦＪニコスは、日本最大の金融グループである三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（ＭＵＦＧ）の中核を担う、国内最大級のクレジットカード会社です。
  個人・企業向けのクレジットカードの発行や加盟店への決済システム導入、金融機関などからのカード発行業務の受託など、快適・安全・安心なキャッシュレス社会の実現に向け、多様な決済サービスを提供しています。

  グループ力を活用した「キャッシュレス社会」の実現

  MUFG、JAグループ、地方銀行等の基盤を活用し、クレジットカード事業に限らず、「観光立国」「地方創生」実現の牽引役として、社会をリードしています。

  「決済を変える、時代を変える。」

  新たな発想や技術の発達により、決済は多彩にカタチを変え、私たちの暮らしをもっと豊かに変えていくはずです。時代のニーズを先取り、果敢にチャレンジし、社会に変革をもたらす仕事を経験できます。

  × 閉じる
• 

  シンプレクス

  

  

  シンプレクスコンサル

  ビジネスとテクノロジーに精通したプロフェッショナル集団

  当社シンプレクス・ホールディングスは、コンサルティングからシステム開発・運用保守までの全フェーズを
  一気通貫で支援するITコンサルティングファームです。
  
  FinTech（金融×テクノロジー）の国内市場のパイオニアとして創業当初から業績を伸ばし、
  IDC Financial Insightsが発表する世界的ランキング「FinTech Rankings」に
  2012年から13年連続でランクインしています。
  
  現在は、金融領域で培った豊富なノウハウを活かし、各業界をリードする企業のDX推進を支援しています。

  “Simplex Way”による圧倒的付加価値

  当社は単なるシステム開発/ITコンサルティングの領域に留まらず、ビジネスにも深く精通した
  クライアントの戦略的パートナーとしてポジションを確立しています。
  
  ●クライアントとの直接取引（プライム受注）にこだわり、下請けに丸投げをしない
  ●コンサルティングからシステム開発、保守運用、改善提案まで、全フェーズを一気通貫体制の下、自社内で完遂する
  ●高いポテンシャルを持つ人財を育成し、ビジネスとテクノロジーに精通したハイブリッドなプレーヤーを生み出す
  
  これらの“Simplex Way”をコアバリューとして、参入障壁が高い領域で高付加価値な事業を展開しています。

  多彩なキャリアで自分らしい成長を

  戦略コンサルタント、ITコンサルタント、システム/クラウド/インフラエンジニア、UI/UXスペシャリスト、
  数理工学エンジニア（金融クオンツ、AI/データサイエンティスト）、プロジェクトマネジャーなど、
  当社のビジネスキャリアは極めて多彩です。
  
  現代ではいずれビジネスキャリアにおいても、
  一定以上の「テクノロジー」の知見/経験を有していることが極めて重要となっています。
  
  「テクノロジー×ビジネス」というハイブリッドな能力を身に付けていただくため、
  質の高い研修や教育カリキュラムを様々ご用意しております。

  最高のプレイヤーに最高の報酬を

  「プレイヤーであれ」という価値観をベースに、
  各々の強みを活かして最高のパフォーマンスを発揮できる環境があります。
  
  もちろん「マネジメント力」を評価されるメンバーもいますが、
  一方で一人の部下も持たず「技術力」1本で評価を受けるシステムエンジニアや、
  クライアントから高い「信頼」を獲得し、最前線でビジネスを生み出すコンサルタントなど、
  全員がプレイヤーとしてそれぞれの強みをアウトプットし続けることが求められています。
  
  企業にありがちな組織のヒエラルキーに邪魔されることなく、全員が一流のビジネスパーソンとして
  高い付加価値を発揮できる環境があり、そこに年齢・性別・国籍は一切関係なく、完全実力重視です。

  × 閉じる
• 

  新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）

• 

  大日本印刷（DNP）

  

  

  大日本印刷（DNP）印刷, 電子機器, 広告代理店

  未来のあたりまえをつくる。

  DNPは常に、持続可能なより良い社会、より心豊かな暮らしを実現していく「志」を抱き、
  その思いを「未来のあたりまえをつくる。」というブランドステートメントに込めています。
  DNP独自の「P&I」(印刷と情報)の強みを掛け合わせ、国内外の多様なパートナーとの連携を深めることで、
  社会課題を解決するとともに、人々の期待に応え、身近に“あたりまえ”に存在する、欠かせない価値を提供し、
  “より良い未来”を実現していきます。

  成長領域を中心とした事業の拡大による価値の創出

  「P＆I」の強みとパートナーの強みを掛け合わせて、4つの成長領域で価値の創出に取り組んでいます。SDGsにあるように世界には多くの課題が解決されないまま残っており、DNPがつくり出す新しい価値で解決をめざします。

  グローバル市場に向けた価値の提供

  バリューチェーンがグローバルに広がるなか、国内にとどまることなく世界的な視野で社会課題の解決に取り組む必要があります。2018年3月現在、15の製造拠点、26の営業拠点を海外で展開しており、成長領域で創出する価値を国内外に提供していきます。

  × 閉じる
• 

  共同テレビジョン

• 

  三井海洋開発(MODEC)

  

  

  三井海洋開発(MODEC)機械, プラントエンジニアリング, エネルギー

  世界の海洋石油・ガス業界をリードする企業

  三井海洋開発(MODEC)は、お客様も事業のフィールドもほぼ100％海外、グループ全体で日本人は1割未満という、稀有な会社です。
  
  MODECはFPSOと呼ばれる「海上の石油・ガス工場」を建造し、更にはその後約20年間、ブラジル沖やガーナ沖にある海上工場を自らオペレーションして石油・ガスを生産し続けている、日本で唯一の企業です。
  半分は巨大なモノづくりを、残り半分は莫大な量の石油・ガスの生産をしている企業になります。
  
  モノづくりの規模も大きく、さらには海上という環境の中で様々な課題と戦いながら20年間巨大建造物を動かし続けるという、非常にチャレンジングで難しい業務内容になります。

  1,000億円規模のプロジェクト、オーダーメイドのモノづくり

  浮体式海洋石油・ガス生産設備とは、洋上で海底油田からの石油・ガスを生産する設備であり、広大な海の上で、長期間にわたる石油・ガスの生産活動を、安全に続けられることが求められています。このような巨大かつ重要な設備を設計・建造し、洋上でオペレーションを実行する、スケールの大きな事業を動かすという唯一無二の魅力、醍醐味があります。

  世界で数社しか持たない高度な技術

  海洋という過酷な自然環境の中で安定した操業を成し得る設備を作り上げ維持するには、極めて高度な技術力を要します。１）油田から上がってくる油・ガス・水をスペック通りの原油等に精製するプロセス技術（トップサイド）。２）船上に巨大なプラントを載せて、環境外力に耐える船体を作る船体構造設計。３）刻々と態様を変える洋上において、船体の位置を保つ係留設備。４）それら設備の高効率・安定操業を可能にするユーティリティシステムの構築技術。等、必要とされる技術は多岐にわたります。特に係留設備については、技術を持っている会社が世界に数社しかなく、当業界の参入障壁を高くしています。

  × 閉じる
• 

  オースビー

  

  

  オースビービジネスエンジニアリング, ソフトウェア

  アカデミズムの力で全企業活動を改革するビジネスエンジニアリング事業

  オースビーのビジネスエンジニアリング事業は各業界を代表する顧客企業に対して、事業改革・生産改革・管理改革・教育改革・風土改革といった、企業活動全ての改革を行う事業です。
  
  この事業のバックボーンにはアカデミズムがあります。
  我々はまず、経営層から現場層まで部門間のしがらみを超えて縦横無尽に動きまわり、顧客企業１社１社の内外の現実を極めて緻密に捉えます。
  そこで捉えられた現実は未顕在の現実であり、可能性を秘めた現実です。
  我々はその現実を「本来、長期、基本」という３つの軸で捉えなおし、未知なる可能性、すなわち理想を顕在化させ、顧客企業をその理想へと先導しています。

  Ⅱ.本来的生産の実現～ビジネスエンジニアリング～

  オースビーの事業であるビジネスエンジニアリングでは、企業組織に遍く存在しあらゆる現実の因となる“未分化情報”を捉え、変革対象として顕在化させ革新します。人と組織が本来的生産に向かい、「高い人格」を持つ組織体へ顧客企業を先導します。

  Ⅲ.生産を変革することで人類社会を進化させる

  長い歴史の中で人類は物質的には大きく発展しましたが、「精神の高さ」はほぼ進歩していません。今人類は生きることそのものである生産活動を変革することで精神を高め、自らを「進化」させる必要があります。その先駆者となることがオースビーの使命です。

  × 閉じる
• 

  レバレジーズ

  

  

  レバレジーズIT・WEB・通信サービス

  若手が興す事業創造で社会変革を。日本を牽引するトップカンパニー

  レバレジーズは"次代を創る"をテーマに、年間多数の新規事業を生み出し急成長を続ける、日本を牽引する事業会社です。
  早期からの裁量の大きさと本質的な課題解決経験が、社員1人1人の自己実現/キャリア醸成を促します。

  安定した事業体制

  "ポートフォリオ経営"により複数領域に多角的に事業展開をしており、リーマンショック、コロナ禍においても成長速度を緩めず、創業以来19年間黒字経営を実現しています。

  グローバル進出

  現時点で海外5拠点に事業展開をしており、今後は25カ国進出に向けて事業開発、戦略を進めています。海外での事業開発、事業展開に積極的に若手も抜擢しており、各国の現責任者は全員新卒出身者になります。

  専門性のある多様なキャリア

  日本有数の"オールインハウス"の組織体制で、業務のほと全てを内製化し、関係者が自社内で完結。その結果、事業スピードとPDCAサイクルの速度が飛躍的に増し、社員にとっても社内で様々なポジションやキャリアへの挑戦が可能となりました。

  × 閉じる
• 

  オービック

  

  

  オービックIT・WEB・通信サービス, コンサル, ソフトウェア

  【日本を強くする】イノベーション集団

  1968年の創業以来、「お客様第一主義」を掲げて企業の経営課題に向き合ってきました。この取り組みによって培ってきた経験とノウハウを積み重ね、磨き上げることで、今では商社、金融、メーカー、サービスなどのあらゆる業界・業種、中堅・中小企業から大企業に至る幅広い企業に対してソリューションを提供しています。

  【18年連続】国内シェアNo.1

  自社で開発し提供している経営ソリューション（ERP）『OBIC7（オービック・セブン）』は、経営資源の三大要素であるヒト・モノ・カネの情報を一元化して企業の経営課題を解決します。『OBIC7』は、18年連続シェアNo.1に輝きました。

  【27年連続】営業増益中の優良成長企業

  景気の動向に左右されずに、一貫して成長を続けています。現在、27年連続営業増益中。また、2021年3月期の売上高営業利益率は業界トップの57.3%。同業他社の平均が6%前後である中で、圧倒的に好調な業績を継続しています。

  × 閉じる
• 

  産業技術総合研究所

  

  

  産業技術総合研究所官公庁, 化学, 繊維, 素材, 医薬品, 電力, ガス, プラントエンジニアリング, 半導体, エネルギー

  「国内最大級×世界最先端」の国の研究所

  ■最先端の研究×社会への橋渡し
  科学技術によって「社会課題解決と産業競争力の強化」に貢献することをミッションとしている国の研究所です。
  特に、実用化を見据えた応用的な研究に力を入れ、研究成果を社会や企業に橋渡しをして技術を使ってもらうことで、企業や社会全体への貢献をしています。
  ■日本最大級×世界最先端
  職員約6,000人に加え、外部の研究員などを含めると約1万人が働いています。研究領域も幅広く、宇宙開発/原子力開発以外のすべての分野を網羅しています。
  2016年には日本に３組織しかない特定国立研究開発法人に認定されるなど、国からの信頼も厚く今後も更なる発展が期待されています。

  ともに挑む。つぎを創る。～社会課題解決と産業競争力の強化に挑む。～

  日本を代表する公的研究機関である産総研は、日本の産業や社会に役立つ「技術の創出」と、その実用化や、革新的な技術ニーズを事業化に繋げるための「橋渡し」に注力しています。産業化/実用化を見据えた応用的な研究の成果を社会や企業に橋渡しをして技術を使ってもらうことで、企業や社会全体への貢献をしています。
  
  ーOUR VISIONー
  【私たちの使命】
  世界水準の研究のみならず、社会課題の掘り起こし・施策提言・社会実装・知的基盤整備などあらゆる活動をこれまでの産総研の枠を超えて推し進めます。
  【私たちの価値観】
  強い「個」の発揮と協働を通じた総合力で、多様な価値を創り出すことを大切にします。
  【私たちの文化】
  志ある多様な人材が集い、互いを尊重しながら、共に挑戦し成長する文化を育みます。

  【総合職】高度な技術を支え、送り出す、「橋渡し」の要

  世界最先端の研究設備や組織基盤の維持から、技術の発信まで、産総研の事業全てに関わります。
  研究開発のための土壌を作り、技術を在るべき形で社会に届ける。産総研の「橋渡し」の中核を担う存在です。
  採用においては、文理/学部学科不問・公務員試験なしです。
  
  【研究者を支える】
  研究者が成果を出しやすい設備環境や制度といった研究基盤を整え、産総研の研究開発の根幹を支えます。
  業務：経営企画、総務、施設・安全管理、研究事務
  
  【技術を社会へ送り出す】
  外部との連携や支援、研究成果の発信などを通し、研究成果を社会に送り出す役割を担います。
  業務：知的財産管理、産学官連携、国際連携、広報

  【研究職】世界最先端の「技術の創出」の最前線

  【産総研の7つの研究領域】
  ・エネルギー、環境：ゼロエミッション社会の実現
  ・生命工学： 創薬、医療基盤、バイオ生産
  ・情報、人間工学：AIやモビリティと人間の共存
  ・材料、化学：革新材料技術の開発
  ・エレクトロニクス、製造：ものづくりの最前線
  ・地質調査：安全で豊かな社会を支える
  ・計量標準：日本の基準を創り出す指針となる技術
  
  ＋量子・AI：新たな融合計算技術の社会実装を推進

  × 閉じる
• 

  メタルワン

  

  

  メタルワン商社

  「世界最大の鉄鋼総合商社」

  メタルワンは売上高（約1兆6,665億円）を誇り、
  世界各地に約130のグループ会社を展開する「世界最大の鉄鋼総合商社」です。
  
  トレーディングと事業投資、この2つの機能を通じて、世界規模の鉄のビジネスを展開するメタルワン。
  
  『鉄を介したビジネスを通じて世界規模で社会に貢献していく』
  
  「鉄なしでは成り立たない」この世界。そんな現代社会を、今日も、メタルワンは支えている。

  総合職の「約5人に1人」が海外駐在

  北中米・アジア・欧州・アフリカ・中東といった地域に鉄鋼ビジネスを展開している当社では、総合職の約5人に1人が海外に駐在し、国内外を問わず活躍できるチャンスが広がっています。

  充実した「研修制度」

  入社1年目全員で行う海外研修制度や入社4~5年目の若手の頃から国内外の現場を経験することができるトレーニー制度や、10年で3部署を経験することのできるジョブローテーション制度などが充実しております。

  × 閉じる
• 

  帝人

  

  

  帝人繊維

  未来の社会を支える化学・素材メーカー

  帝人グループは、長期ビジョン「未来の社会を支える会社」の実現に向けて、地球環境を守り、より支えを必要とする患者さんやその家族、地域社会の課題を解決し、人々の心と体のケア、その人々が暮らす地球のケアの両方に取り組む数少ない企業のひとつです。社会の課題や困りごとに向き合い、人々に寄り添うことが当社の強みであり、存在意義だと考えています。その存在意義を追求し、新たな価値の創造を加速していくために、さまざまな価値観や経験を持つ人財が能力を最大限に発揮できるよう、ダイバーシティ＆インクルージョンに積極的な職場づくりを進めています。

  融合領域での新たなソリューション提供

  事業基盤である高機能素材、ヘルスケア、ITの技術革新によって、新たな価値を創造、提供していきます。特に、今後ますます注力するのは、各事業の特色を活かした融合領域。テイジンならではのユニークなソリューションを創出していきます。

  人財育成に注力

  テイジンでは、社員一人ひとりが大きく成長し、個性・能力を最大限発揮できるよう、人財育成に注力しています。例えば、学卒新入社員への海外研修がその一つ。早い時期から目線を海外に向け、グローバルマインドを培うため、新入社員全員に行っています。

  × 閉じる
• 

  旭化成ホームズ＜HEBEL HAUS＞

  

  

  旭化成ホームズ＜HEBEL HAUS＞不動産, 住宅

  住まいを通じて“安心で豊かな暮らし”を実現します

  私たち旭化成ホームズは、いつの時代でも世界の人びとが
  “いのち“を育み、“安全で豊かな暮らし“を築いていくことを使命としています。
  
  環境や社会が急速に変化する中でも、
  創業以来変わらぬ「世界の人びとの“いのち”と“くらし”に貢献する」との想いを胸に、
  培ってきた技術とノウハウを生かし、新しい価値を創造し続けます。

  住宅領域：旭化成グループ全体売上の3分の1を占める！

  旭化成グループは「私たち旭化成グループは、世界の人びとの“いのち”と“くらし”に貢献します。」を理念に、マテリアル、ヘルスケア、住宅の3領域で事業を展開しています。その中で旭化成ホームズは、住宅領域を担う中核会社。旭化成ホームズグループとしての売上では、旭化成グループ全体の約3分の1を占めています。

  拡がる事業ポートフォリオ

  旭化成ホームズは1975年に業界で初めて二世帯住宅を提案し、1981年に日本初の工業化3階建て住宅を誕生させました。
  常に時代の変化を捉え、イノベーションに挑んできたのは、価値観をつくるリーディングカンパニーであり続けることで、淘汰されず、成長を持続させることができると考えるからです。
  
  事業ポートフォリオは住宅事業を中心として、ストック事業、不動産事業、シニア・中高層事業、そして都市開発事業、海外事業へと拡がっています。
  「ALL for LONGLIFE」という理念を掲げ、変化する多様なニーズをくみとり、豊かな暮らしを提供しています。

  処遇・福利厚生

  住宅業界のなかで給与水準は高く、福利厚生は非常に充実しています。
  手上げで、自分の進みたいキャリアにチャレンジできる「キャリアチャレンジ制度」、国家・公的資格の受験料や、社外教育研修・通信教育の受講料などの支援をおこなう「自己研鑽支援制度」もあります。
  技術系新入社員に向けては、入社後5月~7月の間、一級建築士取得支援の集中研修があります。

  × 閉じる
• 

  東洋製罐グループ

• 

  PwCコンサルティング

  

  

  PwCコンサルティングコンサル

  PwCコンサルティングとは？

  私たちはPwC Japanグループの一員として、世界149カ国・37万人以上のPwCグローバルネットワークを活用し、幅広い業界知見や最先端のデジタルテクノロジーといった専門性を駆使して、組織再編や業務・ITの改革など、クライアントと共に変革を実現し、有機的成長を支援する総合的なコンサルティングサービスを提供しています。
  
  PwCではCareの価値観が重視され、互いの個性や能力を尊重しあい、柔軟に成長できる風土が根付いています。PwCグローバルと連携した教育プログラムの強化をトップマネジメントが率先して推進し、スタッフの成長を後押ししています。

  世界最大級のプロフェッショナルファーム

  世界4大会計コンサルティングファームの一つ！世界151カ国のネットワークによる最新事例とグローバル展開支援に携われる環境です。全米上位500位社をランキングした『Fortune500』の日本企業の98％がPwCのパートナーになっています。

  × 閉じる