出展企業一覧Company

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  三菱商事

  

  

  三菱商事商社, 総合商社

  豊かな社会の実現に貢献することを目指して

  三菱商事は、創業以来の社是である「三綱領」を拠り所に、公正で健全な事業活動を推進しています。
  企業行動の指針としての「企業行動指針」の制定、法令遵守関連社内諸規定の整備、コンプライアンス・オフィサー制の導入、危機管理体制の充実など、常にコンプライアンスの充実を図ってきました。
  「環境憲章」や「社会憲章」も三綱領に則り定められており、グローバルな総合事業会社として企業価値向上を図りながら、社会の持続的発展に貢献していくことを目指します。
  
  ※三綱領
  所期奉公/所事光明/立業貿易

  事業をリードする経営人材を育てる

  三菱商事には国内外に連結会社（子会社や関連会社）が約600社あり、約6,300名の社員のうち、約1,700名が連結会社などに出向しています。また、このうち200名超を経営者として派遣しています。三菱商事では、海外での現場研修（トレイニー制度）をはじめとした様々な経営人材育成プログラムを用意しており、事業をリードできる経営人材の育成を図っています。

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  伊藤忠商事

  

  

  伊藤忠商事総合商社

  ひとりの商人、無数の使命

  トレーディングから事業投資、事業経営へと総合商社のビジネスモデルが変化する中、業界に先駆けて新たな挑戦を重ねることで、伊藤忠商事は少数体制方針のもと、最大の利益をあげる企業に成長しました。いまやビジネスの現場は地球全体へと広がっていますが、社員一人一人が責任をもって取り組んでいます。
  「一人の商人、無数の使命」。この言葉通り、伊藤忠商事には様々な業務を任されることにより、社員一人一人が主体的に学びを深め、成長できる環境があります。

  若手に仕事を任せ、挑戦を是とする風土

  伊藤忠商事には、若いうちから仕事を任せてもらえる環境があります。仕事を通じて自らを磨き、日々挑戦を続けることで、どこよりも早く卓越した「個の力」を持つ一流のビジネスパーソンに成長してみませんか。

  産業界に先駆けた「働き方改革」

  「厳しくとも働きがいのある会社」実現のため、20時以降の勤務を原則禁止、早朝勤務へシフトする「朝型勤務制度」を始めとし、「脱スーツ・デー」、「がんとの両立支援」、「統合独身寮の新設」等、多様な施策を導入しています。

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  日本郵船

  

  

  日本郵船海運

  「海・陸・空」のグローバルネットワークで、モノ運びを展開しています。

  日本郵船は創立約140年、海運業界のリーディングカンパニーです。これまでも総合物流企業として「海・陸・空」に跨るモノ運びを通じ、世界中の輸送ニーズに寄り添い、社会や産業を下支えしてきました。さらに従来の海運、そして総合物流企業の枠組みもを超えた多彩な取り組みに力を入れています。具体的には、脱炭素社会実現に向けたLNG供給事業やアンモニア・水素事業、輸送技術を応用した洋上風力事業、自律運航船開発やロケットの洋上回収プロジェクトなど、更なる挑戦で業界をリードしています

  「地球全体」が活躍の舞台

  世界中でビジネスを展開する日本郵船。社員の活躍の場はまさに「地球全体」に広がっています。ジョブローテーションを通じてほぼ100％の社員が海外勤務を経験し、異なる地・異なるビジネス環境でグローバルに活躍します。

  3年ごとに新境地へ飛び込む「ジョブローテーション」

  日本郵船では3年に1度のスパンでジョブローテーションを経験していきます。営業部門、管理部門、国内、海外の枠を超えた異動で十人十色の経験を積み、世界各地で多彩なビジネスに携わることで、グループ全体3.5万人の中核を担う存在へと成長していきます。

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  旭化成

  

  

  旭化成半導体, 医薬品, 化学

  日本を代表する総合化学メーカー

  旭化成グループは、1922年に創業した総合化学メーカーです。
  100年の歴史の中で、日本経済の発展や社会・環境の変化を見据えて積極的に事業を多角化し、
  事業ポートフォリオの転換を図ることで成長してきました。
  現在では、繊維・ケミカル・エレクトロニクス事業からなる「マテリアル」領域、住宅・建材事業からなる「住宅」領域、医薬・医療・クリティカルケア事業からなる「ヘルスケア」領域という３つの領域で、世界の人びとの“いのち”と“くらし”に貢献する事業を展開しています。

  どの領域においても世界No.1やOnly1の技術力

  自由闊達な組織の中で、一人一人の社員が新たなチャレンジに向けた「想い」と「アイデア」をぶつけ合い、技術と技術を重ね合わせた「シナジー効果」がどの領域においてもトップレベルにある旭化成の高い技術力を生み出してきました。

  「想いを、貫く」人が輝ける会社

  旭化成は、手を挙げた者の背中を押してくれる社風があります。成長したいという意欲があれば、年齢に関係なく活躍の場が与えられます。諦めず夢や目標を達成するために頑張れる意志を持った方が活躍できる会社です。

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  JR東海

  

  

  JR東海鉄道, 不動産

  ＤＥＡＲ ＪＡＰＡＮ ～次なる日本の創造〜

  ＪＲ東海は日本の大動脈輸送を担う東海道新幹線に代表される鉄道事業を軸に、グループ事業や超電導リニアによる中央新幹線計画、さらには高速鉄道システムの海外展開など、常に挑戦し続けながら世の中に貢献していています。ＪＲ東海の社員はこの「ＤＥＡＲ ＪＡＰＡＮ～次なる日本の創造～」という想いを胸に幅広いフィールドで活躍しています。

  進化を続ける高速鉄道

  1964年の開業以来、東海道新幹線のサービスに磨きをかけ続けています。それだけにとどまらず、使命であり経営の生命線である首都圏～中京圏～近畿圏を結ぶ高速鉄道の運営を持続的に完遂するために、超電導リニアによる中央新幹線計画を進めています。

  長期的視野にたって、積極的に事業に挑む

  東海道新幹線の競争力を一層高めるため、ネットで指定席の予約や変更ができる「エクスプレス予約」サービスなどを展開しています。また、「ＪＲセントラルタワーズ」や建設中の「ＪＲゲートタワー」など、鉄道との相乗効果を図って事業の拡大を進めています。

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  三菱UFJ銀行

  

  

  三菱UFJ銀行銀行

  私たちはこんな事業をしています

  三菱UFJ銀行は、銀行の三大業務である「預金」「貸出」「為替」のみならず、世界中に広がるネットワークと、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）の総合力を駆使し、企業とその挑戦を、人々とその暮らしを、国家とその産業を支えています。日本と世界の発展を支える使命を胸に、社会の確かな礎として、困難な道であろうとも、一歩一歩、愚直に王道を突き進みます。

  存在意義：世界が進むチカラになる。

  変化の速い時代、全てのステークホルダーが課題を乗り越え、持続可能な未来、新たなステ ージへと進もうとしています。その思いを叶えるチカラになること、そのために全力を尽くすこと。これが未来に向けて変わらない ＭＵＦＧ の存在意義です。全てのステークホルダーの課題を起点とした戦略立案・遂行により、その解決に取り組みます。これを通じて ＭＵＦＧ グループの企業価値を持続的に高めることで、株主・投資家の皆さまの期待に応えていきます。

  事業戦略キーワード

  「ウェルスマネジメント」「経営課題解決型アプローチ」「アジアビジネス」「GCIB（グローバルCIB事業本部）＆Global Markets」「DX」「SDGs」など。詳細はぜひ当行採用サイトをご覧ください！

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  楽天グループ

  

  

  楽天グループIT・WEB・通信サービス, IT

  Drive Empowerment!!

  「インターネットを通じて、誰もが公平にチャンスを掴める社会にしたい、社会や人にもっと活力を与えたい」という想いから、楽天グループは1997年の創業以来「Empowerment」を基本理念として掲げています。クライアントと、ユーザーと、社会全体と共に成長していくことを目指し、ここまで歩みを続けてきました。
  私たちのアイデアで、チャレンジで、一緒に世界を面白くしていきましょう！

  世界でも類のないビジネスモデル “楽天経済圏”

  楽天グループが提供する様々なサービスにより形成される楽天経済圏。この中で貯めて使える『楽天スーパーポイント』というロイヤルティプログラムを通じ、楽天会員となる顧客の流入拡大および経済圏内でのサービス利用や回遊性を促進するビジネスモデルです。

  圧倒的なスピードで成長できる企業風土

  楽天は、大企業でありながらベンチャー気質を持ち合わせた非常にユニークな企業風土です。手を挙げれば、若いうちから大きな仕事や新事業の立ち上げに携わることもできます。若いうちから活躍したい、成長したい人にとっては最高の環境です。

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  アクセンチュア

  

  

  アクセンチュアコンサル

  テクノロジーと人間の創意工夫で、まだ見ぬ未来を実現する

  アクセンチュアは、デジタル、クラウドおよびセキュリティ領域において卓越した能力で世界をリードするプロフェッショナル サービス企業です。
  40を超える業界の比類のなき知見、経験と専門スキルを組み合わせ、ストラテジー＆コンサルティング、テクノロジー、オペレーションズサービス、アクセンチュア ソングの領域で、世界最大の先端テクノロジーセンターとインテリジェントオペレーションセンターのネットワークを活用して提供しています。
  変化がもたらす力を受け入れ、お客様、社員、株主、パートナー企業や社会へのさらなる価値を創出します。

  グローバルなメンバーとの協働

  多様なバックグラウンドを持つメンバーとのコラボレーション(協働) は仕事上欠かせないもの。異なるロケーションにいる社員の協業を促進するために、遠隔会議システムやファイル共有サイトなどのオンラインツールが社内に浸透しています。世界中の社員との情報共有、さらには海外メンバーと共に1つのプロジェクトに取り組むなど、グローバルにコラボレーションすることができます。

  アクセンチュアで働いている人にはこんな人が多い

  お客様の変革を実現するには、お客様の現状や課題、原因などを分析し、将来像を具体化するために、時には常識や習慣をも疑ってとことん考え抜く力が求められます。考え抜くためには、旺盛な知的好奇心をエンジンにして常に感度の高いアンテナを張り、チャレンジを恐れないことが大事。そんな気持ちを持っている方／持とうと心掛けている方がアクセンチュアでは活躍しています。

  社内異動制度

  アクセンチュアには、社員がキャリアチェンジを目指す際に、社内で希望する仕事に応募できるいわゆる社内転職サイト「キャリアズ・マーケットプレイス」があります。 世界中のアクセンチュアの拠点で募集中のポジションを横断的に検索し、応募することができます。もし将来挑んでみたいポジションが見つかれば、そのポジションに求められるスキルを確認し、自らのスキルアッププランを立てることも可能です。

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  日本政策投資銀行（DBJ）

  

  

  日本政策投資銀行（DBJ）銀行, 政府系金融

  金融力で企業・社会の課題を解決し、世の中の持続的発展を実現

  DBJは、戦後復興、⾼度経済成⻑、都市再開発、環境対策、事業再⽣、⾦融資本市場強化、震災復興、コロナ対応、2050年カーボンニュートラルの実現等、それぞれの時代の社会的課題に対して、⾦融⾯から⽇本経済をサポートしてきました。 そのような重要な役割を果たしてきたDBJの強みは、「中立性」、「長期性」、「パブリックマインド」、「信頼性」の4つのDNAです。 強みに基づき培ってきた顧客や社会との信頼関係と⾼度な⾦融技術・リスクコントロールのノウハウを⽣かし、「投融資⼀体型の⾦融サービス」を提供することで、今後も中⻑期的な観点から⽇本社会の豊かな未来づくりに貢献していきます。

  変革が進む社会の先駆者として、課題解決に向け新時代を切り拓く

  DBJの持つネットワーク・企画力・審査力・金融技術力等を活かし、日本経済・社会の成長・発展を目的とする「オンリーワン」の金融機関として、プロジェクトファイナンス、PFI、事業再生ファイナンス等、当行は本邦初のファイナンススキームを先駆的に開発しており、日本の産業・金融界に対し、大きな役割を果たしています。

  豊富な若手の成長機会

  DBJは、職員数が約1,200人と決して大きな組織ではありません。だからこそ若手のうちから一人一人が担う責任は大きく、また少人数特有の風通しの良い雰囲気で、日々活発な議論が交わされています。さらに、少数精鋭主義を貫く当行では、入社後約３カ月にわたる財務分析研修をはじめ、金融・経済分野で各界の第一人者を招いて専門知識を学ぶ「金融アカデミー」、海外大学院への留学等、人材育成の機会を豊富に提供しています。

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  国際協力銀行（JBIC）

  

  

  国際協力銀行（JBIC）政府系金融, 銀行, 官公庁

  「日本の力を、世界のために。」唯一無二の政策金融機関

  JBICは、日本政府が全株式を保有する政策金融機関です。
  
  「日本および国際経済社会の健全な発展」に貢献するため、出融資といった金融ツールや公的機関ならではのネットワークを用いて世界各国のプロジェクトを支援し、日本、そして世界の課題解決に取り組み続けています。
  約700名という少人数の組織であり、職員一人ひとりの責任と裁量が大きいことも特徴です。
  
  「公的」な立場で、日本と世界のために働きたい方。
  「グローバル」な舞台で、様々なプロジェクトに挑みたい方。
  「国際金融」の最前線で、専門的なスキルを活かして活躍したい方。
  
  あなたの限りない可能性をJBICで発揮しませんか。

  求められる役割

  JBICでは、多様な金融機能を活用し、資源・インフラプロジェクト、中堅・中小企業による海外事業、日本企業の海外M&A等を積極的に支援しています。日本を取り巻く国際経済社会の変化に応じて常に役割を見直し、機動的・戦略的に業務を遂行します。

  成長機会の充実

  国際経済社会の諸問題に創造的に取り組むプロフェッショナルとして見識を磨くために、各種研修制度を設けています。海外研修制度では、各職員の志向に応じた欧米大学院への留学、国際機関等へのトレーニー派遣を行うなど、成長の場を提供しています。

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  森ビル

  

  

  森ビルデベロッパー, 不動産

  「都市を創り、都市を育む」

  アークヒルズ、六本木ヒルズ、表参道ヒルズ、
  上海環球金融中心、虎ノ門ヒルズ、麻布台ヒルズ、、、。
  
  森ビルがつくっているものは、単なる建物や街ではありません。
  「東京を世界一の都市に」するために、未来をつくり続けているのです。

  世界目線で、都市の “磁力” を高める

  今は、国際都市間競争の時代です。ますます熾烈化する競争を勝ち抜くためには、都市の磁力を高め、世界から人・モノ・金・情報を惹きつけなければなりません。

  未来に関わるぜんぶが仕事

  そんな時代の中で、森ビルは「都市の未来」をつくり出す挑戦をはじめています。そこに広がるのは無限の可能性。あなたの発想次第でいろいろなビジネスや価値を掘り起こすチャンスがあります。
  未来に関わるぜんぶのこと。それが、森ビルの仕事です。

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  日本銀行

  

  

  日本銀行銀行, 政府系金融

  日本銀行は、日本で唯一の「中央銀行」です！

  物価の安定と信用秩序の維持を通じて、日本経済の健全な発展に貢献するための組織が日本銀行です。
  お金の価値を安定させるとともに、お金が必要なところに行き渡るようにすることが、その使命です。
  金融政策、決済インフラの整備、金融機関のモニタリングや国際基準の策定、
  様々な分野での調査・研究、銀行券の発行・流通など、幅広い仕事がありますが、一言でいえば、日本経済を支えている存在です。

  「物価の安定」と「金融システムの安定」を目指して

  日本銀行は、1882（明治15）年、わが国における唯一の中央銀行として設立され、約140年の歴史を刻んできました。その目的を端的に言えば、人々が安心してお金を使えるようにすることです。具体的には、①お金を最も使いやすいかたちで間違いなく提供していく（銀行券の発行）とともに、②その価値の安定（物価の安定）に努めること、また、③お金の流通ルートである金融システムが安定的、効率的に機能し（金融システムの安定）、経済活動に必要なお金が世の中の隅々に至るまで十分に行き渡るようにすることをその使命としています。

  総裁からのメッセージ

  日本銀行は、わが国の中央銀行として、金融政策の運営だけではなく、本店および全国の支店や海外事務所において様々な業務を行っています。「発券銀行」、「銀行の銀行」、「政府の銀行」としての仕事に加え、内外の金融経済を対象とした調査研究活動は、日本銀行の政策・業務運営を支える大切な仕事です。デジタル社会にふさわしい中央銀行業務を実現するためのIT・システムの開発も、ますます重要になってきています。
  これらの業務を将来にわたって適切に運営していくためには、多様な人材が必要です。ぜひ、様々なバックグラウンドを持った方々に、日本銀行の門戸をたたいて欲しいと思います。

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  富士フイルム

  

  

  富士フイルム化学, 医薬品

  変化に挑戦し、新たな価値を創造するリーディングカンパニ―

  富士フイルムは本業喪失の危機を乗り越え生き抜いた、数少ない会社の一つです。
  わたしたちは、どの時代でも先進・独自の技術をもって、挑戦を続けてきました。
  「挑戦」を抜きにして富士フイルムの歴史を語ることはできません。
  富士フイルムは、「世界中の人々が、物質面だけではなく精神面の豊かさや、充実感、満足感を持ちながら人生を過ごしていける社会」の実現に寄与することを使命ととらえ、これからも変化を恐れることなくさまざまな社会課題を解決し、新たな価値を創造するリーディングカンパニーであり続けます。

  “ローカライゼーション”を武器としたグローバル展開

  富士フイルムは創業以来、高い水準の技術の蓄積と、世界をリードする製品、そしてマーケティング力が求められるグローバル市場でビジネスを展開してきました。それは “ローカライゼーション”、つまり自ら市場の中に入ってニーズを掘り起こし、市場そのものを創造していくスタイル。
  世界各地で、現地に根差した、生産・販売・サービスの強力なネットワークづくりに取組んできました。
  現在は、世界経済を牽引する新興国市場や、当社シェアが低い地域でのシェアアップのため、経営資源を集中投入し、現地のニーズに合った良質でコストパフォーマンスの高い製品をタイムリーに提供しています。

  「Open Innovation Hub」心躍る未来を、共に創る。

  富士フイルムは、明日のビジネスや生活の可能性を拡げるチカラになるために
  人々の心が躍る革新的な「技術」「製品」「サービス」を生み出しつづけます。
  富士フイルムが写真感光材料を原点として培ってきた最先端のコア技術や進行中の開発テーマと、
  皆さまが持つ課題やアイデアが交わり、コラボレーションしながら新たな価値を創り出していく“共創” の場。
  暮らしや社会、そして地球環境に貢献する新たな価値と発想を導き出していきます。

  グローバル人材を育成する豊富な成長機会

  変化の激しいグローバル市場で勝ち抜くためには、多様性を前提に、論理的に物事を考え、自分の考えを筋道立てて主張することのできる「グローバル人材」の育成が必要です。
  国内では考えられないほど広範な役割を担う力、文化・商習慣・価値観が異なる国でチャレンジしていく強いマインドと行動力が必要とされます。
  その道のりは困難の連続ですが、確実に自らの成長と桁違いの達成感をもたらしています。
  そんな「グローバル人材」育成に向けた取り組みとして、①短期テーマ派遣制度、②トレーニー制度、③海外留学制度、④欧米ビジネススクール、⑤インドMOT研修、⑥海外赴任前研修、⑦グローバル・プレゼンス、合計7つのプログラムをご用意しています。いずれも仕事に直結した知識やスキルを身につけることを目的としたプログラムです。

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  農林中央金庫

  

  

  農林中央金庫投資銀行, 銀行

  日本の農林水産業の発展に貢献し続ける「意味のある銀行」

  農林水産業を取り巻く環境は時代に応じて変化しています。そのなかで農林中央金庫は金融業務を通じて、農林水産業の発展に貢献する唯一の民間金融機関として役割を果たし続けるために、ビジネスモデルを柔軟に変化させてきました。現在、そしてこれからの時代に向けて、私たちが担う役割として主軸に置くのは「食農ビジネス」「リテールビジネス」「投資ビジネス」の3つのビジネス領域と、それを支える「コーポレート」の仕事。これからの農林水産業の成長と発展に向けて、使命をもって取り組んでいます。

  JAバンク・JFマリンバンクの全国機関です！

  ＪAバンク・ＪＦマリンバンクの全国機関として、全国のＪＡ・ＪＦが取扱う金融商品の企画やシステム開発、営業力強化・ＣＳ改善等に取り組んでいます。

  世界有数の機関投資家です！

  世界有数の機関投資家として、高度なリスクマネジメントのもと、債券・株式・クレジット・オルタナティブの各分野において幅広く国際分散投資を行っています。

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  大日本印刷（DNP）

  

  

  大日本印刷（DNP）印刷, 電子機器, 広告代理店

  未来のあたりまえをつくる。

  DNPは常に、持続可能なより良い社会、より心豊かな暮らしを実現していく「志」を抱き、
  その思いを「未来のあたりまえをつくる。」というブランドステートメントに込めています。
  DNP独自の「P&I」(印刷と情報)の強みを掛け合わせ、国内外の多様なパートナーとの連携を深めることで、
  社会課題を解決するとともに、人々の期待に応え、身近に“あたりまえ”に存在する、欠かせない価値を提供し、
  “より良い未来”を実現していきます。

  成長領域を中心とした事業の拡大による価値の創出

  「P＆I」の強みとパートナーの強みを掛け合わせて、4つの成長領域で価値の創出に取り組んでいます。SDGsにあるように世界には多くの課題が解決されないまま残っており、DNPがつくり出す新しい価値で解決をめざします。

  グローバル市場に向けた価値の提供

  バリューチェーンがグローバルに広がるなか、国内にとどまることなく世界的な視野で社会課題の解決に取り組む必要があります。2018年3月現在、15の製造拠点、26の営業拠点を海外で展開しており、成長領域で創出する価値を国内外に提供していきます。

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  岩谷産業

  

  

  岩谷産業商社, 専門商社

  エネルギーとガスの専門商社

  1930年の創業時より、当社は「世の中に必要な人間となれ、世の中に必要なものこそ栄える」という企業理念のもと、くらしや産業にエネルギー、産業ガス、マテリアルなど幅広い商品やサービスをお届けしています。1941年より、水素を究極のクリーンエネルギーとして捉え、水素エネルギーの普及に向けた歩みを進めてまいりました。創業40周年を迎えた1970年に発表した「住みよい地球がイワタニの願いです」をスローガンに、水素の利活用を通じてCO2フリー社会を実現することで、環境問題という社会課題の解決を目指すとともに、SDGsの達成にも貢献してまいります。

  イワタニが創る水素の未来

  ”究極のクリーンエネルギー”としての水素の可能性にどこよりも早く着目し、パイオニアとしてその市場を開拓してきました。今後ますます注目されるであろう水素により、持続可能な社会の創造、新しいインフラづくりに貢献していきます。

  「技術のイワタニ」を支える中央研究所

  2013年4月に新設された中央研究所では、水素を中心とした独自技術の開発を行っています。その役割は社内に留まらず、「商社」ならではの幅広いネットワークから他社と連携した「開かれた研究所」として「技術力の強化」に努めています。

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  村田製作所

  

  

  村田製作所電子機器, 半導体

  電子部品の開発・生産・販売を行う世界的な総合電子部品メーカー

  村田製作所は、セラミックスをベースとした電子部品の開発・生産・販売を行う世界的な総合電子部品メーカーです。テレビ、PC、スマートフォンなど、村田製作所の電子部品は身の回りのあらゆる電子機器に使われており、私たちの活躍の場は、まさに「電気が使われる部分なら、どこでも」と言えます。独自に開発、蓄積している材料開発、プロセス開発、商品設計、生産技術、それらをサポートするソフトウェアや分析・評価などの技術基盤で独創的な製品を創出し、エレクトロニクス社会の発展に貢献しています。

  世界最先端の技術力！

  ムラタには、世界最小・軽量の製品を製造できる世界最先端の軽薄短小技術があります。ムラタの製造部品は多くの場面で使用されています。部品を小さくすることで、製品イノベーションを生むことができるのです。

  材料から完成品まで「一貫生産体制」！

  電子部品の材料そのものから開発、設計、量産設備の開発、組み込みソフトの開発…全て自社内で行う「一貫生産体制」をとることで、「まだ世の中に存在しないモノ」、「世界一」の製品を送り出し続けることができるのです。

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  日鉄物産

  

  

  日鉄物産商社, 鉄鋼

  鉄鋼や産機・インフラ事業等を展開する日本製鉄グループの複合専門商社

  異なる事業を複合的に、それぞれ専業として業界内で確固たる地位を築いて商売（トレード）を行い、時に有機的に交わり新たな価値、ビジネスを生み出すのが複合専業商社です。
  
  日鉄物産は、「鉄鋼」、「産機・インフラ」、「食糧」、「繊維」の4つのコア事業を複合的に展開する複合専業商社で、衣食住にわたり幅広く社会に貢献しています。
  
  鉄鋼や産機・インフラは生産財を取扱い、食糧や繊維は消費財を主に取り扱います(食糧は「食」、繊維は「衣」、鉄鋼、産機・インフラは「住」)。このように、日鉄物産は大きく異なる4つの事業を一つの会社で複合的に行い、時に互いがシナジー効果を発揮しながらビジネスを展開しています。

  企業理念・経営理念

  ○企業理念
  01
  新たな社会的価値を持った製品、サービスを生み出す
  高い志を持った企業グループであり続けます。
  02
  信用、信頼を大切にし、お客様と共に発展します。
  03
  人を育て人を活かし、人を大切にする企業グループを創ります。
  
  ○経営方針
  ・日本製鉄グループの中核商社として四事業分野の強化と拡充
  ・グローバル戦略の加速
  ・複合専業商社としての総合力の発揮
  ・コンプライアンスの徹底

  仕事紹介

  ■鉄鋼事業
  日本製鉄をはじめとした国内外の鉄鋼メーカーをの強固な関係により、鉄鋼原料の調達から製品の加工・納入まで総合的なサービスを提供しています。
  
  ■産機・インフラ事業
  アルミ・銅・炭素繊維など非鉄金属などを扱い、マイナーな市場において世界シェアを獲得するグローバルニッチを目指します。
  
  ■食糧事業
  輸入食肉のパイオニアをしてグローバルな調達力を活かし、安心・安全な食材を供給しています。
  
  ■企画管理
  企画管理本部では、総務・広報部、経営企画部、財務部、人事部、審査部、ICT推進部など、各部署において会社をささえることのみならず、働く社員1人1人をサポートする役割を担っています。

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  りそなグループ（りそな銀行・埼玉りそな銀行）

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  帝人

  

  

  帝人素材, 電子機器, 医薬品

  未来の社会を支える化学・素材メーカー

  帝人グループは、長期ビジョン「未来の社会を支える会社」の実現に向けて、地球環境を守り、より支えを必要とする患者さんやその家族、地域社会の課題を解決し、人々の心と体のケア、その人々が暮らす地球のケアの両方に取り組む数少ない企業のひとつです。社会の課題や困りごとに向き合い、人々に寄り添うことが当社の強みであり、存在意義だと考えています。その存在意義を追求し、新たな価値の創造を加速していくために、さまざまな価値観や経験を持つ人財が能力を最大限に発揮できるよう、ダイバーシティ＆インクルージョンに積極的な職場づくりを進めています。

  融合領域での新たなソリューション提供

  事業基盤である高機能素材、ヘルスケア、ITの技術革新によって、新たな価値を創造、提供していきます。特に、今後ますます注力するのは、各事業の特色を活かした融合領域。テイジンならではのユニークなソリューションを創出していきます。

  人財育成に注力

  テイジンでは、社員一人ひとりが大きく成長し、個性・能力を最大限発揮できるよう、人財育成に注力しています。例えば、学卒新入社員への海外研修がその一つ。早い時期から目線を海外に向け、グローバルマインドを培うため、新入社員全員に行っています。

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  TIS

  

  

  TISSIer, IT・WEB・通信サービス

  国内トップクラスの 「独立系総合ITサービス企業」

  TISは創業50年以上の歴史を持つ総合ITサービス企業です。幅広い産業をITの力で支えてきた豊富な実績と技術力を基盤とし、お客様のビジネスに貢献しています。また、独立系による柔軟かつスピーディな意思決定を行える強みをもとに、社会の変化・技術の進化に合わせ、企業や市場のニーズを先回りした事業・サービス戦略を実現しています。

  3000社以上の戦略パートナー

  TISは、金融、製造、流通／サービス、公共、通信業界など、多岐にわたるお客様3000社へITサービスを提供。グループ全体では約15000社（国内）のお客様の事業成長に貢献しています。当社のノウハウと先進デジタル技術でお客様の経営・事業戦略を支えながら、あらゆる分野の企業をつなぐことで新たなビジネス・サービスを創出できる可能性を擁します。

  決済領域で 国内トップシェア

  TISは、クレジットカードの基幹システム開発で国内市場シェア約50%、ブランドデビットカードのサービス提供／システム開発では国内市場シェア約80%を誇ります。キャッシュレス化が進む市場ニーズに対し、決済領域のリーディングカンパニーとして先行投資型のITビジネスを次々と展開。決済サービスを通じて社会に新しい価値をもたらします。

  国内外の技術の宝庫 グループシナジー

  様々な得意分野と技術を持つグループ企業は国内外併せて60社以上。国内をはじめ、中国・ASEAN地域や北米シリコンバレーなどの海外事業拠点も拡充し、関連企業は100社以上、連結従業員は約2万人を誇ります。国内外の先端技術とノウハウを持つグループ企業とのシナジーで、ボーダレスに新しいモノ、コト、システムを提供できる強みがあります。

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  新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）

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  Ridgelinez

  

  

  Ridgelinezコンサルファーム/IT・web・通信サービス

  未来を変える、変革を創る。

  Ridgelinez株式会社は、2020年に富士通より新たに立ち上がった総合プロフェッショナルファームです。
  「人」を起点にすべての変革を発想し、ストラテジー、デザイン、テクノロジーを組み合わせ、
  単なる最先端な未来ではない、人や社会の持続的な幸福を実現する未来を描き、新たな価値を創出し、変革の実現を目指しています。

  Purposes

  1.我々は「人」を起点に発想する
  変革に挑むのも「人」ならば、変革の先にある未来を生きるのも「人」だから。
  私たちは、すべての変革を「人」を起点に発想します。
  
  2.我々は変革に挑む「チェンジリーダー」を支え抜く
  変革とは、険しく急な稜線を登り抜くような、過酷な戦い。
  私たちは、困難に立ち向かうチェンジリーダーに伴走し、最初から最後まで戦い抜きます。
  
  3.我々は「人」と「チェンジリーダー」をつなぎ、企業や社会の変革への稜線をともに歩み、
  誰も見たことがない景色を生み出す
  変革においては、顧客やその従業員、ビジネスの先にあるユーザーなど、
  あらゆるステークホルダーを深く理解することが不可欠です。
  私たちは、それらすべての人にとって最適なソリューションを提案します。

  戦略策定から最新テクノロジーの実装まで変革をワンストップで支援

  多彩な個性と豊かな才能、幅広いパートナー・ネットワークを活用して、3つの力をクリエイティブに融合し、
  お客様の変革をご支援します。
  
  【Industry DX Strategy Consultant】
  各業界に関する卓越した知見に基づき、適切な目標を設定。
  本質的な課題の解決に向けた戦略を策定し、ビジネスモデルを再定義。
  
  【DX Competency Consultant】
  設定した目標を実現するため、最適なテクノロジーを選択。
  新しい業務プロセスやITの活用方法を考案し、構想を具体化・可視化。
  
  【DX Technology Consultant】
  選択したテクノロジーの妥当性や実現可能性を分析。
  アーキテクチャを設計・開発し、最適な方法でソリューションを実装。

  Ridgelinezにおけるキャリア形成の特徴

  組織体制としてコンサルティングビジネスを担当するグループを3つに分け、
  さらにPracticeというプロフェッショナル・コミュニティを設けています。
  グループの枠を超えて最大2つのPracticeを自身で選択し、参画することが可能です。
  
  加えて、能力開発・能力発揮を支援する様々な体制や評価の仕組みをご用意しています。
  例えば、社員一人ひとりの成長を支える「コーチ制度」は、
  コーチがコーチイーの目標達成の支援や自律的な成長を促しながら、最も身近な立場でサポートする仕組みです。
  
  また、社員自身が目指すべき姿を定めたうえで、
  グレードごとに定められた明確な職務・職責やコンピテンシー基準に基づき、
  第三者による「360度評価」を定期的に実施しています。

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  東洋製罐グループ

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  オービック

  

  

  オービックIT・WEB・通信サービス, コンサル, ソフトウェア

  【日本を強くする】イノベーション集団

  1968年の創業以来、「お客様第一主義」を掲げて企業の経営課題に向き合ってきました。この取り組みによって培ってきた経験とノウハウを積み重ね、磨き上げることで、今では商社、金融、メーカー、サービスなどのあらゆる業界・業種、中堅・中小企業から大企業に至る幅広い企業に対してソリューションを提供しています。

  【18年連続】国内シェアNo.1

  自社で開発し提供している経営ソリューション（ERP）『OBIC7（オービック・セブン）』は、経営資源の三大要素であるヒト・モノ・カネの情報を一元化して企業の経営課題を解決します。『OBIC7』は、18年連続シェアNo.1に輝きました。

  【27年連続】営業増益中の優良成長企業

  景気の動向に左右されずに、一貫して成長を続けています。現在、27年連続営業増益中。また、2021年3月期の売上高営業利益率は業界トップの57.3%。同業他社の平均が6%前後である中で、圧倒的に好調な業績を継続しています。

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  三井海洋開発(MODEC)

  

  

  三井海洋開発(MODEC)機械, プラントエンジニアリング, エネルギー

  世界の海洋石油・ガス業界をリードする企業

  三井海洋開発(MODEC)は、お客様も事業のフィールドもほぼ100％海外、グループ全体で日本人は1割未満という、稀有な会社です。
  
  MODECはFPSOと呼ばれる「海上の石油・ガス工場」を建造し、更にはその後約20年間、ブラジル沖やガーナ沖にある海上工場を自らオペレーションして石油・ガスを生産し続けている、日本で唯一の企業です。
  半分は巨大なモノづくりを、残り半分は莫大な量の石油・ガスの生産をしている企業になります。
  
  モノづくりの規模も大きく、さらには海上という環境の中で様々な課題と戦いながら20年間巨大建造物を動かし続けるという、非常にチャレンジングで難しい業務内容になります。

  1,000億円規模のプロジェクト、オーダーメイドのモノづくり

  浮体式海洋石油・ガス生産設備とは、洋上で海底油田からの石油・ガスを生産する設備であり、広大な海の上で、長期間にわたる石油・ガスの生産活動を、安全に続けられることが求められています。このような巨大かつ重要な設備を設計・建造し、洋上でオペレーションを実行する、スケールの大きな事業を動かすという唯一無二の魅力、醍醐味があります。

  世界で数社しか持たない高度な技術

  海洋という過酷な自然環境の中で安定した操業を成し得る設備を作り上げ維持するには、極めて高度な技術力を要します。１）油田から上がってくる油・ガス・水をスペック通りの原油等に精製するプロセス技術（トップサイド）。２）船上に巨大なプラントを載せて、環境外力に耐える船体を作る船体構造設計。３）刻々と態様を変える洋上において、船体の位置を保つ係留設備。４）それら設備の高効率・安定操業を可能にするユーティリティシステムの構築技術。等、必要とされる技術は多岐にわたります。特に係留設備については、技術を持っている会社が世界に数社しかなく、当業界の参入障壁を高くしています。

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  住友生命保険

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  レバレジーズ

  

  

  レバレジーズIT・WEB・通信サービス

  若手が興す事業創造で社会変革を。日本を牽引するトップカンパニー

  レバレジーズは"次代を創る"をテーマに、年間多数の新規事業を生み出し急成長を続ける、日本を牽引する事業会社です。
  早期からの裁量の大きさと本質的な課題解決経験が、社員1人1人の自己実現/キャリア醸成を促します。

  安定した事業体制

  "ポートフォリオ経営"により複数領域に多角的に事業展開をしており、リーマンショック、コロナ禍においても成長速度を緩めず、創業以来19年間黒字経営を実現しています。

  グローバル進出

  現時点で海外5拠点に事業展開をしており、今後は25カ国進出に向けて事業開発、戦略を進めています。海外での事業開発、事業展開に積極的に若手も抜擢しており、各国の現責任者は全員新卒出身者になります。

  専門性のある多様なキャリア

  日本有数の"オールインハウス"の組織体制で、業務のほと全てを内製化し、関係者が自社内で完結。その結果、事業スピードとPDCAサイクルの速度が飛躍的に増し、社員にとっても社内で様々なポジションやキャリアへの挑戦が可能となりました。

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  シンプレクス

  

  

  シンプレクスコンサル

  ビジネスとテクノロジーに精通したプロフェッショナル集団

  当社シンプレクス・ホールディングスは、コンサルティング、戦略立案からシステム開発・運用保守までの
  全フェーズを一気通貫・自社完結で支援するITコンサルティングファームです。
  
  創業当時より強みとしている金融領域で国内トップブランドに上り詰め、
  2021年には東証プライム市場に上場しました。
  
  現在は、非金融領域へ事業拡大中。
  公的機関や小売・製造業、エンタメ業界他、各業界をリードする企業のDX推進を支援しています。

  “Simplex Way”による圧倒的付加価値

  当社は単なるシステム開発/ITコンサルティングの領域に留まらず、ビジネスにも深く精通した
  クライアントの戦略的パートナーとしてポジションを確立しています。
  
  ●クライアントとの直接取引（プライム受注）にこだわり、下請けに丸投げをしない
  ●コンサルティングからシステム開発、保守運用、改善提案まで、全フェーズを一気通貫体制の下、自社内で完遂する
  ●高いポテンシャルを持つ人財を育成し、ビジネスとテクノロジーに精通したハイブリッドなプレーヤーを生み出す
  
  これらの“Simplex Way”をコアバリューとして、参入障壁が高い領域で高付加価値な事業を展開しています。

  多彩なキャリアで自分らしい成長を

  戦略コンサルタント、ITコンサルタント、システム/クラウド/インフラエンジニア、UI/UXスペシャリスト、
  数理工学エンジニア（金融クオンツ、AI/データサイエンティスト）、プロジェクトマネジャーなど、
  当社のビジネスキャリアは極めて多彩です。
  
  現代ではいずれビジネスキャリアにおいても、
  一定以上の「テクノロジー」の知見/経験を有していることが極めて重要となっています。
  
  「テクノロジー×ビジネス」というハイブリッドな能力を身に付けていただくため、
  質の高い研修や教育カリキュラムを様々ご用意しております。

  最高のプレイヤーに最高の報酬を

  「プレイヤーであれ」という価値観をベースに、
  各々の強みを活かして最高のパフォーマンスを発揮できる環境があります。
  
  もちろん「マネジメント力」を評価されるメンバーもいますが、
  一方で一人の部下も持たず「技術力」1本で評価を受けるシステムエンジニアや、
  クライアントから高い「信頼」を獲得し、最前線でビジネスを生み出すコンサルタントなど、
  全員がプレイヤーとしてそれぞれの強みをアウトプットし続けることが求められています。
  
  企業にありがちな組織のヒエラルキーに邪魔されることなく、全員が一流のビジネスパーソンとして
  高い付加価値を発揮できる環境があり、そこに年齢・性別・国籍は一切関係なく、完全実力重視です。

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  平和不動産

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  PwCコンサルティング

  

  

  PwCコンサルティングコンサル

  PwCコンサルティングとは？

  私たちはPwC Japanグループの一員として、世界149カ国・37万人以上のPwCグローバルネットワークを活用し、幅広い業界知見や最先端のデジタルテクノロジーといった専門性を駆使して、組織再編や業務・ITの改革など、クライアントと共に変革を実現し、有機的成長を支援する総合的なコンサルティングサービスを提供しています。
  
  PwCではCareの価値観が重視され、互いの個性や能力を尊重しあい、柔軟に成長できる風土が根付いています。PwCグローバルと連携した教育プログラムの強化をトップマネジメントが率先して推進し、スタッフの成長を後押ししています。

  世界最大級のプロフェッショナルファーム

  世界4大会計コンサルティングファームの一つ！世界151カ国のネットワークによる最新事例とグローバル展開支援に携われる環境です。全米上位500位社をランキングした『Fortune500』の日本企業の98％がPwCのパートナーになっています。

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