30歳で年収600万円の人が10年以内に年収1,000万円を目指すときに考えるべきこと

30歳で年収600万円

※マイナビ、リクルートなど各社のプロモーションを含みます。
※この記事は有料職業紹介(許可番号:13-ユ-314522)の厚生労働大臣許可を受けている株式会社コレックが制作しています。

30歳で年収600万円と聞くと世間的には悪くないかもしれない。

しかし、大学の同期で証券や銀行に入った友人は800万円以上をすでに貰っており、年収的に差がついているかもしれない。これから年収1,000万円を目指すときに果たして大丈夫なのかと不安になる人も多いだろう。

年収アップを目指して転職活動をするのであればまず ビズリーチに登録しておこう。ハイキャリア向け求人を多く保有しているので転職により年収が大きくアップした人も多く、スカウトメールも受け取ることができる。

併用するなら、外資系求人や高年収の求人であればリクルートダイレクトスカウト、幅広い業界を調べたいなら各業界に専門アドバイザーがいるマイナビエージェントがおすすめだ。

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「史上最高のキャリア」を目指す方に役立つ情報提供を目指しています。外資系、メーカー、金融、メガベンチャー、スタートアップなど、様々なバックグラウンドを有するメンバーが参画しています。

30歳で年収600万円の人が年収1,000万円に到達するのは難しい

結論からいうと学部卒で、入社7,8年目のあたりで年収600万円だと、40歳で年収1,000万円にいくのは容易でないことを覚えておこう。大手企業に入れば10年で500万円はすぐにいくのではないかと思っていた方もいるのではないか。

しかし、入社してみると、右肩下がりの製造業をはじめとする日本の大手企業は賃金が伸びないどころか給与体系を変更し、有名な東証一部上場企業でも30歳500万円ということがざらにある。

東京大学法学部や慶應義塾大学経済学部を卒業した方ですら、30歳になって給与が思うように伸びなかったので転職をしようと考えだす人もいるのだ。

転職を検討している人は、自分の市場価値を客観的に把握してから交渉に挑むために、まずはビズリーチに登録しよう。ビズリーチで受けたスカウトから、自分の市場価値およびマックスでもらえる年収の見当がつく。

年収1,000万円を超えたい

年収1,000万円を超えたいと強く思っていくなかで、会社の業績が右肩下がりでどうしようという思いがあるだろう。まず調べるべきは、現職の40歳の人が年収1,000万円あるかどうかだ。

もし同期内で最速出世している40歳の人が年収1,000万円を超えていなかったとしたら、その会社に残ることは考え直したほうがいい。

今後、ベンチャーでもない限り、10年後の40歳が今の40歳より賃金が高くなることは想像しにくいからだ。現在年収が低くても、企業が大きく成長する場合を信じることができるならば止めないが。

さて、大企業で年収1,000万円を40歳で超えている人がいたときのアクションについて考えてみよう。

年収1,000万円を超える確率はどれくらいか

考えてほしいことは以下の2点だ。
1.同期の中でどれくらいの割合の人が1,000万円を超えているのか
2.残業代はどれくらい加算されているのか

この2点を意識してほしい。同期のなかで最速出世した上位10%だけしか超えず、あとは平社員だけで年収がそんなに伸びていないよと言う話では厳しいだろう。

特に大企業は出世の不確実性が大きく、東京大学の学歴アドバンテージが活きる企業以外で、自身が東大卒でもない限り、出世できるか分からない状況に身を投じることになる。

加えて、出世というのは、最初の段階で分かるというより、かなり年月が経ってから出世コースなのかそうでないのかが分かるものなのだ。

40歳で昇進に差がつく企業であれば、35~6歳になって、ようやく出世組とそうでない組に分かれる。出世できなかった人がそのときになって活路を求め他の会社にいこうとしてもダメなのである。

また、残業代で年収が増えている場合もあるので要注意だ。そのような会社も世の中には多く、残業をあえて多くしてローンを返済しようとしているお父さんもいる。

家族を思う気持ちは評価できるが、そんなお父さんはかっこ悪いと思う。

外資系への活路を

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日系で給料が上がらなくても、外資系に転職して一気に年収が上がるケースがある。

そもそも1,000万円近くを30歳で貰っている人はそうそう年収も上がらないが、30歳で年収が500~600万円程度しかない人にとって、外資系への転職は一気に年収が上がる可能性を秘めている。

外資系のインターネット企業、メーカーといったところへの転職だ。最近は外資系に中国、台湾、韓国、インド系の企業も選択肢に入ってきており、賃金がやたら高くてびっくりする。

日本支社が数名のインターネット企業でも、20代の末端社員に年収1,000万円を払うことも普通にあるくらいなので、外資系というものはいいなと感じる。

年収1,000万円を目指して、外資系への転職に挑戦するのなら、リクルートダイレクトスカウトがおすすめだ。ハイクラス向けの求人に限定したサービスで、外資系にも強い転職サービスとしておすすめできる。

外資系に行くならひたすら英語

もちろん外資系で恐れているのはクビだろう。活躍できなかったら他のところにも行けず、そのまま転職先も見つからず転落人生になるのではないかという心配だ。

そうしたリスクを考えるのは優秀な証拠だろうが、いつまでもリスクのことばかり考えて動けない人は、この先が厳しくなってくるように思う。今すぐに行動を起こすべきだ。

ただし、クビになったときに他に拾ってもらえる状態にしておいたほうがよい。このとき拾ってもらうために活きるスキルは英語だ。

英語ができれば転職には困らない。特に30代後半は英語ができない人が多く、製造業であれば英語ができるだけで日系、外資問わず拾ってもらえる可能性がかなり高い。

今の20代は英語が差別化にならないかもしれないが、現在30代の人にとっては英語ができるかできないかが大きな分岐点になる。

短期間でよいので英語を勉強する癖を身につけてほしい。英語を身につけたら、クビになってもかなり高い確率で拾ってもらえるところがある。

英語ができない状況だと、最初に在籍した会社でしか使えないスキルしかない可能性もあるのだ(その会社でしか通用しないスキルしかなかった場合、外資系への転職がそもそも無理であるのだが)。

昔から言われていて使い古された話のように思うかもしれないが、とにかく英語を勉強しておくことは強くおすすめしたい。

30歳からの業界変更をおすすめしない理由

30歳から業界を変えてチャレンジすることはおすすめしない。なぜならばこれまでの行動様式が身に沁みついていて、新しい業界に慣れるのに30歳では遅すぎるからだ。

好きなことがある場合や、すでに知識が十分ある場合は転職してもいいが、基本的にはその年齢で違う業界に移るのは自分が苦労することになる。

投資銀行からコンサル、大手監査法人から企業の財務部、コンサルから大手事業会社の経営企画といった、関連性の高い業務を経験できる場合は転職してもよい。

これは延長線上にあるキャリアだからである。一方、メーカーでルート営業だけをしていた人がいきなりITコンサルになろうとすると、かなり厳しいものがある。

実際に生き残っている人はいるが、相当苦労していることはいうまでもない。

根性が桁違いの30歳が世の中には一定数いるので、彼らのような人たちを当たり前だと思って、自分も成功するだろうとは思わないでほしい。自分は成功できるかをよくよく問いかけてみるとよい。

30歳の地点で伴走できる転職エージェントがいない場合は?

転職エージェントとは若い間から付き合っておき、節目ごとにキャリアの棚卸をしてほしい。もし転職エージェントの知り合いがいない場合は、早めに多くの転職エージェントと会うべきだ。

出会い方としては、転職で成功している人をサポートした実績のある方を同僚等から紹介してもらうものが安心できる。

加えて、転職サイトに今すぐ登録し、転職エージェントとコミュニケーションをとろう。

人材業界の人間と付き合うことになり、今まで会ったことがない人種だと思うかもしれないが、多くの人と会ってみて彼らの活用方法についてよく学んでいただきたい。

出会うためにはビズリーチを積極的に使うとよい

コンサル関連の転職(コンサルへ、またはコンサルから)ならアクシスコンサルティングがよい。

加えて、少し上の課長やマネージャーのポジションを考えているなら、リクルートダイレクトスカウトも同時に利用してほしい。ビズリーチと案件が被っていないので利用してみるとよい。

まずは転職サイトを使い、その後、電話や対面に移行していくとスムーズにいく。

転職活動はしていなくても、転職エージェントと会うこと自体が転職エージェントから歓迎され、積極的な動きを見せていったほうが色々な情報が入ってくるので、いずれにしろ得になるのである。

今日は以上だ。

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