転職ノウハウ

年間休日105日は少ない?きつい?内訳やメリット・デメリットを解説【2021年】

転職活動をする際に会社選びの重要な指標のひとつに年間休日がある。そこで今回は、法律で定められている最低休日日数ラインである「年間休日105日」を取り上げ、比較、検証してみたので参考にして欲しい。具体的には、年間休日の内訳や平均年間休日数、105日ならではのメリット、105日が多い業界などである。105日という年間休日数が自分にとってどういう意味を持つのか考えるきっかけにしてもらえたら幸いだ。

なお、転職活動中にこれら年間休日の多少や条件などを確認する際に便利なのがビズリーチだ。

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年間休日105日の内訳

それではまず、年間休日105日とはどれくらいのペースで休めるのか、から説明していきたい。年間休日105日というのは、法に照らすと1日8時間労働だと最低限の年間休日数で、年間休日に有給休暇や特別休暇は含まれない。これらを除いた場合の休日105日がどういった内訳なのか。2021年のカレンダーをもとに確認してみたいと思う。

2021年の土日、祝日の内訳

  • 土日休み:104日
  • 祝日、振替休日:15日(土日含まず)
  • お盆休み、年末年始休暇:5~8日(土日含まず)

上記の通り、2021年で考えれば土日休みが合計104日なので、年間休日105日は毎週土日が休みというペースに近い。

土日休みに祝日や振替休日を加えると119日。土日、祝日(振替休日を含む)に加えてお盆休み(夏休み)や年末年始休暇が加わると、日数はさらに伸びて124~127日かそれ以上となる。

もしあなたが年間休日105日の会社で働いていて辛いというなら、転職を考えるべきだ。カレンダー通りに休める会社に転職するだけで、約2週間分の年間休日が増えることになる。

カレンダー通りの休める会社は多く、転職することでワークライフバランスの整った生活を送れる可能性が高い。他企業の休日などを確認するためにも、まずはビズリーチなどの転職サービスに登録することをおすすめする。

年間休日105日は多い?少ない?

年間休日105日という日数は多いのだろうか?それとも少ないのだろうか?検証してみよう。

前述のとおり年間の土日の数が104日のため、105日はほぼ週休2日ペースといえる。この場合、GWやお盆休み、年末年始休暇は含まれていない。

また別のパターンとして、土曜日が隔週出勤という場合、祝日や振替休日はカレンダーどおりで、お盆休みや年末年始休暇がそれぞれ5日程度となる。

年間休日数に話を戻そう。土日休みに祝日や振替休日を合わせると120日なので、カレンダーどおりの休日でなくとも、120日なら祝日分も休日とされているとわかる。年間休日数が130日に近づくほど、お盆休み(夏休み)や年末年始休暇の日数が多いと考えていいだろう。


最低限の年間休日が104日、それ以上を設定するかどうかは企業の考え方による。会社の休日は企業側でも定めることができるからだ。

105日というところだけをピックアップすると、休日数としては少なく見えるかもしれない。しかし、業種や給与形態などを考えると105日には105日ならではのメリットがあるので紹介していこうと思う。

年間休日105日のメリット

年間休日105日ということは、年間稼働日が260日あることを意味する。260日を1か月平均にすると月約21日稼働となる。稼働日が多いことからくるメリットを見てみよう。

繁忙期と閑散期がおおむね決まっている

年間休日が少なめに設定されていることの背景を考えてみよう。その理由のひとつに、繁忙期に合わせて休日を設定している可能性がある

季節や時期によって業務ボリュームが大きく変動することがわかっている業種・業界の場合、通常の勤務体系で出勤数を多めに設定しておけば、繁忙期を乗り切りやすい。その一方で閑散期にまとめて休日を取りバランスを維持している可能性があることも覚えておこう。

月給が少なくなりにくい

正社員として入社すると、多くの場合、日給月給という方法で給与が計算される(年俸制など特別な契約で採用された場合を除く)。

日給月給とは給与月額が決まっていて、遅刻や早退などがあれば月額から相当額を減額されるという仕組みだ。勤務日数が多いと日額が低くなるため、万が一の遅刻や早退でも月給に対する減額が少なくなる年間休日が少ない場合は、勤務できる日数が多いので、フルに給与を得ることができる点はメリットだ。

有給休暇をとりやすい

年間休日が少なめに設定されている背景の二つ目として、社員が各々、有給休暇を好きなタイミングに取得できるようにしている可能性がある。

年間休日には、有給休暇や特別休暇は含まれない。よって、年間休日が少なめに設定させているぶん、有給休暇を取得しやすいという職場も多い。

年間休日は、社員全員が対象となる全社の休日なので、暦や会社都合で休日が設定されるよりも、自分の予定やライフスタイルに合わせて有給休暇を取得したいという方には、かえって年間休日が少ない会社の方が適しているかもしれない。

もちろん大前提として、有給休暇の取得率実績は入社前に確認しよう。取得率が低い場合、年間休日も少ないし有給休暇も取れないという状況に陥る可能性もあるので要注意だ。

年間休日105日のデメリット

次にデメリットを見てみよう。前述したとおり、年間休日105日は週休2日制に相当する。

105日を1か月平均にすると8.75日、つまり休日が8日間の月が3か月間、9日間の月が9か月間あることになる。これを前提に話を進める。

正月・GW・お盆に確実に休めるかわからない

年間休日105日は、週休2日に該当するため、正月休みやGW、お盆休みは含まれていない。※正月休みやGW、お盆休みが設定されている場合には、週休2日でない週がある可能性もある。

自分自身で、暦通りに有給休暇を別途取得するというオプションもある。しかし、たとえばサービス業のように、正月・GW・お盆が繁忙期になっているような職場の場合、暦通りに休日をとることができない可能性はある。

休日などに1日丸々使って時間をかけて楽しむ旅行などの趣味を満喫したいプライベート重視型にとってみれば、まとまった時間がとれず、厳しいと感じるかもしれない

また、若くて体力のあるうちは気にならないとしても、年齢を重ねたり、家庭を持っている方などからすると正月やゴールデンウィークに休日をとれないかもしれないことはデメリットになる。予め確認しておこう。

休暇を取りにくい可能性もある

休暇が少なめに設定されている会社には、変則的な勤務体系か土日の両方、またはいずれかの勤務が必須という業種・業界というケースは少なくない。特に、明確な繁忙期・閑散期がない業界の場合に注意していただきたい。

ベースとなる年間休日の設定がそもそも少ない上に、有給休暇を取得しにくい職場の可能性があるからだ。

週休二日だが「暦通りの長期休暇が取れない」「暦通りの長期休暇は取れるが、土曜は隔週出社」などの可能性もある。このような職場の場合は、勤務時間が長かったり、残業が常態化しているなど、そもそも休みづらい体質の可能性があるので、ワークライフバランス重視の方にはおすすめしにくい。

年間休日105日が多い業種・業界

どのような業種・業界に年間休日105日が多いのだろうか?これまで述べてきたとおり年間休日数には会社によって違いがある。このことから、年間休日数と業種・業界の特徴の関係を理解していこう。

まずは、年間休日105日が多い業種・業界からだ。

出典:令和2年就労条件総合調査 結果の概況 |厚生労働省

生活関連サービス業、娯楽業

生活関連サービス業、娯楽業の適用労働者1人平均年間休日は、105.1日だ。

生活関連サービス業とは、イメージがつきにくいかもしれないが、具体的には、洗濯業、理容・美容業、旅行業、家事サービス業、冠婚葬祭業などが該当する。

娯楽業に含まれるのは、映画館・興行場、スポーツ施設提供業、公園・遊園地業だ。

出典「日本標準産業分類からみた事業区分

宿泊業、飲食サービス業

適用労働者1人平均年間休日が103.9日という日数だったのは、宿泊業、飲食サービス業だ。

旅館・ホテルを扱う宿泊業、飲食店・飲食デリバリー等が該当する。

出典「日本標準産業分類からみた事業区分

運輸業、郵便業

宿泊業、飲食サービス業に次ぐのは、運輸業、郵便業の105.4日。運輸業に該当するのは、鉄道、航空、水運などで、郵便業はおなじみの郵便局だ。

年間休日105日が少ない業種・業界

年間休日105日というのは、全業種・業界でも最も少ない水準だ。なので逆に、年間休日が多い業界をいくつか紹介したい。

  • ・情報通信業
  • ・電気・ガス・熱供給・水道業
  • ・製造業(従業員1,000人以上)

情報通信業

情報通信業は、通信、放送、情報サービス業などだ。適用労働者1人平均年間休日は123.9日と、群を抜いて多い。

電気・ガス・熱供給・水道業

電気・ガス・熱供給・水道業は、言葉のとおりだが、電気、ガス、水道といったインフラを担う業界だ。

9割以上が120~129日の年間休日を取得できており、業界全体として年間休日が確保しやすいと言えるだろう。

製造業(従業員1,000人以上)

製造業は総じて年間休日が多い傾向があるが、特に従業員1,000人以上の規模に絞ると123.4日と、非常に高水準となっている。

年間休日105日以上の「嘘」に要注意!

世の中には残念ながら、年間休日105日以上に見せかけている会社もある。巧妙な「嘘」を見抜けるようになるために、どのような表記に注意が必要か知っておこう。冒頭でも触れたが、年間休日に有給休暇は含まれない。偽りの表記はそこを突いてくることが多い。

有給休暇が含まれていないか

繰り返しになるが、年間休日と有給休暇は別枠なので、合算しているような表記には注意しよう。有給休暇の付与日数は法律で定められている。

半年間の継続勤務かつ8割以上の出勤で10日間という具合にだ。年間休日とは別に記載されていることを確認しよう。

通年忙しい会社ではないか

仮に年間休日105日で法律上は問題がないとしても、実態として休日出勤が多い、休日出勤の代休が取りにくいなどは黄色信号といえる。休日出勤とその代休はセットなので、代休をあたかも年間休日のようにカウントしていたら、それは間違いである。

一年をとおして忙しい会社はサービス残業が発生しやすい傾向もあるので、さらに注意が必要だ。

年間休日105日以上の求人を探すのにおすすめな転職サイト・エージェント

転職に当たって年間休日105日以上と条件を決めているなら、転職サイトやエージェントの利用をおすすめしたい。理由は2つだ。

そもそも年間休日の希望条件を満たす企業だけに絞り込んで転職先を探すことができるため、効率的なこと。それに加えて、その企業の実態も理解した上で選考に進むかどうかを決めることができるからだ。

複数の転職サイトやエージェントに登録をして、転職先とのマッチングの可能性を高めておくのが王道。ここでは、おすすめの転職サイトとエージェントをそれぞれ2つずつ挙げておこう。

ビズリーチ(転職サイト)

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アクシスコンサルティングは、社名のとおりコンサルへの転職に強い。特にコンサル未経験からの転職支援に定評があるのは、入社までではなく入社後にも活躍できるようサポートがあるからだ。コンサルに興味がある方は、ぜひ登録してほしい。

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ここに挙げた転職サイトやエージェントに限らず、転職を考えている人のほとんどが転職サービスを利用している。

仕事をしながらの転職活動では、時間に追われることが多々ある。複数登録をしておけば効率よく転職活動を進めていくことができる上、困ったときや迷ったときにプロのエージェントを頼りにすることもできるので、活用してほしい。一人で頑張りすぎないことが成功への近道だ。

年間休日105日はほぼ最低限の休日数!ほかの条件も加えトータルで考えよう!

今回は、年間休日105日をさまざまな切り口から見てきた。その内訳を知っていれば、105日という休日数が実質上の週休2日制だと理解できる。

それを少ないと考えるかどうかについては、有給休暇などほかの休日や月間・年間の業務ボリュームなど、諸条件を加味しトータルで考えなければならない。

転職サイトやエージェントを活用し、仕事とプライベートのバランスが取りやすい企業を選んで、自分の生活スタイルを実現しよう。

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