年間休日105日はしんどいからやめとけ!休日の内訳や最低ライン・休みの少ない業界を紹介

【1007】年間休日105日はしんどい

※マイナビ、リクルートなど各社のプロモーションを含みます。
※この記事は有料職業紹介(許可番号:13-ユ-314522)の厚生労働大臣許可を受けている株式会社コレックが制作しています。

「年間休日105日はしんどい?」

「年間休日105日以下は違法か知りたい」

年間休日105日は、2022年の土日の日数と同じです。しかし、有給を含むのか、お盆や年末年始は休めるのかは分からず、不安になりますよね。

そこでこの記事では、年間休日105日について解説します。年間休日105のメリットデメリット、年間休日105日程度の業界も紹介しています。年間休日120日の業界も記載しているので、休日が不満な人は参考にしてください。

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年間休日105日の内訳

年間休日105日の内訳

年間休日105日は年間休日の最低ライン

年間休日105日は、1日8時間勤務なら年間休日の最低ラインです。労働基準法によれば、1週間に最低1回の休日か、4週間に4日以上の休日を与えることが義務付けられています

さらに、週の労働時間上限は40時間なので、1日8時間勤務なら、週に働けるのは5日間です。週に2日は休日を取らないと労働基準法違反です。

1年間は約52週であり、週に2日休みなら土日だけで104日間の休日があります。年間休日105日は、夏期休暇や年末年始の休暇がほとんどないか、土曜に出勤をした分を休暇に回している場合が考えられます。

有給が含まれている場合がある

年間休日に有給が含まれていないかを確認しましょう。有給は人によって日数が違うので、本来年間休日に含まれませんが、有給を含んで年間休日を表示している企業もあります。

年間休日が105日で有休を含んでいた場合、休日が最低ラインに届かないので違法です。有給が年間休日と別に表記されているか、しっかり確認するべきです。

確認の際は、転職エージェントを利用するのが楽です。エージェントなら、企業の情報を詳しく知っているので、すぐに希望企業の休日の内訳を教えてくれます。エージェントの利用には、ビズリーチがおすすめです。

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年間休日105日は少ない!平均との比較

年間休日105日は少ない!平均との比較
年間休日105日は少ないです。厚生労働省の「令和4年就労条件総合調査」によれば、1企業あたりの平均休日は107日で、1労働者あたりでは115.3日です。

年間休日数ごとの割合

休日日数 割合
69日以下 4.3%
70~79日 3.1%
80~89日 4.7%
90~99日 6.6%
100~109日 29.6%
110~119日 20.6%
120~129日 30.2%
130日以上 1.0%

出典:令和4年就労条件総合調査|厚生労働省

年間休日の割合で最も多いのは、120~129日です。また、年間休日105日より多い企業の割合は51.8%と、50%を超えます

日本企業の半分以上は年間休日105日以上であり、残りの半分のうち60%は105日付近の日数なので、年間休日が105日を下回る企業はかなり少ないです。

【企業規模別】年間休日数の平均

企業規模 1企業平均
年間休日
労働者1人
年間休日
1,000人以上 115.5日 119.1日
300~999人 114.1日 116.8日
100~299人 109.2日 113日
30~99人 105.3日 110日
企業規模計 107日 115.3日

出典:令和4年就労条件総合調査|厚生労働省

企業規模別で年間休日の平均を見ると、どの企業規模も年間休日は平均105日以上です。労働者1人あたりで見ると、年間休日の平均は110日を超えます

特別休暇制度の割合

企業規模 特別休暇制度有り 特別休暇制度無し
1,000人以上 72.3% 27.2%
300~999人 66.8% 33%
100~299人 61.1% 37.7%
30~99人 57% 41.5%
企業規模計 58.9% 39.8%

出典:令和4年就労条件総合調査|厚生労働省

【特別休暇制度とは】 夏期休暇や病気休暇のような、法定休暇(有給休暇など)以外に付与されるもので、就業規則等で制度として認められている休暇のこと

特別休暇制度は、企業規模が大きいほど多く有り、1,000人以上の大企業では70%以上の企業が特別休暇制度を採用しています。年間休日には含まれませんが、企業選びの際は、特別休暇制度の有無も確認するべきです。

年間休日105日でもプライベートを充実できるケース

年間休日105日でもプライベートを充実できるケース

有給が取りやすいケース

企業規模 付与日数 取得日数 取得率
1,000人以上 18.5日 11.7日 63.2%
300~999人 17.8日 10.2日 57.5%
100~299人 17.1日 9.5日 55.3%
30~99人 16.7日 8.9日 53.5%
企業規模計 17.6日 10.3日 58.3%

出典:令和4年就労条件総合調査|厚生労働省

有休が取りやすければ、プライベートを充実できます。年間休日が少ない代わりに、有給が取得しやすい可能性はあります。有給の取得しやすさは、有給取得率を確認しましょう。規模の大きい会社ほど、有給取得率は高いです。

有給は、予定に合わせて取得できるのが魅力です。友人の休みやイベント事に合わせて取得すれば、プライベートの充実を図れます。

また、平均で17日程度は有給が付与されますが、全て取得している人は少ないです。有給取得率を確認して、60%以上だった場合は、有給が取得しやすい環境だと言えます。

残業が少ないケース

残業が少ない場合は、仕事終わりに予定を入れられるため、プライベートにも時間を割けます。休日の日数が多いよりも、1日の拘束時間が短い方が良い人には向いている可能性があります

入社時に、平均残業時間は確認しておきましょう。また、みなし残業制度によって、給与に残業代が含まれている場合もあります。

繁忙期と閑散期があるケース

仕事によっては、繁忙期と閑散期があり、休みがとれるかどうかが変わります。繁忙期ではほとんど休みがなくても、閑散期では長期休みの取得が可能な場合もあります。

年間休日105日の会社で働くメリットは?

年間休日105日の会社で働くメリットは?

年収が高い傾向にある

年間休日105日の会社は、年収が高い傾向にあります。休みが少ない分、仕事に充てる時間が長いので収入が増えます。自身の休みよりも、働いて給与を得る方が重要という人にとってはちょうどいい可能性があります。

スキルや経験を積める

スキルや経験が詰めるのも、年間休日105日の利点です。年間休日105日では、就業時間が長いので、自身のスキルアップを望める可能性があります。 スキルアップをして、自身の市場価値を高めたいという人は選択肢として良いでしょう。

年間休日105日の会社で働くデメリットは?

年間休日105日の会社で働くデメリットは?

私生活を重視しづらい

年間休日105日では、休みが少ないので私生活を重視しづらいです。有給を取得しないと、連休もほとんどない可能性があるので、旅行や帰省をするのも一苦労です。

友人との休日も合わせづらく、しんどいと感じる人は多いでしょう。

年末年始やお盆に休めない

年間休日105日は週休2日に該当するので、年末年始休暇やお盆休みは含まれず、祝日も休めないと考えていいでしょう。なお、年末年始休暇などが設定されている場合は、週休2日でない週がある可能性が高いです。

プライベートを重視したい人にとっては、厳しいと感じるでしょう。休日がどのように設定されているかは、予め確認しておくべきです。

年末年始やお盆に休みを取れず転職を考えている人は、転職エージェントを利用しましょう。転職エージェントにはビズリーチがおすすめです。希望の休暇形態を伝えれば、希望に沿った求人を紹介してくれます。

年間休日105日になりやすい業界

年間休日105日の会社になりやすい業界 年間休日105日になりやすい業界を、厚労省の就労条件総合調査(平成30年版)から紹介します。業界の分類は、国税庁の日本標準産業分類(総務省)からみた事業区分一覧を参考にしました。

※平成31年以降の調査には記載なし。

卸売業・小売業|105.7日

卸売業・小売業は平均年間休日が105.7日の業界です。繊維・衣類や飲食料品等の卸売業、百貨店、総合スーパー等が分類されます。休日や祝日が売上時の業界なので、休日が少なくなりがちです。

生活関連サービス業・娯楽業|104.6日

生活関連サービス業・娯楽業は平均年間休日104.6日の業界です。旅行業や利用・美容業、映画館・興行場、スポーツ施設提供業などが分類されます。

生活関連サービス業や娯楽業も休日祝日が繁忙期のため、長期の休みは取りづらい環境です。

建設業|104日

建設業は平均年間休日104日の業界です。土木工事や舗装工事、とび職、電気工事などが分類されます。工事の納期によっては休めなかったり、先の日程が見通しづらかったりするので、休日が少なく設定されているようです。

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年間休日105日より多いホワイトな業界

年間休日105日より多いホワイトな業界 年間休日が105日より多い業界を、厚労省の就労条件総合調査(平成30年版)から紹介します。業界の分類は、国税庁の日本標準産業分類(総務省)からみた事業区分一覧を参考にしました。

※平成31年以降の調査には記載なし。

情報通信業|118.8日

情報通信業は平均年間休日が118.8日の業界です。通信、放送、情報サービス業などが分類されます

学術研究・専門・技術サービス業|118.8日

学術研究・専門・技術サービス業は平均年間休日が118.8日の業界です。法律事務所や経営コンサルタント業、広告業、獣医業などが分類されます

金融業・保険業|118.4日

金融業・保険業は平均年間休日が118.4日の業界です。銀行業やクレジットカード業、補助的金融業、保険業などが分類されます

休みが多い会社に転職する方法

休みが多い会社に転職する方法

年間休日120日以上で探す

休みが多い会社に転職したい場合、まず年間休日が120日以上の会社を探すべきです。年間休日120日は、2022年では土日祝日完全休みのラインです。

また、年間休日120日以上は、令和4年就労条件総合調査によれば、30%ほどの企業が該当します。

年間休日120日以上の求人を探すには、リクナビNEXTdodaなどの転職サイトを利用しましょう。どちらも求人数が豊富なので、求職者の希望に沿った求人が見つかります。

有給取得率や残業時間を確認する

有給取得率や残業時間を確認するのも、休みが多い会社に就職するための方法です。有給取得率が50%を超えている会社は、付与されたうちの半分以上を取得できるので、結果的に休みが多くなります。

残業時間が短い企業も、1日のプライベートに充てる時間を長くできるので、休みが多いと言えます。有給取得率や残業時間は、Openworkのような口コミサイトを使えばわかるので、活用しましょう。

転職エージェントに登録する

転職エージェントに登録するのも良い方法です。転職エージェントに、ワークライフバランスを重視したい旨を伝えれば、希望に沿った企業を紹介してくれます

転職エージェントのおすすめは、ビズリーチマイナビエージェントです。各企業に担当エージェントがおり、希望する企業の休日や有休の状態を教えてくれます。

理想の求人探しにおすすめの転職エージェント

転職サービス 特徴
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ビズリーチ

年収1,000万円以上からの支持No.1転職サービス

ビズリーチ イメージ

(出典:ビズリーチ)

ビズリーチのポイント

  • 求人の3分の1が年収1,000万円以上
  • 企業やヘッドハンターからスカウトされる
  • 優良企業と直接コンタクトが取れる
主な特徴
  • 未経験に強い
  • ハイクラス
  • 女性に人気
  • 既卒・第二新卒
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  • 事務
  • IT・web
  • 営業
おすすめ年代
  • 10代
  • 20代
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求人数

評価5

83,279件

非公開求人数 非公開
未経験求人
  • 多い
  • 少ない
料金 無料 ※一部有料サービス有り
エリア
  • 全国
  • オンライン可
拠点一覧
渋谷1/渋谷2/渋谷3/大阪/名古屋/福岡/静岡/広島

ビズリーチのメリット

厳選された優良企業からオファーがくる

ビズリーチは、厳選された優良企業やヘッドハンターから直接オファーメッセージが届く転職サービスです。

普通の転職サイトは、自分で企業を探すことが求められますが、ビズリーチは過去の経歴やスキル、希望条件をもとにスカウトメッセージがきます。

年収600万円以上を狙える

ビズリーチは、年収600万円以上を狙いやすい転職サービスです。ハイクラス層を主なターゲットとしており、求人の3分の1が年収1,000万円以上です。

現在の年収が600万円未満でも問題なく登録でき、年収アップを狙えます。

スカウトがどれくらいくるかで、自分の市場価値を確認することもできるので、まずは登録してみるのをおすすめします。

有料プランでハイクラス求人が紹介される

ビズリーチは、税込3,278円/月または5,478円/月の有料プランに登録すると、年収1,000万円以上の求人を紹介してもらえるようになります。

ただし、無料プランでも十分なサービスを受けられるので、基本的には無料プランで問題ありません。

より高年収を目指したい方、無料プランで満足できない方は有料プランも検討してみましょう。

年収1,000万円以上の支持率No.1

コンサルティング会社のシード・プランニングが行った転職サービスに関する調査を実施しました。

そこで、ビズリーチは年収1,000万円以上のビジネスパーソンが選ぶ「最も満足度が高い」転職サービスでNo.1を獲得しました。 (出典:PRTIMES)

ビズリーチのデメリット

キャリアに自信が無い方は不向き

ビズリーチは、キャリアに自信の無い方は不向きです。ハイクラス求人を中心に扱っていることもあり、経験や実績が強く求められます。

スキルや経験に自信が無い方は、総合型転職エージェント「マイナビエージェント」や「dodaエージェント」がおすすめです。

審査に通る必要がある

ビズリーチを利用するためには、審査に通る必要があります。審査基準は公表されていませんが、ハイクラス求人を中心に扱うことから、職歴が浅い方や年収が低い方は審査落ちする可能性が高いです。

審査落ちしても、職務経歴書の内容を修正すると、再審査を受けられます。ビズリーチの審査に通らなければ、リクルートダイレクトスカウトなど他の転職エージェントを検討しましょう。

ビズリーチの評判と口コミ

男性41歳

満足度

理想的な仕事を紹介してもらえた

年収UPが目的でこのサイトを利用しましたが、提案される求人は全て待遇の良い物ばかりでした。 求人数も多く、私のスキルや経験に合ったものを紹介して貰えたことが高評価です。 頻繁にスカウトメールが届くの選ぶ余裕も合って良かったです。

女性28歳

満足度

企業側から多数オファーが来る

自身のプロフィールや職務経歴書を登録すれば、企業側からオファーが来ることが魅力的でした。ベンチャーから大手企業まで様々な会社の方から連絡をいただき、面接をしていただきました。 軽い面談という形で話も聞きやすいので、気になったことを解消した上で選考に進める点もいいと思います。

男性39歳

満足度

企業側と直接繋がれるメリット

利用してみて、企業側が必要としてくれているのが非常に大きなモチベーションになりました。企業と求職者の双方にとってメリットが大きいプラットフォームなので、職場のミスマッチも少ないと思います。実際に面接に行った際も、転職エージェント経由で行った時に比べて、空気が少し和やかな感じがしました。

女性26歳

満足度

希望求人がすぐに来ない

サービスの特性上、どうしても求職者が待ちの姿勢になってしまうので、自身の希望する求人に辿り着くまでには時間がかかります。幅広く求人は来るので、希望条件が定まっていない方には、職の幅を広げるチャンスだと思います。

男性33歳

満足度

エージェントからのメールが多い

企業案件ではなく、ヘッドハンターやエージェントからのメールが非常に多いです。おそらく仕事を受注するために、職歴などは細かく見られておらず、一から説明する必要があるのであまりオススメしません。企業側からしかメールを送れないようにもう少し制御して頂きたいと思います。

マイナビエージェント

20代〜30代の転職に強い転職エージェント

マイナビエージェント イメージ

(出典:マイナビエージェント)

マイナビエージェントのポイント

  • 20代に信頼される転職エージェントNo.1
  • 登録者の80%が34歳以下
  • 業界ごとに専門キャリアアドバイザーがいる
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マイナビエージェントのメリット

20代~30代の若い世代に強い

マイナビエージェントは、若手向けに差別化を図っている転職エージェントです。

登録者の80%以上が34歳以下で、20代に信頼される転職エージェントNo.1にも選ばれています。

若い世代に特化していることもあり、掲載求人は、未経験募集にも積極的な企業が多いです。

業界に特化したキャリアアドバイザー

マイナビエージェントは、各業界に精通した専任のキャリアアドバイザーを設けています。

専任だからこそ、深い情報をキャッチアップしてくれるため、ピッタリな求人紹介や最適な面接対策を実現しています。

業界だけではなく、女性向けや第二新卒向けなどの属性別キャリアアドバイザーや、関西・東海・九州などエリア特化のキャリアアドバイザーも配属しています。

転職サポートが無期限

マイナビエージェントは、転職サポートに期限を設けていません。多くの転職エージェントは、最大3ヶ月などの期限があるため、転職活動が長引くとサービスを受けられなくなることもあります。

無期限で転職活動できる安心感があるので、早急に転職先を決めなければならないという焦りがありません。

納得いくまで転職先を吟味できるので、入社後のミスマッチも感じにくいでしょう。

マイナビエージェントのデメリット

ハイクラス求人は少ない

マイナビエージェントは、ハイクラス求人が少ないです。

年齢制限は無いものの、登録者の80%以上が34歳以下なので、若手向けの求人が多い傾向にあります。

30代後半の方や、高年収を重視した転職活動をしたい方は、優良企業から直接オファーが来る「ビズリーチ」や、年収800万円超の求人が豊富な「リクルートダイレクトスカウト」がおすすめです。

担当者のサポートにばらつきがある

マイナビエージェントは、担当者によってサポートのばらつきがあります。

業界ごとの専任キャリアアドバイザーを設けているからこそ、業界の経験値や知識量がサポートの質に反映されやすいです。

転職エージェントを利用する最大のメリットは、キャリアアドバイザーの徹底サポートが受けられることです。担当者が合わないと感じたら、早いうちに変更の相談をしましょう。

マイナビエージェントの評判と口コミ

男性22歳

満足度

ヒアリングが丁寧でした

初回面談時、転職の方向性が決まっていなかった自分を丁寧に導いてくださいました。今の仕事の嫌なことや楽しいこと、大学時代や就職活動時の話などを深ぼっていただき、おかげで進みたい方向性が見えてきました。自分みたいに、ボヤっと転職したいけど軸が明確に決まっていない人でもマイナビは使えるサービスです。

男性34歳

満足度

求人もエージェントも質が高い

良い条件の求人を沢山紹介してくれました。エージェントの方も、向こうの会社と間に立ってくれて、就職条件もしっかり設定してくれて助かりました。一人で全部やっていたらかなり時間がかかっていたので、忙しい自分にはぴったりのサービスだったなと思います。

女性32歳

満足度

掲載数の多さは大手ならでは

マイナビは転職求人サイト大手ということもあり、求人掲載数はとても多い印象でした。登録してからの連絡も迅速で、すぐにカウンセリングの日程を調整してくれます。他の転職エージェントは利用していませんが、対応の速さや掲載数の多さは、さすが大手といったところです。

男性21歳

満足度

レベル感が合わなかった

期待をしてくれたのかもしれませんが、あまりに自分の身の丈に合わないような、ハイレベルの案件を紹介されました。(英語が全くできないのに、自動車会社で海外の市場調査をする仕事など)挑む気にならないぐらいのレベルの乖離がありました。

男性32歳

満足度

ITの求人は豊富だったが・・

使用した感じでは、IT系求人が多く、自分に合っているなとは感じていました。ただ、私の転職予定日がまだまだ先だったせいなのか、だんだん連絡が来なくなってしまい、連絡が来途絶えてしまいました。私が転職しないと向こうのお金にならないので仕方ないと思いつつ、求人が良かっただけに残念。

年間休日に関するQ&A

目次
▶休日と休暇の違いとは?
▶年間休日105日未満は違法?
▶年間休日104日の義務化はいつから?
▶年間休日120日は義務化する?
▶年間休日が少ないと後悔する?

休日と休暇の違いとは?

休日は、社員に労働義務のない「法定休日」と「所定休日」を合わせたものです。「法定休日」は労働基準法で定められたもので、「所定休日」は会社が就業規則などで設定しているものです。

休暇は、社員に労働義務がある日の労働義務を免除できる制度です。有給休暇のような、条件を満たした人に付与しなければいけないものを「法定休暇」と言い、夏期休暇のような会社独自のものを「法定外休暇」と言います。

年間休日105日未満は違法?

年間休日105日未満は、1日8時間以上労働の場合違法です。週に1日か4週に4日以上の休みと、週40時間以内の労働という条件をクリアしていれば違法にはなりません。

年間休日104日の義務化はいつから?

年間休日104日の義務化は、働き方改革の一環である「高度プロフェッショナル制度」により、2019年4月1日から施行されています。

ただし、制度の対象者は「高度の専門的知識等を有し、職務の範囲が明確で一定の年収要件を満たす労働者」です。全ての労働者の年間休日が104日保証されるわけではありません。

年間休日120日は義務化する?

年間休日120日の義務化は、2022年12月現在施行されていません。また、施行される予定も現在はありません。

年間休日が少ないと後悔する?

年間休日が少ないと後悔するかは、人によります。例えば、ワークライフバランスを重視したい人であれば後悔するでしょうし、スキルアップを目指したい人であれば後悔しない場合もあります。

まとめ

年間休日105日は、1日の労働時間が8時間の場合、ギリギリ違法ではないラインです。週に2日の休みがあれば、年間休日105日に到達しますが、祝日や年末年始には休めない可能性があります。

ただし、年収が高い傾向にあったり、自身のスキルアップに繋がるといった利点もあるので、自身の希望する働き方と合致する企業を選びましょう。企業選びには、転職エージェントの利用がおすすめです。

転職エージェントには、ビズリーチを利用しましょう。ハイクラス求人が多いので、休日でも年収でも希望する企業を紹介してくれます。また、サポート力が断トツで高いマイナビエージェントも併用すれば、転職の成功率が上がります。

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